IPO株の初値を予想するのは意外と簡単だった!?公開規模や予想PER、仮条件などの公開情報を元にプロが実際にやっている初値予想の出し方を公開!IPO株の初値を予想するのは意外と簡単だった!?公開規模や予想PER、仮条件などの公開情報を元にプロが実際にやっている初値予想の出し方を公開!2016年6月22日公開(2017年12月5日更新)ザイ・オンライン編集部IPO(新規上場)投資は、通常の株式投資に比べ、少ないリスクで大きなリターンが期待できる。申し込んでもなかなか当選しないという壁はあるが、幸運にも抽選に当たり、上場前のIPO株を購入できたら、初値で売るだけで利益を期待できる。言うのも、2015年の1年間に新規上場したIPO株の初値騰落率を見ると、実に89.1%の銘柄の初値が公開価格を上回っているからだ。IPO投資ランキング」も発表!)とはいえ、92社中8社、8.7%のIPO株は初値が公開価格を下回る、いわゆる「公募割れ」となったのも事実だ。株を買って値下がりの確率がわずか8.7%しかないというのは、普通の株式投資で考えると驚異的な数字と言えるが、IPO株といえども損をする可能性があることに違いはない。IPOは、基本的に申込時に購入資金を用意しなければならない。投資資金には限りがあるため、IPOが重なった場合は「どのIPO銘柄へ優先的に申し込むか」を検討しなければならない。「どのIPO株が公募割れのリスクが少なく、初値で高騰する可能性が高いのか」を見極める目が重要なのだ。ザイ・オンラインでは、投資情報サービス会社・フィスコのIPOレポートを元に、銘柄ごとに詳細なデータと分析、予想を掲載している。(関連記事⇒IPOスケジュール一覧)しかし、IPO投資の初心者にとっては、銘柄情報を読み、自分で初値予想やその後の値動きの予想をするのは難しいだろう。基本的なポイントをひとつずつ解説してもらった。解説用のサンプルには、2016年4月16日に上場し、初値が5倍以上に高騰したグローバルウェイ(3936)の記事を使っている。重要な情報が詰まっている画像クリックで、実際の「グローバルウェイ」の銘柄分析記事へ(1)銘柄の知名度IPOの初値は、その銘柄の業績や成長性だけでなく、需給、つまり需要と供給に大きく影響される。その需給を決める要素の一つが、銘柄の「知名度」だ。「一般にも名が知られている銘柄だと、普段はIPOに参加しない人が『あの企業が上場するなら、買ってみようかな』とIPOに申し込むケースが増えます。その株を欲しがる人が増えると、当然株価は上がりやすくなります。以前ほど顕著ではなくなったものの、上場する市場で初値のつき方に傾向があると小林さんは言う。「一般的に『マザーズは成長企業』というイメージが強く、初値も上がりやすい。同様に、『東証二部で出てくる銘柄は老舗企業が多く、成長期待が薄い』というイメージがあって、初値が上がりにくいんです。ジャスダックは、マザーズと東証二部の中間のイメージですね」あくまでもこれは「多くの投資家が持ちやすいイメージ」というだけであって、実際に「東証二部に上場する会社は、あまり成長しない」という意味ではない。「もちろんマザーズ上場で成長しない企業もあれば、東証二部上場で急成長する企業もあります。地方市場に上場される銘柄も注意が必要だ。「地方市場に上場する銘柄は、一般的には初値が上がりにくいイメージがあります。上場日は、他のIPO銘柄との兼ね合いが初値に影響を及ぼす。逆に、同時上場などIPOが重なると、初値にとってはマイナス要因となる。「IPOに参加する投資家の資金には限りがあるので、IPOが同じ日に重なるとどうしても資金や関心が分散しやすくなり、需給が悪くなります。市場の注目度は、そのIPO銘柄が投資家の間でどの程度注目されているのかを、星の数で表現したもの。最高点は星5つで、注目度が高いほど初値は上がりやすくなる。