2018.04.1818人がこのページを参考にしています。2018年1月16日に記録的な仮想通貨ビットコイン・アルトコインの大暴落が記録されました。各国の仮想通貨に関する規制が主な原因ではないかと考えています。ビットコインが下がるとアルトコインも釣られて下がるというのが仮想通貨界では常識になりつつあります(もちろん例外もあります)。ビットコネクトの貸付業務(レンディング)が州によって停止勧告を受けたことも話題になりました。ここまでの下落を引き起こした裏側にはいったい何があったのでしょうか?本記事では仮想通貨が大暴落してしまった経緯と、今後の仮想通貨の流れを個人的に予想してみましたのでご参考までにお読みいただければと思います。※あくまで個人で調べたものなのであしからず。大暴落の引き金になったと考えられる原因3つ上記でも上げたとおり、2018年1月16日のビットコインの大暴落は仮想通貨の取引が盛んな中国・韓国の規制強化の影響だと考えられます。ビットコインの価格が大暴落し、それにつられて仮想通貨市場全体が一時的に大暴落を記録しました。この理由として考えられるのは、中国の仮想通貨に関する禁止事項の強化です。中国政府が国内仮想通貨エコシステムを規制してから一年が経ちましたが、その監視はさらにエスカレートする模様です。CoinPost中国や韓国の規制当局は仮想通貨取引に関する規制強化、マイニングの規制強化を進めており、これらが投資家にとってのリスクであることも間違いありません。仮想通貨が世界的に認められるためにも必要なことであるとは思いますが。ビットコネクトの貸付業務の閉鎖が大きな話題となったことも、少なからず影響しているでしょう。そのリスクを回避をしようとしたことで、今回のような大暴落に繋がったと考えられます。様々な国で仮想通貨規制の報道がされたまず、世界各国では仮想通貨の規制が立て続けになっている中、日本では麻生財務相が「なんでも縛ればいいというものではない」と発言をしました。12日午前の閣議後の記者会見で、価格の乱高下が続くビットコインなどの仮想通貨に関し「何でもかんでも規制すればいいとは思わない」と語った。「利用者保護とイノベーションのバランスを注意しながらやっていかなければいけない」と述べ、当面は状況を見極める姿勢を示した。日本経済新聞さて、話を戻しますが今回の暴動の原因となっているのは各国の仮想通貨規制ラッシュが原因だと考えられています。インドネシアでは中銀が仮想通貨の売買をしないようにと注意喚起し始めました。インドネシアの中央銀行であるバンクインドネシア(以下:BI)が2018年1月13日、仮想通貨の販売、購入もしくは取引を控えるよう、すべての関係者に強く求める声明を発表した。声明は「ビットコインを含む仮想通貨は、有効な決済手段として認められず、インドネシアにおいて決済手段としての使用は禁止されるべきである」と主張している。CoinChoice中国では仮想通貨取引所のサービスを規制すべきと発表されました。潘副総裁はまた、中国のユーザー向けに仮想通貨取引サービスを提供する国内外のウェブサイトや携帯端末向けアプリを遮断して、仮想通貨決済サービスを手掛けるプラットフォームに制裁を科すべきとの考えも示した。ロイターこの中国の発言に関しては現在事実かどうかの判断がついていませんが、一応本当であるという体で話を進めると、どうやら大規模な取引に関しては少なからず影響が見られるようになると言われています。ドイツに関しては「世界規模での規制が必要」と促しています。ビュルメリング理事は、1月15日にフランクフルトで開催されたイベントで次のように述べた。「仮想通貨の効果的な規制はできるだけ広範囲の国際協力を通してのみ達成される。国ごとの対応の効果は明らかに限定的だ。Cointelegraphこれらの発言によって結果的に今回のビットコインの大暴落に繋がったと考えられます。ドイツの言う通り世界規模での規制となると、現在の日本の意向を100%反映させるというのは難しくなってくるでしょう。高金利で有名なビットコネクトのレンディングが閉鎖この仮想通貨大暴落時に併せて起こったのが、ビットコネクトの貸付業務(レンディング)の停止です。BitConnect(ビットコネクト/BCC)』レンディングや通貨保有で高金利報酬が得られる一時、ビットコネクトは仮想通貨時価総額ランキングで20位くらいを維持する仮想通貨となっていましたが、2018年01月16日に「仮想通貨BCCを発行するビットコネクトは、仮想通貨取引所と貸付業務を閉鎖する」と発表しました。