当たり前のことですが、これを続けるのは簡単ではない。原則�とも関連しますが、使命感を感じられる仕事でないと本気にはなれないものですよね。あとは、本気でやる相手と組むというのも大切ですね。本気でやっている人達には、本気の人が集まってきます。経験的に、この3つの原理原則を守っていると、自分の計画(イマジネーション)より遠くに楽しく行けます。結局、自分の使命に忠実に全力で生きていると、それまで見えなかった流れが見えてくるんですよね。これが最大の経営サバイバル術だと思ってます。いうことで、2020年もよろしくお願いします。今年もまだ見ぬ同志との出会いを楽しみにしています。CorporationPresident鈴木友也Tweet-comments(0)-tomoyasuzuki201912/20Friスポーツ施設建設によるジェントリフィケーションって何?と思った時に読む話これから日本でいわゆる“稼げる施設”が建設されるためには、地方自治体がスポーツ施設建設による「ジェントリフィケーション」を理解し、施設建設をその手段として活用する投資マインドが生まれるかどうかにかかっていると思います。数年後の日本のスポーツ界では「ジェントリフィケーション」がキーワードになっているはずです。訳されるようですが、要は都市の再開発や新しい産業の発展などがきっかけとなり、それまで荒廃していた地域に経済的に豊かな層が流入して地域住民や企業の構成が変わることを言います。今、日本スポーツ界で“稼げる施設”建設の流れをけん引しているのは、北海道日本ハムファイターズやV・ファーレン長崎、千葉ジェッツら民間企業が主導する(地方自治体が資金調達に直接的に関与しない)「民設施設」のスタジアム・アリーナ計画です。今後全てのプロジェクトがこれらのように民間主導で建設費を全額調達できるわけはなく、税金の投入を前提にした(地方自治体が資金調達に関与する)「公設施設」において、PPP(官民パートナーシップ)が資金調達の中心的な役割を果たせるようにならないといけません。ところが、現在そこで大きな壁になっているのが、多くの公設スポーツ施設を保有している地方自治体のスタンスです。スポーツが教育のツールとして発展してきた日本では、歴史的にスポーツ施設は国民(競技者)の心身を鍛える場として設置されてきた経緯があります。戦前は国民の体力低下を憂えた陸軍の提唱で、「総合運動場」が各地に設置されていきました。戦後も国体がこの動きを踏襲してきたわけです。要は、日本のスポーツ組織は歴史的に観戦者(顧客)を想定しておらず、事業的発想はなかったわけです。それを管理する自治体にしても金儲けのセンスなど全く求められていなかった。施設保有者としての自治体が気を使うのは、施設使用時の平等性や公平性を担保することだけでした。これが、日本に“稼げる施設”がほとんどない理由です(だから、自治体の人が悪いわけではありません)。それが、アベノミクスでGDPを増やす必要から、それまで住民サービス(コストセンター)の拠点として運営されてきたスポーツ施設に、一転して“稼げる施設”(プロフィットセンター)として事業的センスが求められるように風向きが180度転換してしまったのです。自治体がこの動きにすぐに着いていけないのも、ある意味致し方ないと思います。100年かけて作られたDNAがたった数年で変わったりしません。ここをうまく変えていけるかが“稼げる施設”を日本で増やしていけるかどうかの大きなポイントの1つになると思います。米国でも、日本同様に多くのスポーツ施設は地方自治体により保有されています。メジャーレベルの施設ですと、約7割の施設は税金が投入された「公設施設」で、しかも日本とは対照的にこれらは顧客体験に配慮され、高収益のプレミアムシートが多く設置された最新鋭施設で、巨額の収益を生み出しています。同じ自治体保有なのに収益性が大きく違うのは、施設保有者としての自治体のスタンスが全く違うからです。施設のP/Lを調べてみると、実は米国でも公設施設で黒字化しているのはあまり多くないことが分かります。巨額の収益を生み出すのに、なぜ黒字にならないのか?それは、施設から生み出されるほとんど全ての事業収入がテナント(施設を利用するプロ球団など)に分配されてしまうからです。米国では、テナントと施設保有者だと、テナントの方が交渉力が強いんですね。米国では地方自治体が多額の税金を投入してまで黒字になりにくいスポーツ施設を建設するのでしょうか?それは、ジェントリフィケーションが起こるからです。言い方を変えると、自治体は施設からの直接的な事業収入を施設建設のメリットとは考えていないのです。それより、自治体が欲しいのは、都市の再開発を成功させることで固定資産税や消費税の増収や新たな雇用の創出、住民のQOL向上、都市のブランド向上といったメリットなのです。したメリットは、ジェントリフィケーションによって新たな産業が興り、人々が集まることで賑わいが生じ、結果的に地域が活性化することで長期的にもたらされることになります。日本には、自治体が意図的なジェントリフィケーションを狙ってスポーツ施設の建設を計画した事例はまだほとんどないはずです。前例主義の自治体にこの投資サイクルを理解してもらうには、まずは民設施設で結果を出すことがファーストステップになると思います。ファイターズの新球場建設によって北広島市の税収が大きく伸びたり、北広島市が北海道で住みたい街ナンバーワンになるといった結果がでれば、それに興味を示し、似たような取り組みを始める自治体が出てくるはずです。1つでもそういう自治体が出てくれば、公設施設にも稼げる施設が拡大していくきっかけになるでしょう。ところで、ジェントリフィケーションを起こすのは、もちろんスポーツ施設建設だけではありません。今(どちらかというと悪い話として)話題になっているのは、サンフランシスコで起きているジェントリフィケーションです。シリコンバレーのテック企業が業容を拡大すると高給のエンジニアなどが増え、物件価値が急騰したため、それまでの住人が家賃を払えなくなってホームレスになっているのです。日本でもニュースになっていましたが、SFでは年収約12万ドル(1400万円)でも低所得者に分類されるそうです。僕も今月頭にSFに出張する機会がありました。1年ぶりくらいにSFに行きましたが、路上にはホームレスがあふれ、さながらBatmanのゴッサム・シティや北斗の拳の世界のような荒涼とした風景が広がっていました(多少大袈裟に言ってますが、雰囲気は近い感じでした)。これにはちょっとびっくりしました。SFはもともとホームレスが多い街ですが、先日目にしたのは(最近まで普通にアパートに住んでいたと思われるような)それなりに身なりの良い人が登山用のテントなどで路上生活している光景でした。Minutesでもホームレスが急増したシアトルの様子が取り上げられていました。シアトルもマイクロソフトの本社があったり、Amazonが最近新社屋を建てたことが話題になりましたよね。ジェントリフィケーションは良い話だけではないのです。Cityに東海岸のHQを建設することが決まった直後から、住環境の悪化を懸念する住民の反対運動が起こり、結局HQ建設は中止されてしまいました。