我々はそれに値するのかもしれない。一部の人々がまさに「大魔王」と呼ぶもの、あるいは簡単に、より現実的に「野蛮人連中」に我々は影響力を及ぼすことができないように思われるので。我々は数百年もの間彼らを見なかった。彼ら、破廉恥で、無情で、非合法な野蛮人連中は、アメリカという姿で戻って来たのだ。連中の出血し、弱まりつつある触手で文明を締め付ける最後の試みで。この世界で、一体に誰が、まだ野蛮人帝国と関係を持ちたいと望むだろう。アメリカとの(儲かる)商売などどうでも良い。いう商売は止めても、新しい関係、ロシアと中国を含むユーラシア大陸との自然な関係を再構築することで置き換えることが可能だ。それは当然、遅かれ早かれ起きるだろう。野蛮人連中を孤立させ、連中を自身の腐敗した沼で朽ち果てさせるのだ。彼らは回復し、再びまともな国になるかも知れない。パートナーになり、尊敬され得る国に。それは明日には起きないかもしれないが、近い将来には、そうなるかもしれない。大半の西洋文化では、ごく小さな炎や、わずかにちらつくおきになっていても、誰にも良心はある。それは目覚めさせることは可能だ。野蛮な帝国の行動に関する手短な更新イラクは、全ての外国軍隊に国を去るように求めて、国家主権の再確立を望んでいる。イラク議会は過半数で、イラク主権を取り戻すことに決めており、アメリカや外国軍隊は国から撤退しなければならない。結果的に、1月6日、イラク国防省のイラク合同作戦司令官アブドゥル-アミール氏宛に、アメリカが軍撤退の準備ができていると言う、対ISISアメリカ連合(原文のまま)を指揮する海兵隊士官ウィリアム・シーリ陸軍准将の、どうやら無署名の書簡が送られた。これは即座に、ホワイトハウスも国防総省も混乱、ミスと呼び否定し、アメリカは軍隊を撤退する意志はないと述べた。アメリカは現在イラクに約5,200人の兵隊を配備している。イギリスは約400人。それが同盟国の国家主権回復の願望が、どれだけを重んじられているかの目安だ。野蛮人連中は敬意、倫理、法律を知らない。野蛮人連中は残酷なのだ。いくつかのヨーロッパ諸国が、イラクの決定を尊重し、彼らの軍隊を撤退させ、イラクと地域から去ると決めた。親密な野蛮人同盟国イギリスだけがまだ決定しておらず、アメリカ部隊と共に、イラクに400人の部隊を残すのだ。なんと典型的なことか!東京の夏季オリンピックで、もう一つの蛮行として、アメリカは、ロシアは今年東京での夏季オリンピックに参加できないと決定した。世界の他の国々は、アメリカをボイコットし、ロシアに参加させる代わりに、沈黙している。2020年2月のプエルトリコでのカリビアン・シリーズで、野球プロ選手同盟のカリビアンシリーズへのキューバ参加阻止を、野蛮人連中は試みてのり、おそらく成功しつつある。ビザの複雑な問題だけ。世界は黙って傍観している。この欧米世界は崩壊すべきだ。人類を救いたいのならば、既にファシズムに向かいつつある新自由主義は迅速に絶滅せねばならない。url:https://journal-neo.org/2020/01/11/the-west-is-run-by-barbarians/----------日刊ゲンダイDIGITAL日本防衛には使われない海兵隊の基地が沖縄に必要なのか情報源は「赤旗」のスクープ。真の実力と無関係に「恐るべき軽さと能天気」に物見遊山や、宗主国詣でに余念のない連中の顔を見るたびに、子供時代に乗った上野動物園のお猿の電車を思い出す。猿が電車を運転していたわけではない。子供には、あたかも猿が運転しているように見えた。猿は鎖で運転席に繋がれていた。実際に運転していたのは、子供たちは気づかない場所にいた専門家だったろう。属国民は気づかないハンドラー様の命ずるがまま。上野動物園のお猿は、少なくとも子供をたのしませてくれていた。身内以外たのしませない、この属国世界は崩壊すべきだ。国民を救いたいのならば、既にファシズムに向かいつつある新自由主義は迅速に絶滅せねばならない。今日のインタビューも拝聴予定。本日のインタビューは冒頭のみオープンで、その後は会員限定で生配信いたします。Sakerなぜアメリカは、イラク議会の決定に敬意を払って、イラク領土から撤退しないのだろう。簡単に言えば、アメリカは、アメリカの狙いに合致しない限り、どんな国の決断にも主権にも敬意を払わないためだ。今、アメリカは断固地域を去るまい。アサド大統領は、アメリカがシリア領土を撤退するよう要請している。アメリカは撤退していない。アメリカにとってリスクは実に巨大だ。全て、領土と金融、つまり米ドルにより世界覇権を目指すアメリカの動きだ。イランとの紛争は終わっていない。我々は、再編成し、その後に紛争を継続し、エスカレートするための中休みを経験しているに過ぎないのだ。イラクの米軍基地と現在兵士5,000人の軍事駐留は、イランに対して最も便利な戦力だ。