基地局に接続した通信と基地局に接続しない通信をサポートする通信装置において、基地局を変更する際に周波数チャネルの変更ときの問題を解決し、使い勝手を向上させる。通信装置は、変更後の周波数チャネルが基地局に接続しない通信で利用可能か否かを判定し、この判定に応じて、基地局の変更処理及び基地局に接続せずに通信するネットワークでの通信をどうするかを決定する。0002】IEEE802.11規格シリーズに準拠した無線LANに代表される無線通信では、アクセスポイント(基地局)がネットワークを制御するインフラストラクチャモードと端末装置が自律的にネットワークを構成するアドホックモードが定義されている。インフラストラクチャモードで基地局に接続すると同時にアドホックモードで別の端末装置と通信する方法が提案されている。(例えば、特許文献1参照。Set)機能と呼ばれる。マルチBSS機能は、コスト削減等の理由により単一無線LANインタフェース上で実行される場合がある。マルチBSS機能によりインフラストラクチャモードで基地局に接続すると同時にアドホックモードで別の端末装置と通信する場合、各モードの通信は同じ無線LANチャネル(周波数チャネル)上で行われる。【0004】インフラストラクチャモードで基地局に接続すると同時にアドホックモードで別の端末装置と通信する端末装置がローミングによりインフラモード側の通信チャネルの変更を実施する場合を考える。アドホックモード側の通信チャネルも変更すると、そのアドホックネットワークから離脱したことになる。【0005】そのため、同じアドホックネットワークに存在していた他の端末装置と通信することができなくなる。ここで、他の端末装置はローミングした端末装置の離脱を検知すると無線ネットワークのスキャンを実施することで、他のチャネル上でローミングした端末装置を検出することができる。ローミングした端末装置が既にアドホックモードによる通信を終了している場合には、他の端末装置はローミングした端末装置を検出できないにもかかわらず、無駄なスキャンを実施する結果となる。【0006】このように、他の端末装置はアドホックネットワークから離脱した端末装置の離脱理由を把握することができないために、状況に適した処理を実施することができず、使い勝手が悪いという問題があった。インフラモードで通信可能な無線LANチャネルには、例えば気象レーダ等との共用のために、アドホックモードでの通信が禁止されている無線LANチャネルが存在する。【0008】アドホックモードでの通信が禁止されている無線LANチャネルへインフラモード側の通信チャネルが変更される場合、アドホックモードの通信が継続できず、使い勝手が悪いという問題があった。本発明の一形態の通信装置は、基地局に接続して通信する第1の通信手段と、基地局に接続せずに通信する第2の通信手段と、第1の周波数チャネルを用いて前記第1の通信手段により第1の基地局の第1のネットワークに接続し、かつ、前記第2の通信手段により基地局に接続せずに通信する前記第1の周波数チャネルの第2のネットワークに参加している際に、前記第1の通信手段による接続する基地局の変更処理を検出すると、変更先の第2の基地局が利用する第2の周波数チャネルが前記第2の通信手段による通信に利用可能か否かを判定する判定手段と、前記判定手段による判定に応じて、前記基地局の変更処理及び前記第2の通信手段による基地局に接続せずに通信するネットワークでの通信を制御する制御手段と、を有することを特徴とする。本発明によれば、基地局に接続した通信と基地局に接続せずに通信するネットワークに参加している場合に、基地局の変更処理が検出されると、変更先の基地局の周波数チャネルに応じた処理を行える。変更先の基地局の周波数チャネルが基地局に接続しない通信でも利用可能な場合は、周波数チャネルの変更の通知を行うことができ、他の通信装置の周波数チャネルの変更を速やかに行える。変更先の基地局の周波数チャネルが基地局に接続しない通信では利用できない場合は、基地局に接続した通信と基地局に接続しない通信のいずれかの通信を優先して行える。どちらを優先するかをユーザが設定することもでき、使い勝手を向上することができる。【0012】[実施例1]以下、本実施形態に係る通信装置について、図面を参照しながら詳細に説明する。以下では、IEEE802.11シリーズに準拠した無線LANシステムを用いた例について説明するが、通信形態は必ずしもIEEE802.11準拠の無線LANには限らない。本実施形態に好適な事例におけるハードウェア構成について説明する。図1は、後述の各装置の構成の一例を表すブロック図である。101は装置全体を示す。102は、記憶部103に記憶される制御プログラムを実行することにより装置全体を制御する制御部であり、CPU,MPU等のコンピュータである。