僕も3年前にUpstate(NY州の北の田舎)に引っ越す前はLICに住んでましたが、住人だったらあそこにAmazonが来るのは嫌だったろうなと思います。地下鉄はさらに混むでしょうし、家賃も上がるでしょうから。した話題を半ば他人事のように聞いていたところ、先日ジェフ・ベゾスが僕のオフィスが入っているビルの向かいのアパートに引っ越してきたというニュースを知ってびっくり。なんでも、ペントハウスとその下の2階の3フロアを約8000万ドル(88億円)で購入したとか。Sq.の略)と呼ばれるようになったこのエリアに2006年からオフィスを構えてますけど、当時はこの一帯は問屋街で、少し雑然とした下町風情のある地域でした。HotelのようなブティックホテルやEatalyのようなマーケットプレイス、多数のレストラン・バーなどができ、ここ4〜5年で問屋はどんどん駆逐されていきました。オフィスの家賃も倍以上になりました。ベゾスが越してきたアパートなど、長い間誰も使っていない廃墟のような無人ビルだったのを、つい数年前にリノベしてリオープンした物件です。ジェントリフィケーションを身をもって体験しているわけですが、オフィスの家賃がさらに高騰しないことを祈るばかりです。Tweet-comments(0)trackbacks(0)tomoyasuzuki201906/19Wedスポーツは音楽業界とは異なるチケット再販モデルを志向すべき今月14日にチケット不正転売禁止法が施行されました。指定したチケットは、興行主の許可がない限り転売が違法になるというものです。この法律の成立には、いわゆる「転売ヤー」の取り締まりを求める音楽業界の意向が強く反映されているようです。結論から先に言えば、スポーツ界はチケット再販では音楽業界とは異なる道を模索し、音楽業界とは差別化した再販モデルを志向すべきだと思います。チケット販売モデルが音楽業界と異なるからです。チケット再販の日米の違いについては、以前日経ビジネスにも寄稿しました。日経ビジネスのコラムでも指摘しましたが、音楽業界との最大の違いは、スポーツ業界の商品(チケット)の反復性が非常に高い点にあります(同じ顧客層をターゲットに同じ興行主が同じ市場で同じ商品を売る)。プロ野球なら年間140以上の試合があり、ホームゲームは70試合以上もあります。著名なアーティストでも、全国ツアーという形で場所を変えて公演を行うのが普通です。同じ会場で年間70回以上も公演を行うアーティストなんてまずいないでしょう。した興行形態の違いから、チケットの販売手法も音楽業界とスポーツ業界では大きく異なる部分があります。Holder=STH)の存在やその重要性です。スポーツの主な興行収入にはチケット収入以外に、協賛収入やテレビ放映権収入、グッズ・飲食収入などが挙げられますが、チケットが売れることが、それ以外の収入源が潤う前提となります。チケット販売はその他の収益源にキャッシュという血液を循環させる心臓のような役割を担っています。そのチケット販売の中でも、最重要顧客となるのがSTHです。公式シーズンが始まる前から全試合のチケットを購入してくれる(1試合も開催される前から球団にキャッシュインしてくれる)STHの存在は、球団経営に大きな安定をもたらしてくれます。スポーツ興行の最大の特徴であり難点は、商品の品質を保証できない点にあります(必ず勝つチームは作れない)。した不確定要素が前提のスポーツ興行では、1試合毎に単券を販売しているだけでは、チームのパフォーマンスや天候リスクを十分に回避できず(チームの成績が落ち込んだり、天気が悪いとチケットが売れなくなる)、球団経営の一丁目一番地であるチケット収入が安定しなければ、他の収益源も含めたトータルでの球団経営の安定性・継続性が損なわれます。言い方を変えれば、こうしたリスクを承知の上で全試合のチケットを購入してくれるSTHは球団にとって最も大切にすべき顧客であり、STHの比率を高めるとともに、彼らに最大の利益を提供することが事業戦略上極めて重要になるわけです。スポーツ業界がチケット再販モデルを設計する上でより重視しなければならないことは、転売ヤーの取り締まりではなく(これが重要ではないという意味ではありません)、STHへの最大利益の提供なのです。米国のメジャースポーツでは(競技や球団にもより違いはありますが)、観客収容数の5〜8割程度はSTHであるケースが一般的です。チケット販売でも、シーズン開幕前はとにかくシーズンチケットを中心に販売し、開幕後はグループチケット(団体を相手にしたチケット)やパッケージチケット(複数の試合を組み合わせたチケット)、企画チケットを販売し、最後に単券を売るというのが基本的な販売戦術になります。日本の場合はSTHをメインに据えた販売が必ずしも行われておらず、どちらかというと球団はファンクラブ中心にチケットを売っているケースが一般的でしょう。そのため、日本のプロスポーツ界ではSTH比率は多くても2〜3割程度と言うのが私の感覚値です。STH比率が低いのは、球団が慣習的にチケット販売をプレイガイドに委託してきた歴史とも関係があるように思います(話が逸れるので、これは別の機会に)。した現状の日本のスポーツ界にとって、チケット再販制度の整備は、「将来的にどのようなチケット販売戦略を考えますか?シーズンチケット販売モデルを志向しますか?それとも、従来通り単券販売モデルで行きますか?」という問いに等しい訳です。僕の知る限りスポーツ界でこうした議論が十分に行われた形跡はあまりなく、盲目的に音楽業界がリードする現行のチケット再販モデルに追従してきたような印象があります。半年前に全試合のチケットを買ってくれた人と、今日チケットを1枚買ってくれた人の球団経営における重要度は異なります。スポーツ興行では、STHをより買い求めやすい環境を作る一貫として、いつでも行けなくなった試合のチケットを再販できる仕組みを用意しておく必要があるのです。購入額より高い金額で再販できてむしろ当たり前です。今日の100万円と半年前の100万円では価値が異なるのと同じことです。指定した場合、入場時に本人確認を実施することが努力義務として求められています。本人確認が厳しく(面倒に)なればなるほど、再販しづらくなるSTHへの提供価値は下がります。スポーツ界はSTHの存在という特殊性を理解し、このトレードオフの関係を上手くバランスできる独自の再販モデルを志向すべきでしょう。米国では、NFLは既に昨シーズンから紙チケットを全廃してデジタルチケットに完全移行していますし、他のメジャースポーツも今から1〜2年程度でチケットは全てデジタル化されるようなスピード感で動いています。米国の様に、「スマホで正規のチケットを保有していれば本人と見なす」程度で僕は十分だと思います。言えば、公式シーズンのチケットは、特定興行入場券の指定すら不要かもしれません。日本のスポーツ界は音楽業界とは異なる道を模索し、STHの最大利益に配慮した流動性の高い、顧客志向の独自のチケット再販モデルを志向すべきだと思います。Bizカンファレンス2019」で講演する機会を頂きました。頂いたお題は「米スポーツ界のテクノロジー活用の実態と日本版成功モデルの作り方」。スポーツ×テクノロジーは近年注目を集める分野だけに、「喋りづらいなぁ」というのが正直な感想でした。