コラム142244今日は、オウンドメディアやコンテンツマーケの集客UPに調査コンテンツを使う担当者さんと、マーケティングリサーチに携わる方向けの情報をお届けします。JMRAの「インターネット調査品質ガイドライン」を知っておいてほしいのです。[1]ガイドラインで解説している内容の基本方針。ガイドライン全体は背景の説明なども含め全24ページで、以下のJMRA記事からPDFをダウンロードできる。[2]オウンドメディアで集客UPに効くコンテンツの定番に、「調査データ記事」があります。さまざまなリサーチデータをコンテンツ化することで、共感や洞察感を引き起こし、自分の意見を添えてソーシャルシェアを高められるため、よく活用されています。したデータをインフォグラフィック化することで、ビジュアル面のインパクトを強める手法も使われています。したコンテンツを作るために行う「インターネット調査」について、ちゃんと考えたことありますか?今や主流となったインターネット調査を、これからも適切に行い、リサーチによって本当の生活者の姿や声を把握できるようにするために守るべき大切なことを、JMRA(日本マーケティング・リサーチ協会)さんが「インターネット調査品質ガイドライン」としてまとめています。これは、調査を発注する企業の担当者さんも、ぜひ把握しておいてほしいものです。「インターネット調査品質ガイドライン」知ってますか?JMRAインターネット調査品質委員会が、2017年11月に「インターネット調査品質ガイドライン」を策定しました。これは、「調査会社」だけでなく、調査を発注する「調査依頼者」も把握して守るべき大切なことがまとめられたガイドラインです。調査モニターのアクティブ率が急速に低下している調査協力者をおざなりにした調査が増える傾向があるという問題があるということです。ともに把握して守るべきガイドラインとして作られたのが、今回の「インターネット調査品質ガイドライン」です。3分類・12項目のシンプルなガイドライン「インターネット調査品質ガイドライン」が定めているのは、3分類・12項目のシンプルな内容。いずれも、言われてみれば当然のことばかりにもかかわらず、「調査したい!」のキモチが強くなると、つい守らずに進めてしまいがちなものでもあります。自分で回答してみるシンプルにステークホルダーを考えようネットでは、こうした原則としての方針をしっかりもたないと、「工数がかかるから」「コストを抑えて成果を」というビジネス的要因から、ついUX的観点が抜けた仕組みになっていってしまいがちです。広告コミュニケーションでは、企業目線での「言いたいこと」の押しつけECやWebサービスでは、企業都合での使いづらいインターフェイスマーケティング調査では、回答者への負担の押しつけ企業オウンドメディアのコンテンツ担当者であるあなたにとって、インターネット調査はコンテンツを作るための手段の1つかもしれません。良いコンテンツになる調査結果を安く早く入手できれば、それ以外に気にすることはないのかもしれません。その調査結果があるのは、調査に協力しているインターネットユーザーがいてのことだというのを忘れてはいけません。した「自分の目に見えないステークホルダー」がいることを理解し、そのうえで、エコシステムとしてのインターネット調査を正しい状態に保つようにしなければ、ちゃんとした調査データを入手できなくなっていってしまいます。業界団体がしっかりと整理してくれたガイドラインがあるのですから、これぐらいは把握して、意識しておきたいものですね。http://b.hatena.ne.jp/entry/https%3A%2F%2Fwebtan.impress.co.jp%2Fe%2F2017%2F12%2F12%2F27736。