液体に含まれる微量放射線の核種同定測定テクノヒルwww.technohill.co.jp/米ミリオンテクノロジーズ社製品の提供で国内の環境課題に応えるテクノヒルは「見えないものを見えるように、わかりづらいものをわかりやすく」をモットーに環境管理技術などを提供し、社会貢献する企業として2006年に設立された。同社の取り扱う放射線測定機器の中には、世界的に高いシェアを誇る米ミリオンテクノロジーズ社があり、国内正規代理店となっている。事故発生で状況が一変。提供、及び調査活動などを支援した。これまでにも多くの寄贈を行い、例えば製品機種としては約20種類、数にすると5000台あまりを被災地に送り出したという。いった需要先のニーズの変化に対応しながら、一貫して対応機器を提供できるのはミリオンテクノロジーズ製品(写真1)を扱う弊社だけ」と鈴木社長は胸を張る。同社の取り扱う米ミリオンテクノロジーズ社は世界7カ国に13の生産拠点を持ち、30種類以上の放射線測定機器を製造している。納入で長年の実績を持ちながら、個人向けの電子式線量計でも世界シェアは5割を超えている。SPIR?IDENT?HYDRO」がある(写真2)。例えれば海水、河川、排水といった実際に流れている水をリアルタイムに連続測定・分析できる機器になる。これは、単に放射線の総量を計測するだけではなく、セシウムなど特定のエネルギーを見分けて検出できるスペクトル分析タイプと言える。高感度な測定器で、微量の放射能もキャッチすることが可能だ。同製品は、専用ソフトウエアとデータベースをインストールしたパソコンと、検出器本体をケーブル配線でつなぐだけで、検出データを送受信して放射能の算出を行う。オプションの捕捉用ボックスを接続して遠隔操作にも対応する。この機器を用いれば、液体サンプルを採取せずとも現場に検出器を置くだけで、継続的なモニタリングが可能になる。鈴木社長は「水質汚染を非常に効率的かつ正確に分析できる。積極的な活用を働きかけていきたい」と力を込める。「これからの日本は日常生活の中で、放射線の存在に向き合っていかなくてはいけない。優れた測定器によって、目に見えない不安を少しでも解消していく」と、鈴木社長はテクノヒルの使命を認識している。製品提供だけでなく正しい使用方法と基礎知識も広められるよう、福島県内などいろいろな団体と連携してセミナーも開催してきた。今後も被災地支援を継続しながら、国内の放射能被害の改善に尽力し、日本の将来のカギを握るソリューション企業として成長を続けていく。