米国でのスポーツテックの進化の過程を見てきた立場から率直に告白すると、今の日本のスポーツ界のテクノロジーの応用文脈には少し違和感を覚えているのですが、それを上手く伝えられるか自信がなかったためです。言うまでもなく、米国で成功している取り組みが日本での正解には必ずしもならないという前提がありますし、僕のクライアントでもこの分野で事業を行っている企業もいます。何よりも、2020年の東京オリパラに向けてスポーツ界が成長産業として注目されている今、その勢いに水を差したくないという気持ちもありました。頂いた講演時間は50分。この手のカンファレンスの講演時間としては短い方です(普通は90分くらい?)。伝える情報を厳選して構成を上手く考えないと伝えるべきメッセージが伝わらず、誤解を生むだけで終わってしまうかもしれません。〜米国スポーツ界の“実像”と日本企業が陥りがちな“罠”〜」というセミナーを行ったことがありました。挑戦的なタイトルをつけてやってみたセミナーだったのですが、意外と受けが良かったこともあり、基本的なアングルは同じ感じで行こうと決めました。日進月歩のテクノロジーの分野で1年以上前の話をそのまま繰り返しても情報は古いし、面白味もないので、そこは情報をアップデートした上で、構成にもひねりが必要です。結局、カンファレンス当日の朝まであれこれ考えて、テクノロジー企業の立ち位置を俯瞰して整理する形から入ることに決めました。スポーツへのアプローチの仕方で整理すると、企業は「協賛スポンサー」と「商材スポンサー」に大別されます。協賛スポンサーは読んで字のごとく、スポーツに協賛することで自社の経営課題を解決する、いわゆるスポンサーシップとしての関わり方です。Sports」と言い換えることができます。商材スポンサーは、分かりやすい例で言えば、スポーツ用品製造者や試合運営支援企業など、スポーツ自体を盛り上げることが事業となっている企業です。サプライヤーと言い換えることができるかもしれません。Sports」と呼ぶことができるでしょう。このように、スポーツに関与する企業でも、協賛スポンサーと商材スポンサーではアプローチが真逆になります。前者は「己」(自社のニーズ)を知ることが重要になりますが、後者は「相手」(スポーツのニーズ)を理解することが重要になります。「スポーツ×テクノロジー」での最大の落とし穴は、テクノロジー企業は本質的に商材スポンサーの位置づけになるべきなのに、協賛スポンサーとして振る舞っているケースが(特に日本では)多く見受けられることです。本来は、スポーツ組織が抱える経営課題を踏まえ、それを技術で解決するのがあるべき姿なのに、自社のシーズ(テクノロジー)ありきで、それを売ることが目的となってしまうのです。最近、スポーツの本質を捉えきれない(苦戦中の)事例として米国で良く言及されるのが「VR観戦」です。スポーツ観戦の本質とはソーシャルな体験であり、喜怒哀楽を仲間と共有することを求めてファンは試合観戦を行うわけです。このソーシャル機能は、近年コンテンツ開発や施設設計でもより重要視されているファクターです。今の技術では、VR観戦はファンが箱の中に閉じこもってしまうため、このソーシャル体験が大きく損なわれてしまうんですね。隣の人とハイタッチもできない。米国ではVR観戦はスポーツの本質を捉えきれない失敗事例として整理されつつあり、実際VCによるVRテックに対する2018年の投資額は前年から半減していますし、VRテック大手のNextVRも今年に入って従業員の4割をレイオフしています。VR観戦も、例えばミッション・インポッシブルの様にコンタクトレンズにVR映像を投影できるレベルまで技術革新が進めば、ソーシャル体験は損なわれないため話は違ってくるでしょうし、観戦用途以外でも、トレーニング用途(フットボールでQBがパスカバーを判断力を磨いたり、ダウンヒルの滑降選手がコース取りや体重移動の判断力を養うなど)や営業用途(シーズン席や協賛の営業で実際の試合での座席からの見え方や施設での見栄えを見せたり、施設建設前からプレミアム席のモデルルームでVR視聴で未来体験させるなど)などでは活躍の可能性がまだあると思います。顧客体験とかファンエンゲージメントといった、ファンとのI/Fの部分に行きたがる点も日本独特なのかもしれません。ここは当てるのが難しい領域です。米国でも、一昔前にはアプリを使って今までにない革新的な観戦体験を提供しようと多くのテック企業がこぞって様々なサービス(マルチアングルの映像提供とか、座席からの飲食オーダーとか、トイレの待ち時間表示とか)を開発していましたが、結局今でも定着したサービスはほとんどなく、観戦中のアプリの使用率は低迷したままです。結局、いろいろと球団やリーグの経営者と話していると、やはり最も顧客体験にインパクトがあり、かつ観戦体験を損なうことがない投資は、ビジョンの大型化と音響設備の拡充に集約されつつあるような印象を受けます。Have(なくてはならない領域)というイメージを持っています。皆左に行きたがる(笑)。日本のスポーツ界では、テクノロジーの導入が遅れているビジネス領域やインフラが少なからずありますので、そっちの方に注目してもいいのではないかと思っています。こんな形でカンファレンスの導入部分を整理し、後半は日本のスポーツ界が抱える本質的な問題点や、今後スポーツ界にもたらされるであろう変化の潮流・トレンドについて駆け足でお話しさせて頂きました。自分の頭の中でも上手く整理できていなかった領域だったこともあり、「たった50分の講演なのに何時間準備にかけるんだ」と自分で突っ込みを入れたくなるくらい悩みながら構成を考えた講演だったんですよね。自分の中でどれだけ聴いて頂いた方々に有益な情報を提供できたのか手応えが掴み切れない感じではあるのですが、講演後、わざわざ控室までいらして頂いて「感動しました」と感想を伝えてくれた方がいらしたり(こんなことは初めてでした。僕も感動しました!)、個別に来場してくれていた知り合いからも割とポジティブなフィードバックは聞けたので、悩みながらも準備をした甲斐は少しはあったなと、少しは安堵したところです。いえ、最後は駆け足になり、何枚かスライドもスキップせざるを得なくなってしまいました。余裕をもって構成を考えたつもりだったのですが、やはり、少しでも丁寧に説明しようとすると、時間があっという間にたってしまいます。スポーツ賭博の部分などは、もっとじっくりそのインパクトや本質的な意味について解説したかったのですが、残念です。これはまた別の機会にということで。感想やご意見、建設的批判はWelcomeですので、是非当日お越し頂いていた方がいましたら、共有して頂けますと幸いです。Tweet-comments(0)trackbacks(0)tomoyasuzuki201901/05Sat2018年の米国スポーツビジネス振り返り新年になりましたが、これからの来るべきスポーツ界の1年を見据えるに当たり、いい機会なので昨年米国スポーツ界で起こった大きな出来事・新しい潮流について、ツイッターへの投稿などを振り返りながら整理してみようと思います。何といっても昨年米国スポーツ界最大の出来事は、これまで違法とされてきたスポーツ賭博に合法化の道が開けたことでしょう。これまでスポーツ賭博は1992年に制定された連邦法PASPAによりネバダ州をはじめ4州を例外に違法とされてきました。