ベストセラーなどの本を紹介します。反響の大きかった稿を中心にピックアップし、加筆修正して取りまとめている。最新の状況を反映して書き直していない。書いた時点での起承転結を重視しているからだ。大前研一さんが執筆するこのシリーズも2012年から数えて、今年で7年目となります。今回のテーマは「アホな指導者の下でどう生き抜くか」ということ。「21世紀初頭の20年が過ぎようとしている。民主主義の危機的状況だ。支配する世界になったということである。“我々のリーダーはしっかりしている”と国民が胸を張って言える国はどれだけあるだろうか。大前さんが「アホな指導者」と言っているのは日本のことだけではありません。今回、その筆頭として挙げられているのは、イギリスのジョンソン首相です。2016年6月に国民投票で可決された、イギリスのEU(欧州連合)離脱。その後、離脱協定案が否決され、イギリスは合意なき離脱のリスクにさらされています。前ロンドン市長で離脱派の急先鋒だったボリス・ジョンソン首相でした。ジョンソンさんは、新たな離脱協定をEUと結ぶべく、再交渉に挑みましたが、あっけなく突き返されました。それでもジョンソンさんは、合意なき離脱も辞さないとの姿勢を崩していないため、イギリスでは危機感が高まっています。大前さんの次のように結論づけています。「イギリスのEU離脱交渉は出口の見えない状況が続く。最良の策は離脱について再国民投票を行うことである。EU側も密かにそれを望んでいるはずだ。当時高校生だった層が選挙権を得ています。若い層ほどEU残留にメリットを感じているようですので、再国民投票が実施できれば、残留の方向で固まる可能性は高いでしょう。いう日本の特殊性を理解していない空論である。日本が低欲望社会から脱却するきっかけになるかもしれない。低欲望社会とは、消費行動が極端に萎縮した日本を指す、大前さんの造語です。バブル崩壊後、日本は世界で唯一の低欲望社会に陥ったとされています。現在60代~50代後半の世代はバブルを経験しているので、この世代がリタイアすると、それまで世代とは違うお金の使い方をすることが期待されています。借金を残して死んだ方が得だと思う人が増える可能性があると見ています。本書は、最近の大前さんの独自の視点がまとて読める一冊です。この本から何を活かすか?大前さんは、かつてマッキンゼーで日本人初の取締役会メンバーを務めました。委員の1人にもなりました。大前さんはマッキンゼー初の日本人取締役になれたのか?その理由は、学生時代のアルバイトの経験があったからだといいます。大前さんがやったのは通訳案内業。「わがままな高齢者からなる団体を率いて日本中を案内して回った。総勢2500人を文字通り日本のあらゆるところを案内した。この6年間にも経験がリーダーシップ、EQ、説得力などにつながり、社会に出てから大いに役立ち、グローバル企業に入ってからもこれがものを言った。大前さんのようなスキルを培う大きなチャンスが転がっています。中国に抜かれて、世界第3位になりました。それまでの日本は長年、世界第2位の経済大国という地位を守っていました。ところで、なぜ、中国に抜かれるまでの日本のGDPは、世界で2番目だったのか?ちなみに、GDP世界1位はアメリカです。資源も豊富なので、GDPで世界トップになるのも当然です。日本はアメリカに比べて国土も小さく、資源も少ない国です。優れた技術力と真面目で勤勉な国民性によって、世界第2位のGDPまで登り詰めた。私はかつて日本のGDP学校で習った頃、なんとなくそんなプラスのイメージを持っていました。「ところが、これは、実は幻想なのです。たしかに日本人は勤勉で、よく働きます。世界で6番目で、2番目ではありません。人口が2番目に多かったのです。人口が1位の中国、2位のインド、4位のソ連、5位のインドネシアは、その頃、先進国というくくりには入っていませんでした。日本の人口が先進国で2番目であるという事実が、GDPでも2位だった根源的な理由だったのです。すると、2010年に中国が日本を抜いた理由も理解できます。先進国並みの経済力を身につけてきたので、GDPで第2位になるのは必然だったのです。感想を言うことにしか使っていません。それはもったいないのです。地理とは、単に地名や地理的用語を正しく覚えることではありません。