(アーカイブ版)このブログ上での更新は終了しました。アメブロ「シリコンバレーから日本を想ふ日々」に移動しました。新しい記事は、そちらからどうぞ。2019先日、りんご社絡みであまりにひどい事件があったので書いておきます。あいぽんにアメリカ国内のフリーダイヤルの番号から電話がかかってきました。通常、この電話番号は1ー800番かあら始まるのですが、受け取る用ではなく、無料でかけるものです。フリーダイヤルから電話がきたのは初めてだったので、そのままにしておいたところ、メッセージを残すわけでもない。「何だろう?」と思って、その番号をググってみたところ、それはりんご社のカスタマーサービスの番号でした。「その番号からかかってくる電話は巧妙な詐欺である」という英語の記事がいくつか出てきました。調べたら日本語でも出てました(電話に出なくてよかった!)https://iphone-mania.jp/news-246909/りんご社といえば、昨年にクラウドのデータ管理場所がアメリカ国内から中国に移っています。国内じゃないから、自社のオフィシャル番号を悪用されても、知らんぷりしてるんでしょうね。2019最近、カード会社や経済紙、業界紙などが、やたらと日本人に電子決算させてキャッシュレス社会にしようと煽る記事が多いですね。https://www.smbc-card.com/cashless/knowledge/article4.jsp日本は遅れてる、と思わせようとする勢力がいます。日本政府もカード決済したらポイント還元させるとか、「それ、政府が言う話か!」と言う意味不明なことが国会でやり取りされている有様です。国際金融勢力に「日本は、はよキャッシュレス化進めてくれないと、なんだな。乗っ取りが難しいから、はよやっとけよ」と脅されているんだとは思うけど...。「どうして日本人はまだ現金を使っているの」日経ビズゲート記事https://bizgate.nikkei.co.jp/article/DGXMZO2843687022032018000000?channel=DF080320183479私が住んでいるアメリカのように電子決算が進み過ぎた国では、お昼ご飯を買うのさえも、大手企業のカフェテリアなどでは現金ではもう買えないようになってしまっているところが多いのです。アメリカでキャッシュレスが進んだのは、現金を持っていると危険だからであって、日本のように安全なら現金を持っていられるのです。以前、こちらに住む私の日本人の友人が100ドル札をタンスの中に入れておいて、それをアメリカ人のボーイフレンドに伝えてしまった、という話を聞きました。そのお札は数日以内に消えてしまったそうなのです。その話を聞いた時、私を含めて日米の友人全員が「現金をタンスに入れて、それを同居相手に言ったアンタが悪い!!」と口を揃えて言いました。それって試してるみたいで酷いね!」と、その人の危機管理意識のなさをみんなが責めました。(←ちょっと可哀想だったが)そういう訳で、アメリカでは現金を持っていると、なくなったときに、身の回りの人が疑われて、家庭内や職場でお互いを疑い合うという最悪の事態が起きてしまうので、現金は持たないようにしている人がほとんどなのです。以前から、日本人は「やった人が悪い」という性善説で、残りの世界はほぼ「やられるお前が悪い」という性悪説の社会がほとんどだということを書きました。アメリカではハロウィンで子供達に恐喝の楽しみを教え、クリスマスには略奪方式のプレゼント交換をするのか。それは、アメリカ社会の根底には、性悪説があるから、子供のうちから厳しい現実を教えようとしているのだと思います。日本はそのような社会ではありません。なんでもかんでもキャッシュレスにして、現金をなくしていくことが、日本の国益に適うのでしょうか。(アメリカの金持ちは、今、財産を金などの有形財産にせっせと変えているというのに)2015年の段階で「日本の企業はサイバー攻撃で汚染されている」と言う報道があったくらいなのに。日本の仮想通貨取引所コインチェックは、北朝鮮のサイバー攻撃によって635億円も盗まれているのです。これ以上、日本国民の財産がオンライン上で盗まれてもいいのでしょうか。2015/07/18https://toyokeizai.net/articles/-/775392015年に8月頃には「日本の年金情報流出に中国軍のサイバー部隊が関与」と言うニュースがありましたよね。政府が管理している年金さえ、すでに被害に遭っていると言うのに。昨年の12月に通信障害で話題になったソフトバンクは、2017年に「不正アクセスによる情報流出事件」を起こしています。ソフトバンクという大勢の日本人の個人情報を握っている会社がこんなことで、謝って済む問題なんでしょうか。りんご社のバーチャルデータ管理機能であるクラウドの所在地は、昨年の段階でアメリカから中国に移ったというニュースが出ています。クラウドに関しては、所在地の法律が適用されるんですよ。そっちの方が大問題ですよ。私たち日本人が現金を使い続けることは、これからのデジタル社会で私たちを必ず守ってくれます。現金を使っている限り、その分のお金に関しては、インターネット(オンライン)上でデータを不正操作したり、データ改ざんしたりすることは出来ないからです。サイバー攻撃を使って人為的に金融危機を起こそうとしても、無駄です。以前、「マルバツ思考が愚民を作る」という記事でも書きましたが、私たち日本人は婉曲な表現を使うことが多く「察する」文化があるため、人工知能に私たちの思考のすべてを言語化してインプットしづらいということがあります。私たち日本人は常に「元気」とか「気になる」とか「気」を察知して生きているので、一種のテレパシーのようなコミュニケーションを使っています。「察し...」とか「これって微妙...」というような表現は、西洋の言語には翻訳しづらいので、人工知能にインプットしずらいという性質があります。