このPASPAを憲法違反だとする司法審査が昨年5月に最高裁で確定したため、スポーツ賭博の合法性に関する判断は州政府に委ねられることになりました。米国のスポーツビジネス市場約5000億ドル(約50兆円)の約1/3が違法スポーツ賭博と言われてますが、今後はその争奪戦が始まります。最高裁がスポーツ賭博を規制する連邦法PASPAを憲法違反と判断。2018この最高裁判決を受け、昨年10月時点で6州が既にスポーツ賭博を合法化し、18の州が合法化に向けた法案の審議を進めています。全米50州+DCの約半数の州がスポーツ賭博合法化に舵を切っている状況です。Resortsとスポンサー契約を締結。NFLもつい先日、Caesarsとスポンサーシップ契約を結びました(ただし、NFLはリーグ規約で賭博を許可していないので、スポーツ賭博領域は契約から除外されている)。言うべきか、NBAが1500億ドル(約15兆円)以上の規模と言われる賭博市場に参入。Resortとスポーツ賭博の公式スポンサー契約を締結。Resortsと賭博カテゴリの協賛契約を締結。2018MLBもMGMとスポーツ賭博カテゴリでパートナーシップを締結。特筆すべきは、例えばNBAが3年総額2500万ドルなのに対し、MLBは4年総額8000万ドルと契約額が巨額な点。違いはStatcastからのデータ提供や日本市場へのアクセスが含まれる点。あとは試合数の違いもあるかな。2018スポーツ組織にとって、スポーツ賭博合法化の事業的インパクトは単に賭博者という新たな顧客を取り込めるだけに留まりません。スポーツの消費形態は、近年のソーシャルメディアやモバイルデバイスの登場や、デジタルネイティブのミレニアル世代の社会参加により、大きく変化してきていると言われています。具体的には、1試合をじっくり観戦する(Watching)という消費は主流ではなくなり、スポーツをつまみながら(Snacking)他のこと(食事、おしゃべり、別のスポーツ観戦など)を並行して行う形に変化してきています。これからはスポーツを観る(watch)のではなく、つまみ食いする(snack)時代になると言われています。その先駆けになるか?GSウォーリアーズが試合観戦できない月間パスの販売を検討。価格は月100ドルで場内のバーやレストランからテレビで観戦して雰囲気を楽しむ。2018スポーツ賭博解禁で重要なのは、このSnackingの文脈からこれを理解することです。実際、スポーツ賭博合法化のインパクトは、賭博から生み出される直接的な収益よりも、新たな観戦形態を提供できる選択肢によって既存収益源から増収を生み出せる部分の方がはるかに大きいと言われています。Revenue)をはるかに上回っています。■来そうで来ないOTTJリーグを筆頭に放映権がテレビからOTTに移行しつつある(スポーツ界におけるテレビの影響力が減退しつつある)日本にいるとイメージしづらいと思いますが、米国では放映権は有料テレビ局が高額複数年契約でガチガチに押さえていて、OTTが入り込んでくるスキがなかなかない状況です。Look-In」として抜き出してオンエアするもので、試合中継の本丸を手にするものではありません。「来るぞ来るぞ」と言われながら、なかなか来ないOTTだったのですが、果たしてその状況を一変させたのがAmazonでした。AmazonがMLBの放映権を持つRSN22局の入札に参加。この入札劇はDisneyのFOX買収に伴い、司法省がFOXの持つRSNの売却を独占禁止の観点から買収の前提条件にしたため。メディアの主戦場であるローカル放映権にOTTが参入できるか?Amazonの本気度にも注目。2018昨年、DisneyがFOXを買収したのは記憶に新しいところですが、反トラスト法違反でこの買収を審査していた司法省が、FOXが持つ22のRSNの売却を条件にこの買収を認めました。現在、このRSNの入札が行われている最中なのですが、ここに手を上げてきたのがAmazonでした。放映権を買うのではなく、テレビ局を丸ごと買ってしまおうというのですから、Amazonらしいスケールの大きな話です。この22局の中には、ヤンキースの放映権を持つYESなども含まれており、Amazonがスポーツ中継ビジネスに参入してくると、これまでの勢力図が一変してしまう可能性があり、この入札の行方は要注目なのです。■NCAAとプロスポーツの直接競争時代の幕開け米国の大学スポーツで大きな収益を上げているのは、男子バスケとフットボールの2競技にほぼ限定されます。この2競技だけビジネスとして成功しているかというと、NBAとNFLにはドラフトに年齢制限があり(NBAは19歳、NFLは20歳にならないとドラフト資格を得られない)、高卒即プロ入りが認められていないからです。これにより、プロ志望の大学トッププレーヤーは、年齢制限があるから仕方なく大学に進学しているという学生も少なくなく、これが裏金の温床になっていました。昨年、FBIの捜査により、有望選手の入学を希望するナイキやアディダスといった大学スポンサー企業や、卒業後の代理業務を狙うエージェントが、選手(やその家族)やリクルーティングで影響力のあるヘッドコーチにカネをばら撒いていた一大スキャンダルが発覚しました。FBIの捜査はまだ続いていますが、このスキャンダルを受け元国務長官のコンドリーザ・ライスを委員長とする第三者委員会が立ち上がり、スキャンダルの元凶となっていた年齢制限の撤廃や代理人の使用許可などを含む大学バスケ界の改革案が提示されました。変容を迫られるNCAA。FBIが捜査しているリクルーティングスキャンダルなどを受け、NCAAがバスケの規約を大幅に変更。選手のエージェント使用も容認。2018こうした動きに合わせ、NBAも傘下のGリーグの待遇を改善するなど、来るべき年齢制限撤廃に備え、高卒トッププロを受け入れる環境整備を虎視眈々と進めています。NBA傘下Gリーグが高卒トップ選手向け“セレクト契約”を用意。12万5000ドルの報酬のほか、代理人利用や肖像権ビジネス、企業とのエンドースメント契約なども認める。2018つまり、これまで年齢制限により上手く守られていた大学スポーツとプロスポーツの住み分けが終焉を迎え、今後は直接的な競合として選手の争奪戦を繰り広げることになるわけです。NCAAとプロスポーツが直接対決を迫られるのはバスケだけではありません。Pro」が開幕します。これにより、年齢制限により利権が守られていたバスケ・フットボールともに今後はプロとの直接競争を強いられることになります。NCAAは2016年には既にそのビジネスモデルの根幹ともいえるアマチュア規定(学生の本分は学問にあるという建前から、学生にはプレーの対価としての報酬は支払えないという規約。これによりスポーツ組織経営における最大のコスト要因である選手年俸を極小化することができた)が反トラスト法違反という判決が下されています。大学スポーツのビジネスモデルが根本的に見直される流れは今後も続きそうです。弊害がこれまでにない程噴出してきている昨今、プロとの直接対決時代を迎えるに当たり、学生スポーツの意義が本質的に問い直されていくことになるでしょう。