性別ごとの年収推移を10年以上分掲載しています。サラリーマンの年収状況がどのように変化しているのかがわかる推移データとなっています。上記のグラフデータを見てもわかるように、サラリーマン・一般の平均年収は1990年以降、下降傾向にありました。2009年に一度、底を打った形になり、2010年には上昇に転じて、そこからはわずかながらも微増を続けています。2018年には約440万円という水準にまで回復してきました。ここ10年ほどで驚異的な経済成長を遂げた中国の国民所得は年々増加していますが、日本に関しては1990年代の水準にすら回復しておらず、人口の減少に転じる今後は国際競争力が低下して、より経済は厳しくなっていく事が予想されています。293.1万円2018年は平均年収440万円と前年より約8万円上昇しました。多少の上下はありますが、ここ10年は少しづつながらも増加し続けています。近年の慢性的な人手不足の影響で賃金は上昇し続けているため、おそらく来年もこの傾向は続くと思われます。政府が政策を打ち出し、景気を回復させる事によって、かつての栄光(高収入)への回帰を目指していますが、実際にはかなり厳しいと予想されています。要因が存在していますが、代表的なものに以下の3つがあります。1.高齢化社会が目前に迫っており、将来的な年金制度の破綻が確実。2.人口の自然減少による国力の低下。3.好景気になり、経済が回復しても現在の企業が高度成長期のような賃金体系を採用する事はない。1番と2番も大きな要因と言えますが影響が出てくるのは少し先の将来で、直近の大きな要因は3番の「賃金体系の変化」。仮に大きな利益を上げたとしても、バブルの痛手で簡単には削減できない「人件費」の重さを嫌というほど味わった企業が、それをそのまま人件費にあてがうことは考えられません。人件費を抑えたまま、企業としての売上・収入を増加させる事を目指すはずで、かつてと比較すると企業の利益を人件費にまわす割合を減少させているのが実情です。そのため、日本全体に余程の大きな利益が得られない限り、現状から多少の回復はあったとしても、大きく上昇する事は厳しいと考えられています。成果なのか、近年は労働者人口が増加し、一人あたりの収入も増加傾向にあります。景気としては良い方向に向かっているのは間違いありませんが、少子高齢化が加速度的に進行していく中で、この流れをどこまで次世代に継承していけるかは不透明と言わざるを得ません。労働者人口が減少し続ける現状の出生率では、これまでの経済規模を維持することは不可能であるため、どのようにして出生率を上げるか、あるいは移民を受け入れるかがこれからの日本経済の課題となりそうです。年収ガイド人気コンテンツ3000社以上の上場企業の年収ランキングを一覧表示。日本の上場企業のランキングを全て見ることができます。1位の企業は果たして..。200職種以上の職業・資格が年収順にランキングされています。高給取り職業の1位は?みんなの憧れのあの職業の収入は果たして..。市区町村別に所得を算出して順位付け。日本の年収序列が明確にわかるランキングになっています。全国1700市区町村の地方公務員の年収をランキング。日本の公務員の年収序列が一目でわかる一覧データを掲載。年収が1億円を超える人はどんな稼ぎ方をしているのか。