金融・ファイナンスについて解説します。今回は、デリバティブの基礎として、デリバティブの代表的な取引のひとつであるオプション取引について具体的なイメージで説明したいと思います。オプション取引の基礎については下記ページを参照下さい。デリバティブの基礎-4オプション取引の具体的なイメージ乙社の株式(現在の株価は100万円)を買いたいと思っているAさん、その頭の中はこうなっています。乙社の株価は1年後には上がるだろうから、すぐにでも乙社の株式を買わないと機会を逃してしまうぞ。いえ1年も先の話、乙社の株価は下がるかもしれないし、100万円も投資するのは心配だなあ。「1年後に乙社株式を100万円で買うことができる権利」を5万円(オプション料、プレミアム)で買うことにしました。Aさんが買うのは乙社株式の現物ではなく「権利」なので、1年後の乙社株価がどうなっていようとも、乙社株式を100万円で買うこともできるし、買わなくてもかまいません。1年後の乙社の株価はどうなったでしょうか。乙社の株価が上がった場合100万円だった乙社の株価は、1年後には150万円に上がっていました。Aさんは「1年後に乙社株式を100万円で買うことができる権利」を行使して、100万円で乙社株式を買って、すぐに株式市場で150万円で売りました。Aさんの儲けは150万円-100万円-5万円=45万円になりました。Aさんが「1年後に乙社株式を100万円で買うことができる権利」を買わずに乙社株式を現物で買っていた場合のAさんの儲けは150万円-100万円=50万円になっていました。乙社の株価が下がった場合100万円だった乙社の株価は、1年後には50万円に下がっていました。Aさんは「1年後に乙社株式を100万円で買うことができる権利」を行使しないで放棄しました。Aさんの損失は、権利代金であるオプション料の5万円だけで済みました。Aさんが「1年後に乙社株式を100万円で買うことができる権利」を買わずに乙社株式を現物で買っていた場合のAさんの損失は、50万円-100万円=▲50万円になっていました。乙社の株価が上がったときには権利を行使して45万円儲けることができて乙社の株価が下がったときには権利を放棄して損失をオプション料(5万円)に限定することができました。乙社の株価が上がったときには50万円の儲けが出て乙社の株価が下がったときには50万円の損失が生じていました。損失は最大でもオプション料にとどまります。オプション取引は、損失を限定して利益を追求する取引であるといえます。おわりにコールオプション(買う権利)の売買、プットオプション(売る権利)の売買については下記ページを参照ください。東京都23区で公認会計士や税理士をお探しの方がいらっしゃいましたら、東京都港区にある当税理士法人にお声がけください。石橋を叩いて渡る役として本業の事業による持続可能な成長をご支援します。最後まで読んで頂きましてありがとうございます。その他の税金や節税、起業などについては情報の一覧をご覧ください。税理士なら港区の税理士法人インテグリティページ上部へ戻る。