■アナリティクスによる競技の変容いわゆる“マネーボール”に始まったアナリティクス(統計的データ分析)の戦術分析への応用は、スポーツの本質すら変えつつあります。打撃面での選手評価から用いられ始めたアナリティクスは、守備面にもその応用領域を拡大し、今やMLBでは多くの球団がバッターの打撃傾向に応じて極端な守備シフトを敷くようになってきています。これは、フライには傾向が見られないがゴロには一定の傾向があるという分析結果に基づいた動きなのですが、これにより投手はゴロを打たせるような配球を行い、それに対峙する打者は逆にフライを打つように意識を向けるようになりました。この結果、全体的な傾向として打者の平均打率は下がる一方で、ホームランの数は増えるようになり、インプレーの数が減ってきていると言われています。言い方を変えれば、野球が大味になったというわけです。これに対しては、MLBのコミッショナーも危機感を示しており、守備シフトの規制を検討していると報じられています。統計を駆使して確率論でスポーツを極めていくと、観戦スポーツとしての魅力が薄れるのかな?一考に値する視点。MLBコミッショナーが守備シフトの禁止案を提案。シフトの多用でヒットが減り、打者はフライを打とうとする。結果、大味な試合が増えるというロジック。2018また、アナリティクスが変えたのは選手の動きだけではありません。基本的な戦術はフロント主導になる傾向が強まり、監督には戦術(選手の起用や作戦の選択など)よりもチームの雰囲気づくり(いわゆるケミストリー)が任されるようになってきているようです。要は、科学の部分は球団が行うので、アートの部分を担当するように役割が縮小されてきているのです。これにより、MLBの監督の年俸は減少傾向になっています。MLBでは監督に求められる役割が変わって来ているようです。データ分析を重視したフロントオフィス主導型が増えて来たため、監督の年俸は減少傾向。NCAAのバスケやフットボールのHCの方が稼いでます。2018既に試合映像のスカウティング分析などにAIが入って来つつあります。リアルタイムで戦術分析が行えるようになるのも、時間の問題でしょう。言い方を変えれば、AIがGMや監督を置き換えるのが技術的に可能になるのです。なった場合、それをルールで許すのかどうか。スポーツの中で人の要素をどこまで排除することを認めるのか。守備シフトの先にはこうした本質的な問題が横たわっています。目前に迫った今、オリンピックに代表される都市招致型グローバルメガイベントへの風当たりが急速に強くなってきています。Stronger」(より早く、より高く、より強く)は、資本主義の発展過程では「豊かになりたい」という国民心理と密接に結びつき、大会開催を後押ししてきました。今日のように成長より成熟が求められる世の中では、たった2週間のイベントに兆円レベルの巨費を投じる理由を正当化するのが難しい時代に差し掛かっています。26年の冬季五輪招致から札幌が撤退したのは記憶に新しいですし、カルガリーも市民の反対から昨年11月に撤退を決めたのをご記憶の方もいるかと思います。26年五輪では大会招致に立候補した7都市のうち5都市が撤退を決めました。2018日経ビジネスにも書きましたが、2016年にオックスフォード大学が実施した調査では、過去に開催されたオリンピックで招致段階の見積もり通りに収まった大会は1つもないという衝撃的な事実が明らかになっています。したリサーチ結果を受け、同大学の調査チームも「オリンピックの開催を予定している都市や国は、世の名で最も高額で財務リスクの高い大規模プロジェクトを行おうとしているという認識を持つべき」と警鐘を鳴らしています。東京オリンピックも「レガシー」をキーワードにサステナブルな五輪の実現に向け動いているようですが、「レガシー」がその場しのぎの言い訳に使われるようなら、東京オリンピックは1984年のロス五輪により構築されたと言われるオリンピックのビジネスモデルに終止符を打った大会として記憶されることになるでしょう。2020年の東京オリンピックが「サステナブル五輪への道筋をつけた大会」と言われるように、意味あるレガシーが残されることを期待したいと思います。新年明けましておめでとうございます。2019年1月1日でトランスインサイト株式会社は設立13周年を迎え、14年目の年に突入しました。個人的には在米生活も19年目になります。渡米当時、こんなに長くアメリカに住むことになるとは、文字通り夢にも思いませんでした。振り返ってその理由を考えてみると、まずスポーツビジネスの先進的なノウハウを間近に見ることができ、これが業務上の差別化要因になっていることが挙げられます。感覚としては、これが50%くらい。生活者としての視点がないと、米国のスポーツ界を本質的に理解し、客観的に評価することはできません。1週間出張でアメリカに来ても、先進的な事例を見たり話を聞くことは可能です。生活者としての視点や実感がないと、情報の重みづけはなかなかできないものです。住んでいることで先進的な情報を肌で理解し、その実相を感覚としてつかんでいることを私は重視しています。2つ目の理由は、スポーツを観るにしてもやるにしても、最高の環境が整っていること。これが30%くらいでしょうか。スポーツが人々のDNAとして刻み込まれている米国では、どの季節でも違ったスポーツが生活を盛り上げ、喜怒哀楽をもたらしてくれます。スポーツをやるにしても、人工芝で照明が完備されたグランドを比較的簡単に使うことができます。平日、仕事を終えて午後6時からレクリエーションスポーツを楽しめる環境が身近に整っているというのは、本当に素晴らしいことです。50歳を目前に控え、3回も手術を経験しながら未だにフラッグフットボールをプレーし続けていること自体が、その証とも言えるかもしれません(笑)。3つ目の理由は、アメリカという国との相性が悪くなかったのだと思います。集団への帰属がアイデンティティとなる母性社会の日本とは対照的に、一神教に根差した父性社会の米国では、あらゆる局面で個人の判断がベースになります。雑多な価値観が混ざり切った米国社会では、“暗黙の正解”は存在せず、同調圧力はゼロです。聞くと、なんだか自由で楽しそうな印象を持つかもしれませんが、むしろこれは苦痛になりえます。僕もそうですが、母性社会での価値観をベースに米国で生活し始めると、大抵の人は大きな疎外感を感じることになります。母性社会の日本では、個人の自由を一定程度制限する対価として、自分が帰属する母集団(学校、会社など)が個人の世話を焼いてくれることが当たり前のようにあります(終身雇用制度などはその好例)。個人の都合が常に集団の都合に優先する米国では、まず前提として個人の持つ集団への帰属意識は希薄で、集団も個人の世話を焼いてくれません。つまるところ、これは個人の自由意志の尊重なのですが、これに慣れていないと疎外感や冷たい感じを受けてしまいます。自分で言うのもなんですが、僕は割と一人でいるのが平気ですし、どちらかというと天邪鬼で、皆が行く方向と違う方に行きたがる個人的な気質を持っているので、こういう性格的な部分がアメリカの生活に合ったのかもしれません。「わたしの存在そのものが質問なのだ。その答えを知りたくて生きてるんだ」。これは、劇作家の寺山修司の言葉です。何の因果か、私はアメリカに19年も暮らすことになりました。