これは、人工知能を使って世界を牛耳ろうとしている勢力にとっては、面倒だと言えます。(多分、だからマルバツ思考や「アリかナシか」というような議論でイエスかノーだけで考える二元論思考に日本人を落とし込むように、いろいろな手法で誘導されているのだと思います。)ですから、日本人にとって日本語を使って暮らし、日本語で仕事をすることが、これからの時代に私たちを過剰で非人間的な人工知能による支配から守ってくれるのです。しておこうと思います。怪我人なし」TBSニュースhttp://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye3556359.html昨年末に「激増する電車の爆発、車や電車への遠隔操作テロの可能性に注意」という記事でも取り上げました。この記事の中で「火花がほこりに引火した可能性」が指摘されています。今は小さなほこり(スマートダスト)を爆発させることができる時代です。流出した米なさの内部資料には、スマートダストの爆発物(武器)としての可能性が述べられています。「次々と起こる走行中の車の炎上、5G導入で乗り物の遠隔操作が可能に。テロ対策は?」という過去記事にも書きましたが、次世代通信技術5Gでは電車は車の遠隔操作が可能になりつつあります。そこで、これまであまり聞かなかった「走行中の車の炎上」ということが、最近になって日本では頻繁に起きているのです。マレーシアのマハティール首相は、消えたマレーシア航空便は「遠隔操作によるテロでは」という可能性を指摘していました。「陰謀論では?」などと笑っている場合ではないのですよ。これは、マレーシアの新聞で取り上げられましたが、その中で取り上げられていた驚くべき事実は、アメリカの航空大手、ボーイング社は2006年の段階で商業用の飛行機を、ハイジャックが起きた時のために、パイロットや乗組員なしで運行できるシステムの米国特許を取得している「マハティールがMH370便に関して、遠隔操作の乗っ取り説を挙げる」https://www.thestar.com.my/news/nation/2018/03/23/mahathir-raises-remote-takeover-theory-in-mh370-mystery/ということです。アメリカは、乗り物を遠隔操作する技術を10年以上も前から持っているということです。このボーイングという会社はアメリカの飛行機だけではなく、戦闘機などの兵器を作っているところです。日本も買わされて買っているんですよ。ボーイング社と言えば、キャロリン・ケネディ元大使が取締役として就職した会社です。「恋ダンス」までして日本人の好感度を上げた後の就職先ですよ。この人事は日本にもっとアメリカ製の兵器を買わせるぞ、という人事だということです。技術を持っている側にとっては、5G技術を使って遠隔で気づかれないようにテロを起こすことがますます簡単になってきているのです。それは、もしかすると「軍事開発」や「実験」という建前ですでに日本でも行われているのかもしれません。何十万人もの日本人のメールアドレスとIPアドレスを含むデータがアメリカ政府に保管されてしまっているのです。アメリカ側に渡ってしまった何十万人の日本人のパソコンや端末に対して、一斉に高圧電流を流す実験とかされたら、日本政府はどう対応するつもりなのでしょうか。https://www.bbc.com/japanese/46231498「USB」が何かも知らず、パソコンを使ったことすらないサイバー担当大臣を続けさせている日本は、今も世界の笑い者です。何が何だかわかっていない人物がどうやってサイバー上のセキュリティを担当したり、対策できるのでしょうか。素人で特にその道の専門的な知識がない人間でも知っているサイバー分野の基礎的な知識がない人物を大臣にするというのは、国辱的な行いです。英語圏の新聞では、この大臣が笑い者になっていると同時に、「こう言う人を担当大臣しちゃう日本って...www」と国家がバカにされているのですよ。仮に日本がサイバー攻撃されたとしても、それが「サイバー攻撃かもしれないという可能性」さえ分からない人物です。この人物は、どういうサイバー攻撃のスタイルが存在しているかさえ知らないのです。これは、日本を攻撃したり脅したりしたい勢力にとっては、やりたい放題ですよ。日本のサイバー分野のセキュリティを脅かしています自分の祖国が官邸の愚か過ぎる人事によって被害を受けることは、我慢ならないです。2019元ウクライナ大使の馬渕睦夫先生のインターネット番組を拝聴すると、世界の歴史を踏まえて現代社会の病巣の理由が的確にわかるようになり、視野が広がるので参考にさせていただいております。馬渕大使が数年前に続けておられた「和の国の明日を造る」と言うインターネット番組では、日本と世界をよくするために私たちが出来ることは、実は「米を食べること」(日本文化と経済、健康、命の土台である)だと指摘されていたのに感銘を受けたことを以前、書きました。「本当のことが知りたい」、「日本を守りたい」と思っている方々は、馬渕大使の番組を参考にされている方も多いのではないかと思います。以前から私は大使の出演される番組にハイピッチの「妙な雑音」が入っていることに気づいていました。音なので、上手に隠されているので、何と形容したら良いのか分かりませんでした。何となく不快な音なのです。ワイヤレスのヘッドホンを使って特定のバンドの曲を聴いていた時に、頭に激痛が走ったため、「音波兵器」の存在を知った話を以前、書きました。そこまで酷くはない音ですが、確かに入っているのです。最近、いろいろと電磁波対策を始めたせいか分かりませんが、頭がハッキリしてきた気がします。不自然なものを見抜き、拒否する回路ができたのかもしれません。数日前に馬渕大使のチャンネル桜の番組を見ていて、やはり明らかに不快な雑音が入っていることに改めて気づきました。