変えるプロセスや展望、医療裁判へのお考えなど、先生ならでは、のお話をうかがいました。―前回「世の中を変える」と言われました。先生のお立場からすれば、それは「医療界を変える」ことによって、もたらされるもの、と言って良いかもしれません。医療界は内部から変えるのは難しいので、外部から変えていくしかない。そのためには、まず患者さんに変わっていただく。患者が変われば、医療界も変わらざるを得ない。その意味では、乳がんの温存療法普及は成功したと思う。去年の全国統計で、40%の患者が温存療法を受けるまでになっています。―乳がんと診断された場合、誰もが温存を願うと思います。それゆえ、セカンド・オピニオンを求める代表的な疾患といえますね。何の病気でも、痛くも痒くもなく自覚症状がない場合に、手術を勧められたらセカンド・オピニオンを求めたほうが良いね。―ですが、主治医以外に意見を求めるということは、日本ではなじみが薄く、今でもなかなか踏み切れないと思いますが?いや、切羽詰まれば求めますよ。患者の中の、わずか1~2%でもセカンド・オピニオンを求めて転院するようなことが起きると、医者側にとって非常なショックとなる。今まで患者さんから愛想をつかされたことがないからね。乳がんでは正にそれが起こった。僕のところに来る年間200人の患者のほとんどが、主治医に「私は近藤のところに行く」と言って来たわけで、その主治医の、その後の行動は容易に想像できる。言葉は悪いが、患者さんに逃げられないようにする(笑)。小手先での対応では、また逃げられてしまうから、結局は治療法を変えるしかない。それが、乳がんであれば何でも切る、という方針を変える結果となった。全員でなくとも一部の人がセカンド・オピニオンを求めたからこそ、医者が変わるきっかけとなった。これが医療界を変えていく一番の近道と思っている。最初からこの効果を意識されて、情報公開などの活動をされた?意識はしていたよ。「欧米では、温存療法をやっているらしいぞ」という話だけでは、これだけのスピードで普及はしなかったと思う。患者の権利意識が高まった時期であり、乳がん患者の団体であるイデアフォーができたりして「切除以外にも温存療法がある」と患者側から情報を発信し始めた。した動きが普及に大きな役割を果たした。―患者さん同士は、横のつながりが大きいですからね。―今後の医療界の展望を知る上でのポイントをお聞かせください。日本経済の将来と非常にリンクしているので、経済の先行き次第で、どのようにも変わる。結局はGDPの何%を医療費に充てるか、ということになる。全体のパイが大きくなれば医療も活発になるだろうし、しぼんでいけば、抑制される。これがポイントの一つ。一つは老人医療が在宅と福祉へ移行する。高齢化が進むと、さらに医療費がかかり、やがて破綻するから福祉へ振り向けよう、となってくる。介護保険制度もあるが、今後はさらにその動きが加速するのではないか。―老人医療として考えるのでなく福祉として考える?そう。実際、診療所や病院が福祉施設を併設するケースが増えているが、患者さんを囲い込むため、という一面がある。今後は医者が増えていくので、医者一人一人の取り分が少なくなる。ところが一方で、医療費の中で、薬剤費の占める割合が高く、また医療機器も欧米に比べて高い。このあたりを減らすことができれば、その分、医者や看護婦、薬剤師への人件費にまわせるはずだ。医者が増えても、その給料を下げずに済む可能性もある。いずれにせよ、パイの取り合いになるだろうね。適正な医療費配分システムを作ることができるかどうかが、医者のこれからの暮し向きを変えていくと思う。―具体的には、どういったことが予想されますか?どんな制度になろうとも、優れた医者を求めるという流れはなくならない。最終的には個々の医者の実力次第だと思う。勉強もして、実力もある医者が生き残り、ポストを得て収入も確保できる。情報公開が進めば、医者の実力もわかってしまい、選別されるだろう。以前、ドイツでは医者がタクシーの運転手をしていると聞いたことがある。日本でも医学部を卒業したが、医者にならずに医学雑誌の記者になったりする人も出てきている。医学部卒業イコール医者になる、が当てはまらず、医者の数の調整が起こる。医療を行うには、ある一定の人数が必要だが、すべてを医療という枠組みに押し込めようとしているので不都合が出てきていると思う。