家族に支えられて今に至りました。異国に生活しながら個人事業主として社会に向き合っていると、どう考えても大きな存在に導かれているとしか思えないような不思議な感覚を覚えることも少なくありません。Proposition)というものを追い求めていきたいと改めて思います。Brownsだったので思わずチャンネルを合わせてみました。Jets対Brownsと聞いてピンと来たあなたはかなりのNFL通です。これは今年のドラフト1巡QB対決なのです。TNFは、ファンの間では導入以来もっぱら不評なのですが、なぜかと言うと前節の試合から中3日しかないため、コーチ陣や選手が十分な休養や準備のための時間が割けず、クオリティーの低い試合が多いからです。TNFの放映権はババ抜きみたいになっちゃってまして、OTTの実験場に使われたりしています。昨年なら、はっきり言ってJets対Brownsなんて誰も観たくないような試合です。Brownsは2016年シーズンから引き分けを挟んで18連敗中で、不振を極めていました。私の地元のJetsも毎年QBの育成に失敗し、シーズン途中で失速というパターンが映画のように繰り返されていました。Darnoldを獲得しました。昨日の対戦は今年ドラフトされた上位2QBの戦いだったわけです。Taylorを初戦から使い、Mayfieldには育成期間を設ける方針だったようです。昨日の試合ではTaylorが第2Qで負傷したため、予期せぬ形でMayfieldのNFL初戦になりました。試合の方は、初戦から新人離れした落ち着いたパフォーマンスを見せるDarnoldがこの日も難なくオフェンスを指揮し、Mayfieldが投入された前半残り1分42秒の時点で14-0でJetsがリードしていました。Mayfieldが入ってオフェンスのリズムが変わったBrownsは試合終了前にフィールドゴールを決めると、後半も得点を重ね、試合終了まで残り47秒でJetsを逆転し、そのまま14-17でBrownsが勝利を収めました。試合展開自体も非常にスリリングだったのですが、去年までカレッジフットボール界を賑わしていた2人のQBがBrownsとJetsという不人気チームを一夜にして立て直してしまうダイナミズムに舌を巻きました。これぞ、ウェーバー制ドラフトの真骨頂というところでしょう。日本のプロ野球もドラフト1巡の入札抽選を止めるだけでかなりの戦力ダイナミズムが生まれるだろな、なんてことを思った木曜日の夜でした。Tweet-comments(0)trackbacks(0)tomoyasuzuki201807/31Tueアラフォー男子のeSports初観戦記ここ数年、どこのカンファレンスに出ても「eSports」のワードを聞かない事はありません。Centerで開催されることを教えてもらい、ようやく初観戦に至りました。<観戦したゲーム>観戦したのはOverwatchという対戦型ゲームで、世界中に約4000万人のユーザがいるそうです(2018年5月現在)。League」(OWL)というリーグ戦を開始しました(ちなみに、Blizzard/MLGともにActivision-Blizzardという会社に保有されています)。OWLは12チーム(米国9、韓国・イギリス・中国からそれぞれ1チーム。Arenaを拠点に公式戦を戦い、7月にプレーオフと決勝戦が開催される流れになります。公式シーズンは4ステージで構成され、各ステージでトップのチームに12万5000ドルの賞金が支払われるほか、公式シーズン全体の成績により2万5000ドル〜30万ドルの報酬がチームに支払われるそうです。プレーオフは上位8チームが進出し、優勝チームには100万ドルの優勝賞金が提供されるなど、賞金総額は350万ドルとのこと。Finals」の1試合目で、優勝チームは翌日の第2戦の結果とのトータルで決まるようです。Finalsの初戦を観戦したというイメージです。OWLは所属12チームが各都市にフランチャイズを置く閉鎖型モデルを採用しており、eSportsで一般的な昇降格制度を伴う開放型ではないようです。米国でプロリーグが組織されるとサッカーもeSportsも閉鎖型になっちゃうのは面白いところです。<観戦者のゲーム歴>ちなみに、私45歳男ですが、小学生低学年の頃は地元のゲーセンでインベーダーゲームやパックマンをするなど、割とゲームが身近な環境で育ったように記憶しています。初代ファミコンが登場してファミスタやゼビウス、ドラクエなどに一通りハマりましたが、中学生になって部活が忙しくなって以来、ゲームとの接点はプツリと無くなって今に至ります。少なくとも30年以上はゲームから遠ざかっていた中、いきなりeSportsの観戦となりました。予備知識のない中でのeSports観戦もいかがなものかと思い、試合当日の開始3時間前くらいになってオフィスでJ嬢とWikipediaやYouTubeなどでゲームの世界観やルールなどを慌てて勉強しだすも、展開や登場人物が複雑すぎて途中で心が折れ、二人ともほとんど無知なままぶっつけ本番の観戦となりました。Centerに着いたのは試合開始15分前でした。アリーナの外はNBAの試合前のような混雑はなく、少し拍子抜けした感じでしたが、アリーナに入場しコンコースから座席エリアに入ると、熱狂的なファンで既に会場が埋め尽くされており、その熱気に圧倒されました。「なんじゃこりゃ」という感じです。Centerですが、eSportsの場合はコンサート仕様と同様に一方にステージを設営するため、使えなくなるステージ裏の席と、フロアに追加設置される仮設席を相殺してキャパは約1万7000席程度のようです。フロアと1階席はほぼ埋まっており、2階席は半分くらいの入りだったので、全体で1万人ちょっとの動員だったような印象です。ちなみに、チケットは全席自由で(フロア席だけ違うカテゴリだったと思いますが、1階と2階は行き来自由)、早い者勝ちです。3週間前に購入しようとした時には既に売り切れていたため、StubHubで1枚80ドルちょっとで購入しました。<ゲーム展開>ゲームは5つの異なるステージを攻守交替で行う形でした。1ステージ20〜30分程度かかり、各ステージの間には5分くらいインターミッションが入ります。説明すると、野球に似ていなくもないですね。試合開始前にはチーム紹介があり(そういえば国家斉唱はありませんでした)、MCが居て1試合を通して会場を盛り上げます。MCとは別にDJもいて、ステージ間のインターバルなどはクラブのような感じでイケイケの曲をかけて雰囲気をヒートアップさせます。Tシャツトスなんかもやってました。この辺はNBAをもう少し賑やかにしたような感じです。試合の模様はTwitchでも無料で生中継されており、25万人前後のアクセスが確認できました。ちなみに、翌日の決勝戦第2戦はESPNで生中継されてました。これをESPNが生でオンエアしちゃうのかと、ちょっと衝撃でした。<通常のスポーツ観戦・興行との違い>1)ゲーム経験者と未経験者の間の断絶OWLを実際に観戦してみて痛感したのは、ゲームをやったことがないと全く盛り上がりに着いていけない点です。これはゲームの種類によっても違いがあると思いますが、今回観戦したOverwatchに限って言えば、アリーナのビジョンにゲーム展開は大きく表示されているので場面を見逃しているわけではないのですが、それでもやはり何が起こっているか全く理解できず、残念ながら最後まで周りの熱狂に溶け込むことができませんでした。