その本質は、それらの事項に関する論理的な裏づけを持つことです。本質を知れば、相互に有機的な関連性を持った情報がストーリーとなって、頭に入ってきます。本書は、地理的思考を身につけるための本。地理的思考とは、現代の孫子の兵法ともいえる、人生の成功の鍵です。地理から授かった環境への知見を人生にフィードバックすることも可能だからです。本書の著者は、バラエティプロデューサーの角田陽一郎さん。「さんまのスーパーからくりテレビ」や「中居正広の金スマ」、「EXILE魂」などを担当していた方です。個人的には、イメージしいた地理の本とはかなり違いました。それは、いい意味での期待外れ。地理的思考によって、包括的に社会全体について学ぶことができます。広範囲に知的好奇心が刺激されました。知識を有機的に広げていく方法も学ぶことができます。「約200」と答えるようにしているそうです。角田さんは、「約」という、あいまいな答え方をするのでしょうか?それはどこの「国」を国として承認しているかは、立場によって大きく異なるから。南太平洋上にニウエという人口1500人ほどの島国があります。日本政府がニウエを国として承認したのは2015年のことでした。日本が承認する前と後で、ニウエの状況が大きく変わったわけではありません。日本政府が承認している国数は答えられても、ざっくり国の数は?と聞かれても答えにくいのです。非常に差別的で、ネットの世界では好まれそうな表現です。これは一種の階層論です。支配階級のブルジョアジーと労働階級のプロレタリアートに分類したマルクス主義です。階級闘争にさえならない分類のように思えます。)ものへと変わりました。個人の努力がなんの役にも立たない冷酷な自然法則のようなものとしてとらえられているというのです。して老い、死んでいくしかない。本書は、「上級国民/下級国民」という分断をテーマにした社会論の本です。』シリーズがベストセラーになっていた橘玲さんです。市民シンポジウムとして行われた「リベラル化する社会の分断」という橘さんの講演内容をに書籍化したもの。入口は「上級国民/下級国民」になっていますが、大きなテーマとしては、リベラル化による分断になっています。文化、宗教が違っても、どこも似たような社会になってきていること。その中で、「上級国民/下級国民」のような、新たな階層の分断が生まれているのです。生き延びていけばいいのでしょうか?橘さんは、大きく2つの人生戦略を提案しています。1つは、高度化する知識社会に最適化した人的資本を形成する戦略。具体的には、データサイエンティストやエンジニアとしての専門性を高めていく生き方です。1つは、SNSで多くのフォロアーを集めて、その「評価資本」をマネタイズしていく戦略です。フェイスブック、インスタグラム、ツイッター、ユーチューブなどから収入を得ていく生き方です。自分と家族が生き延び、幸福な人生を手に入れるのにきっと大きな助けになるでしょう。帰納法的に結論をまとめています。実は最初から織り込み済みです。そこに至る過程を楽しむ本だと個人的には思います。この本から何を活かすか?階層論とは別の話ですが、若い女性の「エロス資本」についても、本書は言及していました。持っており、それを資本市場でマネタイズ(換金)している。(中略)女性のエロス資本は年齢によって大きく変動し、10代後半からの10年間で最大になって、それが徐々に減っていき、それが35歳を過ぎるとほぼ消滅します。」これも「言ってはいけない」ことの1つなのだと思います。:23日経BP社の山崎さんより献本頂きました。ありがとうございます。起点にしたエネルギー問題、モラルなき政治家による混迷・・・。日本を悩ませている構造的な問題は、つい最近、降って湧いたものではありません。今から50年前、1970年代から指摘されていたことでした。奇跡的な復興を遂げました。取り巻く環境は1970年代を境に急変しました。この時、日本では抜本的な改革を先送りし、企業はリスクを避けるだけの減量経営に走りました。縮小均衡の「縮み思考」でした。「縮み思考」による人災とも言えます。停滞を続けているかに改めて迫るところにある。いう大変動から一変した日本経済の姿だった。日本企業、政官は抜本的な改革ができず、その対応力のなさが後の時代まで続いたのである。低迷を続けている日本経済の根本的な原因を探り、解決の糸口を見つけようとする本です。