中東の豊かな、戦略的に大いに重要な地域を支配は、世界覇権のための重要なステップであることに加え、この地域におけるアメリカ常駐は、軍需産業のための利益と、炭化水素の価格と支配、特にガスとも関係があるのだ。株価が、もちろん熱い戦争と膨大な兵器販売を期待して、急上昇するのを我々は目にした。軍需産業は非常識にも、殺戮から利益を得るのだ。戦争と紛争は益々、欧米経済を駆動源となった。アメリカでは、軍需産業と関連産業とサービスが、アメリカGDPの約半分を占めている。戦争抜きのアメリカ経済は考えられない。そのために、中東は永遠戦争の完ぺきな現場で、欧米にとって必須要件なのだ。欧米経済は既に中毒になっている。大半の人々は、まだそれを理解していない。繰り返しや新たに起きる紛争や戦争は不可欠なのだ。アメリカが中東を去れば、平和になるかもしれないのを想像願いたい。読者が欧米に住んでおられるなら、間もなく、あなたの仕事は戦争に依存するようになるかも知れない。戦争を含め、世界経済を駆動する全てのエネルギー消費量の20%から25%が、毎日、イランが支配するホルムズ湾を通過している。ソレイマーニー司令官の非道な暗殺直後、石油とガスの価格は4%急上昇したが、再び下落した。これは、イランがガス生産を減らすか、ホルムズ海峡を封鎖する大規模紛争を期待したものだった。どちらの場合も世界経済の破たんの可能性は排除できなかった。世界がこの極悪非道なエネルギー源炭化水素から自身を解放し、産業と活動を動かす他のより安く、より清浄で、より自由な動力源への転換が絶対必要だ。毎日地球が全大陸で産業や創造的活動に必要な量の10,000倍以上得ている太陽エネルギーのようなものに。カタールとガス田を共有する膨大なイラン・ガス埋蔵量を支配するより良い方法があるだろうか?だがイランと中国間の緊密な協力がある。中国はイラン・ガスの最大顧客だ。中国はワシントンから、最大の競争相手と見なされており、中国の経済を繁栄させるエネルギー入手を阻止するのは、アメリカの極悪非道な狙いの一つだ。アメリカは平等な条件では競争できない。不正行為、ウソ、市場操作は、アメリカと、西欧の、部分になった彼らの生活様式の一部になっている。それは欧米の歴史と文化に深く染み込んでいる。中国に必要とする炭化水素を供給する他の方法はある。世界最大のガス埋蔵国ロシアは、容易にガス供給を増やすことができるはずだ。要するに、一部の将軍、一部の国防総省幹部さえ、光明を見ており、光明は、戦争ではなく平和で、撤退が最も賢明なことだと考えているのだが、アメリカが中東を去る可能性はありそうにない。結局、イラク議会は、外国兵隊なしで、イラクの主権と自治を取り戻すと、過半数で決定した。イラクに軍隊配備している大半の国々はその決定を尊重している。デンマーク、オーストラリア、ポーランド、ドイツはイラクから軍隊撤退の準備をしている。800人の兵士を配備しているイギリスだけが、アメリカと共に留まると決めている。イラクは、ロシアと中国との協力を強化して、アメリカ撤退というイラクの主権要求を尊重するよう、アメリカに対する圧力を増そうと望んでいるかもしれない。撤退が実現するとして、一体いつまでかかるのかは、答えるのが困難な疑問だ。‘決して’そうならないかも知れない。欧米経済に関する米ドル覇権が破綻しない限りは。今の所、西欧世界が益々経済の非ドル化方向を探り、通貨の非ドル化が急速に進んでいる中国とロシアに率いられる東方との交流を増そうとするなか、世界経済におけるドルの役割の大きな下降傾向が現れている。なった時、世界の国々に命令していたアメリカは口がきけなくなり、誰も言うことを聞かなくなり、ワシントンは未来を再考せざるを得なくなり、アメリカの中東駐留が過去の歴史となる可能性はかなり高そうだ。水資源と環境専門家でもある。彼は30年以上、世界銀行や世界保健機関で、世界中で、環境と水資源について広範囲に働いた。彼はアメリカ、ヨーロッパや南米の大学で講義している。Outlook(NEO)や他のインターネット・サイトに良く寄稿している。Greed」の著者でもある。Resistance」の共著者でもある。Globalization研究員。記事原文のurl:https://thesaker.is/iraq-why-doesnt-the-us-move-out-despite-the-iraqi-parliaments-decision/----------昨日夕方、急に、友人からの呼びかけ、新年会?で飲みにでかけ、インタビューは残念ながら拝聴しそこねた。友人、まったく当ブログを読んでいない。日本のマスコミのひどさを主張する。韓国問題では、意見が合わないが、派兵問題では、ほぼ一致。「マスコミがまともなら、この大問題、是非を朝から晩まで、論じているはずだ。