従来的なスポーツの場合、例えば野球やサッカーをやったことがない人でも、場外ホームランやセットプレーからの華麗なゴールなどを見れば、「すげー」と感激する場面があり、プレーの感動を共有することができると思うのですが、eSportsの場合これが比較的難しいのではないかと感じました。従来的なスポーツの場合は、プレーヤーの身体性自体が観戦対象であり、そのレベルの高さに観客は魅了されるわけですが、eSportsの場合は画面の中のプレーヤー(キャラクター)の身体性そのものというよりは、それを操作するゲーマーの技が観戦対象になるので、その技がどれだけ凄いのかが分からないと盛り上がれないのです。Propositionを大きくシフトさせてきています。個人的に、その達成度を測るには「その競技を全く知らない人が来ても楽しめるかどうか」が一つの目安になると考えています。この尺度でeSportsを評価してみると、(Overwatchを知らない自分があまり楽しめなかったことが象徴的ですが)競技を知っている人と知らない人の間に大きな断絶があるのは、通常のスポーツ観戦との大きな違いかもしれません。特定のゲームタイトルをベースに大会を組織せざるを得ないのもeSportsの特徴です。Entertainment社が開発したゲームを使い、MLGの協力でリーグ戦が実現しているだけですが、前述のように両社は同一オーナー会社に保有されています。したスキームからどうしても特定企業の存在感を感じざるを得ず、「どうせゲーム会社のプロモーションに上手いこと乗せられてるだけでしょ?」という見方を否定できないのです。テレビ中継やネット配信などでは、MCのトークやDJの盛り上げなどはあるにせよ、大部分はゲーム展開をそのままオンエアしているわけですが、当然ゲーム自体の知的財産権はゲーム会社に帰属しています。OWLのように、タイトルゲームの開発元とリーグ戦の興行主が同一であれば問題ないですが、これが異なる場合に、試合中継やその周辺コンテンツ(Pregame、Aftergame、応援番組などのコンテンツ)の放映権は誰が保有するのかは、まだグレーゾーンなのではないでしょうか?韓国などでは、訴訟も起こっているようです。<想定されるKSF>eSportsを大きな市場に育てていこうと考えた場合、前述のように「ゲーム経験者と未経験者の間に大きな断絶がある」ことが大きなハードルになるように思えます。断絶を超える方向性としては、「ゲーム経験者を増やす」か、「ゲーム未経験者からも共感の得られやすい(見て分かりやすい)ゲームタイトルを選ぶ、あるいは会場全体としてそのような訴求価値を目指す」、の2つが大きくありそうです。前者は正論ですが(アメフト市場を拡大するには、アメフトのルール理解者を増やすべきだ、という主張に似ています)、これはマイナースポーツが陥りやすい罠で、実はなかなかすぐに成果が出にくい部分です。eSportsの場合は特定のゲーム会社の利害に直結するところも、単純に「ゲーム経験者を増やそう」という主張が響きにくいところではあるでしょう。両方やって行くんでしょうけど、個人的には後者のアプローチに力を入れるべきかなと感じます。ゲームを知らない人にも楽しんでもらえるには、前提条件として良いアリーナがあるのは必須でしょう。ゲームを見せるだけだと間が持たないので、音楽や映像などで盛り上げないと単調になってしまいそうです(アリーナスポーツとの相性は抜群ですので、NBA球団が躍起になってeSportsチームの買収に走る気持ちは良く分かります)。1つは、言葉の問題も市場を定義する上では大きな壁になり得ると思います。eSportsの場合、オンラインで予選や大会を開催することもできてしまうので、それを良く捉えれば国境などにとらわれずにボーダレスに興行することが可能です。(個人的には勉強不足で一般的な興行形態をよく知らないのですが)、例えば日本の大会を日本語で行うとした瞬間に世界(英語)のeSportsマーケットから取り残されてしまうような状況になり得るのではないかなとも思います。CenterでOWLを見た印象では、英語圏ではそれなりの市場やエコシステムが既に存在しているように見えるので、ゲーム経験者のみを前提としたマーケットだけでクリティカルマスが取れて事業として成立してしまうかもしれないものの、日本語だけだと十分な市場を確保できないという事態に直面するかもしれない、少なくとも英語圏に根付いた事業よりは不利だろうなと言う印象を受けます。これは、ある意味今日本のサッカー界が直面している課題と共通するかもしれませんが、ヨーロッパのようにコアサポーターだけをターゲットにして毎試合6万人の観客が集まるほど市場が大きければ(成熟していれば)問題にはならないのですが、そうならない場合に、サッカー先進国のファン開拓はあまり日本の参考にならないのです。考えると、日本を軸に日本語で事業展開する場合は、よりゲーム未経験者(カジュアルファン)からも共感を得られやすい日本独自の環境を整備しないとビジネスとしては苦しくなるかもしれません。Spitfireのプレーヤー(ゲーマー)はほとんどが韓国人だったんですけど、試合中のプレーヤーの音声をステージ間のインターバルでオンエアするなど盛り上げる努力はしていたものの、そもそも会話が韓国語で、通訳や字幕が付くわけでもなく、「おー、何か真剣に声かけあってやってるな」とは思うものの、何を言っているのかサッパリ分からず、とても残念な感じだったので、こうしたところの多言語対応などもあれば良いなと感じました。以上、初観戦記として書いてみましたが、ぼとんどeSports初心者でまだまだ勉強中ですので、的外れなことを言っていたらご指摘頂けますと有難いです。Tweet-comments(0)trackbacks(0)tomoyasuzuki201807/20Fri海外視察を成功させるには日本企業がシリコンバレーで嫌われているというのは有名な話なのですが、同じようなことがヨーロッパでも起こってるみたいです。■日本企業は「お勉強」海外視察を撲滅せよ。問題点であり、その他の問題を引き起こす真因でもあるのが「目的意識の欠如」です。視察希望者の70%くらいは「こういうことをするために、こういう企業を訪問して、こういう話を聞きたい」といった、具体的な目的を持っていません。受け入れ先の時間と人的コストを使って情報をもらっているにも関わらず、テイクばかりでギブができない。「また日本人か」と言われてしまう。最近は視察の依頼を断るケースさえあります。僕なりの「無駄な視察撲滅運動」です。僕も海外研修のコーディネートをやらせて頂いたりするので、記事の吉田さんの気持ちはとても良く分かります。先週、某プロ野球球団の海外研修で西海岸にいたのですが、このアレンジでいろいろと思うことがありました。この球団はもうかれこれ10年くらい毎年ミドルマネジメント層向けに海外研修を実施しており、かなり視察慣れしているので目的の明確化やその後のTakeawayの活用方法などは組織内で十分検討のうえで視察を実施しています。