vol.24」を公開した。vol.24」を公開した。本レポートは、JSOCのセキュリティアナリストによる日々の分析結果に基づき、日本におけるセキュリティインシデントの発生傾向を分析したもの。レポートによると、2019年1月から3月に発生した重要インシデント件数は215件で、前四半期の130件から増加した。このうち、インターネットからの攻撃によるものが86件(前四半期は66件)、内部から発生したものが129件(同64件)であった。前者は、前四半期でも多く発生していたXSS攻撃とSQLインジェクション攻撃がさらに増加した。Algorithm)によるマルウェア感染と判断したインシデントが半数以上を占めた。レポートでは、トピックとして「Drupalにおける任意コード実行の脆弱性」「ECShopの脆弱性を狙った攻撃を多数確認」「SQLインジェクション攻撃の増加と攻撃成功事例の確認」を挙げている。SQLインジェクション攻撃は活発化しており、その攻撃元IPアドレスはロシア、アメリカ、中国、日本が上位を占めた。これらの大量の攻撃通信は、共通して旅館業を狙っていたという。サービス起動時に操作するファイルの検証不備に起因する、任意のファイルの書き換えが可能となる脆弱性が、報告されています。ブラウザ、狙われるダークウェブ利用者ダークウェブへの入り口ともいえるTorブラウザ。オニオンルーターという追跡を困難にするしくみを利用したブラウザで、ブラック、ホワイトを問わずハッカー御用達ブラウザといってよい。HTTPS(DoH)について講演した。DoHは、いくつかのブラウザで実装が進み、試験運用などがスタートしているが、DNSの権威であるビクシー氏はどう考えているのだろうか。年は全体的なサイバー攻撃傾向として、サプライチェーンや取引先を通じたサイバー攻撃事案が多く確認されました。包括的なサイバーセキュリティ対策が世界的に求められていますが、その責任範囲を示すものが無い上、現実的な対応にも限界が見られました。会員限定記事をすべて閲覧できます。アップグレードすれば全ての限定コンテンツにフルアクセスできます)。当サイトに掲載の記事・見出し・写真・画像の無断転載を禁じます。