本研究は企業の保有する現預金が市場からどのように評価されているのかを明らかにすることをテーマとした実証研究である。近年、日本企業の現預金保有比率は上昇傾向にある。リーマンショックを機に、多くの企業が事業投資とペイアウトを同時に控えることで、現預金保有比率を高めたのである。企業が現預金額を高める動機と現預金を圧縮しようとする動機のどちらともを持ちうる。エージェンシーコストの存在、負債による規律付け、株主保有構造である。企業の現預金保有行動には様々な要因が複雑に絡み合っているといえる。このような要因により、保有された企業の現預金に対する市場の評価もまた様々な場合によって異なってくる。目は経営者の私的便益追及である。目はガバナンスである。目は財務困難性である。目は企業の成長性である。目は市場へのアクセスのしやすさである。日本企業の現預金保有が市場によってどのように評価されているのか実証的に分析する。円よりも高く評価される場合や、低く評価される場合がある。現在の日本企業の現預金保有状況は、長きにわたり資金余剰にある。企業としては、経済の先行きの不透明さやリーマンショック時の銀行からの資金調達が困難になったというかことがあるため、あらかじめ資金をため込んでおきたいという思惑があるのだと考えられる。将来的な投資機会に備えているのであろう。市場は企業のこのような思惑とは乖離しているのではないかと考える。予備的動機から現預金を保有し続けているのであれば、どこかのタイミングでその保有する現預金を投資に振り分けていかなければならない。現状の日本企業は有効な投資先を見つけることができず保守的になりすぎているのではないか。円よりも低く評価している」とした。仮説の検証は重回帰分析を用い行った。