「哨戒機、わざわざ攻撃してくださいと、でかけるのと同じではないか。急変するイラン情勢についてうかがいました!」2020.1.12日号~No.2677号IWJガイドの、インタビュー関連部分をコピーさせて頂こう。昨日のインタビューで高橋氏は、今回の米国とイランの危機について、「喉元は過ぎたがまだ熱さは忘れてはいけない」と強調。「イランとアメリカの対立の基本的な構造は変わっていない事実があるために、これが変わらない限り危機は残っている」と戒めました。高橋氏は、トランプ政権がイランを巡る核合意を破棄するといった強硬な姿勢を取ったことで、イランが核兵器開発に進むなら、イスラエルとイランの緊張が深刻に高まる恐れがあると述べました。高橋氏には、今回の危機に2020年の米国の大統領選、イスラエル、中国・ロシアがどのように関わっているのかという背景についてもお話をお聞きしました。米国とイランの対立が一時的に「小休止」状態となっても、「陰の主役」ともいうべきイスラエルは、黙ってこのまま時が過ぎてゆくのを座視したりはしないでしょう。イランに核武装する猶予を与えてしまうと恐れているからです。イスラエルとしては、イランに対して先制攻撃をかけ、核開発できない状態に追い込みたい。イランのミサイルの精度がきわめて高いとわかった以上、相当な覚悟をしないと手を出せない。米軍に片づけてもらおうと期待していたのに、望み薄となってしまった現状で、イスラエルはどう動くのか。核戦争まで視野におさめた上で、米国とイランの対立を考えるとき、米国市民の意識を調査した「イランの中のヒロシマ再訪」という、日本人にとっても見過ごせない検証レポートをIWJは翻訳し紹介しています。これから「イランの中のヒロシマ再訪」を拝読する。Outlook興味深いことに、2020年12月31日、アメリカによるイラク人民動員隊に対する攻撃とガーセム・ソレイマーニー大将暗殺後、トランプ大統領が最初に思いつけたのは人気の高い軍司令官殺害命令を出したのは自分だという自慢だった。ガーセム・ソレイマーニー少将は特別部隊クッズ軍司令官だった。クッズ軍はイラン・イラク戦争中イスラム革命防衛隊(IRGC)の特殊部隊として創設された。この部隊はイスラムの土地、特にアル・クッズ(アラビア語のエルサレム)を解放することが任務で、それが名前「エルサレム軍」の由来だ。ソレイマーニー少将は、アメリカ無人飛行機に殺害された。彼は単にイランで最も人気が高い著名な将校だっただけでなく、影響力もあり、中東中で尊敬されていた。当時、アメリカとNATOは少なくとも三年はかかるだろうと想定したが、最終的に一年未満で、ISISを打ち負かしたイラク軍を訓練する上で彼は代表だった。ソレイマーニー少将は、シリアでISIS/IS/DEASHを打ち破るため、ロシアと共に、シリア軍訓練に尽力し成功した。このアメリカ何のおとがめもされない行為、ソレイマーニー殺害は、確実に、精確に標的を定めたものであり、イランに対する明確な宣戦布告だ。トランプは国民の拍手喝采を期待していた。彼が望んでいる再選の西暦2020年に入っているのを忘れないようにしよう。彼は人気の高まりと支持率が必要なのだ。再選されるためには、彼は彼以前の連中同様、殺人を犯したり、何百万人も殺す新しい戦争を始めたりするのをしりごみしないのだ。それが、アメリカ大統領が選挙に勝つためにすることだ。それはオバマがしたことだ。彼は二つのアメリカ戦争が進行している中、大統領の座についた。アフガニスタンとイラクだ。彼が大統領の座を去った時、アメリカは、アフガニスタンとイラクに加えて、地球全体で、リビア、シリア、スーダン、ソマリア、パキスタンの七つの戦争に従事していた.それに加えて、傭兵や、帝国がテロの代理人に与える他のどんな名前であれが、アメリカが訓練し、資金供給し、武装させたテロリスト、すなわちISIS/DAESH、イスラム国(IS)などによる世界を混乱させる無数の代理紛争がある。アルゴリズム的に操作された中南米やヨーロッパでの政権交代選挙や、アメリカ海軍の50%以上の南シナ海配備に含め、ロシアと中国を包囲するNATO新軍事基地のたゆみない前進を忘れないようにしよう。ほとんどのアメリカ大統領は、計画中あるいは進行中の侵略によって、世界中での殺人を、どれほどいとわないかということと、彼らがアメリカ軍需産業の権益と、そして、もちろんイスラエルのAIPAC(アメリカ・イスラエル公共問題委員会)をどれほど良く代弁するかを基盤に選ばれる。小集団と、そして、もちろんイスラエルが事前選択した大統領を、自分たちが選んでいると信じるよう、だまされているのだ。12月31日のバグダッドの米国大使館に対する非武装イラク人の抗議や攻撃は、12月29日、少なくとも25人を殺害し、50人以上負傷させたイラク民兵軍に対するアメリカ攻撃への反応だった。