チャンネル桜といえば、田母神氏を訴えた水島聡社長です。以前から、この水島社長というのは、言っていることは「保守」でも、田母神氏を訴えたり、デモに参加した人たちの名簿が中国共産党に流れたという噂があったり、何か信用できないものを持っていると私は見ていました。音波(音楽や雑音)によって、明らかに頭痛がしたとか、「激しい症状」のようなものが出れば、「これは良くないな」と認識できますが、雑音のようなものを認識するのは難しいと思います。私はこの雑音が嫌だったので、実は最近は馬渕大使がチャンネル桜でやっている番組を見ていませんでした。これは、私にとっては無意識に「なんか聞きたくないな」と思わせる効果はあったと言えます。実際に、この雑音を聞き続けてどういう副作用があるのかは、分かりません。落ち込んだり、怒ったりとか、特定の音によって、特定の感情を引き出そうとしている可能性もあります。音によるマインドコントロールです。同じ馬渕大使のインターネット番組を見ていても、「林原チャンネル」の方には、そのような雑音は混入されていないのです。こちらの方は、安心して聞くことが出来ています。特定の音波や音域が脳や体に与える影響を現在の私たちは、詳細に知ることが出来ていませんから、このようなステルス雑音による攻撃(?)というか仕掛けを明らかにすることが出来ません。「この番組には、そういう仕掛けがされている」という可能性が分かっていると、「ツツー」という音が聞こえてきて、それを認識できるようになってくるかと思います。知らずにやられているのと、知っててやられているのでは、大違いだと私は思います。*この記事の中で、「ポケモンショック」という言葉が、なぜか「ポリゴンショック」という言葉に置き換えられていました。「ポケモンショック」の記事で特定のテレビ番組を見ていた日本の子供たちが一斉に病気になった事件のことを書きましたが、そのあと、米軍は電磁波パルスの開発を進めました。「テレビ(インターネット)を見ているだけなら、何もされないから安心」という時代ではもうないのです。「真実が知りたい」とか「日本を良くしたい」と思って馬渕先生の情報を聞かれている方は、チャンネル桜を見る際には、そこを意識して視聴すると違ってくると思います。この記事を書いた後に、水島氏が反グローバリズムの新しい保守政党を立ち上げるという話を知りました。これは、一癖も二癖もありそうです。グローバル奴隷化ばかり進めている自民党に健全な反対意見が述べられる保守政党が欲しいところではありますが、親分が土壇場で人を裏切る水島氏...というところで、私は希望が持てません。チャンネル桜のインターネット番組に埋め込まれている「ステルス雑音兵器」、こういうことをする会社のトップを私は信用できないのです。*念のためお断りしておきますが、この記事は馬渕先生への批判ではなく、チャンネル桜というインターネット番組制作側の問題だと思っています。モーゲロン繊維に関する内容でよく聞きます。2018先月末に「次々と起こる走行中の車の炎上、5G導入で乗り物の遠隔操作が可能に。テロ対策は?」という記事を出しましたが、走行中の車の炎上だけでなく、電車から爆発音がしたり、煙が出るという事件が日本で増えている気がします。先日も、日本のニュースを見ていたところ、代々木上原駅で停車中の電車の下から煙が出て、乗客が避難したというニュースがありました。12月22日付けのニュースです。この報道によると、東京メトロは「何らかの原因で散った火花がほこりに引火した可能性がある」とみて、警視庁と消防庁が原因を調べていると述べてあります。ほこりに引火という部分がキーワードではないでしょうか。怪我人なし」TBSニュースhttp://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye3556359.html「ほこり」、つまり機能を持った機械化された「スマートダスト」の話、覚えていらっしゃいますでしょうか。NASAの内部資料は、マイクロダスト(微粒子ダスト)兵器について記述しており、小さな埃サイズのものに機能を持たせるナノテクノロジーによって、人体に病気を作り出すこと以外に、スマートダストによって、物や人を爆破できることが述べてあります。違うページには、以下が述べられています。空気中に散布されて肺に吸引される機械仕掛けのアナログから生物ベースのものまで、マイクロサイズの機械化された「ダスト(ほこり)」。ダストは、機械的に肺の細胞に運ばれ、さまざまな「病理的な使命」を遂行する。「新しい」段階の武器は、合法的である。http://stopthecrime.net/docs/nasa-thefutureof-war.pdfつまり、分かりやすくいうと、スマートダストなんて小さすぎて、誰も見えないし、機能もバレないだろうから、誰も気づかないだろうし、誰も訴えることができないから、「合法ってことにしよう」と言っているわけです。「恐ろしい国ですね、アメリカというのは」と思ったそこのあなた。いやいや、恐ろしいのは、アメリカだけではないのです。)からの委託で、マイクロダスト(機械化されたほこり)にGPS機能のようなものを持たせることには、もう成功しているのです。日本人も米国の軍需産業に協力させられている、ということです。アメリカは中国にIT/軍事技術をガンガン盗まれています(盗ませていた?)から、中国もこの分野で恐らく似たような技術を持っていることが推論できます。今年、起きた電車の爆発や火災だけでも、こんなにニュースがありました。屋根の一部に変形した焦げ跡」2017年9月11日https://response.jp/article/2017/09/11/299630.htmlそれから、今年の8月にも、千駄ヶ谷駅の列車から爆音が聞こえた、というニュースが見つかりました。