難病感じさせぬ迫力3月15日3月23日、東京・中野区の映画館で、電動車椅子サッカーのドキュメンタリー映画「蹴る」が封切られる(全国でも順次上映)。2017年米国ワールドカップ(W杯)を目指す、障がい者というよりトップアスリートと呼ぶべき彼らの日常を、監督の中村和彦が6年間にわたって追い続けた長編ドキュメンタリーである。認識を新たにし、心を揺さぶられた。重度の障害を抱えながら、電動車椅子サッカーに人生を懸ける選手たちの群像を描いたドキュメンタリー映画「蹴る」(中村和彦監督)を見た後の率直な感想である。中村監督がこの映画を着想したのは、女子サッカー日本代表の「なでしこジャパン」がワールドカップ(W杯)ドイツ大会で優勝した2011年7月17日の前日というから、完成までに7年の歳月を要したことになる。前回まで、現在の日本企業で起きている問題や職場活性化のヒントについて組織開発の観点から紹介してきました。組織開発では、問題をどう解決するか(問題解決)よりも、現状でどのような問題が起こっているかを認識すること(問題設定)の方がまずは重要であると考えます。あるマネジャーが、会議でのメンバーの発言が少ないので、会議中に1人1回は発言するというルールを設けたとします。)の時代」とされる現在、人や関係性のマネジメントも変わる必要があるといわれます。マネジャーは指示命令型から、部下の主体性を引き出すマネジメントにシフトすべきだと指摘されています。リーダーシップ研究者のハイフェッツは、組織や職場で起こる諸問題を「技術的問題」と「適応を要する課題」に分けました。問題を解決するための既存の手法があるのが「技術的問題」です。働き方改革関連法が6月に成立し、2019年4月から順次施行されるため、多くの日本企業は現在、働き方改革に取り組んでいます。勤務時間短縮のために職場では上司が部下に「早く帰って」と声をかけることが多くなっているようです。定時になると電灯を消したり、部屋を施錠したりする企業もあります。組織開発では、組織にはハードな側面とソフトな側面があると捉えます。職場や組織のメンバーの多様化が進んでいることは日本企業にとって、特に人や関係性のマネジメントにとって大きな課題です。組織開発が生まれた米国では人種や価値観などの異なる人々がチームとして協働できないという問題があり、多様な人々が協働できるようになるためのアプローチとして組織開発が発展しました。多様性(ダイバーシティ)と組織開発には密接な関係があるわけです。コラム(経済・政治)11月28日バブル経済崩壊以降、多くの日本企業で人員削減が行われた結果、仕事が多忙になったと言われます。会議の時間を短縮する取り組みもなされています。働き方改革の影響もあり、働く時間を短くする必要性が高まり、多忙化はさらに加速していると思われます。日本企業では、品質向上や業務改善を目指した小集団での対話がQCサークルや小集団活動として行われていました。現在の日本企業では「おひとりさま職場」が増えています。上司が仕事を個人に振り分け、部下は仕事を1人で抱えてこなし、隣の席の人が何の仕事をしているか分からないような職場です。これを「個業化」と呼びます。団体戦ではなく、個人戦をしているようなものです。このような状況になったのはいくつかの要因があります。パソコンの操作は1人で行うため、パソコンの導入が個業化を推進しました。野球チームが優秀な選手を寄せ集めても勝てるとは限りません。同様に、人を集めただけでは職場や組織は機能しません。組織開発とは、職場や組織を機能させ、活性化させていくための、人間的側面のマネジメントの考え方や手法です。この連載では、職場や組織の活性化を阻む諸問題について、組織開発の考え方に基づいて、どのように対処していくかを紹介します。軽視2017年ゼビオHD、逆風下で挑む「首位独走」9月11日スポーツ専門店で利益規模トップのゼビオホールディングスが後続組をさらに突き放そうとしている。6月に出した中期経営計画では2020年3月期に営業利益を135億円と前期実績より8割多い水準まで拡大させるという意欲的な目標を掲げる。足元で株価には頭打ち感も漂う。株価がさらに上値を追っていくには、「業績大幅拡大への具体的な処方箋」を示して投資家たちを納得させる必要がありそうだ。permission.ご意見・ご。