SU-30SMを導入したベラルーシの後悔ベラルーシ空軍はMiG-29BMの後継機として、多用途戦闘機「SU-30SM」の引き渡しをロシアから受けているが、ベラルーシの軍事アナリスト達はSU-30SMではなく、米国のF-16の方が経済的に優れていると同空軍の決定を批判した。ライフサイクルコストは機体価格の2~2.5倍だと言われており、このルールに従えば「SU-30SM(機体価格5,000万ドル)」のライフサイクルコストは、約1億ドル~1億2,500万ドルの範囲で収まるはずなのに、ロシアは約1億8,500万ドル~2億1,000万ドルを要求してくるため、ライフサイクルコストは機体価格の3.7~4.2倍となる。西側製戦闘機に比べてライフサイクルコストが高額なのは幾つかの理由があるが、その理由の一つに挙げられるのがエンジンの耐久性だ。60今回導入した「SU-30SM」に搭載されているエンジン「AL-31FP」は、設定された35年の機体寿命が尽きるまでに6基(購入時に搭載されている2基を含む)のエンジンを必要とするが、米国のF-16が搭載しているエンジンGE製「F110」は、購入時に搭載されているエンジンのみで機体寿命が尽きるまで飛行できる。なんとMiG-29BMの場合、機体寿命が尽きるまでに8基のエンジンが必要になったという。結局、ロシア製のジェットエンジンは、西側に比べ燃費が悪く、交換用エンジンを多く必要とするため、導入してからの費用が高くつくと不満を漏らした。この数字が正しいのであれば、SU-30SM(機体価格5,000万ドル)の1機あたりのトータルコストは最大で2億6,000万ドル(約284億円)となる。米国のF-16の最新型V仕様(Block70)の純粋な機体価格は不明なので仮に6,000万ドルと仮定した場合、トータルコストは最大で2億1,000万ドル(約230億円)となり、7,000万ドルと仮定した場合でも、トータルコストは最大で2億4,500万ドル(約268億円)でSU-30SMよりも安い。F-35A当初1億ドルを越えていた第5世代戦闘機F-35Aも、約7,790万ドル(約84億円)まで価格が下がってきているので、この価格でトータルコストを計算すると最大で2億7,265万ドル(約298億円)となり、SU-30SMとあまり変わらない。プーチン大統領は最近の会議で、第5世代戦闘機「SU-57」を76機調達する方針だと述べ「20%のコスト削減がこの計画を可能にした」と言葉を続けた。76機のSU-57を約26億3,000万ドル(約2,880億円)で調達するということは、1機あたりの価格は約3,460万ドル(37.8億円)で、多くの軍事専門家が口を揃えて「安すぎる」と話した。2019.05.21たった34億円でSu-57が購入可能?ロシア製ステルス戦闘機が「激安」な3つの理由ロシアが76機のSu-57を、約26億3000万ドル(約2900億円)で調達するということは、1機あたりの価格は、たった3400万ドル(34億円)という計算で、多くの軍事専門家が口を揃えて「安すぎる」と言っている。対し「利益率」を減らすようプーチン大統領が命じた為で、その結果、SU-57の価格は20%以上下がったと言われている。要するに海外輸出するために、意図的に機体価格を引き下げて見せ、導入後のライフサイクルコストを引き上げることで利益を確保する狙いがあるのだろう。今回の話を総合すると、ロシアの第5世代戦闘機「SU-57」は機体価格こそ安いが、導入後のライフサイクルコストは機体価格の5倍や6倍以上に設定され金を毟られるのかもしれない。引用おロシアの輸出エンジンはモンキー・モデルかつ、最新のエンジンはモンキー・モデルさえ輸出されていない中国が冶金、と運用時の管理(ブレードの設計寿命の前・・・どのくらいかは知らんで検査して、ダメなら交換)でロシアを上回ってる(技術が上)なら、輸入エンジンのメンテは簡単、国産エンジンの推力はロシアを軽く上回れるでしょう。中国に関してはAL-31の分解再生するためのエンジンデポを2001年に国内に建設してる。Su-35を運用しているので、交換用のAL-41F1Sも輸入してる。インドもMiG-29Kの稼働率上げるために、エンジンデポ作る話があったはずだけど続報ないな。引用SU-30Mにすれば操作系統変更に伴う人材育成に金や時間がかからないという利点もある。確かに中長期的に見ればソフトウェア面も含めFー16の方が経済性、将来性は高い。政治的にロシア製を選ばざるを得ないのだろう。結局のところ政治的にベラルーシに西側兵器を買う余地はない気がするこの記事へのトラックバックはありません。URL返信をキャンセルする。軍事ニュース系ブログ。最新の戦闘機からレシプロ機まで、イージス艦、潜水艦、戦車などあらゆる軍事ニュースや軍事的雑学をお届けします。日本・自衛隊を中心に海外の軍事動向をカバーしていきます。