現在JavaScriptが無効になっています。Yahoo!ニュースのすべての機能を利用するためには、JavaScriptの設定を有効にしてください。JavaScriptの設定を変更する方法はこちら。Storeで人気の有料アプリが実はスパイウェアであったというかなり衝撃的な報道がありました。利用者のかなりの割合が英語圏だったようですが、このアプリ自体が中国製ということが知られておらず、みんなびっくりと言ったところでしょうか。Storeでは4.99ドルで販売され、有料アプリランキングで4位に位置する人気アプリだったという。出典:ITmedia無料で利用可能を謳うフリーミアムモデルが当たり前の昨今のスマホアプリ界において、最初から有料で配信するアプリであれば充分に信頼できるであろうと考える人は少なくないでしょうが、そうした人々の期待や常識を逆手にとった狡猾なやり方であったとも想像できます。残念な話ではありますが、Appleが運営するアプリストアで配信されているアプリだから安心できるといった保証が必ずしもあるわけではない、ということが改めて証明されてしまった事件でもあります。Storeで販売され続けていたとウォードル氏は説明。Storeを「最も安全にアプリをダウンロードできる場所」と位置付けるAppleのうたい文句に対し、「その主張が本当かどうかも疑わしい」と批判する。Storeでは他にも、センシティブなユーザーデータを収集し、外部の開発者に送信しているアプリが複数見つかっているという。出典:ITmediaiOS向け/Android向けなどスマホ向けに限らず、スマホやPC/Mac向けのアプリにおいても安全性・信頼性が100%担保されることはないというのが現実であり、最終的にそうしたアプリを利用することでなにがしかの不利益があったとしてもそのツケを払うのはエンドユーザー自身でしかないということなります。安全なアプリでは無いものをダウンロードしてしまって被害に遭った場合、プラットフォーム事業者はその責任を負わないとするならば、何のための審査なのか、という声が上がってしまうこともあるでしょう。今回の悪質なアプリはたまたま中華製でしたが、こうした素行のよろしくないアプリというのは特定の国の開発者だけが作っているというわけではありません。我らが日本の著名メーカーが関連したアプリでも事は同様です。先日もデンソー子会社のデンソーウェーブ社の提供する公式アプリで無断でGPS情報などを収集するという問題が発覚しましたが、アプリ開発者側はとくにユーザーに対して謝罪の意などを表明をすることもなく、しれっとアプリのバージョンアップで「位置情報の使用停止」いう謎の「新機能」追加を謳うという素晴らしい対応をやらかしてくれました。セキュリティクラスタも総立ちで「これは意図的な隠ぺいで、正直よろしくない」という反応をしていましたが、個人情報に敏感であるべきアプリ提供会社なのにどうもこの辺の意識が希薄なのが気になります。18/8/9)さらには、経済同友会の玉塚元一さんが政策提言としてマイナンバーカード機能を巡ってスマホとアプリを活用することで行政の効率化や国民の利便性を向上できるといった脳天気な話をしてしまう昨今です。どこまで安全性や信頼性を担保できるかは大きな課題です。世の中かくあるべしという理想や目論見は色々あることでしょうが、なかなか簡単にはいかないだろうなと心配してしまいます。技術力があってモラルもある真っ当な開発者に出会えることを祈るばかりです。こんな記事を書いていたらさらに衝撃的な一報が入ってきました。Storeで配布されており、ユーザーデータを無断収集していることが明らかになっています。Storeから消える。18/9/10)トレンドマイクロはたしかセキュリティ対策企業のはずですが、なぜこんなことになっているのでしょうか......。DD」なるサーバに転送してるようで、報道が事実だとするならばセキュリティ関連についてモノを言う資格もないぐらい悪質な行為のようにも見えます。この辺は続報もあるようなので、トレンドマイクロについても、また、問題アプリをプラットフォーム事業者がどう審査するかについても、引き続き考えていきたいと思います。Doctor」をiOS向けと間違って記述してしまいました。Storeであり、Mac向けでした。ご指摘いただき、ありがとうございました、お詫びして訂正いたします。(文春新書)」など著書多数。介護を手掛けながら、夫婦で四人兄妹と犬、猫を育てる。1月29日A級順位戦8回戦一斉対局(松本博文)プロ野球選手の名前。なるとどうなる?(忽那賢志)夫の介護30年。人生100年時代のヒロインの新たな一歩。山登り』(杉谷伸子)28日明け方にかけ、静岡県は東部を中心に大雪に警戒を(伊藤麻衣)アジア系人をターゲットにした襲撃が増加。Limitedによって提供されており、この機能によって生じた損害に対してヤフー株式会社は一切の責任を負いません。