94Tweetものやサービスの値段は時代によって変わるものです。「高い」「安い」の基準になっている貨幣の価値も時代によって大きく変わります。──映画の入場料さまざまな分野のものやサービスの「お値段」を比較してみましょう。現在は携帯電話、電子メール、SNSなどのさまざまな通信手段が普及しています。この進化によって、相手の電話番号を知らない、住所もなんとなくしか知らない......ということも当たり前になっています。今からちょうど100年前は第一次世界大戦が終結した1918(大正7)年になりますが、郵便制度が始まったのが、その3年前の明治4(1871)年4月20日。当時の郵便配達人の服装は、紺色の「法被」に「竹の子笠」を頭にのせ、股引き、脚絆、わらじといった出で立ちでした。隔世の感がありますね。さまざまな分野のものやサービスの「お値段」を比較する8回目。今回のテーマは郵便料金です。竹の子笠から制帽へ、脚絆からズボンへ、わらじから靴へ手紙は古代から存在しますが、近代以降の郵便制度はそれまでの変化とは比較にならないくらい急激に発達しました。郵便博物館のサイトによると、郵便が創業したのは明治4(1871)年4月20日であり、冒頭でも触れた通り当時の配達員の服装は、紺色の「法被」に「竹の子笠」、股引き、脚絆、わらじといった出で立ち。その翌年には和服から洋装に変わり、襟とズボンに赤い線、笠と袖には「丸に一引き」の最初の郵便マークが付けられたとされています。おなじみの「〒」マークが登場したのは、明治20(1887)年のこと。この「〒」が逓信省の徽章として制定されたのも同年になります。竹の子笠から制帽へ、脚絆からズボンへ、わらじから靴へ......と、配達員の出で立ちだけでも劇的に変化したことがわかる郵便制度ですが、今記事では郵便料金の変遷をたどっていくことにしましょう。郵便が創業する明治4年(1871)以前の江戸時代は、宿場などを飛脚や馬で結びながら手紙をやり取りしていて、幕府と朝廷などの公文書のやり取りも、東京・京都間を飛脚や馬が往来していました。お値段の観点で東京・京都間の公文書のやり取りを見てみると、その総額は年間約1万8000両。1万8000両を現貨幣価値に換算すれば1億8000万円にも上ります。それまでの飛脚制度を、郵便ポストと切手を導入した新制度に刷新するため、アメリカの通信制度などを参考にしながら改革を断行したのが「日本近代郵便の父」と呼ばれる、現・新潟出身の前島密(まえじま・ひそか)です。全国どこからでも手紙を出せ、均一料金(前納)を徴収する制度が採り入れられた明治4(1871)年。その年には、48文(もん)、100文、200文、500文の4種類の切手が発売されます。マニア垂涎のプレミア品としても有名ですね。当初は全国均一料金ではなかったものの、東京から横浜へ一匁(もんめ/当時の計量単位で約3.8グラム)の手紙を出すために48文の切手が必要だったとされます。当時のそば一杯のお値段が16文ほどでしたから、48文を現在の物価に換算すると700~800円ほどでしょうか。結構なお値段だったことがわかります。葉書の発行は明治6年からその後、国際郵便の制度が始まり、郵便の運搬手段も鉄道や自動車が利用され、郵便制度は社会に必要不可欠な制度になっていきます。明治6(1873)年に葉書が発売されます。この頃、郵便料金の単位に「銭」が用いられたことで、半銭と1銭の葉書が発行。お値段が手頃になったことで、コミュニケーション手段として広く普及していくことになり、ます。その後、明治33(1900)年に郵便法が制定され、私製はがきの販売が認められたことで絵葉書のブームが起こり、日露戦争の戦況が日本に有利だったこともあいまって、紀年郵便絵葉書も発行され、好評を博します。驚くべきは当時、通常郵便物の数が昭和初期に50億通にも達している点です。ちなみに日本最初の記念切手の発行は、明治27(1894)年のことで、明治天皇の大婚25周年を記念したもの。お年玉付き年賀葉書の発行は、太平洋戦争後の昭和25(1950)年に始まりました。昭和24年(1949)には、郵便葉書の料金は2円、手紙は8円でした。翌々年には葉書が5円、手紙が10円の時代になりました。その後もたびたび郵便料金は改正され、現在では葉書62円、手紙82円です。民営化とともに大きく変化する郵便などの事業2017年度の小荷物などを含む引受郵便物等の数は約217億3500万個で、そのうち通常郵便物は約172億2200万通を占めていますが、2001年をピークに郵便物の量は少しずつ減少しています。携帯電話、電子メール、SNSなどの通信手段の普及と多様化が、大きく影響していることは間違いありません。郵便とそれを支える拠点である郵便局の全国ネットワークは強大です。促し資本を蓄積する仕組みが郵便貯金事業で、これらはともに明治8(1875)年に始まっています。現在では、郵政省は2003年に公社化され、2007年には民営化し日本郵政株式会社となっていることはご存じの通りです。近年、民営化の風にさらされたことで、最近はゆうパックだけでも「重量ゆうパック」「チルドゆうパック」「当日配達ゆうパック」「空港ゆうパック」「ゴルフゆうパック」「スキーゆうパック」「聴覚障がい者用ゆうパック」とバラエティ豊か。気になるお値段も、宅配と比較すると郵便の健闘ぶりが表からもわかります。他の民間企業との競合、ネットワークなどの経営資源を今後どう活かすかなどの議論がさかんです。フリーランス編集者・ライター。専門は文字文化だが、現代美術や音楽にも関心が強い。30年ぶりにピアノの稽古を始めた。生きているうちにバッハの「シンフォニア」を弾けるようになりたい。マネセツは難しい経済記事や話題のニュースを、マネーの専門家(カイセツ員)が、わかりやすくカイセツするビジネス情報サイトです。Cancelメールアドレスが公開されることはありません。Website次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。マネセツ【注意事項】マネセツの内容は解説している専門家の意見を表すものであり、日本クラウド証券株式会社の見解を示すものではありません。当サイトで提供している情報は、投資・その他の勧誘を目的として運営しているものではありません。保証したものではありません。本サイトの提供情報を利用することで被った被害について、当社および情報提供元は一切の責任を負いません。第三者が運営するサイトへリンクをしている場合がありますが、リンク先のウェブサイトは日本クラウド証券が管理運営するものではありません。その内容の信頼性などについて日本クラウド証券は責任を負いません。【手数料・リスク等の広告記載事項】クラウドファンディング口座の開設、維持およびクラウドバンク匿名組合契約の締結に関する手数料等は無料です。関わる費用および本事業に直接かかる費用が本匿名組合財産から支払われることで負担することになります。営業者報酬は、匿名組合として受領した利息または遅延損害金から、その算出時の投資ポーション毎の対象債権残高の2.0%(年率)に相当する金額を上限として支払われます。本出資持分譲渡に関わる費用および本事業に関連して発生して本匿名組合財産から支払われる費用については、その時々の状況に応じて算出されるため、それぞれ具体的な金額や上限額、またはこれらの計算方法をあらかじめ具体的に記載することができません。各投資ポーションの目標利回りは、これらの諸費用を控除した後のものとなります。本出資持分は、元本が保証されているものではなく、対象債権の債務者の財務状態や為替、金利の変動等を原因として、対象債権からの回収額が減少し、または対象債権の評価価額若しくは処分価額が減少すること等により、本出資持分の価値が低下し、損失が生じる可能性があります。取引開始にあたっては契約締結前書面を熟読し、ご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願い致します。