14はてブ0Pocket1986年頃から始まった、地価や株価など資産価格の高騰はのちにバブルと呼ばれた。国債価格が下落しても、高値を更新し続けていた日経平均の違和感を思い出す。(『牛さん熊さんの本日の債券』久保田博幸)※『牛さん熊さんの本日の債券』は、毎営業日の朝と夕方に発行いたします。昼にコラムの配信も行ないます。興味を持たれた方はぜひこの機会に今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。国債が下落しているにもかかわらず、株価が上昇する違和感1986年頃からはじまったバブル相場の流れを振り返る1986年頃から始まった、地価や株価など資産価格の高騰はのちにバブルと呼ばれた。1989年に入ると日銀は公定歩合を数度に渡り引き上げ、完全に金融引締策へと転向した。それでも、バブルの勢いは年末まで続き、日経平均株価はその年の大納会の大引けで3万8,915円を付け、これがそれ以降20年以上にわたる株価の最高値となった。1989年当時、私は債券ディーラーとなって3年目となっていた。ディーリング業務もだいぶ慣れ、1987年に起きたタテホショックも何とか乗り切った。そのディーリング業務も主戦場が債券市場であったことで、株式市場に対してはやや距離を置いてみていた。債券先物は1989年のタテホショックで一時的に大きく下げていたが、その後切り返し1989年途中までは比較的しっかりした相場となっていた。日銀による公定歩合の引き上げなどを受けて下落基調となりつつあった。公定歩合とは何だろうという人もいるかもしれないが、当時の日銀の金融政策の政策目標は公定歩合という金利となっていたのである。国債価格の下落、つまり長期金利が上昇トレンドとなっていたにも関わらず、高値を更新し続けていた日経平均を見て、当時の私は、どうして何だろう、これはおかしくはないかと違和感を持っていた。それでも1989年の年末まで株は上がり続けた。トリプル安でのスタートとなった。米国での金融緩和期待の後退、ソ連情勢の悪化、日銀による公定歩合の再引き上げ観測などが要因でなっていた。日銀は3月20日に1.00%という大幅な公定歩合の引き上げを実施し、5.25%まで引き上げた。バブル退治に本腰を入れた格好となったが、すでに調整入りしていた株、そして債券はこれを受けて売りを加速させることになった。1990年8月2日にイラク軍がクウェートに侵攻すると原油価格が急騰し、インフレ懸念が一段と高まった。その後、原油価格は下落したものの、物価上昇を気にしてか日銀は同月30日に公定歩合を0.50%引き上げ、年6.00%とする第五次公定歩合の引き上げを実施。安値となる87円8銭にまで下落した。株価も大きく下落し、10月1日に日経平均株価は2万円を割り込んだ。(PR:ウィット)偽装結婚が増加中。10年間まったく成長せず「茹でガエル」状態で沈んでいく=栫井駿介リブラを潰して中国版リブラ発行へ。VOICEの最新情報をお届けします。(PR:ウィット)貧困でも病気でも死ねない地獄。ビジネスついに始まった45歳以上の大量リストラ。令和で年収300万円以下「貯金ゼロ」世帯が急増へ。止まらず長期不況へ=勝又壽良AIでも5Gでもない。見えてきた仮想通貨の限界。手取りが減っても、扶養を超えて働けば○年で元が取れる=川畑明美2020年最新版:知らなきゃ損するキャッシュレス「ポイント二重取り」講座=岩田昭男ドコモ炎上。+20万円の県あるも、大半はダウン月末には入金あるのに...未来の「請求書」を即現金化できる資金調達の新しいカタチ「檸檬堂」品薄で一時出荷休止。景気動向3ヶ月連続悪化、いよいよ長期不況へ突入か。ジム・ロジャーズが言う「早く日本から逃げろ」は本当か?金融のプロが裏読み=俣野成敏ついに始まった45歳以上の大量リストラ。令和で年収300万円以下「貯金ゼロ」世帯が急増へ。人気コーナーシェアランキング1森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑2貧乏人は水を飲むな。「水道民営化」を推進するIMF、次のターゲットは日本3東京五輪の費用、当初7000億から3兆円へ。予算も気候も偽って誘致した責任は誰が...4世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう【大前研一「2018年の...5日本の農業をぶっ壊す種子法廃止、なぜほとんど話題にならない?=田中優6ゴミ分別のウソが物語る「生きづらい日本社会」の正体=武田邦彦7日本の貧困層は飢えずに太る。焦る安倍官邸=山岡俊介10ついに始まった水道民営化、なぜ日本は海外「水道代5倍」の失敗例を無視するのか?マネーボイスをほどよくメールで。総合金融情報メールマガジン。欧州為替:ドル・円は安値圏もみ合い、欧州株は下げ幅拡大5Gやオリンピック関連も...市場関係者が噂する「2020年大化け最有力銘柄」とは?欧州為替:ドル・円は売り一服、米長期金利の下げ渋りでページ内の商標は全て商標権者に属します。VOICE」で提供している記事は、情報の提供を目的としており、投資やその他の行動を勧誘、または推奨する目的としたものではありません。銘柄の選択等、投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本サイトに掲載している全ての記事およびデータについては、その情報源の確実性を保証したものではありません。本サイトの提供情報を利用することで被った被害について、当社および情報提供元は一切責任を負いません。万一、本サイトの提供情報の内容に誤りがあった場合でも、当社および情報提供元は一切責任を負いません。本WEBサイトの記載内容は、予告なしに変更することがあります。