アメリカはイラクにいすわる権利は全くないのだ。今も、今までも、シリアでも、中東の他のどこでも、ついでに言えば、アメリカ国境外では。それに応じて行動すべきなのだ。無限のアメリカ侵略は止めねばらならない。世界がそれに慣れており、大部分は、じっと黙っている。異常が通常になっている。それは反転させなければならない。イラン政府は報復を警告した。それは、まさにワシントンと国防総省が望んでいるものだ。それは連中が、スレイマーニー少将暗殺で、以前は、没収された石油タンカーで、湾岸でのタンカー攻撃で挑発していたものだ。アメリカのタカ派は、イランが報復するのを待っているだけで、それで彼らは全力攻撃したり、もちろんイスラエルに、アメリカを支持して、全力攻撃するよう要求したりできるのだ。世界中で、特に彼らが支配したいと望んでいる国で、アメリカが罰せられずに行動をしているを知っているので、イランは最悪の事態を考慮しなければならない。相互確証破壊、言い換えれば、世界大戦のシナリオではなく、イランは賢明に、大いに自制して行動している。報復は熟考されたもの、最も重要なこととは、明白ではないものでなければならない。それは面子のための短期的な軍事行動ではなく、長期的な衝撃の戦略でなければならない。ものが、実施されるかもしれない。アメリカの戦争タカ派には、シャドー・ボクシングを続けさせよう。中東と世界が対処しているのは死にかけた獣だ。アメリカ帝国は、そうなったのだ。獣は死ぬ間際に、何人もの人々がその過程で殺されるかにかかわらず、奈落の底に、いくつの他の国々を引きずりこむかにかかわらず、周囲に激しく襲いかかっているのだ。**このあからさまな、はなはだしい殺人への世界の反応は一体何だろう。アメリカに従順な西、特にヨーロッパには多くを期待してはいけない。イランは確実にロシアや中国や他の多くの同盟国を当てにできる。国連には、ベネズエラやキューバや今エホ・モラレスを支持している120以上の非同盟国があるのだ。これら非同盟諸国は、今国連加盟国で多数派の集団だ。率直な意見を述べなければならない。おとがめなしのこのアメリカの事件は世界の注目の的になるべきだ。そのため、イランは事件を議論すべく特別国連総会召集を望むかもしれない。それは国連の立場を示すだろう。イランが対応する上で、より多くの影響力を得られるだろう。世界の舞台で、この事件をイランは十分に高めることができない。自称例外的な国アメリカに絶滅される危険な状態にあることを悟るように。団結だけが、この怪物を打ちすえること可能なのだ。ワシントンは弱く、長期思考はできず、長期計画はなく、瞬時の満足感がない生活を知らない。これは全くの軍事力により、しばらくの間、うまくいくが永久にではない。今ロシアと中国は、遥かに進歩した高精度兵器を保有しており、イランの同盟国だ、短期的思考は、自爆になりかねない。url:https://journal-neo.org/2020/01/04/iran-vs-us-the-murder-of-general-qassem-suleimani/----------「操り人形」は脚本以外のセリフは語れない。ポチが犬脚を現すのを。架け橋ではなく、欠け橋なのを。安倍首相が年頭記者会見でIR汚職をスルー、米国、イランの名も口にせず、自衛隊の中東派遣強行だけは明言!野党でないと、宗主国には決して異義申し立てできない。彼は、ロシアだけでなく、1250kmパイプラインの最終段階に共同で取り組んでいる、ロシアやドイツや、あらゆる国の全ての企業、建設会社も罰しようとしているのだ。ノルドストリーム2は、ロシアのキンギセップからドイツのバルト海岸グライフスヴァルトに至る海底パイプラインだ。費用は1000億米ドル以上と見積もられている。それは(地図参照)ノルドストリーム1に並行しており、特にドイツが核エネルギーから離脱した後、ドイツのエネルギーを安定させるはずだ。ドイツは17基の原子炉の8基を永久停止し、2022年末までに残りを閉鎖すると誓っている。約1,250キロの二本のパイプラインが並列にバルト海海底を走り、ロシアは既にノルトストリーム1を通してドイツに配送しているのと、ほぼ同じ量、ノルドストリーム2よって、550億立方メートル(m3)の液化天然ガス(LNG)を供給する予定だ。ノルドストリーム2は、2020年半ばに稼働開始予定だ。パイプラインは90%完成しており、何事があろうとも止められるまい。最悪の状況となった場合、ヨーロッパ企業が制裁の恫喝で辞めれば、ロシアは自身の船と建設能力で仕事を完成できるとロシア大統領報道官ペスコフ氏は述べている。トランプ大統領はそれを知っている。確かにそれが起きる危険はある。それはどれほどありそうだろう?常識ある読者がお考えになるよりは、ありそうだ。