そこから、機関投資家などの話を聞きながら「仮条件」を出し、ブックビルディング(需要申告)で一般投資家に需要を聞いて、最終的に「公募価格」が決まる。『仮条件』が下振れしたり、『仮条件』の下限で『公募価格』が決まるのは、投資家の人気がなく需要が薄かったということ。公募価格2960円と順調に推移しているので、この点で心配はなかったと言える。IPO銘柄の需要や人気と関係なく、相場環境によって公募価格が下がってしまうケースもある。2016年は年初から相場が急落したため、3月上場のIPO案件は、仮条件の時点で想定発行価格を下回るケースが多かった。これは、同業他社の株価が、想定発行価格を決定した時点よりだいぶ切り下がったからだ。このように、株価が下振れを起こした場合でも、一概にその銘柄の人気がないとは判断できないので注意しよう。切り下がると、初値にとってマイナス要因(6)予想トレーディングレンジザイ・オンラインで掲載している予想トレーディングレンジは、「上場後1年間は、このくらいの値幅で動くだろう」とフィスコが予想した株価。需給が大きく影響する初値と違い、企業の業績や成長性、類似企業の株価などを総合的に判断した予想となっているので、初値予想には直接関係しない。予想トレーディングレンジが役立つのはセカンダリー投資、つまり上場して初値がついた後に売買する際の目安となる。■まとめ・予想トレーディングレンジは、初値予想ではなくセカンダリー投資の判断材料に(7)類似会社3社の予想PERIPO銘柄の発行想定価格や仮条件は、類似会社の株価とも比較して決められる。初値を予想するときは、類似企業との比較は重要となる。「類似企業と比較してPERが割安だと、初値にプラス要因です。グローバルウェイの場合、類似3社の予想PERの平均は127.7倍。それに対して仮条件の予想PERは25.1~26.9倍なので、グローバルウェイのIPO株は割安だと判断できる。中には、予想PERが古い業績で計算されているケースもあるので、注意が必要だ。「例えば、2016年3月上場のIPO銘柄は、次の1年にあたる2017年3月期の予想EPS(一株当たり利益)を元に想定発行価格や仮条件が決められることが多い。それなのに、掲載されている予想PERが2016年3月期の予想EPSで計算されていると、急速に業績を伸ばしている企業の場合は非常に割高に見えてしまいます。実際、それで初値が伸び悩んだ銘柄もあります」そういった理由で初値が伸びなかったIPO銘柄は、セカンダリー投資が狙い目だ。「上場時の初値は伸びなかったものの、しばらくして翌期の業績予想が出て、『この会社は来年すごい利益が伸びるから、一見割高に見える値決めがされたのか』と投資家が気づき、セカンダリーで急騰することが結構あります」ちなみに、類似企業のイメージが初値形成に影響するケースもある。「約1年前に上場し、初値が公募価格の4.5倍に高騰したテラスカイ(3915)という銘柄があるのですが、グローバルウェイはテラスカイの類似企業でした。そのため、『グローバルウェイもテラスカイのように高騰するのではないか』と期待が集まったのも、グローバルウェイが高騰した要因のひとつだったと思います。逆に、遠くない過去に上場した類似企業が公募割れしていた場合は、投資家の間で「この銘柄も危ないのでは」というイメージがついてしまうので、マイナス要因となる。IPO株の初値予想をするとき、もっとも重要な要素のひとつが公開株式数と想定公開規模だ。IPOに限らず、株価は需要と供給で決まり、あまりにも多くの株数、大きな金額の株式が市場に出回ると、それが欲しいと思っている人の投資資金で賄えなくなり、株価が下がる。IPOの需給における供給にあたるのが、「公開株式数」と「公開規模」だ。公開株式数は、新規上場時に市場に出回る「株数」のことで、大きく「公募株式」と「売出株式」、「オーバーアロットメント(OA)」がある。資金調達をするために新しく発行される株のこと。公募と合わせて、創業者などの既存株主が手持ちの中から売り出す株のこと。