>RSSビジネスライターという仕事ITに強いビジネスライターとして、企業システムの開発・運用に関する記事や、ITベンダーの導入事例・顧客向けコラム等を多数書いてきた筆者が、仕事を通じて得た知見をシェアいたします。2019/01/04ITに強いビジネスライターの森川滋之です。昨年の前半と後半とでは、明らかに傾向が変わったと思うことがあります。法人相手のフリーランスが暮らしやすい時代が来たような気がするのです。今回はそのことについて書きたいと思います。本稿でいうフリーランスとは?本稿でいう「法人相手のフリーランス」とは、企業から仕事を直接もらっているITエンジニアやライター、デザイナー、カメラマン、動画制作者などを指します。メルマガ等オウンドメディアでセミナーやイベントに集客して、参加者と商談するタイプの方は、フリーランスというよりも事業家と呼んで(私は)区別しています。アフィリエイターも事業家に入れていいでしょう。これらの方々については、今まで通りやっていけばいいのではないでしょうか。要するに企業からの注文を請けて、成果物を納める仕事を個人でやっているのがフリーランスということで、こちらが本稿の対象です。この人たちが暮らしやすくなっていると感じるのです。私はライターなので、本当のことを言うとライターのことしか分かりませんが、他でも同じ傾向があるのではないかと想像しています。元請契約が増えているなぜフリーランスが暮らしやすくなったと感じるかというと、代理店を経由せずに元請で依頼される仕事が増えているからです。元請であれば、当然ながら、報酬は増えます。代理店の手数料がなくなるからです。代理店には信用があるし、それなりの機能もあるため、代理店が受け取っているだけの報酬がもらえるわけではありません。それでもいくばくかは報酬が増えますし、クライアントと直接やり取りできる分、トラブルが減る可能性が高いからです(直接交渉に自信があればの話ですが)。これは、あくまで私の場合ですが、2018年の後半から顕著になりました。クライアントに聞いてみたら、そういう取引が増えているのだそうで、私だけではなく多くのフリーランスも元請が増えているのだと思います。実際、今年になってからですが、Facebookに「企業のフリーランス管理」というテーマの広告が出ていました。いう広告が出ているということは、慣れないフリーランス管理で悩んでいる企業が多いということです。「慣れない」ということは、それが最近始まったことだからでしょう。大企業からも昨年10月ぐらいから、バタバタと元請契約が増え、「印紙代もバカにならないなあ」と嬉しい悲鳴を上げていたのですが、極めつけは12月に私のオフィシャルサイトの問い合わせフォームから来た面談依頼でした。何と1兆円を超える売上の企業の役員から直接「会いたい」という依頼が来たのです。自慢したい気持ちがないとは言いません。それ以上に驚いているのです。この規模の企業から私ごときに、しかも役員クラスから直接話が来る時代になったのだなあと。この「私ごとき」は、謙遜ではなく、本当にそう思っています。いま読んでいる方、知り合いでもない限り、私のことなど知らないでしょう?派遣契約やクラウドソーシングでなくても直接企業と繋がれる私自身は、派遣会社やクラウドソーシングを利用したことがないので想像ですが、かなりの額を運営会社から抜かれているのではないでしょうか。実績のない方がいきなり企業と直接繋がるのは難しいかもしれませんが、既にある程度実績があるのなら、Webサイトを作って、ホワイトハットSEOをすれば、クライアントから直接依頼が来る可能性は、昨年前半より飛躍的に高まっているのではないでしょうか。派遣やクラウドソーシングをいきなりやめる必要はありません。そちらで稼ぎながら徐々にサイトを充実させていけばいいと思います。最新のIT動向やITのビジネスへの応用について、経営者などビジネスパーソンに分かりやすく伝えることができるライターです。最近いただく主なテーマは下記の通りです。大手SI企業の基盤&ネットワーク技術者でしたので、インフラ&システム運用関係のテーマにも対応できます(クラウド、データセンター、バックアップ、レプリケーション、HCI等々)。企業のDXを促進するための、認定制度を活用した企業選定のイメージ二重アゴ解消EMSを使ってみた~高齢者になっても働くには見た目の若さも大事~RPAによってマネージャーが淘汰されるが恐れる必要はないこの金土日のあたしオルタナティブ・ブログは、専門スタッフにより、企画・構成されています。入力頂いた内容は、アイティメディアの他、オルタナティブ・ブログ、及び本記事執筆会社に提供されます。利用規約プライバシーポリシーお問い合わせアイティメディアからのお知らせプレスリリースメールサービスRSSTwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。