近頃、首都圏の主要駅近くに複数院展開している「某男性専門クリニック」が厚労省”未認可”の海外製ED治療薬を処方している、という話を耳にします。以下に詳しく述べますが、厚労省”未認可”の海外製ED薬の使用は非常にリスクが高いのでご注意ください。当院に来院される患者様や電話での問い合わせ、手紙等々で某クリニックにて怪しい薬の処方を受けたことでの相談が相次いでいますので、ここで、「そのようなクリニックに行かないための方法」及び「行ってしまった場合の対応」をお伝えいたします。”危険です”薬の安全性とは全く無関係な関東厚生局から薬監証明を取得と謳い、あたかも安全であると見せかける悪質な処方をしているクリニックがあります!オンライン薬局についてはジェネリック(後発品)と称してコピー品を販売するケースも確認されています。首都圏にて男性専門のED治療を行っていて、ここに掲載がないクリニックは非正規品を取り扱っていたり、開設管理者(クリニックの管理をする代表医師)が不明瞭であったりと各製薬会社の掲載基準を満たしていないことが理由で掲載不可となっている可能性が非常に高いのでお気を付けください。首都圏にて男性専門でED治療を行っているクリニックは大概掲示されています。正規品のED治療薬をある一定期間、真摯に処方を行っていれば製薬会社から贈呈される感謝状です。数医院のグループであれば尚更です。無い場合は注意が必要です。院長がホームページ等で明記されているか!?管理者とは病院、診療所、クリニック等の施設の医療責任者で一般的には「院長」という肩書となります。当然のことながらホームページにて責任者である院長の紹介があるのが常識です。無い場合は「何かあった場合の責任の所在を不明瞭にしている」ととらえて間違いないでしょう。6医院あれば医師紹介、ドクター紹介ではなく肩書に院長と付く医師が6人紹介されているか否かがポイントです。グループで6医院あるのに肩書に院長と付く医師が1人しか紹介されていない時などは残りの医院の責任者は「勤務実態が無いのに報酬を得る単なる名義貸しという医師法違反」もしくは「責任の所在を不明瞭にする無責任なクリニック」のどちらかであるのは間違いありません。02処方を受けた医師の名前をメモしておく怪しいなと思ったら勇気をもって処方を断る当院もそうですが大概、男性専門でED治療を行っているクリニックは診察料無料で費用はお薬代金のみという形態ですから処方を拒否すれば無料で帰れるはずです。正規品を希望していたのに怪しいお薬を処方されそうになったら勇気をもって処方を断りましょう。いって公的機関から治療費等で救済される制度が適用されます。財源は製薬会社の拠出金と国の補助金から賄われています。責任も処方をした医師ではなく、製薬会社及び製造販売の許可をした厚労省側となるのが一般的です。これに対して、非正規品のED治療薬の場合は大概、海外から患者様への処方目的で医師個人が所轄の地方厚生局にて薬監証明の発給を受けたもの。医師個人が海外から個人輸入したものなのです。厚労省も海外からの個人輸入の薬に対して注意喚起しています。厚生労働省HP【医薬品等を海外から購入しようとされる方へ】http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/kojinyunyu/この薬監証明発給には以下の条件があります。医師等が自己の責任のもと、患者の診断又は治療に供することと目的とすること非正規品の場合は上記3にある通り処方をした医師の責任と明記されていますから何かあった時のためにクリニック名と医師の名前をメモしておくことが重要です。本名ではない医師名が記載されているものも確認ができています。過去に診療報酬不正請求などの行政処分等を受けていたり何等かの報道されている方がよく使用される手法です。輸入貨物が薬事法に違反しないことを証明するものであり、国が薬の安全を保障するものでも何でもないのでご注意して下さい。ED治療は緊急性が低い上、国内に3つのED治療薬が流通していることから、条件の1と2を満たしていないので薬監証明の発給自体、本当にされているのかは疑問です。1クリニックだけ認められているなどと表記されているものには注意が必要です。被害にあったら消費者庁へいつも医者が不在。明らかに医者ではない人の診察を受けた。厚労省未認可の海外製のED治療薬であるのにも関わらず処方の際にしっかりと説明が行われていない。非正規品のジェネリック医薬品を強制的に処方された。医者が名前を教えてくれない。処方する薬の名前を教えてくれない。「服用して何かあったら自己責任になる等」の項目の盛り込まれた同意書に強制的にサインさせられた。服用して何かしらの健康被害を生じた。正規品と偽り非正規品の海外製ジェネリック医薬品を処方された。188」とは?平成27年7月1日より消費者庁が案内を開始している電話番号です。局番無しで「188」だけをダイヤルすれば、お住まいの地域の市区町村の消費生活センターや消費生活相談窓口を案内してくれます。technology.Translate。