「もうかる理由って結局なに?」を突き詰める学者たち前章まで、世界の経営学の様々な知見を紹介し、時には日本企業への示唆も探ってきました。ここまでを通じてみなさんの「思考の軸」になり得る知見が少しでも見つかったのであれば、幸いです。経営学を研究しているとは限りません。彼らのドライビングフォースは「ビジネス・企業・組織メカニズムの真理を知りたい」という、知的好奇心にあります。逆に言えば本書も、前章まではあえて「ビジネスパーソンの思考の軸になるかもしれない」と思われるトピックを、私の独断で選んできたと言えます。その背景には、経営学者の「知的好奇心」をドライビングフォースにした膨大な研究と、知の蓄積があるのです。その中には、みなさんから見れば「こんな不毛なことをやってどうなるんだ!」と思われるような研究も多くあるはずなのです。学者が真剣に意見を戦わせているテーマを紹介していきます。本書を通じて強調しているように、世界の経営学者は「科学」を目指しています。研究」を続けていきます。これこそが、経営学者が日々取り組んでいる活動でもあります。中でも、これまで経営学者が地道な実証研究を通じて最も意見を戦わせてきたテーマは、「結局のところ、会社がもうかる要因って何?」ていう、実に根本的な疑問なのです。重要なのは、産業か、企業そのものか企業の「もうかる・もうからない」を決める要因って、結局は何なのでしょうか。産業による違いは大きいかもしれません。米国では、製薬業は全体的に収益率が高いといわれています。他方、航空業界は過当競争と言える状態にあり、多くの企業が厳しい経営を強いられています。いえ、同じ産業でも会社ごとに業績は違います。みると企業の収益率を決めるのは、「どの業界にいるのか(=産業効果)」なのでしょうか、それとも「企業ごとの特性・戦略(=企業効果)」なのでしょうか。この問いに答えるため、世界の経営学では、企業収益性の要因を地道に「測定」する実証分析が積み重ねられてきました。省略致しますので、購読にてお願い致します。シュマレンジーが1975年の米企業1775社の総資産利益率(ROA)データを基に、COV手法を使って得た結果は驚くものでした。彼の分析では利益率のバラツキの約20%だけを説明できたのですが、その20%のほぼ全てが「企業がどの産業にいるか(=産業効果)で規定される」という結果になったのです。経営戦略には意味がない?この結果に衝撃を受けたのは、経済学者より、むしろ経営学者だったといえるでしょう。この結果が本当なら、「もうかるかどうかは『企業がどの業界いるか』でほぼ決まってしまう」ということになります。そもそも企業独自の特性とか戦略とか、そういったことは意味がないと言っているようなものです。学者に求められました。大規模なデータや分析手法の改良を通じて、この測定結果を「追試」することが盛んになったのです。その索引者こそが、あの米ハーバード大学のマイケル・ポーター、そして米カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)のリチャード・ルメルトだったのです。省略致しますので、購読にてお願い致します。省略致しますので、購読にてお願い致します。ポーターが中心となって1980年代に確率したSCP理論では、「企業の競争優位には二重のポジショニングが重要である」とされます。第一に「収益性の高い産業を選ぶべき」というポジショニングであり、第二に「その残業内で、自社が他社と比べてユニークなポジショニング(競争戦略)を取るべき」というものです。皆さんも、この結果には肌感覚として納得いくかもしれません。省略致しますので、購読にてお願い致します。省略致しますので、購読にてお願い致します。省略致しますので、購読にてお願い致します。