【観劇レビュー&旅行記】を中心にFC2上で、私も思いを気の向くままに書いてゆきます。2018】に引続き運用します。リンクの一番上に記載しています。私の旅行記や、オペラ・バレエ・ミュージカル・演劇等の観劇の感想などを気の向くままに書いてゆきます。(19)モバイル端末活用の話題二つ2012年3月23日(金)今日は独自の話題が無いので、Web記事から、携帯端末に関する話題を二つ。それによると、日本以外のアジア各国は、仕事に個人所有の携帯端末を使用するのが言わば当たり前になっているということ。情報セキュリティの点から、個人の端末と業務用端末を明確に分離している日本では考えられない話だが、この記事では、そのことを『出遅れ』と見出しを打っている。個人所有の携帯端末を使わないのは、アジアのトレンドから遅れていると。【自身のモバイル端末で仕事をすると回答した日本のユーザーは22%と調査国の中で最も低い。首位の韓国は96%、2位の中国は94%、3位のタイは90%で、下から2番目のオーストラリアでも59%だ。】と書いて、如何にも日本が遅れているような表現だが、逆に言うと、これほど情報セキュリティの厳重な管理が問題になっている日本で、22%の人々が、個人の端末を仕事に使っているということだ。会社のサーバーと情報交換する際のウイルス感染などはどう対処しているのか?などが疑問である。アジアのトレンドだからといって、バスに乗り遅れるなとばかりにマネをしない方が良いと思う。結局持ち帰り残業(無払い残業)が横行する方に向かう可能性の方が高い。【女性は20~40代では9割前後が携帯メールを選び、50代は携帯メールと携帯電話がともに7割弱で並んだ。男性は20代の8割弱が携帯メールを選んだが、30代は8割強が携帯電話を選んで逆転。40~60代でも7割以上が携帯電話を選択した。女性の60代以上、男性の70代以上で最多は固定電話だった。「手紙を書く12%」も、このモバイル時代にあって健闘していると思う。世界各国がITの発展・普及にしのぎを削る中、日本にとって懸念すべき事態が明らかになった。個人所有のモバイル端末を仕事に使用するユーザーが外国に比べて極端に少ないのだ。在宅あるいは移動中の勤務である「リモートワーク」の概念も定着にほど遠い。Study(1−2月実施)」によると、自身のモバイル端末で仕事をすると回答した日本のユーザーは22%と調査国の中で最も低い。首位の韓国は96%、2位の中国は94%、3位のタイは90%で、下から2番目のオーストラリアでも59%だ。リモートワークを実践している日本のユーザーは37%で、これまた地域で最低だ。首位の中国は88%、2位のインドは87%、3位の韓国は82%で、同様に下から2番目のオーストラリアは51%。日本が出遅れているのはなぜか。「個人情報保護法が他国より厳しい。このため、企業はセキュリティ意識が高く、個人所有の端末の利用に慎重だ」と説明する。「すべてが東京に集中しており、従業員がフェイス・トゥ・フェイスで容易に会話できることが、リモートワークの推進にとって障害になっている」という。ところ、日本企業は会社支給のノートPCでさえ、社外への持ち出しを厳しく制限している。ヴイエムウェアの調査によると、会社支給のPCの自宅持ち込みが禁止されていると回答した日本のユーザーは全体の71%にのぼり、その大半が「情報漏えいリスクの回避」と「紛失リスク回避」を理由に挙げている。コンサルティング会社アイ・ティ・アール(ITR)の昨年11月の調査でも同様の傾向が浮かび上がる。個人のモバイル端末の業務利用を認めていない445企業のIT部門に理由に尋ねたところ、最多の回答はやはり「セキュリティ管理の難しさ」だった。このほかに「サポートの手間」、「プラットフォームの多様化」といった答えがあった。「伸び代」とみることもそうした中、現場ではなし崩し的に従業員所有のモバイル端末の利用が進んでいる。ITRによる349企業のIT部門を対象にした調査(昨年10−11月実施)によると、「非公式に個人所有の端末を利用している」とする回答は、スマートフォンで約20%にのぼった。ITRのリサーチ統括ディレクターでシニア・アナリストの生熊清司氏は「企業が知らん顔をしていても、個人所有のモバイル端末の利用は増えている。その責任を負う形で、企業側の対応も進むだろう」との見方を示す。企業による事業継続性の確保に向けたITの活用も、個人所有のモバイル利用を推し進める一助になりそうだ。三木氏は「昨年の震災を受け、在宅勤務を含めた多様な業務環境の構築が一段と求められている」と語る。MDM(モバイルデバイス管理)プラットフォーム導入によるセキュリティの担保や、企業が従業員にあらかじめ利用端末を推奨する「管理宣言」などによるサポート体制の簡素化で、個人所有の端末の利用を阻んできた問題は解決できるという。ITRの生熊氏は、自身のモバイル端末で仕事をする日本の従業員は今後3年程度で50〜60%に上昇すると予想している。現在の日本の個人所有モバイルの業務利用の少なさをわれわれは憂う一方、これを将来の大きな伸び代とみなすこともできる。リモートワーク環境が整備されれば、より柔軟性のあるワークスタイルが確立できる上、人口の少子高齢化が進む中で懸案となってきた女性と高齢者の労働参加の拡大も可能になるだろう。女性は携帯メール、男性は携帯電話が好み――。朝日新聞の世論調査(郵送)で、友人や知人とのやりとりに使う主な手段を選んでもらった(複数回答)ところ、こんな傾向が浮かび上がった。携帯メールを挙げた女性は62%だったのに対し、男性は46%。逆に携帯電話と答えた男性は68%で、女性は57%だった。選択肢は七つで、全体では携帯電話62%、携帯メール55%、直接会う46%、固定電話40%、手紙を書く12%、パソコンメール11%、インターネットのSNSサイト4%だった。女性は20~40代では9割前後が携帯メールを選び、50代は携帯メールと携帯電話がともに7割弱で並んだ。男性は20代の8割弱が携帯メールを選んだが、30代は8割強が携帯電話を選んで逆転。40~60代でも7割以上が携帯電話を選択した。女性の60代以上、男性の70代以上で最多は固定電話だった。L'Imagination。