このニュースですね、不思議なことにヤフーニュースで検索したところ、「この記事は削除されました」と書いてあって、検索ではタイトルだけ出てくるのに、記事の中身がなくなっており、日本の新聞やテレビによる記事がでて来ず、ハフポストの記事しか見つかりませんでした。日本のサイバーセキュリティ担当大臣は、USBを使ったこともないわけですから、5Gで電車や車を遠隔操作する技術を爆破型のスマートダストと連携させれば、遠隔操作で爆発を起こすことも簡単だ、というようなことは、思いもよらないかもしれませんね。爆発するタイプのスマートダストの存在についてだけでも知ってください。「乗り物の「遠隔操作」が可能な5G技術を日本が中国と共同開発する意味、日本は中国から遠隔操作希望?」という記事でも書きましたが、5G通信技術は、ただの通信アンテナではないのです。車や鉄道などの遠隔操作を可能にすると同時に、テロにも悪用できて、兵器として転用が簡単にできるものです。週刊アスキー記事「5Gで可能になる建築重機の遠隔操作」http://weekly.ascii.jp/elem/000/000/414/414463/マレーシアのマハティール首相が、消えたMH370便は「遠隔操作されたのでは」と指摘していましたが、アメリカの大手軍需産業のボーイング社は2006年の段階で商業用の飛行機を、ハイジャックが起きた時のために「パイロットや乗組員なしで運行できるシステム」の米国特許を取得しているのです。ボーイング社は飛行機の遠隔操作の技術の特許を10年以上前の段階ですでに持っていた、ということです。電車や重機、車などの遠隔操作を可能にする5Gは、便利で望まれる技術であることは間違いないでしょう。便利な新しい技術の開発には、必ずリスクや悪用、軍用が付きまといますから、それを防ぐ法整備や対策、知恵が必要なのです。KDDIとJR東日本で実施https://time-space.kddi.com/kddi-now/kddi-news/20171225/2179まあ、ファーウェイ幹部逮捕で、日本企業もようやく「中国政府のひもつきのファーウェイと5G共同開発はヤバイかも」と気づき始めたと思いますが、ファーウェイ問題が表に出なかったら、日米同盟は非常に危ないことになっていたと思います。(まだ、気を抜けないですが!)私はアメリカに住んでいるので、アメリカの本音がよく分かります。米ソ冷戦時代に、日本の東芝は、ソ連に軍事技術を売った、と言われて「ココム違反」(共産圏へ軍事技術を提供しない協定)で大損をして、痛い目にあっているのですよ。そのような莫大な損失の補填をしてきたのは、日本の政府であり、私たち日本人の税金です。アメリカはトランプ大統領になってから、「世界の警察官をやめる」と言っているので、大筋は「外国の軍隊を引き揚げたい」という方向ですから、米軍はすぐには引き揚げないとは思いますが、長い目で見ると、アメリカが引いてしまえば、日本もいずれは自前で防衛をしなければならなくなるということです。「在沖縄米軍の台湾への一部移転案」を出したボルトン氏ですからね。2018今日は、タレントのローラさんが呼びかけている沖縄の米軍基地移設に反対する署名活動について。他では論じられていないというか、サイバーセキュリティの面から盲点になっている問題について。住宅街や学校に隣接した飛行場がある広大な普天間基地を日本へ返還するかわりに、住民の危険の少ない辺野古にヘリパッドを建設して機能を移転させるという問題について、いろいろ見方はあるかと思います。辺野古にヘリパッドを作れなくなってしまえば、住民を危険に晒し続ける普天間基地が返還されずに、固定化されてしまうという危険もあります。基地の移設の是非そのものについては、ここでは置いておきます。私が気になったのは、ローラさんが「(インターネット上で)ホワイトハウスに署名を届ける」と呼びかけていることです。私は一応、ローラさんが呼びかけているホワイトハウスへの署名サイトというページを見てみたところ、とんでもないことが書いてありました。署名したらアメリカ政府がそのEメールが有効かどうか調べる、と述べてありました。プライバシーポリシーのところに、署名したらサイトにアクセスするたびにメールを送った人が使ったインターネット回線のアメリカ政府がIPアドレスを保持する、とも書いてありました。平たくいうと、ローラの署名運動は、アメリカ政府に自分の個人情報(名前やメールアドレスなど)と自分が持っているパソコンやスマホの情報を引き渡し、追跡調査されることに同意する、という意味です。米軍を傘下に持つアメリカ政府に私を監視してくださいっていうことになります。(または、私の個人情報をキープして、利用しちゃってください、という意味になる)もう、こういう署名活動を呼びかけられて、応えてしまって、アメリカ政府に個人情報を自分から差し出して、監視されることに同意してしまった日本人が13万人もいるというのは、同じ日本人として非常に危惧を覚えます。思考回路がお花畑すぎて、どこから説明したらいいか...。このホワイトハウスへの署名サイトですが、英語で書いてありますが、基本的にはアメリカ国民を対象としているだろうことが推測されます。明記してはいませんが、国内法や国際法の基本原則から行って、国民が政府に物を言えるのは、民主主義では国民が政治家を選ぶシステムですから、政府は国民を代表しています。国民は税金を納めているからです。日本人は、日本で税金を納め、日本で政治家を選び、政府を作って国を動かしていますから、当然、日本の政府に何か言う権利はあるわけです。アメリカ政府にとって、日本国民はあくまで外国人です。仮に日本人が何か署名運動をして、アメリカ政府に何かを伝えたとしても、アメリカ政府は日本人から税金を直接もらっているわけでもなく、日本人を代表しているわけでもないですから、10万人が署名しようが100万人が署名しようが日本人の個人が言っていることを聞く義務はないのです。