医療と地域社会が融合した「メディカル・エコタウン」の創造が土浦協同病院のミッションだ。2018年4月より病院長を務める酒井義法院長は、院内外のさまざまな側面で「コミュニケーションの円滑化」を進めてきた。―特徴を教えてください。センター、そしてがんセンターの、三つのセンター機能です。救命救急センターは1990年に開設。2016年3月の新病院オープンに合わせて拡充し、救急医療の強化を目指しました。2017年の実績として救急車搬入数は7807件、救急外来の受診者数は4万5297件。救急車の受け入れ台数は茨城県で最多です。ドクターカーの出動も増加傾向にあります。コンパクトなサイズの車種の採用で機動力を重視。現場への急行、あるいは搬送途上の救急車と当院の医療チームが合流し、積極的に病院前救急に取り組んでいます。地上型ヘリポートから救急エリアへの搬送もスムーズです。ドクターヘリはもちろん、自衛隊の大型ヘリの受け入れも可能な仕様としました。災害時には広域ネットワークの一部を担うことも想定して有事に備えています。各部署を横断したメンバーで構成された接遇委員会が中心となった取り組みです。医師を主な対象として、実際の投書に基づいた診療場面の「良い例・悪い例」をロールプレーイング研修で学ぶものです。患者さん、院内、地域の開業医の先生方とのコミュニケーションをより円滑にしたいという目的のもと、病院全体のプロジェクトとしてスタートしました。従来、当院のような大病院はセクションごとの活動は活発であるものの、部署間のコミュニケーションは必ずしも最重要視されていない傾向にありました。管理加算の内容によっては、取得を目指すとき、医事課や庶務課だけでなく医師、看護師、メディカルスタッフが参加した方がスムーズに進むケースがあります。それぞれの業務がある中で、なかなか時間を合わせて集まることは難しかった。そこで、プロジェクトを成功させるためのメンバーを選出する「プロジェクトチーム制」を取り入れました。ある目的のために多職種が連携して、情報を共有し、ちゃんと会議室で問題点を討議する。知恵を出し合って解決を目指す。コミュニケーションを活性化させる上で、大きな効果があったと思います。ポテンシャルはあったのですね。いう結果として現れたことで、モチベーションもさらに高まっています。