プロジェクトのパイプライン敷設という重要な部分は、制裁で直接影響を受けるスイス-オランダ企業Allseasが行っている。結果的に、Allseasは12月21日土曜、仕事をしばらく見合わせた。解明されるまで」と言う。Dea、Engie、Uniperとシェルだ。これまでのところ、彼らは制裁の恫喝に反応しなかった。***12月17日、上院は、ドイツであれ、どの国であれ、ノルドストリーム2パイプライン建設に貢献する、いかなる企業も罰する制裁法案を通過させた。二つの主権国家の間の事業/取り引きに干渉する合法性やアメリカの権利を問題にしてはいけない。法外なのは、190以上の国連加盟国が(ほとんど)沈黙していることだ。彼らの多くもアメリカ制裁の被害者だ。大部分は、ワシントンが罰せられずに国際法を破ることへの返答として、平和的にさえ、逆「制裁」さえしないのだ。制裁が発効するのは、このアメリカ法案が署名された30日後でしかなく、つまり、パイプライン事業が終了しているだろうことを意味する。我々が知っている通り、アメリカの場合、いかなる規則も実行可能だったり、信頼可能だったりせず、制裁はさかのぼって適用されるかもしれないのだ。今回に限り、メルケル女史は断固たる態度で臨むように思われる。彼女は「アメリカ制裁はノルドストリーム2プロジェクトを止めない」と言い、プーチン大統領もそう言っている。ロシアのセルゲイ・ラブロフ外務大臣は「制裁や最後通牒や恫喝を課すことで、アメリカ外交は恫喝に限定されている」と言って、アメリカを酷評した。ドイツのハイコマース外務大臣は「ヨーロッパのエネルギー政策は、アメリカではなく、ヨーロッパで決定される。ドイツ-ロシア商工会議所は、このプロジェクトはドイツの経済的権益とエネルギー安全保障の役に立つと述べ、アメリカ合州国に対す報復制裁を要求し、極めて強い姿勢を示した。ヨーロッパに、そうする勇気があるだろうか。アメリカ商品に対する関税や、特定アメリカ商品、例えば自動車やiPhone輸入停止など有意義な制裁で。アメリカは、ドイツの環境規則に違反し、ロシアのLNGよりずっと高価な抽出ガス販売を望んでいるだけではない。同様、あるいはより重要なことは、ワシントンがドイツとロシア間にもう一つのくさびを打ち込みたいと望んでいるのだ。これはうまく行くまい。ドイツ、特にドイツ実業界は、中国にまで至るユーラシアの巨大で広大な陸地ロシアがドイツだけでなく、ヨーロッパ全体にとって、うってつけの市場であることを認識している。輝ける二つの海の間の優位な位置から世界を支配し、優雅な暮らしをすることを狙って、イギリスが大西洋を横断し、北アメリカを征服し、何百万人もの原住民を殺して、帝国を移植する前は何百年もそうだったのだ。それはほぼうまく機能した。少なくともしばらくの間。今アメリカの横柄や貪欲や世界中での暴力は、裏目に出ている。世界はアメリカの例外主義にうんざりしている。ワシントンの気まぐれに屈しない、あらゆる国に対する、比較的最近の、無差別、無制限の制裁プログラムは経済戦争をもたらした。それは引き付ける国々より多くの同盟者を追い払っている。それはアメリカの経済自殺を意味している。アメリカ経済は金融覇権と戦争に依存しているのだから、それはアメリカ経済の緩やかな落下を意味する。それは多くの人々が望んでいるように突然の崩壊ではないかもしれず、むしろアメリカの筋肉の遅いながら着実な消失で、依然米ドルに依存している国々を傷つけないよう、彼らに、市場や準備金を多角化する時間と機会を与えるための、まさにあるべき形なのだ。***ノルドストリーム2に対するアメリカのめちゃくちゃな制裁は一体何を意味するのだろう。国務省の事前のヒントによれば、プロジェクトに関係する個人のアメリカ・ビザが無効にされ、財産が差し押さえられる可能性がある。財産「差し押さえ」というのは、アメリカだけでなく、2017年初めから、ベネズエラが徹底的なアメリカ資産没収により、約1300億ドル失ったように、世界中至るところで財産が、アメリカ当局に実質的に没収され、盗まれることを意味する。米ドルを基本にしている国のどの国であれ干渉できる、不換米ドルを基盤とする経済に、欧米が依然支配されているがゆえに、この全てが可能なのだ。その意味で、アメリカ制裁には肯定的な長期的影響がある。制裁は、ニセ米ドル経済から、中国元やロシア・ルーブルのような金に保証された通貨を持った、東の強い堅実な生産を基本とする経済に向かって、敵も同盟国も、離脱させてしまうのだ。トランプと、トランプの背後で糸をあやつる金融オリガルヒ全員が、この中長期的影響を理解できないのには、当惑し、肝を潰すばかりだ。それとも、自分が万事休す状態なのは分かってはいるが、没落しながら死に瀕した獣のように、できるだけ多くの国々を一緒に引きずりこもうとしているのだろうか?