日本人は、米国人が米国内で持つ権利を持っていないし、アメリカ政府が日本人の安全やプライバシーを守る義務はないのです。アメリカ政府にとって、日本人はただの外国人だからです。その義務があるのは、日本の政府です。そこには「保持したあなたの個人情報は悪用しません、流用しません」とは明記していません。一般的に、自分から相手にメールアドレスを渡せば、むこうからスパムメールやウイルス付きメールを送られても、文句を言えないのです。自分のIPアドレスを取られてしまえば、そのIPアドレスへ直接、何らかのサイバー攻撃をされたりして実験台になる可能性だってあるのです。携わる機関があるのですよ。アメリカ政府がハッキングされれば、アメリカ政府が持っている日本人署名者の個人情報は、流出するのです。このような署名をアメリカに送ってしまうことは、ある意味、「私たちはアメリカの管轄下です」と言っていることになってしまい、国際常識から言って日本の主権の放棄と見做されかねません。アメリカのシカゴでは、国内の治安維持になぜか地方自治体が国連軍を要請してしまい、アメリカの一部では国連軍が入ってきて、主権が失われた状態になっているのです。ローラさんは、ユニセフに多額のお金を寄付したことが報道されていますが、ユニセフは国連傘下です。国連関連の犯罪については、いろいろ書いてきましたが、このような署名活動がエスカレートすれば、日本に対して「敵国条項」をいまだに保持している国連が介入してくるかもしれません。国連内部では中国ロビーが強いのが知られていますし、北朝鮮の工作員が内部(ユニセフ)に入り込んでいたことも報道されています。万が一、国連軍に介入されてしまえば、沖縄に中国の人民開放軍や韓国軍、ロシア軍などが国連軍として派遣されて、沖縄は主権を失うのです。「アメリカは同盟国だから、日本を守ってくれる」と安心してはいけないのは、「アメリカの日本に関する本音」という記事でも詳しく書きました。そもそも、一般のアメリカ人のほとんどは、日本とアメリカの間に「日米同盟」という軍事同盟があることすら知りません。北朝鮮の核の脅威がアメリカで報道されていた間ずっと、アメリカのテレビでは「北朝鮮」と「真珠湾攻撃」や「好戦的な日本軍」をセットで報道して、「日本は元敵国」ということを強調していたのです。日本は今でも元敵国で「北朝鮮と同列」に扱われている、ということです。その証拠に、昨年の11月にアメリカ原住民であるナバホ族の第二次世界大戦で暗号部隊員だった方々をトランプ大統領は、ホワイトハウスに呼び、「日本と戦った思い出」を語ったのです。トランプ大統領は日本に行く前、真珠湾に寄りました。真珠湾には、真珠湾攻撃で日本軍に攻撃された戦艦アリゾナ、「アリゾナ記念館」があります。ここに行くということは「アメリカは、日本軍に殺された米兵士たちのこと、まだ忘れてないからな」という意味であるわけです。日本の国益とアメリカの国益は違うのです。日本人はただ平和でいたいかもしれなくても、アメリカは、もしかしたら日本と中国に戦争してほしいかもしれないし、日本から米軍をグアムまで引き揚げて、日本の防衛は日本だけにやらせたいかもしれないのです。侵略されていて、日本を守るどころの話ではないのですよ。それは、私にも分かりません。日本で起きたポケモンショックという事例が軍事利用された話を思い出してください。日本人は、アメリカの電磁波パルスという軍事技術開発のモルモットにすでになっていたのですまあ、アメリカのことだから、直接的にアメリカから日本人にサイバー攻撃や電磁波攻撃をする、というような間抜けなことはしないでしょう。やるとしたら、彼らは完全犯罪を目指すし、他の国にやらせるのではないでしょうか。この名簿を北朝鮮や中国に盗ませて、彼らから署名した日本人に対してサイバー攻撃させるかもしれませんしね。NASAの内部書類には、「新しい戦争の武器」として、音波や低周波、高周波、マイクロ波などの電磁波が明記してあります。端末のIPアドレスさえ分かれば、そこへ電磁波攻撃を仕掛けることなんて簡単なんですよ。アメリカ国民を守る義務があっても、アメリカ政府には日本国民を守る義務はないことを思い出してください。サイバー攻撃や電磁波の実験に日本人を使うかもしれませんよ。「ホワイトハウスから追跡調査されてもいい」ということに同意したのですから。その「追跡調査」の内容を深く考えていない人が多すぎます。アメリカ国民でさえ、マイクロ波攻撃に遭った人がいたことがすでに報道されているのですよ。日本人は、アメリカの正体を知らなすぎます。皇室も狙われている!」という記事を出したところ、その数時間後の日本時間の12月6日午後2時16分付けの「インプレス・ウォッチ」というオンラインニュースでソフトバンクのスマホが一部地域で携帯電話サービスが利用しずらいという通信障害を起こしているという報道がありました。そこで、ふとソフトバンクと池口恵観がどこかで繋がっているか調べたところ、ビンゴざますよ。ちなみに、ソフトバンクは、「白い犬」についての過去記事で取り上げましたが、なぜか日本と日本人を貶める内容を暗喩した内容のコマーシャルをずっとずっと続けています。日本人へのステルス・ヘイトとも言えるようなシンボルやイメージを利用した卑怯な貶め方です。スマップが犬の○門から出てくるコマーシャルもそうですが、「スマップは犬のク○」って言いたいなら、そう言えばいいのに、卑怯というか嫌らしいですよね。「国連と中国とソフトバンクとアンジェリーナ・ジョリーの反日、犯罪連携」と言う過去記事でも取り上げた通り、日本と日本人を貶める「アンブロークン」と言う映画をアンジーが監督した際に中国の投資会社に投資をしたのも、ソフトバンクでした。ソフトバンクは、ペッパー君と言う人工知能搭載のお話しするロボットを売り出していて、すでに日本の家庭内の詳細な個人情報をゲットしつつあるんですよ。そんなことよりも、ソフトバンクは、2017年に顧客情報漏洩事件を起こしていますから、私たちの日本人の個人情報はもう全世界を駆け巡ってしまっています。