制御部102は、他の装置との間で行われる通信パラメータ自動設定処理の実行制御も行う。103は制御部102が実行する制御用のコンピュータプログラムと、通信パラメータ等の各種情報を記憶する記憶部である。後述する各種動作は、記憶部103に記憶された制御プログラムを制御部102が実行することにより行われる。記憶部103はROM,RAM等のメモリ、又はフレキシブルディスク、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、CD−ROM、CD−R、磁気テープ、不揮発性のメモリカード、DVDなどを用いることができる。【0014】104は無線により通信を行うための無線部である。105は各種表示を行う表示部でありLCDやLEDのように視覚で認知可能な情報の出力、あるいはスピーカなどの音出力が可能な機能を有する。106はユーザが各種入力を行うための入力部である。107はアンテナ制御部、そして108はアンテナである。図2は、後述の処理動作において、マルチBSS機能をサポートする通信装置が実行するソフトウェア機能ブロックの構成例である。201は装置全体を示している。202は各種通信にかかわるパケットを送信するパケット送信部である。後述する各信号の送信は、パケット送信部202により行われる。203は各種通信にかかわるパケットを受信するパケット受信部である。後述する各信号の受信は、パケット受信部203によって行われる。204は基地局(アクセスポイント)に接続して無線通信を行うインフラモードのネットワーク(BSS)の端末局(STA)としての動作を制御するBSS−STA機能制御部である。基地局の探索信号の送受信や、基地局との接続処理など、無線LANネットワークにおけるインフラモード端末局としての処理動作は、BSS−STA制御部204により実施される。Set)の端末局(STA)としての動作を制御するIBSS−STA機能制御部である。後述するアドホックモード端末局としての処理動作は、IBSS−STA機能制御部205により実施される。206は本装置がネットワークと接続状態を確認し、制御する接続ネットワーク確認制御部である。後述するネットワーク切り替え時の処理は、接続ネットワーク確認制御部206により実施される。図3は、通信装置301、通信装置302、アクセスポイント303、アクセスポイント304から構成されるネットワーク群を示した図である。通信装置301および302は、上述した図1および図2の構成を有している。通信装置301はアクセスポイント303の管理するBSSネットワーク305に接続されている。通信装置301と通信装置302は、IBSSネットワーク307へ参加している。アクセスポイント304はBSSネットワーク306を管理している。ネットワークであり、インフラモードの基本ネットワークである。ネットワークであり、アドホックモードの基本ネットワークである。Identification)を有しており、ローミングが可能なネットワークとして構成されているものとする。図4は、マルチBSS機能を実施中の通信装置が、接続中のBSSネットワークから別のBSSネットワークへ接続を切り替える際(ローミングする際)に、接続ネットワーク確認制御部206により実行される切り替え処理動作のフローチャートを示した図である。図4は、制御部102が記憶部103に記憶されたコンピュータプログラムを読み出して実行することにより行われる。【0019】なお、図4の処理は、例えば無線LANローミングによりネットワークを切り替える際に実施される。無線LANローミグの場合だけでなく、BSS接続中のネットワークから離脱後に、別の接続可能なネットワークを発見した際に動作しても良い。通信装置301は、アクセスポイント303に無線接続している際に、アクセスポイント303との無線接続の環境が、アクセスポイント304との無線接続環境が良くなり、アクセスポイント304への無線接続、つまり、ローミング処理を開始する。通信装置301の接続ネットワーク確認制御部206はローミング処理の開始を検出すると、通信装置301の接続ネットワーク確認制御部206は、マルチBSS機能によりインフラモードのネットワークとアドホックモードのネットワークに接続中かを判定する。マルチBSS機能によりインフラモードのネットワークとアドホックモードのネットワークに接続中の場合、図4の処理を開始する。インフラモードのネットワークだけに接続中の場合は、アクセスポイント304のBSSネットワーク306にローミングする。図4の処理では、通信装置301の接続ネットワーク確認制御部206は、切り替え後のネットワークの無線LANチャネル(周波数チャネル)上でアドホックモードの通信が可能か否かを確認する(S401)。