消費に背を向ける若者を追うな、中高年に“若さ”を売れ大衆消費社会では時折、“ブーム”と呼ばれる圧倒的多数の消費者を巻き込む流行現象が起こる。1990年代には携帯電話が爆発的に売れ、女子高生ブームに浮かれ、「Windows95」や「たまごっち」のために人々は行列をつくった。バブル華やかなりし1980年代までさかのぼれば、DCブランド(デザイナーズブランド、キャラクターズブランド)やイタメシ(イタリア料理)から株式投資に至るまで、あらゆる分野で絶え間なくブームが巻き起こっていた。ところが最近は、次のブームがなかなかやってこない。最近のトレンドとして、エコカーやファストファッションもブームと呼べないことはないが、小粒感は否めない。言うならば1980年代の消費の鍋は、何かあればすぐ沸騰するほど熱かった。これに対して近年の消費の鍋は冷え切ってしまい、めったなことでは湯気さえも立たない。消費ブームの先頭に立っていたのは、言うまでもなく30歳以下の若者世代だった。現在の消費市場では、若者の存在感が年々希薄になっている。若者をターゲットとするビジネスは軒並み低調である。今若者たちは消費市場の華やかなステージから、別に後ろ髪を引かれる風でもなく、静かにフェードアウトしようとしている。今まで常に消費市場の中心にあった若者市場も、風にあおられた砂上の楼閣のように雲散霧消しようとしているのだ。われわれビジネストレンド研究所では、若者市場はただ単に冷えているのではなく、消滅しつつあるという仮説を持っている。その主たる理由は次の3点、若者人口の激減、若者の購買力減退、若者の老成化である。開拓するのは、インフレ脳だ(゚д゚)!この記事を書いた人、完璧にデフレ脳ですね。若者市場が縮小したのは、デフレのせいです。それも、古今東西例をみないデフレによる購買力の衰えです。これは、上の若者の購買力のグラフを見ていても、わかります。このグラフ1997年をピークとして,1998年から右肩下がりで下がっています。物価が下がり続けたり、所得が下がり続けるのはデフレによるものです。日本は、これ以前からデフレ傾向でしたが、1998年からは、誰も疑いようのない完璧なデフレに突入しました。このグラフは、若者のみ切り取っていますが、若者以外もこのように所得は減り続けました。デフレというと物価ばかり強調されますが、物価が下がるということは、それを製造したり、販売している会社も収益が減るということですから、それらの会社に勤務している人々の給料も下がるのです。デフレであれば、所得が減るのが当然です。所得が減れば、購買力も減るのが当然です。一般物価は、増税の悪影響で多少下がったが、傾向としてはあがり続けているしかし、もうすでに、日本はデフレではありません。統計でみても、1%程度は一般物価が上昇しています。デフレ、インフレは貨幣現象であり、言葉の正しい意味では、もうこの状況はデフレではありません。過去の長い間のデフレの悪影響、昨年の増税の悪影響はまだまだあるのは事実です。それとこれとは分けて考えなければなりません。日本は、デフレではないし、今後2%の物価上昇目標が達成できなければ、日銀がさらに金融緩和をすることにより、余程のことがない限り日本は緩やかなインフレ傾向に向かいます。なると、これからは、徐々に物価が上がり始めます。物価が上がりはじめるということは、所得もあがり続けることになります。実際統計でもそれを確認することができます。デフレの時代は、わずかずつですが、給料が下がり続けることになります。インフレは、給料が上がり続けることになります。毎年わずかですから、数年ではさほど上がっているようにはみえませんくが、インフレ率にもよりますが、緩やかデフレでも、20年や30年で、給料は倍増します。インフレ率を相殺しても、軽く1.5倍になります。これは、同じ会社の同じ職位についていても、そのような状況になります。これが、職位が上がっていくとどいうことになるかといえば、2倍や3倍にもなり得るわけです。これは、長い間デフレの待つ只中にいた人からすれば、夢のようなインチキ話のようにも思えるかもしれません。過去において、デフレでなかった日本以外の先進国ではこのような状況でした。日本も、デフレになるまえは、それがあたり前でした。過去20年の日本だけが、長期デフレにより、所得が下がり続けました。これから緩やかなデフレが続くことが確実になり、余程のことがない限り、経済の成長をともなったインフレが続くということが、多くの人々にとってあたり前になれば、どういうことになるでしょうか。デフレと正反対のことがおこります。過去20年の日本は、デフレで、消費が落ちていましたが、これからはそうではありません。デフレによって、抑えられてきた若者の消費がはじまります。草食系の若い男性の欲望に火がつきます。高齢者の市場も活発になります。して、日本もデフレでなかった国々のように、おおぐくりでみると、50歳未満の人々の市場と、50歳以上の人々による市場との二つの市場が並立するようになります。日本では、過去20年間デフレであったため、消費そのものが減っていたため、このような二つの市場ははっきりとは認識されてきませんでした。デフレから脱却して、緩やかなインフレ傾向になれば、これは顕著になってきます。