ANAの広告媒体で訪日旅客に街の魅力をお届け!「古民家の再生はインバウンド誘致に本当に効果があるのかな?」と思っている方。近年、インバウンド客の旅行形態は「団体旅行」から「個人旅行」に変化しています。個人旅行を好むインバウンド客は、よりディープな日本文化の体験を望むことが多いです。そのような背景から古民家は、日本の伝統や文化を宿泊しながら感じることができる施設として、インバウンド客に人気を集めています。いえ、具体的にどれほどのニーズがあり、それに対してどのような取り組みが実施されているのかはわかりにくいですよね。古民家再生の取り組み事例3つの順にお伝えします。古民家再生によるインバウンド誘致はハードルが高く感じるかもしれませんが、押さえるポイントはそれほど多くありません。この記事で、古民家再生によるインバウンド誘致のポイントについて大まかに知りましょう!地方と古民家に対して高まるインバウンドニーズ近年、インバウンド客が宿泊先として、積極的に地方や古民家を選ぶケースが増えています。観光庁が調査した2017年の「訪日外国人の消費動向」によると、日本を訪れたインバウンド客へ「次回の日本観光でしたいこと」を尋ねたところ以下の結果が得られました。:25.9%日本の日常生活体験:21.6%日本を再び訪れたいと考えているインバウンド客の2割以上が、日本における食や文化、自然、日常の暮らしに興味があると回答しています。訪日外国人旅行者の意向調査」によると、「日本の地方観光地を訪れた際にしたいこと」へのアンケート結果の上位5つは以下の通りでした。温泉を楽しむ:56%自然観光地を訪れる:56%郷土料理を食べる:54%歴史的な街並みを楽しむ:50%歴史的な建造物や遺跡を訪れる:49%外国人にとって日本への関心は、日本らしい自然や文化、歴史的な建物に集中していることがわかります。地方の古民家などが人気を集めている理由の1つが、旅行形態のトレンドが団体旅行から「FIT(個人旅行)」に移っていることです。観光庁がまとめた「旅行動態の変化の状況」によると、FIT客はここ5年間で約15%増加しました。【FIT客割合の推移】2017年:75.7%2016年:74.0%2015年:66.5%2014年:66.8%2013年:61.6%2012年:60.8%FIT客は、日本の伝統や文化に深い関心を持っている人が多いです。そのため有名な観光スポットよりも、ローカルなエリアを選ぶ傾向があります。【地方部における外国人延べ宿泊者数の推移】2017年:2,753万人2016年:2,514万人2015年:1,575万人2014年:1,186万人2013年:855万人2012年:616万人FIT客の増加により地方を訪れるインバウンド客が増え、これまで地方に埋もれたままだった古民家に注目が集まっているのです。出典:観光庁「旅行動態の変化の状況」https://www.kantei.go.jp/jp/singi/kanko_vision/kankotf_dai16/sankou.pdf次は、JNTOとREVICの連携ついてお伝えしますね。(REVIC)が、古民家を活用した地域の活性化モデル構築に向けて連携を発表しました。JNTOは海外から日本へ観光客を呼び込むための活動をしている国の機関です。REVICは地域経済の活性化を図るため、金融機関や地方公共団体などと連携し、中小企業のサポートなどを行う官民出資の会社組織です。発表では日本の観光事業において「インバウンド客の観光ルートが東京や大阪などの大都市を巡るルートに集中していること」が課題であることを強調。両組織の連携は、地方創生の観点もふまえて、さまざまな地域にインバウンド客を誘致することを目標としています。調査と情報収集を中心に進めるとともに、地方のインバウンド事業への投資を実施。古民家リノベーション事業への支援(兵庫県)有田焼を軸にした新たな観光産業への支援(佐賀県)未稼働施設を再利用したインバウンド事業への支援(千葉県)などいくつもの支援が実現しています。次は、古民家再生の取り組み事例についてお伝えしますね。「ワコール」による京都の町屋を活用した宿泊事業の3つをご紹介します。1つずつ説明しますね。「せとうちDMO」による古民家を使ったインバウンド誘致プロジェクト「せとうちDMO」は2016年、瀬戸内を囲む7県が協力し、瀬戸内全体の観光ブランド化推進を目的につくられた組織です。