ここでは、切り替え後のネットワークの無線LANチャネルである、BSSネットワーク306のアクセスポイント304が利用する無線LANチャネルがアドホックモードでの通信が禁止されている無線LANチャネルかどうかを確認する。切り替え後のネットワークがアドホックモードで通信可能な無線LANチャネルの場合、BSS−STA機能制御部204は、アドホックモードで通信中の他の端末に向けて、自身が無線LANチャネルを変更することを通知する(S402)。ここでは、自身が無線LANチャネルを変更することを示す情報及び、切り替え先の無線LANチャネルを示す情報を切り替え前のアドホックネットワークにブロードキャストする。ステップS402の通知により、他の通信装置が無線LANチャネルの変更を速やかに検知することが可能となり、無線LANチャネルを追随して変更するなど、他の通信装置が適切な処理を速やかに実施することが可能となる。【0024】S402の通知後、BSS−STA機能制御部204はアドホックモードの無線LANチャネルを変更する(S403)と共に、IBSS−STA機能制御部205はインフラモードのネットワークを切り替えて(S404)、切り替え先のネットワークでの通信する。インフラモードのネットワークを切り替えは、切り替え先のネットワーク(ここではBSSネットワーク306の無線LANチャネルへ切り替えることにより行われるが、IBSS−STA機能制御部205によりアクセスポイント304への接続処理も行われる。【0025】また、ステップS401の判定の結果、切り替え後のネットワークがアドホックモードで通信不可能な無線LANチャネル上で動作中の場合、接続ネットワーク確認制御部206は、設定情報を確認することで自身がインフラモード、アドホックモードのどちらのモードを優先して動作すべきかを確認する(S405)。ステップS405にて参照される設定情報は、記憶部103に記憶されている。この設定情報はユーザによる入力部106の操作により変更可能である。【0026】ステップS405にて、通信装置がインフラモードを優先する設定の場合には、BSS−STA機能制御部204は、アドホックモードで通信中の他の端末に向けて、自身がアドホックモードの通信を終了することを通知する(S406)。【0027】この通知後、BSS−STA機能制御部204はアドホックモードの通信を終了し(S407)、IBSS−STA機能制御部205はインフラモードのネットワークを切り替えて(S404)、切り替え先のネットワークでの通信する。【0028】ステップS405にて、通信装置がアドホックモードを優先する設定の場合には、IBSS−STA機能制御部205はインフラモードの通信を終了して(S408)、処理を終了する。ステップS405においてアドホックモードを優先する設定の場合には、通信装置301はBSSネットワーク305からBSSネットワーク306へのローミングは行わないため、BSSネットワーク305でアクセスポイント303との無線接続が可能な限りアクセスポイント303との無線接続を継続する。【0029】ステップS402の通知処理は、アドホックネットワーク上へブロードキャストメッセージを送信するようにしたが、各通信装置間で個別にメッセージを交換することで実施されても良い。【0030】また、ステップS405にて参照される設定情報は、例えば常にインフラモード優先といったように固定的に優先モードを設定しても良いし、例えばリアルタイム通信中の動作モードを優先するなど、実行中のアプリケーションに応じて動的に設定しても良い。【0031】また、切り替え後のネットワークが切り替え前のネットワークと同じ無線LANチャネルを使用する場合には、接続ネットワーク確認制御部206は図4で説明される処理を行うこと無くネットワークを切り替えても良い。図5は、通信装置301がアクセスポイント303に接続している際に、通信装置301の移動等の理由により無線LANローミングが行われ、アクセスポイント304のBSSネットワーク306へ接続を切り替えた場合の接続処理シーケンスである。ここで、通信装置301はマルチBSS機能を実施しており、通信装置302とIBSSネットワーク307を構成してアドホックモードの通信を行っている。BSSネットワーク305とIBSSネットワーク307は、無線LANチャネルa(周波数チャネルa)上で動作している。BSSネットワーク306は、アドホックモードの通信が可能な無線LANチャネルb(周波数チャネルb)上で動作しているものとする。通信装置301は、アクセスポイント303からのビーコン喪失を検知し、無線LANローミング処理を開始する(F501)。通信装置301は、例えば無線LANスキャンを実行することで周囲のAPを探索し(F502)、アクセスポイント304から応答信号を受信することで、ローミング先としてネットワーク306を選択する(F503)。