本来過去の日本がデフレでさえなければ、進んであろう、様々な社会の変化が顕著になります。どのようなことがおこるかといえば、雇用形態の多様化がいっそう顕著になります。若年者は、正社員として安定した収入が必要ですから、過去の正社員のフルタイムのような雇用形態となりますが、高齢者は幅広い選択肢が必要となり、これに対応する会社が増えることになります。)が、さらに増えることになり、それがあたり前となり、15年の子育て後に仕事に復帰可能な社会となることでしょう。体力的にも、法的にも労働可能年限の延長されるようになり、人生において「第2の仕事」(新しい雇用形態のもとで再び働きはじめる)ということが普通になることでしょう。組織の短命化(30年以上存続する企業はほとんどなくなる)が顕著になることでしょう。現在は、働く人と組織のいずれの寿命が長いかと尋ねられれば、迷うことなく組織と答えるでしょうが、今後は、働く人の寿命すなわち働く期間が、組織の寿命を超えるのがあたり前になります。55歳に達した働き手の多くが知的労働者になっていることでしょう。肉体労働者は圧倒的に少数派になります。身近な例では、インフレ傾向が続けば、あのAKB48のビズネスモデルは廃れるかもしれません。AKB48が不況型ビジネスモデルであることは、経済学者の田中秀臣氏が、著書の「AKB48の経済学」で示しています。関連グループや研究生を合わせると、常に100名以上のメンバーが活動しており、それぞれがブログなどで個人の日常を発信しています。一般層にも知名度があると言えるのは、テレビにも登場する上位の数人に過ぎないですが、水面下の残り100人が、コアなファンとともに、その成長物語を共有する精神的世界を構築しています。田中教授は、その水面下の世界を「心の消費ネットワーク」と表現しています。【AKB48が示す時代のキーワード】1.「不況型」アイドル若者の可処分所得が減少するなか、低コストで萌えと癒しを提供してくれ、さらに成長物語を共有できるアイドルがコアなファンの支持を集めている。ライブが基本だが料金は低価格。「いつでも会える」が最大のコンセプト。2.「心の消費」ネットワークたくさんのAKBメンバーのなかから、自分だけが選ぶアイドルと、小さな物語を共有する。した無数の「精神的つながり」が非常に強固なファン層を形成し、ビジネスモデルの中核となっている。3.「総選挙」システムネット時代のアイドルは主導権をファンに預け、公正、透明な運営を心がける。そのことによってメンバーのモチベーションとファンの「応援したい」という気持ちは常に純化され、長期にわたって活躍し続ける土壌が形成される。緩やかなインフレ傾向になり、経済も成長すれば、AKB48のビジネスモデルは廃れることになると思います。今年は、このうようなことの転機となります。過去のデフレ脳のままでは、その他大勢の人々と同じになってしまいます。未来を切り拓くのは、インフレ脳の人々か、デフレ脳からインフレ脳に転換できた人々です。転換するのは多くの人が思っているよりは、やさしいことではありません。過去にも似たようなことがありました。これは、インフレ脳からデフレ脳への転換の例ですが、これもかなり難しかったのです。あのバブル時代の象徴ともいわれるジュリアナ東京が設立されたのは、バブル崩壊後です。あの狂乱に何の疑問もなく、酔いしれた人々は、これからデフレになるにもかかわらず、インフレ脳のままでした。ジュリアナ東京の熱狂は何だったのか?株や、土地で直接大損した人以外は、あの大変化になかなか気付きませんでした。インフレ脳の人々が、デフレ脳になったのは、バブル崩壊してからしばらくして、98年に日本が完璧に統計的見てもデフレに突入してからでした。このように、経済の大きな大変化には、多くの人が気づかないものです。気づかないから、考えたを変えることもかなり難しいのでしす。将来の変化に気付き、それに対して準備をした人のみが、何事にも成功することができます。将来の変化は、はっきりしています。現在では、デフレ脳であり続けては失敗するだけです。これから、インフレ脳が勝利することになります。ブログ冒頭のような記事にまどわされることなく、多くの人々がデフレ脳からインフレ脳に転換すべきと思います。<新型肺炎の被害拡大を防ぐため、共産党政権は対策本部を急きょ設立した。中国が10月1日に建国70周年を迎えた。米中関係は、新冷戦と言われる時代に入った。貿易交渉の決裂から、米中間での報復関税の応酬、次世代通信システム5Gをめぐるファーウェイ(華為技術)問題等、毎日のように米中の対立が話題になっている。消費に背を向ける若者を追うな、中高年に“若さ”を売れ―【私の論評】今年から徐々にイン...天皇陛下のご感想(新年に当たり)―【私の論評】皇紀2675年元旦、明けましておめでとうございます。アニメーション・カウンターこのブログ動的ビューに対応しましたビューはすべてで7つあります。下のURLは、snapshotのものです。Snapshotsnapshotのビューの上のほうのバーのボタンをクリックすることで、他のビューもご覧になることができます。ご自分のお気に入りの、ビューを探してそれをお使いください。