)職場の残業時間を減らそうと定時の退勤を呼び掛けてもいまひとつ効果が現れない。これ以上,人手は増やせない――。適切な労務管理や健康支援,ワーク・ライフ・バランスやキャリア形成など,働きやすい職場環境の整備に向け,医療機関とその管理者は日々試行錯誤を重ねていることでしょう。職場ごとのさまざまな課題を前に,改善の有効な一手はないものでしょうか。そのような期待に応える新たな政策手法として今注目を集めるのが,行動経済学の知見に基づき人の特性を利用した「ナッジ」(MEMO)1)です。本紙対談では,行動経済学の医療への応用について『医療現場の行動経済学』(東洋経済新報社)にまとめた行動経済学者の大竹文雄氏と,医療勤務環境改善にナッジの利用を提案する小池智子氏が,職場・職種の特性に応じたナッジの選択と設計について検討しました。勤務環境の改善に関するコンサルテーションを医療機関に対して行うとき,改善の意欲が高く,より良い勤務環境を自主的に構築できる施設がある一方,ベストプラクティスをどんなに紹介しても改善に向かわない施設もあります。良い事例を知らせれば,当然皆が実践してくれる。