売出株式の分は既存株主にお金が入るので、上場する企業の事業資金が増えるわけではない。大きく超える申し込みがあったとき、需給が極端に悪化するのを防ぐため追加的に売り出される株式のこと。公募株数と比較して売出株数が多いと、「既存株主が利益を出したいから上場したんじゃないか」なんて噂が出やすくなる。単なる印象論であり、初値を決める重要な要因ではないが、少なくともイメージは悪くなる。IPO株が上場することにより、公開規模の分だけ株式市場の資金がそこに流れ込むので、「吸収金額」とも呼ばれる。公開規模でより重要なのは、投資家の資金量と直接関係する公開規模のほう。そのIPO銘柄を購入したいと考えている投資家の資金に対して公開規模が小さいと、需給がタイトになる、つまり競争率が高くなって株価が上がりやすくなります。公開規模の大小の判断の目安は、次の通りだ。多いか少ないかも、公開規模ほどではないが、初値に影響を与える。「公開株式数が少ないと、当然当選しにくくなり、初値は上がりやすくなります。公開株式数の目安は次の通り。・公開株式数が30万株以下⇒初値にプラス要因グローバルウェイの場合は、オーバーアロットメントを含めた想定公開規模が4.0~4.3億円とかなりの小型案件で、公開株式数も13万株と少なめだったことも、初値が高騰した要因のひとつだろう。経常利益、純利益などの業績データを分析するときのポイントは、単年度の数字ではなく、「順調に成長しているか」を見ることだ。「収益水準が低いと信用力が低くなるという面もありますが、逆に伸び代の大きさを評価する向きもあります。直近の業績だけではなく、長期的なトレンドとして業績が上昇しているのか、業績が一時的に下がっているときは明確な理由があるのか、をチェックしましょう。要注意なのは、上場直前に突如として黒字予想が出ているケースで、その業績予想にしっかりとした裏づけがあるのか確認が必要だ。ゲーム会社など流行り廃りや市況の変化による影響が大きい業種の場合、本当に計画通りに行くのか警戒すべき。2014年12月に上場したgumi(3903)は上場直前に業績が急上昇したが、結局、上場直後に大幅な下方修正を出して株価急落を招いてしまった。新規上場後そのまま成長を続ける企業もあるが、注意するにこしたことはない。他の要因で初値が上がりにくそうなIPO銘柄であっても、配当が株価の下支え要因になることがある。投資家の間では、「所在地が地方の企業だと初値が伸びにくい」と言われることがある。「決して地方企業に将来性がないわけではありません。新規上場する地方企業は伝統的な会社が多く、そういった企業はベンチャー企業と比べて成長イメージが描きにくいのです。事業内容は、当然のことながらIPO株の初値に大きな影響を与える。「事業内容を見たときに、特定のキーワードが入っていると急騰することがあります。テーマ株と同じで、今後の成長が見込める市場で事業を行っていると高評価です」2016年6月時点で高評価につながるキーワードとして、小林さんは、「人工知能(AI)」「自動運転」「フィンテック」「クラウド」「MVNO(仮想移動体サービス事業者、格安SIM)」「保育」などを挙げる。「すでにマーケットでは流行が終わってしまったキーワードでも、IPO投資では根強い人気があったりします。中でも、MVMOや保育など、政策の追い風があるテーマが強いですね」グローバルウェイの場合、事業内容に「クラウド」がキーワードとして入っているのが高評価につながった。「クラウドは最近の投資テーマになっており、先ほどグローバルウェイの類似企業として紹介したテラスカイも、クラウド関連事業を行っていることから初値が高騰しました。「新規上場する企業の中には、少しでもイメージを良くしようとして成長期待のある事業を前面に押し出しているものの、よく読むと、収益の大半は成長性の乏しい既存事業だったというケースがあります。