ソフトバンクがユーザーの情報漏洩させておいて、サクッと謝って済ませたのも見逃せませんね。謝って済んだら、警察はいらないんですよ。これは、非常に危険なことですし、こういうことを起こした企業は罰せられるべきですね。金融情報だけではなく、交友関係から、家庭内のことに至るまでかなり深い個人情報にアクセスできる企業なんですから。通信障害と顧客情報漏洩事件のソフトバンクですが、池口恵観と裏で繋がっていましたね。“裏側”を秘書が初告白」という過去記事(2013年6月7日)に「池口氏の秘書で資金調達の中心人物とみられていた東勝也氏」という人物が出てきて語っています。週刊金曜日は、捏造慰安婦のあの人を最近、トップ据えた半島には相当な思い入れがあることが伺えるメディアですから、まあ話は半分に聞いておかなければと思います。この中にある、キーワードは聞き捨てなりません。裏側/池口恵観の秘書の東勝也ってどんな人物なんでしょうか。東勝也http://www.mc-medio.com/company/エムシーメディオという通信関連の会社の代表取締役だということが会社の公式ホームページに書いてあります。主な取引先の1つとして、ソフトバンクが明記してあります。東勝也http://www.kpla-kyoto.jpこちらの会社は「事業案内」によると、食品関連の流通やビジネスコンサル会社と書いてあり、「国内・国外のネットワークを駆使してサポートをさせていただきます」とあります。週刊金曜日の記事の中には、池口が朝鮮総連ビルを落札後、資金調達がうまくいかなかった顛末が、この東勝也氏が説明しているのですが、「メガバンクA」や「Dゼネコン(T建設)」などのイニシャルトーク(全く役に立たないし)が出てくるのですが、「C商社」は「北朝鮮のレアメタル資源開発権の取得を前提に全額融資を決定した」けれども融資金利と一〇年間返済という条件が折り合わなくて、これも頓挫したということが書いてあります。池口は、そのような会社から融資を受けて朝鮮総連ビルを買収するはずであった、ということです。東勝也氏は、NPO法人の役員にもなっていることが、団体の公式サイトにも明記してあります。パラリンピック支援機構」の理事もやっていたようです。平たく言うと募金詐欺ではないかとの苦情が多く、問題になったと言うわけですね。これは、単に一人の北朝鮮を崇める僧侶が日本を呪詛していたと言うよりも、同じような考えの財界のステルス半島人脈を使って、日本の金を北朝鮮へ回して核開発や北朝鮮の利益になる活動をバックアップしてきた、と言うことではないでしょうか。宗教は隠れ蓑であり、税金がかからないからであって、この人物から精神性は感じられませんよね。インターネットが発達し、隠していても表に情報が出てしまう今、悪いことをしている個人や会社は暴かれていってしまうのです。忘れてはいけないのは、日本から国内の半島コネクションで北朝鮮へ金が流れて核開発した裏には、アメリカが北朝鮮をバックアップして、日本に金を出させていたと言うことです。クリントンが北の核エネルギー開発を日本の金を使って推進し、それが核兵器に転用されたと言うことです。詳しくは、過去記事をどうぞ。アメリカの軍事産業テクノロジー大手であるグーグルも北朝鮮に協力していたことが明らかになっています。皆さま、「日本奪還の祈り」と「永田町の怪僧、池口恵観」による護摩焚き呪詛の消火のイメトレ、ご協力ありがとうございます。効果が現れたというか、北朝鮮をバックアップしてきた永田町の怪僧が日本にかけてきた密教の呪詛が解けてきているような気がします。(なんとなくですが!)読者の皆さま、本当にありがとうございます。私たちのご先祖様、英霊の皆様、ありがとうございます。0次々と起こる走行中の車の炎上、5G導入で乗り物の遠隔操作が可能に。2018先日、神奈川県で起きたちょっとしたニュースに私の安全に関する警報がピピッと鳴ったので、取り上げておきたいと思います。走行中の車の炎上という事件です。私が住んでいるアメリカでは、IT通信回線5Gアンテナが導入されつつありますが、シリコンバレーの自治体では、ガン患者が急増したことから、住宅地における5Gアンテナ設置を禁止する条例ができたところがあります。乗り物の遠隔操作を可能にするテクノロジーであり、軍事技術やテロの実行方法として転用できるものであることを述べました。週刊アスキー記事「5Gで可能になる建築重機の遠隔操作」http://weekly.ascii.jp/elem/000/000/414/414463/マレーシアのマハティール大統領は、消えたMH370便は「遠隔操作では」ということを公に指摘しています。日本は今、小型5G開発を中国と共同で行おうとしています。ボーイング社は2006年の段階で商業用の飛行機を、ハイジャックが起きた時のために、パイロットや乗組員なしで運行できるシステムの米国特許を取得しているのです。南シナ海にサイバー兵器を設置した中国と共同でサイバー技術開発って、日本の政府は正気なんでしょうかね。(機械化されたスマートダストの大きさ)NASAの内部文書が記述しているように、すでに遠隔操作で爆発するタイプのスマートダストを使って、車や携帯、飛行機などを爆発させる技術が存在しているのですよ。体内に入り込んだスマートダストを遠隔させれば、人間の体を内側から爆発させることも可能でしょう。そうそう、隣の国の携帯や洗濯機は、すでに爆発していますよね。「チキンマックナゲットを顕微鏡で見ると、混入されている不気味なナノテクノロジーが見える」という過去記事でも書きましたが、私たちの体にはすでに様々なタイプのナノテクノロジーが食べ物や日用品を通じて入り込んでしまっているのです。(アメリカの民間研究機関が電子顕微鏡で見たマックナゲットに混入されたナノテクノロジー)それを踏まえて、「走行中の車の炎上」ということを考えてみてください。