***例外的な国アメリカは、常に同じ主張をする。お前は我々の味方か敵か。想像できたことだが、バルト諸国とポーランドは、反ロシア、反EUで、それゆえ親米だ。ブリュッセルは、2020年から、EUの国々に、1120億m3のアメリカの水圧破砕LNGを売る合意を発表した。アメリカはそれを「自由ガス」と呼んでいる。2003年、アメリカの一方的なイラク侵略で、フランスがワシントンに反対した際、フレンチ・フライの代わりに「自由フライ」と呼んだのを思い出させる。覚えておられるだろうか。人々が「アメリカ製の自由」が一体何を意味するか知らないかのように。第二次世界大戦でヒトラーのドイツに勝利する上で、アメリカと西洋同盟諸国ではなく、ロシア、当時のソ連が決定的要因だったのだから、ヨーロッパの他の国々も、ロシアには多少の恩義があるのを悟っているかも知れない。***ノルドストリーム2に反対して戦うワシントンの主張の一つは、ヨーロッパへのロシア・ガス通過で毎年儲ける20-30億ドルを失ってキエフが破産することから、ウクライナをアメリカは救いたいためだと言う。それは、新パイプラインが、ウクライナを迂回して、ウクライナから、高額の通過料金を奪うことを意味する。この議論は何年もの法廷闘争と交渉の後、2019年12月31日に期限が切れる現在のガス通過協定延長で、キエフとの歴史的協定にロシアが署名した後、語られなくなっていたものだ。合意は、年間20から30億ドルの通過料金を復活させるものだ。加えて、プーチンは、ウクライナに対し、国内消費用の天然ガスに対し、ロシアが25%の特別割引を与える用意があるのを確認している。何世紀にもわたり、自国が不可欠な一部だったロシアに、最も醜悪な形で背中を向けた国に対し、プーチンにしてはかなりの譲歩だ。平和に向けたロシアの称賛に値する動きだ。ロシア、ドイツ両国は、ノルドストリーム2は、ヨーロッパへの安定供給を保証するための補完経路と意図されていると常に主張しており、ウクライナ領域を通過するものに取って代わることはあるまい。ロシアとウクライナと欧州委員会でまとまったばかりの合意は、アメリカ制裁に影響を与えるだろうか?アメリカがヨーロッパ市場以上に望んでいるのは、もちろん見込みのない取り組みだが、ヨーロッパをロシアから引き離すこと、より広い意味では、中国を含め、ユーラシアから引き離すことなのだから、そうな可能性は極めて低い。重要なのは次の疑問だ。ドイツやEUは、なぜ対抗制裁でワシントンを脅さないのだろう?何が怖いのだろう?このような処置を許さないはずのEUを運営しているのはNATOではないだろうか。NATO諸国は、彼らの中で、ドイツにつくか、アメリカに制裁を課するEUかで既に分裂しており、NATOの反対で、NATO分裂になるかもしれない。ヨーロッパはこの一歩の準備ができていない。結論として、アメリカは、ノルドストリーム2を、制裁で本気で止めようと思っているのだろうか、それとも、経済的いじめで「誰がアメリカ側で、誰がアメリカに反対か」の動向や、東に対する戦いで、西ヨーロッパを服従させための戦略展開(原文のまま)にワシントンが適用できるかもしれない臆面もない、いじめの限界が一体どこにあるか教訓を得ようとしているのだろうか。これも、ワシントンもトランプの人形師も知っているに違いない失敗する考えだ。没落するアメリカの暗い運命を先のばしにするだけだ。いも見たさに、ちらり見てしまった。「提灯持ちサクラ司会者」が発言者の一人として座っているだけでお里が知れる。アメリカが主導したウクライナ・クーデターには一切触れず、クリミア占領ばかり言い立てる下劣洗脳。ロシア・バッシング、中国バッシングをしていれば傀儡政権はおよろこびだ。その点、72時間テレビや居酒屋放浪やボクシングの類は無害。傀儡政府ヨイショとは、ほぼ無関係。多少は正気でいたいので、大本営広報部ではないものを拝見予定。貧者の一灯、雀の涙しか協力できないのが残念。少数しかご存じあるまい。巡回興行自体と同様、些細なことだ。(UNFCCC)の締約国会議(COP)を意味している。25は、このような年次会議が行われて25年目であることを示している。毎年違う国で、これらの大いに疑わしい、無用とさえ言える会議に、飛行機で、しかも多くはビジネスクラスで参加する、何千人とは言わずとも、何百人にとっては、なんというたなぼた観光旅行だろう。第一回COPサミットは、ドイツのベルリンで、1995年3月に開催された。COPの議長職は国連が認めた五つの地域で交代する、会議も同様だ。いつも同じ国連官僚や政府官僚や太鼓持ち連中にとって魅力的な「エコツーリズム」にするために。それにまつわる全ての二週間にわたる、これら会議の膨大な経費を思わずにはいられない。