【0035】ネットワーク306を選択後、通信装置301は、図4にて説明したネットワーク切り替え処理を実施し、チャネルb上でアドホックモードの通信が可能であることから、通信装置302に対して自身の無線LANチャネルを変更する旨、及びチャネルbに切り替えることを通知する(F504)。【0036】この通知後、通信装置301はアドホックモードの無線LANチャネルをチャネルbへ変更し(F505)、同様に、通知を受けた通信装置302もアドホックモードの無線LANチャネルをチャネルbへ変更する(F506)。【0037】アドホックモードの無線LANチャネルの変更後、通信装置301はネットワーク306へ接続し、無線LANローミングを完了する(F507)。【0038】このように、図4にて説明した切り替え処理を実施することで、インフラモードの無線LANチャネルがアドホックモードの通信が可能なチャネルへ変更される場合に、速やかにアドホックモードの無線LANチャネルを切り替えることができる。図6は、通信装置301がアドホックモードの通信が不可能な無線LANチャネルc上で動作するBSSネットワーク306へ接続を切り替えた場合の接続処理シーケンスである。ここで、通信装置301はインフラモードの通信を優先する設定になっているものとする。通信装置301は、アクセスポイント303からのビーコン喪失を検知し、無線LANローミング処理を開始する(F601)。通信装置301は、例えば無線LANスキャンを実行することで周囲のAPを探索し(F602)、アクセスポイント304から応答信号を受信することで、ローミング先としてネットワーク306を選択する(F603)。【0042】ネットワークの選択後、通信装置301は、図4にて説明したネットワーク切り替え処理を実施し、チャネルc上でアドホックモードの通信が不可能であることから、通信装置302に対してアドホックモードでの通信を終了する旨を通知する(F604)。【0043】この通知後、通信装置301はアドホックモードの通信を終了し(F605)、同様に、通知を受けた通信装置302もアドホックモードの通信を終了する(F606)。【0044】アドホックモードの通信を終了後、通信装置301はネットワーク306へ接続し、無線LANローミングを完了する(F607)。図7は、ローミング対象となるアクセスポイント304のネットワークがアドホックモードの通信が不可能な無線LANチャネルc上で動作し、通信装置301はアドホックモードの通信を優先する設定になっている場合のシーケンスである。通信装置301は、アクセスポイント303からのビーコン喪失を検知し、無線LANローミング処理を開始する(F701)。通信装置301は、例えば無線LANスキャンを実行することで周囲のAPを探索し(F702)、アクセスポイント304から応答信号を受信することで、ローミング先としてネットワーク306を選択する(F703)。【0048】ネットワークの選択後、通信装置301は、図4にて説明したネットワーク切り替え処理を実施し、チャネルc上でアドホックモードの通信が不可能であることから、インフラモードの通信を終了してアドホックモードの通信を継続する(F704)。【0049】このように、図4にて説明した切り替え処理を実施することで、無線LANチャネルがアドホックモードの通信が不可能なチャネルへ変更される場合に、優先する通信モードを継続して実行し、かつ非優先の通信モードを速やかに終了することが可能となる。以上のように本実施形態によれば、基地局に接続した通信と基地局に接続せずに通信するネットワークに参加している場合に、基地局の変更処理が検出されると、変更先の基地局の周波数チャネルに応じた処理を行える。変更先の基地局の周波数チャネルが基地局に接続しない通信でも利用可能な場合は、周波数チャネルの変更の通知を行うことができ、他の通信装置の周波数チャネルの変更を速やかに行える。変更先の基地局の周波数チャネルが基地局に接続しない通信では利用できない場合は、基地局に接続した通信と基地局に接続しない通信のいずれかの通信を優先して行える。どちらを優先するかをユーザが設定することもでき、使い勝手を向上することができる。以上、本発明の好適な実施形態を説明したが、これは本発明の説明のための例示であって、本発明の範囲をこの実施例のみに限定する趣旨ではない。本発明の要旨を逸脱しない範囲で、実施形態は種々に変形することが可能である。上記説明はIEEE802.11準拠の無線LANを例に説明した。本発明は、ワイヤレスUSB、MBOA、Bluetooth(登録商標)、UWB、ZigBee等の他の無線媒体において実施してもよい。Allianceの略である。UWBは、ワイヤレスUSB、ワイヤレス1394、WINETなどが含まれる。請求項8に記載の通信装置の制御方法の各工程をコンピュータに実行させるためのプログラム。ekouhou.net。