車の不具合に気づいたり、車を停める暇もなく、走っている最中に車が炎上するということをイメージしてください。最近、日本国内で走行中の車が炎上するというニュースがちらほら出ているのですが、乗り物の遠隔操作が可能になる5G通信技術の日本への導入とタイミングが合っている気がします。以下は、今年の6月のニュースです。車専門の情報ウェブサイトに掲載してありました。JR東海道本線の高架下で、走行中の車が突然燃え出した、というニュースがありました。車に乗っていた60代の男性は車を停車させて逃げ出したため、無事ということでした。https://www.msn.com/ja-jp/news/national/走行中の車が突然炎上-一時道路を封鎖/ar-BBQ2wQDこのニュースに関して、私がちょっと気になったのはFNNのサイトをほかのニュースサイトで転載しているのに、元ネタのFNNは記事そのものを削除していたということです。知られたくないニュースだったんだろうか...。https://www.fnn.jp/posts/00406220CXこの事故は、電車の高架線の下で起き、道路が一時封鎖されたと報道されていました。これが飛び火して他の車や付近を通過する電車を丸ごと炎上させてしまったら、さらなる大事故になってしまいます。ちなみに、5G通信技術を利用した電車の遠隔操作はすでに開発中で実証がなされているのですよ。「これができたらいいな」という幻想や陰謀ではなくて、実際に実用化されつつあるのです。KDDIとJR東日本で実施https://time-space.kddi.com/kddi-now/kddi-news/20171225/2179過去に日本でジャガーやBMWが走行中に炎上したことがあるそうですが...。5GのIT通信回線は、電波ですから見えません。仮にこれを利用して誰かが(組織なども?)人体実験や犯罪に悪用したとしても、これを可視化することができませんし、犯罪を立証するのがとても難しい分野です。ナサの内部書類には「合法的な武器」としてスマートダストや低周波、高周波などが書いてあるのでしょう。「走行中の車の炎上」という事例から、因果関係を調べるのは非常に難しいことかもしれませんが、日本に敵対する国や勢力と一緒に軍事技術に転用できる5G技術の共同開発するのはやめてほしいものです。それよりも日本の現在と未来の安全にとって問題なのは、サイバーセキュリティ担当大臣がパソコンすら使えず、USBを使ったこともない無知な人物が就任してしまっていることではないでしょうか。外国の新聞にも、書かれてしまっていますが、これは国際的な犯罪勢力だけでなく、諸外国の軍や諜報機関、サイバー関連企業にとっても笑いが止まらない事実に違いありません。日本はこのとんでもなく間抜けな人事によって「日本はサイバー関連の安全は全く理解してませんので、どうぞ襲ってください♪」と犯罪勢力や外国勢力を誘っているのと同じことです。この人事を早急に見直して、せめて「5G」、「遠隔操作」や「スマートダスト」などの基本事項の意味がわかっている人物を担当大臣にして欲しいものです。2018防弾少年団(BTS)の原爆Tシャツとナチスのコスプレが話題になっていましたが、それよりも問題なのは、不正チャート操作の方です。それは「サイバー上」の犯罪行為だからです。「株価操作」が犯罪であるのと同じで、音楽という「娯楽産業だから、まあいっか」というわけにはいかないのです。アメリカでこのバンドの韓国語の歌がヒットチャートでナンバーワンになったことがあるのですが、私はそれを聞いた時に「絶対に嘘(捏造か不正)だ」と思いました。アメリカに住んでいて、英語を主に話すアメリカ人が英語とスペイン語以外の曲を好んで聴くことはほぼありません。アメリカにはスペイン語を話すヒスパニック系が多いので、サビの部分がスペイン語の曲がヒットすることはよくありますが、それでも残りの歌詞は英語です。(去年あたりだったか、デスパシートというスペイン語の曲がものすごく流行ったことがあります。)それに、周囲のアメリカ人と話していて、このバンドの名前や音楽を知っているとか好きだという人は一人もいませんでした。男性の筋肉崇拝が強いアメリカでは、「男はムキムキがイケている」という好みが定着しているので、肌がツルツルで細身の可愛い男子を見て「素敵」と思う人がほとんどいないのです。「日本人男性が海外でゲイに間違われない方法」という記事でも書きましたが、日本のジャニーズ系も韓流アイドルも、アメリカ人から見ると、おか⭕️かショートカットのおねえさんにしか見られないのです。女みたいな外見のボーイバンドが「アメリカで大人気」になるのは絶対に無理です。以上のバスフィードの記事によると、音楽再生アプリの「スポティファイ」上で実際に曲を聞いていないのに、特定のバンドのファンたちが曲の再生を捏造することで、曲の再生回数を爆発的に増やし、その結果、チャートを不正に操作するということが起きていることが指摘されています。!このバンドは、確かチャート不正操作の問題が浮上した時に「俺たちはやってない」という声明を出したと思います。これは、ある意味、正しいのかもしれませんよ。「チャート操作したのは、俺たちじゃなくて俺らのファンだからw」ってことが言いたかったのかもしれません。誰が行なおうと、チャートが不正に操作されたことは否定できないのです。このバンドが国連でスピーチをしたことが、まるで国際的な人気の証のように言われていますが、違うんですよ。国連がらみの犯罪について色々書いてきましたが、国連こそ人身売買や児童虐待者を内部に大量に抱えている「犯罪者に乗っ取られた組織」なんですよ。腹黒く犯罪勢力に近い芸能人こそ、国連と連携しているのです。・栗国連特使が人身売買逮捕者を釈放させるアンジェリーナもそうですが、ディカプリオも国連がらみの活動をしており、「栗組グローバル市民賞」なる賞まで受賞しているのです。