計画より二日伸びたCOP25マドリッド(2019年12月2日-16日)の場合は、予定のニ週間では合意に至らなかったため、二日延長すると決定された。これに、あらゆる予備会談や関連旅行を足して頂きたい。何千万ドルも、おそらく、それ以上が、ゼロ、全くの無、零のために費やされるのだ。それがマドリッドで延長されたCOP25の終わりに公式に認識された結果だ。連中の一部は、贅沢ながら、ほとんど役に立たないCOPを準備するよう部下連中に指示し、そしてもちろん自身COPに参加している。このようなお金の額を見て、今たった一種類の国連会議のことを話しながら、これが貧しい人々から盗まれた金であることが心に浮かぶのだ。それは国連が、その憲章によって支援する責任を負っている、まさにその人々から奪われたものだ。この全ての金で一体いくつの簡単な飲料水供給や公衆衛生システムが構築できるだろう?このような会議のために浪費された金で、安全な飲料水や良い公衆衛生を供給して、一体何百万の人々が救えていただろう?WHO-ユニセフ共同モニタリング・プログラム(JMP)によれば、約21億人の人々が現地で安全な飲料水がなく、この数の二倍以上の人々が良い公衆衛生に欠如している。同時に、これら政府機関は、安全でない水や公衆衛生や衛生の欠如や下痢での、五歳未満の子供死者数もモニターしている。年間ほぼ400,000人が亡くなっている。加えて、汚染された水や乏しい公衆衛生が、コレラや赤痢やA型肝炎や腸チフスの感染要因になっている。この人数は、飢饉で免疫機構が弱ったために亡くなる人々を考慮していない。人間が発明した、むしろ非生産的ながら、通常贅沢な会議(COPは、そうしたものの一つに過ぎない)によって、国連システムから外に漏れる貴重な金は、何百万という生命を救うことができたはずなのだ。これこそが本当の環境問題、環境のみならず、実際より重要な環境衛生だ。重要性の上で、それは確かに、人が原因のCO2問題と競合する。気候変化が起きているのは確実で、地球存在の45億年間、常にそれは起きている。欧米のその扱い方は全くの茶番だ。いや、それは実際もっと悪く、遥かに酷く、承知の上で、グローバルな商業営利事業へと作りこんでいるのだから、犯罪だ。これらの催しの背後で糸を引くエリート支配者連中、グレタ・トゥーンベリに資金供給している同じ連中は、自分たちが何をしているのか、自分たちがしていることを、なぜしているのか十分に分かっているのだから、承知の上だ。それはグローバル金融企業以外の何も助けない。発生する気候変化に最も影響を受ける世界の南部に暮らす人々だ。気候変化から世界を救う行動という、完全に人をだますようなこと約束しているので、欧米プロパガンダ・メッセージは、もっと悪質だ。それで、貧しい人たちは再びだまされるからだ。彼らは、待ち構える、ウォール街は言うまでもなく、世界銀行やIMFや二国間金融機関から、莫大な融資で莫大な投資をするよう、債務国が返済しなければならない融資と利子に誘い込まれるのだ。返済できなければ、彼らは担保を渡すことを強いられる。欧米が彼らの公共事業や資産を民有化し、はしたがねで、彼らの天然資源を奪うのだ。欧米が気候変化が起きるのを阻止することで、そういうができるのだ。高名なCOP出席者連中が、人間が地球の気温変化を、(セ氏)2以下度に制御できるふりをする巨大な横柄さは言うまでもない。「我々」(全能の人間)が温度上昇を、今後30年、あるいは50年、あるいは100年で(セ氏)、2度あるいは3度に制限することに同意べきかどうかの議論は、人間の不条理やうぬぼれの、あらゆる正常な水準を超える。自然に対する我々の力なるものは、せいぜいで、馬鹿げている。気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、気候変化と関係がある科学を評価する国際連合の機関だ。IPCCには、195カ国が参加しており、作業に貢献する約2000人の科学者がいる。あらゆる真面目な科学者は、気候変化の主な原因が太陽活動の変動であることを知っているのに、世界、特に欧米世界が、「永遠の」消費と永遠の成長に基づいて、それで、常に増大する利益率を促進させる、超ネオリベ大企業や金融企業が駆動する資本主義制度下で機能しており、自身の重荷で崩壊しない限り、決して行動を変えないことを十分承知して、連中はCO2を張本人として売り込んでいるのだ。COPを百万回開催しても、彼らは営利思考のビジネスの動機を変えるまい。これら有名科学者の大半はそれを知っている。彼らが、この方針に従わなければ、評判を失い、仕事さえ失うかもしれないのだ。昔氷床コア記録は、気候が、大きい周期で変動し、その中でも、より小さな周期で変動することを示唆している。260万年から、530万年の間の、鮮新世時代、CO2レベルが現在のそれに相当したように思われる。