今年は従来と少し趣向を変えて、スポーツの領域以外にも目を向け、西海岸のIT企業も視察先に加え、彼らのマネジメント手法や事業開発思考なども参考にできないかという話になりました。アポイントメントの調整は、同じ競技どうし(日本のプロ野球球団がMLB球団を訪問するようなケース)なら比較的容易です。選手の日米交流があるような競技は既にスカウトどうしで協力関係があったりするので、相手側もよっぽど都合が合わない場合を除いてだいたい快く会ってくれます。競技が異なる(プロ野球球団がNBA球団を訪問するなど)と少し難易度は上がります。今回、プロ野球球団がIT企業にアポを入れるということで、全く異なる畑に足を踏み入れることになりました。結果的に、AmazonさんとZapposさんの視察はできたのですが、それ以外にもいくつかのIT企業に面会依頼をしていたのですが、こちらは見事に断られてしまいました。理由はほぼ共通してて、「自分の企業にとって面会する直接的なメリットがない」から。ここまではっきり言われると逆に気持ちいいですけど(笑)、先方としてはビジネスにつながる可能性があるか、それがない場合は拘束時間に対する従業員の収入逸失分を謝礼という形で補償しない限り、基本的に面会には応じてくれないようです。東海岸だと、断るにしてもこう少し婉曲的に言ってくれたりするんですけど、やはりシリコンバレーに代表される西海岸のベンチャー気質は違うなぁと、変に感心してしまいました。いうカルチャーは、終身雇用がまだ色濃く残ってて、時間と成果で生産性を厳密に管理しない日本ではピンと来ないかもしれませんが(なので、日本の大手上場企業がシリコンバレーを訪問するなどという場合が、実は一番危険なのです)。Zapposさんなんかは、世界中から視察が殺到しているらしく、逆に視察・面会への対応を1つの事業にしてしまっています。Insightsという関連会社を設立してて、面会は30分で参加者一人につき250ドル、1時間350ドルで受け付けています。安くない金額ですが、これで向こうも訪問者をスクリーニングしているのだと思います(単なる興味本位の訪問者の排除)。お金で解決できるなら、ある意味コーディネーターとしては楽なんですけどね。ちなみに、今回は6名で訪問したので、1時間の面会に2100ドル(約23万円)支払いました。それにしても、Zapposは衝撃的な企業でした。視察前にNDAにサインしているので、残念ながらその情報を共有することはできないのですが、完全な自由主義の裏に、それはそれはとてもとても厳しい成果主義が徹底されていました。ほとんど宗教団体のような企業でしたね。海外視察を成功させるために会社としてやらなければならないことは、非常にシンプルです。事前に質問項目をできるだけブラッシュアップしておくことです。これは2つの意味で重要です。良い質問は、訪問先のことをある程度理解していないと出てきません。公式サイトを見て基本的な事業内容を理解し、自社との違いが何かのか考えてみるとか、財務情報をIRのページから入手して事業構成や売上比率を押さえておくとか、最低その位はやっておかないと良い質問はできません。英語が分からないなら、専門家を呼んで日本で事前勉強会をやっておくのもよいでしょう。良い質問、深い質問を考えるためには、それなりの準備を強いられますが、まずはこれがとても重要だと思います。Personに面会できる可能性が高まり、場合によっては関連資料なども事前に準備してくれたりもします。1時間の面会としても、通訳が入れば実質的にヒアリングできる時間はその半分の30分しかありません。この短時間の勝負に勝つには、事前準備が欠かせません。1時間の面会なら、最低でも質問したい事業領域(大項目)に応じて各10個程度の大まかな質問項目(中項目)を用意し、できれば各質問項目をもう少し詳しく落とし込んだ具体的な質問(小項目)にまで整理できていたらベターです。最悪なのは、「ざっとこんな感じの話が聞きたい」という風に曖昧に視察目的を伝え、「あとは現地で何とかなるでしょ」というスタンスで視察に臨むケース。いう場合、いざ面会になっても「御社の基本的な事業内容を教えて下さい」みたいな、「そんなの自分で前もって調べとけよ!」(コーディネーターの心の声)というような質問をするため、経験的にあまりいい面会になりません。事前にお願いしていた質問領域と全然違う質問をしたりすると、そもそもそれに答えられる人が出席していないというミスマッチも起こりやすくなります。逆に、深い話に至ったり、「実はここだけの話だけどね」というマル秘情報を教えてもらえたりするのは、向こうが「こいつらなかなか勉強して来てるし、その熱意に何とか応えたい」って思ってもらえるようなケースなんですよね。あとは、財務情報などの数値は向こうも敏感なので、質問する際に一方的に質問するよりは、「うちは総収入がX億円で、うちY事業の収入比率がZ%なんだけど、御社は?」みたいに聞くと、向こうも数字を言ってくれやすくなります。question”と言われたら勝ち」という風にクライアントに伝えるようにしています。question」と言うので、そこまで鋭い質問ができたらこちらの勝ちなのです。あと、これはクライアントにはあまり話さないことですが、日本企業の立場からは「一期一会」なのですが、コーディネーターは視察先組織と日常的な接触があるケースが多いので、あまりにも雑な視察をする企業は連れて行きたくない、というのがコーディネーターの本音です。「こいつが連れてくる日本企業はロクなところがないな」と思われてしまったら最後だからです。ならないようにするには、1)少なくとも事前に十分準備した状態で視察に臨み、相手に失礼のない質問をする、2)できれば面会時に相手の参考になるような情報をこちらから提供することも心掛け、その場でギブ&テイクを成立させる、ことが重要になります。2)は理想ですが、そこまでできる企業はあまりないので、コーディネーターがクライアントに見えないところでギブ&テイクの関係を上手くバランスさせていることが多いと思います。そのようにして、自ら身を守ることができるかどうかも、コーディネーターの実力の1つと言えるかもしれません。僕もいろいろな視察のお手伝いをしていますが、Outputを強いられた視察というのは、もう参加者の覚悟が全然違います。「とにかくここで何かを掴まないと帰れない」という決意があります。逆に、「お勉強」目的の視察だと、どうしても主体性がなくなりがちで、お客様気分(来たくて来たのではなく、会社に連れてこられた感)が抜けません。現実には「期末で予算が余ったから」とか「いつも頑張ってるからご褒美で」といった理由で海外視察に来るケースもありますから、全ての視察をストイックに進めて行くというのは無理でしょうが、少なくとも視察先の時間を奪っているという感覚を持ち、失礼がない程度の準備はしておいて欲しいというのが、(僕も含め)多くのコーディネーターの心の声だと思います。me"(Batman)"知識は、それを使って未来を開拓するものでなくては価値はない"(本田宗一郎)"人生とは希望の光を求めて生きる実感を味わうこと"(宋文洲)"成功者とは、金や身分ではなく、なりたい自分を手に入れた者のこと""止まっていたら何も起きない。Nets)"解決に必要なのは、知識でなく考え方。Reserved.pagetop。