「米当局ディカプリオのヨット差押さえ、マレーシアの汚職事件とマネーロンダリングにハリウッドも関与」という記事でも書きましたが、マネロンにも関与しているのですよ。捕まってはいませんが。ディカプリオにヨットや破格の高級品をプレゼントしたマレーシアの大富豪は国際指名手配中です。2018ええと、今日は、スマホのセキュリティ対策について。今年の前半にりんご社のデータ管理場所がアメリカから中国に移転したというニュースを覚えていますでしょうか。あいぽんとまっくを持っている人は、どこに住んでいても、データはしなに流れているんですよ。その後、それまで英語でかかってきた嫌がらせの電話が中国語に切り替わったことを書きましたが、私の周囲のアメリカ人も中国語らしき言葉で何かメッセージが残っていたり、迷惑電話がかかってきたという人が数人いました。前にあの社のトップの方がテレビで「我が社は、アメリカにおけるプライバシー保護を厳重にする!」と断言しているのを聞きました。言いたいことはわかるよ。データ管理場所は、もうしなに移しちゃったから、これから何が起きても、あの国の問題だからね。アメリカでの問題じゃないから、アメリカの法律も適用されないわけで。それが言いたかったんじゃないかな。アプリの問題やプライバシー設定の問題以前の問題ですが、スマホをオフにしていても、位置情報は取られてしまうらしいのですね。自作の工芸品ともいえる「おるご」を作っただけで、なぜが黒いヘリやらセスナやらが飛んでくるので、どうしたものかと思いましたが...。http://nihonmagokoro.blog.fc2.com/blog-entry-398.htmlスマホは、電源を完全にオフにしても、どこからからでも位置情報を勝手にオンにされて探知されてしまうということを知りました。してもスマホを持っていなければならないけれど、位置などを勝手に探知されたり、不当に監視されることを防ぐためには、電源を切った後に電磁波などの情報をシャットアウトする特殊な袋に入れて保管すると良いようです。最近では、こんな感じのケースが売っています。中に金属を織り込んだ繊維が入っています。ケースがない場合は、アルミホイルで隙間がないようにぴっちりと全体を包み込んだ上でアルミの箱に入れておくとよいようです。これは私もやってみたのですが、アルミを取ったり付けたりするのが面倒なので、ケースを買いました。今までは、どこへ行くにもセスナが頭上にきていたのですが、これを使うようになってから、かなり回数が減った気がします。(以前の記事で、セスナや黒ヘリは、実際に出動しているのではなく映像と音を特撮のように空に投影して出してきている場合もある可能性について書きましたが、人工知能と連動してやっているのかもしれません。実際に人間が飛行機を毎回いちいち飛ばしたり、本物のパトカーを出して監視していたら、莫大な人件費がかかりますからね。それに、飛行機が形を変えたり、忽然と消えたりありえないことがよく起きるので、本物の場合もあると思いますが、投影というかホログラムの場合もあると見ています。)車のスマートロックなども、気をつけた方がいいですね。電気シグナルをハッキングされることが増えているようです。https://jp.techcrunch.com/2016/08/09/20160808smart-locks-yield-to-simple-hacker-tricks/「スマート」ロックは、ハッカーの簡単なトリックで破られる日本の技術では、スマートダストにGPS機能や温度センサー機能を持たせることにすでに成功しているのですが、スマートダストはすでに私たちの環境に入り込んでいて、そこから体内に入り込んでいます。マックナゲットの中にもナノテクのアイテムが電子顕微鏡で見ると入ってますからね。http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/0612/01/news010.html何らかのナノアイテムは、すでに私たち現代人全員の体内に入り込んでいると言われています。「モーゲロン(モージェロン)病」、「ムズムズ病」などの名前がついていますが、原因も対処法も確立されていないどころか、医者がその存在を知らない場合もあるため、精神疾患として扱われてしまうケースもあるようです。体のどこかがムズムズするとかチクチクするとか、人によっては虫が這うような感覚を覚える人もいるようです。マイクロダストの中には、電気や金属に反応するタイプのものもあるというのを聞いたことがあるので、私たちの体が何か医療機器や家電などに晒された時に、体にチクチクやイガイガを感じる場合もあると思います。マイクロダストの機能が「オフ」になっていたのが、何らかの音や刺激で「オン」にされた可能性はあります。「電磁波ハラスメント、うつ病に効果的とされる磁気療法について」書きましたが、磁気を使えば、そういった体内の「ちっちゃい電子機器」であるマイクロダストの機能を壊すことになりますし、デトックスによる体外排出、葉っぱ療法などがあります。ドイツ人科学者のハラルド・カウツ・ヴェラ氏は、こういった機械化されたマイクロダストがほぼ全員の体内に入り込んでいることで、人間のロボット化と人工知能による支配がすでに進んでいると指摘しています。≫Siliconvalleyこのサイトでの更新は終了しました。アメブロ「シリコンバレーから日本を想ふ日々」に移転しました。リンクフリー、拡散OKです。記事内の参考文献や根拠とした過去記事へのリンクも一緒に入れてくださるようお願いします。(151)ProfileAuthor:Siliconvalleyこのサイトでの更新は終了しました。アメブロ「シリコンバレーから日本を想ふ日々」に移転しました。リンクフリー、拡散OKです。記事内の参考文献や根拠とした過去記事へのリンクも一緒に入れてくださるようお願いします。