2はてブ0Pocket日経平均やNYダウが昨年高値から16~20%も下落するに及んで、これからリーマンショックのような一段安に向かうという意見と、ここで下げ止まって株高に向かうという意見が真っ向から対立しているように見えます。結論から言うと現状はとても微妙な段階です。新年早々から下げ続けた日経平均が先週末は大きく反転してきましたが、日経平均やNYダウが昨年の高値から16~20%も下落するに及んで、これからリーマンショックのような一段安に向かうという意見と、ここで下げ止まって株高に向かうという意見が真っ向から対立しているように見えます。株式投資をされている皆さんの多くは株高は賛成であろうかと思いますが、いつまでも上げ続ける株式相場はなく、紆余曲折を経て、再び上昇に向かうというのが過去の経験則で言えることです。結論から言うと現状はとても微妙な段階です。下げの材料がリーマンショック時のような経済に深刻な影響をもたらす事象を背景にしたものか否かになりますが、そこが読み切れないためです。現在ネガティブな材料は枚挙にいとまがありません。株式相場全体が大きく調整している訳で、それらが一つ一つ払拭されるか、それらに対応した政策が打たれるかが相場復活の鍵となります。ここでの主な株価下落要因は4つあります。1.原油価格の下落1バーレル=27ドル前後まで値下がり後に32ドル台まで戻り、短期的な底打ちのシグナルを示しています。原油の今後のシナリオとしては、(1)今後3か月程度の間、30ドルから40ドルの間での変動となる(2)一定水準まで戻りを入れて再び30ドルを割れ1バーレル=25ドル程度まで下落する(3)世界経済の復調に従い、石油需要が復活して、これまでの下落相場から一転して6か月程度の期間で1バーレル=50ドル程度までの上昇を見せるという予測をしておくことにします。週足(SBI証券提供)日本のガソリン価格は庶民的感覚でいう1L=100円前後まで下落しており、割安感が出ていますので、もうこれ以上の価格下落は考えにくいのではないか。中国や台湾、韓国のほか北米などでも直近の寒波到来で石油の消費が増加している可能性も考えられます。冷静に見るとリーマンショック後の価格を下回っている点から長期的視点でボトム水準に到達している可能性が高いと筆者は見ています。原油価格の下落はサウジやロシアなどのエネルギー産業で成り立っている国の経済に影響をもたらすとの発想が今回の相場下落に拍車をかけた面があるので、今後も引き続き原油価格の動向には関心をもっておく必要がありますが、一方で原材料価格の低下が企業収益面ではプラスに働くとの冷静な見方をしておきたいと思います。いずれにしても相場は行き過ぎがつきもの。上にも下にも行き過ぎがあるので、未来永劫下落するというような過度な見通しを持つ必要はないし、下落したことをメリットとして捉えることも可能です。2.中国経済の先行き不透明感いい加減なGDP統計で本当の景気動向はよくわからないが輸入統計などからは相当に悪いと推察されますが、このことがどこまで市場の中で織り込まれているのかが読み難い。中国経済が一朝一夕でどうなるというものではないが、政策の手立てはまだ残っているので、立て直しまで時間稼ぎができます。週足(SBI証券提供)香港株、上海株とも大きく高値から下落してきていますが、世界の株式相場とリンクしている面もあり、反転上昇の可能性はあります。表に出せない中国の厄介な問題~習政権に入り込んだイスラエルのモサド異次元緩和は失敗だった。VOICEの最新情報をお届けします。(PR:ウィット)貧困でも病気でも死ねない地獄。ビジネスついに始まった45歳以上の大量リストラ。令和で年収300万円以下「貯金ゼロ」世帯が急増へ。止まらず長期不況へ=勝又壽良AIでも5Gでもない。見えてきた仮想通貨の限界。手取りが減っても、扶養を超えて働けば○年で元が取れる=川畑明美2020年最新版:知らなきゃ損するキャッシュレス「ポイント二重取り」講座=岩田昭男ドコモ炎上。+20万円の県あるも、大半はダウン月末には入金あるのに...未来の「請求書」を即現金化できる資金調達の新しいカタチ「檸檬堂」品薄で一時出荷休止。景気動向3ヶ月連続悪化、いよいよ長期不況へ突入か。ジム・ロジャーズが言う「早く日本から逃げろ」は本当か?金融のプロが裏読み=俣野成敏ついに始まった45歳以上の大量リストラ。令和で年収300万円以下「貯金ゼロ」世帯が急増へ。人気コーナーシェアランキング1森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑2貧乏人は水を飲むな。「水道民営化」を推進するIMF、次のターゲットは日本3東京五輪の費用、当初7000億から3兆円へ。予算も気候も偽って誘致した責任は誰が...4世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう【大前研一「2018年の...5日本の農業をぶっ壊す種子法廃止、なぜほとんど話題にならない?=田中優6ゴミ分別のウソが物語る「生きづらい日本社会」の正体=武田邦彦7日本の貧困層は飢えずに太る。焦る安倍官邸=山岡俊介10ついに始まった水道民営化、なぜ日本は海外「水道代5倍」の失敗例を無視するのか?マネーボイスをほどよくメールで。総合金融情報メールマガジン。欧州為替:ドル・円は安値圏もみ合い、欧州株は下げ幅拡大5Gやオリンピック関連も...市場関係者が噂する「2020年大化け最有力銘柄」とは?欧州為替:ドル・円は売り一服、米長期金利の下げ渋りでページ内の商標は全て商標権者に属します。VOICE」で提供している記事は、情報の提供を目的としており、投資やその他の行動を勧誘、または推奨する目的としたものではありません。銘柄の選択等、投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本サイトに掲載している全ての記事およびデータについては、その情報源の確実性を保証したものではありません。本サイトの提供情報を利用することで被った被害について、当社および情報提供元は一切責任を負いません。万一、本サイトの提供情報の内容に誤りがあった場合でも、当社および情報提供元は一切責任を負いません。本WEBサイトの記載内容は、予告なしに変更することがあります。