2015出展企業の中から、未来のリテール企業を成長させる可能性に溢れる企業を紹介する。リアル社会のデータ分析を得意とする企業。POSやWi-Fi、Beacon(ビーコン)と連動させた店舗向け分析ソリューションを提供し、店舗売上向上や新しい顧客体験を促進を担う、注目企業が揃っている。リテール業界では近年、SaaS型のクラウドサービスに注目が集まっている。小売企業側の大きな導入メリットとしては、リアルタイムでの店舗内の状況把握が可能なことで、即時性を持って現場での改善施策を打つことが可能になる。Heasley設立年月:1975年CEOのMr.Heasleyは、米国銀行Bankoneのクレジットカード子会社の会長兼COOやPaypower、LLC会長兼CEOをはじめとする、決済業界での30年のキャリアを有す大ベテランだ。世界を牽引する25の金融機関や200以上の小売企業向けに、高速決済システムや支払コスト削減ソリューションを提供している。矢野経済研究所によれば、日本国内だけでも2017年には電子決済市場が66兆4000億円規模に成長するとされており※1、小売企業にとっては整備が求められる分野である。Reddy設立年月:2008年SaaS型クラウドサービスの、顧客エンゲージメント※管理システムを提供している。提供サービスをPOSシステムやタブレット端末と連携させることで、リアルテイムに顧客管理をおこなうことができる。含む4社からも2014年に資金調達を完了し、今後の成長性に期待がかかる。※顧客から企業に対する愛着を指す。Koudas設立年月:2013年GPS情報、Wi-Fi、iBeacon(アイビーコン)やビッグデータ、機械学習を活用して、店舗の最適化を図る包括的なサービスを提供している。一例としては、以下のとおりだ。Grabowski設立年月:2012年9月プラットフォームをモバイル上で展開して、顧客管理や顧客識別をおこなうことができるサービスだ。顧客の行動や嗜好、購入履歴に関する情報蓄積して、独自の予測モデルを活用して未来の購買行動を予測することもできる。Hilton、H&M、IKEAをはじめ、グローバル展開を名だたる小売企業で導入されており、今後も要注目だ。今や小売企業に求められるのは、いかに顧客が商品を認知してからロイヤルカスタマーになるまでの各ポイントで、企業が顧客との接点をもつかだと言われている。店舗側は従来、POSで買い上げに至った顧客データの取得までしか追うことしかできなかったが、今は違う。Wi-FiやBeacon、Bluetoothをはじめ、独自の手法で顧客情報を取得し、まるでリアル社会のGoogleAnalyticsのように、リアルでの顧客行動に目を向けることが売上向上に繋がると期待を寄せている。顧客属性や趣味志向性、ライフスタイル、購入履歴など、顧客1人1人のデータの取得、分析はできるようになってきている、今後はいかに活用していくかが、顧客エンゲージメントを高めていく大きな鍵となるだろう。