日経トップリーダーの編集委員でもある田村賢司さんです。田村さんは、日本経済は危機に直面するたびに、同じ対応で生き残ろうとしてきたと考えます。その同じ対応が「縮み思考」です。これは1970年代に芽生えて、日本人の思考法や行動様式に根付いてしまったと指摘しています。本書では、当時を知る十数名の方から証言を取り、1970年体制が生まれた経緯を読み解いていきます。私たちが学ぶべき貴重な証言でもあります。本書には、今こそ抜本改革が必要なことを改めて考えさせられる説得力があります。読んでおきたい本です。鳴り物入りで行われた郵政民営化。生田正治さんへの取材を行っています。「規制緩和のような既得権と戦う改革はプランと実行が大事なのですが、それが07年の民営化以降、進まなくなりました。それどころか明らかに後退しています。国民の利便性は向上していないようです。:24日経BP社の山崎さんより献本頂きました。ありがとうございます。「所詮は中国」と思っていませんか?もし、そんな上から目線で中国企業の技術力をナメていると、本当の実力を見誤るかもしれません。「米国はテクノロジーで中国に後れを取り、もう追いつけないと思っている。米トランプ大統領は中国の通信機器大手のファーウェイをあらゆる手段を使って排除しようとしている。(中略)かつて中国は、米国や日本、韓国の技術をコピーしていたが、逆にこうした国々が中国の技術をまねる時代がやってくるだろう。」これはリーマンショックの到来を予言したことでも知られる投資家、ジム・ロジャーズさんの言葉です。中国のやっていることが、嫌いとか言っていられる段階は、もう過ぎたのかもしれません。これまで世界の技術革新をリードしてきたのは、いわゆる「GAFA」(グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル)と呼ばれる米国の企業でした。中国の「BATH」です。通信機器のファーウェイの4社です。非上場ながら企業価値が10億ドルを超えるユニコーン企業が中国では次々と生まれています。月間の利用者が1000万人に迫っている企業があります。それは動画投稿アプリ「TickTok」を提供する北京字節跳動科技(バイトダンス)です。ティックトックは、日本では若者を中心に大流行しましたね。大きな存在感を示すようになっています。「チャイノベーション」を豊富な取材を行こない徹底解剖した本。日経ビジネスで特集された記事がベースになっていますが、かなり読み応えがありました。タイトルにある通り、チャイノベーションには戦慄を感じます。技術革新が行われているからです。近い印象さえあります。倫理上問題がある遺伝子を編集した赤ちゃんを誕生させる。自動運転技術に必要なデータを集めるために、街丸ごと実験場とする。技術開発を行う姿勢はやはり脅威です。その結果は、技術力を裏付ける指標の1つである特許出願数にも表れています。今では世界トップを独走しています。日本にとって敵か味方か?本書では、中国の技術革新に対して、ポジティブに見る識者とネガティブに見る識者の両方のインタビューを掲載。一方的な見方にならない、バランスの取れた本に仕上がっています。本書は、中国脅威論から一歩先に踏み出すために最適な本だと思います。この本から何を活かすか?半導体の分野では、性能と消費電力を左右する「微細化」技術で覇権争いをしています。最初に7ナノメートルの半導体を開発したのは、米アップルでした。それとほぼ同時に7ナノメートルの半導体を開発したのが、ファーウェイ傘下の海思半導体(ハイシリコン)。微細化では、世界最大手のインテルやクアルコムは出遅れているようです。プロフィールAuthor:ikadoku2006年に39歳でセミリタイアしました。私の強みは、早起きと読書量。年間300冊以上、本を読みます。北海道在住の男性、妻子あり。(トラリピ×投資本ブログ)最後に、若者に言っておきたいこと。~Todoリスト作成法、やる気を出す方法etc~管理者ページ3ヶ月以上更新のないブログは、一旦、相互リンクを解除させていただきます。(再開の場合は、改めてご連絡ください)このブログをリンクに追加するRSSフィードぜひ、RSSリーダーに登録してください。以下のボタンからどうぞ。記事を読む第四位プロの残業術。