意外と見落とされがちだが、「既存の大株主にどういう企業や人が入っているのか」も、需給と初値形成に大きな影響を与える。「上場後、市場に出回る株式には、新規に発行する公募株式と売出株式のほかに、既存株主が手持ちの株式を売却してくる分があります。創業社長が既存株式の100%を保有している場合、上場後に売却してくる可能性は低い。注意すべきなのは、ベンチャーキャピタルが既存の大株主に名前を連ねている場合だ。「ベンチャーキャピタルは、保有している株を現金化して利益を出すのがビジネスモデルなので、上場して株式の価値が上がったタイミングは売却の好機です。大株主にベンチャーキャピタルがいると、上場後に大量の株式が売り出され、市場に公開規模以上の株が流通することで需給が緩むことが懸念されます」バイオベンチャーのように膨大な初期投資が必要な企業だと、既存の大株主にベンチャーキャピタルが入っていることが多く、それ自体が企業にとって悪いこととは言えないが、IPOの初値形成に関して言えばマイナス要因となる。2015年8月28日に新規上場したメタップス(6172)は、初値騰落率が▲7.9%と公募割れだった。これは、公開規模が100億近い大型案件だったことに加え、大株主の上位10社中7社がベンチャーキャピタルだったため、「ベンチャーキャピタルの売却が始まると、いくら買いを入れても株価は上がらない」と多くの投資家が考えたのも大きな要因だろう。「VENTURES」といった文字が入っていること。デジタルガレージ(4819)のように、普通の事業会社であっても事業の一環としてベンチャーキャピタル事業を行っている企業もある。いう「隠れベンチャーキャピタル」は、名称だけでは判断できないので、大株主リストに気になる会社が入っていたらネット検索などで確認しておこう。上場前から株式を保有しているベンチャーキャピタルが、上場後に売却可能な株数が「VC売却可能部分」だ。ベンチャーキャピタル保有分の中でも、ロックアップがかかっている分は除かれている。ロックアップとは、大株主が上場後にこぞって売却すると株価がつかないので、主幹事と大株主の間で交わされた『上場後○日間は保有株式を売らない』といった取り決めのことだ。「公開規模にVC売却可能分を足した数字こそが、上場後、市場に流通しうる『実質的な公開規模』だと考えましょう。ロックアップがかかっている分は初値にはあまり影響しません。一定期間が経過した後には市場で出てくる可能性が高いので、セカンダリーへの影響のほうが大きいでしょう」ロックアップの解除条件でもっとも多いのが「上場後180日」などの日数だが、最近では「株価が公開価格の1.5倍を超えたら」といった株価による解除条件も多くなっている。この場合、初値が公開価格の1.5倍の手前でつくことが多い。記事内に、株価によるロックアップの解除条件という項目は設けられていない。解除条件が初値に影響を与えると思われる場合は、きちんと「まとめ」などに記載されているので見逃さないようにしよう。「まとめ」の部分は必読(16)まとめ、業績コメント、銘柄紹介ザイ・オンラインの銘柄分析記事には、スケジュールや公開規模などの公開データのほかに、プロのアナリストによる解説や分析を掲載している。解説と分析は、「まとめ」と「業績コメント」、「銘柄紹介」の3つ。「まとめ」は「株式などに関する情報」の下に入っており、グローバルウェイの場合であれば「グローバルウェイはウェブメディア運営のマザーズ小型案件」という小見出しがついている。「最初の『まとめ』にポイントを要約しているので、時間がない人はそこを読むだけでも大丈夫です。株式市場の状況も初値に影響を及ぼす。市況が良いとIPOの初値も上がりやすいが、それだけではない。「IPOにアゲインストなのは、日経平均株価の変動が大きいこと。新興市場銘柄は高リスク資産の最たるものなので、一般的に値動きが荒くなりがちです。逆に、日経平均株価が低位でも比較的落ち着いている状況であれば、IPOにとって悪い市況ではないという。