せとうちDMOは、歴史的に価値のある瀬戸内の古い建物が次々と壊されている状況を問題視。古民家や古い街並みを観光資源化し、インバウンド誘致を図ろうというプロジェクトをスタートしています。2021年までに100棟の歴史的な建造物を宿レストランカフェなど、観光に利用できるように再生することでインバウンド客を誘致することが目標です。「ホームアウェイ」は、2005年にアメリカでスタートした民泊サイトです。世界190ヶ国で200万件以上の登録物件を持ち、家族やグループでお城のレンタルもできるなど、建物単位でラグジュアリーな物件を扱うことで知られています。ホームアウェイは2018年6月、日本での古民家を活用した民泊を全国展開することを発表しました。同社が世界7ヶ国のユーザー約1,000人を対象に「古民家の利用」に関するアンケートをしたところ、約90%以上が古民家宿泊に興味を持っていることがわかったためです。周辺エリアの観光スポットの紹介を計画しています。京都市を本拠地とする日本の大手衣料品メーカー「ワコール」は2017年、京町家を活用した宿泊事業への参入を発表しました。参入の理由は大きく2つです。観光客の増加による、慢性的な宿泊施設の不足の改善ワコールは今後、歴史的価値のある京町家や古民家を有効利用しつつ、地域の生活環境改善やコミュニティづくりを進めていくとしています。釜座二条の2店舗がオープン。5年後には50店舗まで拡大させ、他府県への展開も視野に入れているとのことです。古民家再生は、インバウンドを呼び込む効果的な手段ここまで、古民家再生によるインバウンド誘致のポイントや事例についてお伝えしました。おさらいしますと、近年はインバウンド客が宿泊先として、積極的に地方や古民家を選ぶケースが増えています。その背景にあるのが、「FIT(個人旅行)客」の増加です。FIT客数は年々増えており、2017年には日本を訪れたインバウンド客のうち75.7%がFIT客でした。FIT客は日本の伝統や文化に深い関心を持っている人が多く、地方を訪れる観光客が増えています。これまで地方に眠っていた古民家などの歴史的な建物は、インバウンドを誘致するうえで、ニーズにマッチした有効な手段です。現在、官民一体となった古民家活用が進んでおり、今後も地方の観光資源としてインバウンド誘致に活用するケースが増えるでしょう。民泊新法とairbnbについて詳しくは、「インバウンド対策としてのairbnb:民泊新法と手続きを知ろう」をご一読ください。2018.04.24インバウンド対策としてのairbnb:民泊新法と手続きを知ろうシェアリングエコノミーのひとつである、アメリカ発のairbnb。活用していない手持ちの部屋や物件を、旅行者に貸し出すことが出来るサービスです。ANAの広告媒体で訪日旅客に街の魅力をお届け!ANAのブランド力、航空媒体という特殊性で、地域や街のブランディングや商品・サービスのPRをお手伝いします。古民家JTB、訪日客向け案内所にデジタルサイネージを設置。SNSをどのように利用している?最新のSNS事情をインバウンド対策に活かそう!リノベーションがホテル予約の理由に。山形県、2018年インバウンド受入延べ人数24万人を突破。インバウンド消費の推移を調査。中国の動画サイト活用事例3つ。入れ墨をしていても入浴できる温泉が増加傾向に。海外...訪日外国人が増えるなか、入れ墨をしたお客さまへの入浴を認める温泉が増えています。...インバウンドビジネスに必須のモバイル活用。モバイル...「インバウンドビジネスにモバイル端末を活用することは重要なのかな?」と思...観光庁が8月〜9月の民泊集計結果を発表!民泊を利用...「民泊って今どれくらい利用されているんだろう。観光庁のデータを知りたいな...」...JTBが2020年の旅行動向を発表。消費税やオリン...JTBは、2020年の旅行動向を発表しました。今回は、今年のインバウンド...株式会社Airporterが3,000万円の増資。春節とは?2019年の期間や訪日中国人の...ノウハウ特集インバウンドの現場で起こっている飲食店予...事例リノベーションがホテル予約の理由に。健康維持が目的のウェルネスツーリズム。資...ニュースノウハウインバウンド対策としてのairbnb:民...ノウハウ事例インバウンドはSNS活用が外せない!イン...ノウハウ事例インバウンドの施策:インスタグラムで訪日...ノウハウインバウンド成功の秘訣は『納得度』。