これはビットコネクトはテキサス州とノースカロライナ州で商品登録を行っていなかったことが原因となり、停止通告を受けてしまうという経緯がありました。仮想通貨BCCを発行するビットコネクトは16日、同社の仮想通貨取引所と貸付業務を閉鎖すると明らかにした。米テキサス州とノースカロライナ州の証券当局から両州での関連商品販売が登録されていないとして停止通告書を受け取っていた。同社はまた、サービス妨害(DoS)攻撃にも悩まされていた。Bloombergこの貸付業務閉鎖の影響で、BCCの時価総額は約3000億円から約150億円まで下がりました。BCCの価値も約35000円から約2000円まで下落しています。取引量ランキングの上位にあった仮想通貨の転落は、投資家に大きな衝撃を与えたと思います。毎年この時期は下落している!中国の旧正月(春節)の影響か年明けのこの時期は毎年下落しているみたいです。その一年の最安値が毎年この時期になるという噂もあります。毎年、ほぼ同じタイミングで大きく下落しているという投稿を見て驚きを隠せない。2018ただし、ハッキリとした原因は分かりません。中には陰謀論みたいなものもあります。個人的には、中国の旧正月のためのBTC売りというのが一番しっくり来ています。毎年起きていることならその前に情報が出回っていてもおかしくないはずなのですが・・。事が起きた後に原因が分かることが多いのが、仮想通貨界の不思議なところです。仮想通貨の下落は買い増しチャンス?まずご理解いただきたいのが、大暴落=安値で買い取ることができるということです。そもそも仮想通貨は株と同じで、安い時に買って高い値段で売ることで利益をだすもののため、どちらにせよこのような極端な変動に対して狼狽して売ってしまうのは非常に勿体無いと思っています。仮想通貨はもとから上げと下げの変動が大きいため、今回のような大暴落になったからと言って焦って売ってしまっては、せっかくのチャンスも無駄になってしまいます。今後も新規の方はこの価格の上げ下げに戸惑うと思いますが、そのような方にはコインの積立など、変動が読めない人でも比較的利益を出しやすいものをおすすめします。本題に移りますが、ビットコインはクリスマス前にも大幅な下落を記録しました。その時は、その反動もあり後に価格が急騰しました。個人的には韓国が仮想通貨全面規制を検討するという発表をしたら、それが原因でさらに暴落する可能性が少なくはないと感じています。日本でも仮想通貨法でライセンス制度が設けられるなど、徐々に安全に仮想通貨の取引ができる環境が整ってきていますが、世界的にみるとまだまだ細かな法整備がされているとは言えない状態です。仮想通貨の定義を知ろう!今後は、各国の仮想通貨の規制1つで大暴落が起こる可能性が高いので十分に注意しておく必要がありそうです。中国でのビットコインに対する規制が強いため、あくまでビットコインに関しては決済方法の1つとして考えておいておいても良いかもしれません。上記のように、仮想通貨は世界各国の規制と大きく関わってきます。厳密にいえば「規制の噂」でも価値の変動が起きるのです。それなら仮想通貨はやらない方がいいのか?と聞かれると個人的にはそれも違うと思います。今でこそ投機目的が大半の人数を占めている仮想通貨ですが、ブロックチェーンは革新的な技術だと考えているからです。▼関連記事▼ブロックチェーンとは?仮想通貨を始めるなら最初に知っておきたい技術2018年1月現在、1400種類ものアルトコインが存在しています。その一つ一つに目的があり、将来その技術を世界に発信するために日々開発を行っています。政府的には損の部分もあると思うので、もちろん規制強化の可能性はあります。バブルは一度弾けるかもしれません。以前起きたネットバブルのことを考えてみると、バブルが弾けた後でも、インターネットはほとんどの国で普及しているのが現状です。仮想通貨の技術に目を向けてみると、一時的な大暴落なんて案外気にならないものです。このことを踏まえて、例え今がバブルでそれが弾けたとしても何年後、何十年後を見据えれば価値は今よりも上がっていくと考えています。Bitcoinで1,000円をゲットできるチャンスです。1,000円を貰う流れは以下の通りです。登録済みの取引所です。ローラさんがCMをしているのを見たことがある方も多いと思います。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。