「他の銘柄が上がっているときは、投資家のマインドは良くなるという意味ではポジティブですが、IPO投資に関心が向かいにくいという面もあります。■まとめ・[重要]日経平均株価が、低位でも値動きが落ちついている状況は、プラス要因IPO銘柄の情報を元に自分なりに分析してみることが大切ここまでIPO銘柄の情報を分析し、初値予想や上場後の値動きを予想するポイントを解説してきた。それらの中でも、特に重要と思われるポイントは次の通りだ。低位でも値動きが落ちつている状況は、プラス要因これらのポイントを参考にすれば、IPO株投資の初心者でも、おおまかな初値予想にチャレンジできるはずだ。ザイ・オンラインのIPO銘柄分析&予想の記事では、IPO銘柄の情報だけでなく、プロの分析内容や予想をわかりやすくまとめている。プロの書いたことを参考にしながらも、それを鵜呑みにするだけではダメ。大切なのは、今回のような記事を参考にしつつ、最後は自分で情報を整理、分析し、判断することだ。「自分の頭で考える」という習慣こそが、勝てる投資家への唯一の道だと考えよう。国内最大手の証券会社だけあって、「日本郵政グループ3社」「JR九州」「ソフトバンク」のような、大規模IPO案件で主幹事を務めることも多い。毎回、引受株数の10%以上が完全抽選制のオンライン口座に配分される。購入資金は当選後の購入申し込みまでに入金すればOKなので、口座の資金を気にせず気軽に申し込めるのは、限られた資金で運用する個人投資家にとって大きなメリット。本気でIPO投資を考えるなら、絶対に口座を開いておきたい証券会社だ。毎年、数多くのIPOで主幹事を務め、取扱銘柄数も多いが、特に2019年は実績数を大きく伸ばし、主幹事数では野村證券を抜いてトップだった。販売予定数量の15%と高めに設定されているのもメリット。申し込みは1銘柄につき1単元のみなので、当選確率が資金量に左右されない。平等抽選の後、落選者を対象に、原則10%を「プレミアムステージ」や過去の取引実績に応じて当選確率が変わる「チャンス抽選」で販売(※2)。取扱銘柄数も多く、全86社中、実に61社のIPO銘柄を取り扱った。日本3大証券会社のひとつだけあり「日本郵政グループ3社」や「JR九州」「ソフトバンク」などの大型IPOでも、主幹事証券の1社として名を連ねている。10%分の同率抽選では、1人1単元しか申し込めないので資金量に関係なく誰でも同じ当選確率となっているのがメリット。2019年2月からは、預かり資産などによって当選確率が変わる「ステージ別抽選」がスタート。平等抽選に外れた人を対象にした追加抽選で、最高ランクの「プラチナ」だと1人25票が割り当てられて当選確率が大幅にアップする。ともに大手証券会社に引けをとらない実績を誇る。取扱銘柄数がダントツで、2019年は全86社中82社と約95%のIPO銘柄を取り扱った。SBI証券の口座さえ持っていれば、大半のIPO銘柄に申し込めると考えていいだろう。個人投資家への配分の100%がネット投資家へ配分されるのも魅力。1単元1票の抽選なので、多くの単元を申し込むほど当選確率は高くなる。準大手証券会社の東海東京証券は、大手証券会社には届かないものの多くのIPO銘柄を扱っており、主幹事も毎年数社で務めている。口座数は2019年3月末時点。ジャスダック平均株価および日経株価指数300の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。本WEBサイトで提供している無料情報は、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本WEBサイトに掲載している全ての記事およびデータについては「プライバシーポリシー・著作権」もご確認ください。※記事内容については当サイト独自調査の記事であり、申込みの際に各社のサイトをご確認の上お申込ください。