モデルは、地球全体の温度は、産業革命前のレベルより(セ氏)3度から4度温かったことを示唆している。類似のパターンが、400,000年から600,000年前に繰り返された。気付くべき重要なのは、温度がまず上昇し、その後で、CO2レベルが上昇するというのが、太陽が地球を温めているのだから論理的なのだ。それは現在の気候専門家連中が我々に語っていることと全く逆だ。1900年代後半、NASAは、エルニーニョの原因と結果を調査し、太平洋での気温変化を、約30年間研究した。太平洋の水温が上がれば上がるほど、益々多くのCO2が海から大気中に放たれていた。高いCO2レベルが、最終的に、より低い温度になるのだ。CO2の主要発生源で動いている。我々は炭化水素を使うのをやめて、我々の経済システムを再生可能なエネルギーに変換するべきだ。彼らは我々の食物さえ汚染する。彼らの第二、第三次製品のペットボトルやプラスチック関連梱包材は大半が生分解性がなく、大洋や、風景を汚染し、野生生物を死なせる。利益がある石油化学製品で繁盛する製薬産業は言うまでもなく、巨大ガソリン企業や巨大パッケージ企業に、主要食料の米や砂糖や小麦粉や大量のジャガイモなどを買うため、個人商店に行き、中古の再利用可能な紙袋にそれを入れた、1950年代や1960年代に戻るよう、一体誰が説得するのだろう。当時我々は現在より不幸ではなかった。癌罹患率はかなり低かった。1960年代、大気中のCO2レベルは平均316ppmだった。我々は携帯電話を持っていなかった。時間はもっとゆっくり動いていた。重要なことに、50年代と60年代、我々は欧米でさえ、ほぼバランスのとれた世界に住んでいた。地球が気前良く与えてくれる資源の使い方は、ずっと少なかった。好況時期に、我々は急速に世界の資源バランスを超え始めた。現在、欧米、あるいは地球の北部は、地球が供給できる資源の約四倍使っている。アフリカとアジアの一部では、その比率は0.5と0.6の間だ。大地が自分で再生する時期が訪れる、つまり非建設的な我々人間からの決別だ。地球の歴史を見ると、それは既に数回起きた可能性が高い。文明社会が消滅したのだ。「貪欲による自殺」で。地球は回復次第、人類にもう一度機会を与えてくれるかもしれない。地球は極めて辛抱強いのだ。2009年、(悪)名高い気候変動に関するコペンハーゲン国際会議の頃、空中のCO2平均レベルは386ppm(百万分の一)だった。目標は10年後に水準を350に下げることだった。スローガン」という言葉を造った。駆動されている権益が、環境や気候の懸念に屈すると信じるのは錯覚だ。しても采配を振るう連中は知っているが、彼らは意図的に洗脳され、情報が不十分な民衆に、例えば飛行機搭乗に対する特別税や、炭化水素を基本にするエネルギーへの他の税金が相違を生み出すと信じさせ、世界をだまし続けている。「炭素クレジット」が環境改善すると。これはもちろんたわごとだ。全ての税金は代替エネルギーの懸命な研究に注がれる代わりに、最終的にいつもの悪党のポケット、グローバル化された民間金融業に入って終わる。このような取り組みは中国やロシアでしか行われていない。欧米では、究極の再生可能エネルギー、太陽エネルギーの懸命な研究の実施は許されない。炭化水素や、原子力や、水力発電さえもの巨大エネルギー・ロビーは、そのような試みを阻止するだろう。太陽が、一日に、我々が同期間に世界中で使うものの10,000倍以上多くのエネルギーを地球に供給していることを想像できるだろうか。炭素クレジットは、過去50年間で最もばかばかしいインチキ金融発明だ。それがどのように機能するのだろう。世界の北の巨大企業が、自分たちの二酸化炭素排出を減らすために必要な投資をする代わりに、彼らは汚染レベルが特定限界を下まわっている世界の南の国々から「炭素クレジット」を購入して、北の企業はCO2を減らす投資を延期し続けられる、世界の南の国々は、理論上、彼らが代替エネルギーや環境上好ましいプロジェクトに「炭素クレジット」販売で手に入れた金を投資するべきなのだ。いうことほとんど起きていない。これらの国々の多くが、プロジェクトと/あるいは必要な投資の受容能力に欠けている。それが起きても、北の怪物企業の二酸化炭素汚染は継続するのだ。なんという茶番行為!***おそらくある日、そう遠くない未来に飛躍的進歩が起きるだろう。我々人類が生き残り、我々自身の不経済な成長を基本にするぜいたくな生活様式の重荷の下、文明として破綻しないよう望むなら、そうしなくてはならない。我々は突然光、日光を発見し、炭化水素を生成するCO2の代わりに、それを使い、我々はこの恐ろしい石油企業依存から我々自身を解放するのだ。気候を支配し、温度上昇執着や人間がセ氏単位で温度上昇をいじるなどという我々の傲慢な態度は消えうせる。30年、50年、100年予測など吹き飛んでいる。