演習シーンがハリウッド映画「トップガン」の映像を流したものではないかとの疑いが、ネットユーザーの間で広がっている。よると、問題の映像はCCTVの看板ニュース番組「新聞聯播」で23日に放送されたもの。中国空軍の戦闘機「殲10」がミサイルを発射し、目標の航空機が爆発、炎上するという場面が、1986年にトム・クルーズの主演で大ヒットしたハリウッド映画「トップガン」の一場面にそっくりだった。ネットユーザーは、問題の映像で爆発したのは米軍のF−5戦闘機だったとした上で、「トップガン」でF−14戦闘機に乗ったトム・クルーズが撃ち落としたのもF−5戦闘機だったと指摘。大手ポータルサイト・新浪(SINA)のマイクロブログ「新浪微博」に掲載された2つの画像でも、機体の破片が飛び散る方向や煙の出方まで全く同じだった。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルも「新聞聯播」と「トップガン」の映像を並べて掲載したが、非常に良く似ていた。同紙によると、CCTVからこの件についてのコメントは得られなかった。AFP通信によると、問題の映像はもともとCCTVのウェブサイトに掲載されていたが、「トップガン」の映像との疑惑が浮上した後、削除された。【私の論評】だからいったでしょう!!そこの中華幻想に酔っていた方々!!下の画像は、今回報道された演習シーンに出ていた、戦闘機「殲10」とパイロットたちの写真です。それにしても、また、やってくれましたね。このパイロットたちも、びっくりしたことでしょう。今回問題となった中国空軍のアクロバットチーム「八十一表演隊」の戦闘機「殲10}とパイロットしかし、ニュース報道で、このような偽造を平気でするのは、中国くらいなものですね。他の国なら考えられないことです。このテレビ局過去にも何回も、こうしたやらせを沢山していますから、何も今に始まったことではありません。それにしても、オリンピックから、万博(例の替え歌)、それに、あのガンダムとか、あげれば、きりがないほどこのような話がありました。復活した例の偽ガンダム偽ガンダムでも、問題だというのに、アクロバットの演技が、それも、他の国なら、軍隊という立派な公的な組織(中国には軍隊は存在しません、人民解放軍は軍隊ではありません。共産党の私兵です)であるはずの、人民解放軍に属する、アクロバットチームの演技に関して、虚偽報道をするとは、考えられないことです。中国では普通のことです。これをまともに信じている無邪気で奇特な人々が日本にはたくさんいます。中国政府の発表するGDPなどのを鵜呑みにする日本の報道機関の人々や、一部のいわゆるグローバル企業といわれる企業の経営者の方々などです。これだけ、虚偽満載の報道や発表に接していて、経済情報だけまともに受け取るというのは考えものです。あなた方は、頭をきっちりセットしていて、メガネも立派にみえ、ネクタイもシャツもスーツも申し分ないのに、爪垢があるとか、言うことが矛盾だらけの営業マンのことを信用するのですか?そんな人はいないはずです。かかわらず、中国となるとそのような、愚かな人々が未だに多数いることを私は非常に残念に思います。私は、はなから、中国が世界第二の経済大国になったなどという出鱈目は全く信じていません。これに関しては、その査証を含めて、このブログには、過去に再三にわたって掲載してきました。詳細にここでそれをさらに説明するようなことはしません。それに関しては、下の【関連記事】のところに掲載しておきますので、まだ読んでいない方は、是非ご覧になったください。このような虚偽報道をみていると、ついせんだって、私がこのブログに掲載した、中国ではもうすでに二、三年前にバブルが崩壊が始まっているとの考えが正しいかもしれいないとますます思うようになってきました。詳細は、当該記事を読んでもらうとして、簡単にいうと、バブルの崩壊が始まっても、それを多くの人が認識するには、時間的なズレがあるからです。事実日本では、1990年から本格的にバブル崩壊が始まりましたが、多くの人々にはっきり認識されたのは、1993年頃から、不良債権問題や株価低迷によって大手金融機関が次々と破綻に追い込まれた1997年頃にかけての間であり、それまでは(事実としてバブル崩壊が始まっていたにもかかわらず)それを認識できずに楽観的でいたり、そうでなくても、まだ持ち直すかもしれないと期待していた人々がほとんどだったと見られます。あのバブルの象徴であったような、ジュリアナ東京がオープンしたのは、実はバブルが崩壊し始めた後のことでした。日本のように、バブルの状況をリアルタイムで報道するような国ですら、先のようなズレがあるわけですから、虚偽報道や官製報道が当たり前の中国においては、ほとんどの人がバブル崩壊に全く気づいていなどころか、政府が巧に隠蔽している可能性があり、本当は今はバブルの真っ最中なのに、日本にいれば、客観的にいろいろな情報を分析してほんの少し冷静に事実を確認すれば、十分わかるはずなのに、多く日本の報道機関や、一部のグローバル企業の経営者だけが気づいていないだけかもしれせません。20年くらいしたら、そのことが明るみにでるかもしません。<新型肺炎の被害拡大を防ぐため、共産党政権は対策本部を急きょ設立した。中国が10月1日に建国70周年を迎えた。米中関係は、新冷戦と言われる時代に入った。貿易交渉の決裂から、米中間での報復関税の応酬、次世代通信システム5Gをめぐるファーウェイ(華為技術)問題等、毎日のように米中の対立が話題になっている。アニメーション・カウンターこのブログ動的ビューに対応しましたビューはすべてで7つあります。下のURLは、snapshotのものです。Snapshotsnapshotのビューの上のほうのバーのボタンをクリックすることで、他のビューもご覧になることができます。ご自分のお気に入りの、ビューを探してそれをお使いください。