(@aritayoshifu)が『Twitter』にてと、本の一部内容の画像つきでツイートを行った。なる漫画、数日前から書店には並んでいたようで、有田議員が神保町の「高岡書店」に売れ行きを聞いたものと思われる。「そんなに売れていません」ということだったのだが、有田議員のツイートをきっかけに多くの方が興味を持ったのか『Amazon』ではランキングが急上昇、5月15日18時の段階で2位にランクインし発売日にも関わらず品切れとなっている。入荷予定は5月22日とのことである。カスタマーレビューは34件寄せられており、星5つが33件、星4つが1件と超高評価。「尊敬する有田ヨシフ先生のおかげでこの本を知りました」といったレビューが寄せられている。上の多くの人の反応、理解できます。私も、有田芳生氏が何かを声高に主張すればするほど、有田芳生氏の語っていることは中国や韓国を喜ばせることであり、有田氏の語っていることの反対のことが正しいのであり、有田氏の正反対のことを支持すべきなのだと思ってしまいます。『日の丸街宣女子』の人気は高まり、売れるようになったのだと思います。有田氏は、このアニメのプロモーション活動をtwitterで行ったということになります。私自身は、有田氏に対して批判のツイートを発信したこともあるせいでしょうか、有田氏側からブロクされていて、今では見ることができません。有田氏のツイートは良く見ていたので、本当に残念ですwwwwwこのような傾向は、数年前から見られるようになったと思います。顕著なってきたのは、2013年あたりからだと思います。当時、それに関する記事をこのブログにも掲載したことがありますので、その記事のURLを以下に掲載します。巷を賑わしていました。詳細はこの記事をご覧いただくものとして、以下に一部分だけコピペさせていただきます。J-CASTニュースが2~5日にかけ行ったウェブアンケートでは、6269票のうち実に55%が、「今国会で成立」を支持していた。一方の「廃案」は29%、「慎重審議」はわずか13%に過ぎない。36.6%で「多数派」を占める。「日本の夜明けキタ━━━━(゚∀゚)━━━━!!」などと歓迎の声が相次ぐ。国民全体から見て多数派かどうかはわからないが、一定の「賛成」の声があることは間違いない。した「歓迎論」をマスコミはほとんど黙殺している。彼らはなぜ「賛成」なのか。尖閣諸島を巡る中国との対立が激化し、安全保障上の必要性を説く人も少なくないが、一方で「反対」を説くマスコミ、文化人への根強い反発も見え隠れする。顕著な例は、朝日新聞がウェブ上で行ったアンケートだ。当初は「反対」が優勢だったものの、その存在が話題になると、ツイッターなどで「賛成票を入れよう」という呼びかけが始まった。結局アンケートは「賛成」が「反対」に倍以上の大差をつける結果に終わった。ネット上ではかねてから、「知る権利」をしきりに強調するマスコミに対して不信感が根強い。したマスコミがまさに「知る権利」を盾に法案に反対したところで、冷ややかな空気は強まるばかりだ。した問題意識は当の反対派からも出ており、たとえば精神科医の香山リカさんは、5日にツイッターでこうつぶやく。「秘密保護法に反対してる人がみなキライだからきっと良い法律なんだろ、という意見をネットでよく見る。反対を語れば語るほど逆効果になるくらい嫌われてるちゅうことを、私を含めたいわゆるリベラル派は考えてみなきゃ。上の香山リカの「秘密保護法に反対している人がみなキライだからきっと良い法律なんだろ、という意見をネットでよく見る」という発言にもあるように、最近では確かに、左翼系の人が何かを批判すると、その批判の反対が良いと思う人が増えているのだと思います。香山リカのいう「キライな人」とは、はっきり言えば左翼系の人ということになると思います。私は左翼系とは言っても、多くの人に嫌われる日本で主流の左翼は、本来の左翼ではないと考えています。私自身は、左翼というよりは、はっきりいえば媚中的な発言をする人、中国にとって都合の良い発言をする人ということであり、本来は左翼の中でも世界的に見れば少数派に過ぎなかったものが、今では主流になっている日本の左翼を指していると思います。考えてみれば、安部総理の靖国参拝も世界の中で反対するのは、ほとんど中韓くらいなものです。集団的安全保障に関しても、これを一番嫌がるのは、中国です。日本の多くの人は、はっきりいえば、中国スパイや中国スパイを擁護するような発言や行動をする人が嫌いなのだと思います。して、中国スパイや、中国スパイを擁護するような人たちは、典型的な安倍嫌いであり、安倍総理のやることなすことすべてに反対をします。非常にわかりやすいです。意向が働いており、それらが様々な工作を行っていると思います。そのような査証とされるものも見つかっています。このような中国スパイの暗躍は、まもなく中国経済が崩壊することもあり、日本の経済が回復しまともになれば、少しづつ弱まり、消滅すると思います。それに関しては、このブログでも掲載したことがあります。その記事のURLを以下に掲載します。この記事をご覧いただくものとして、以下に一部分のみコピペさせていただきます。日本は戦前、戦中、戦後にわたって、コミンテルンといわれるソ連のスパイが国内で暗躍し、かなり日本の政治に悪影響を与えてきました。より、労働者の賃金も上昇した後は、コミンテルンの影響力はなくなりました。経済がまともになり、賃金が上昇すれば、コミンテルンなどに幻惑される人間もいなくなるということです。安倍政権はいわゆるアベノミクスという経済対策で、経済を良くしようとしています。この動きは、最初はかなりうまくいきそうでしたが、昨年4月の8%増税で、後退を余儀なくされました。金融緩和の効果自体は、増税によって後退させられはしたものの、それでも着実に効果がでており、上記で示したような安倍嫌いの人たちにとっては、不都合な真実である、経済指標の上向き傾向という事実かあります。国民の多くは、これをかなりまともに評価しているのだと思います。このまま、景気が良くなれば、日本からコミンテルンが消えたように、"安倍嫌い"の対抗勢力姿を消すことになると思います。彼らはそんなことはさせじと、断末魔の雄叫びをあげ、安倍政権を糾弾し、アベノミクスの頓挫を狙っているのです。そのようなことにはなりそうもありません。私自身は、"安倍嫌い"という姿勢も、許容される場合もあると思います。それは、安倍政権に変わる効果のある対策を示す場合にのみ許容されるものだと思います。反対するだけでは、大多数国民は馬鹿ではないので、単なる"安倍嫌い"に幻惑されることはありません。代案もなくただただ「安倍が嫌い」と叫ぶだけでは、かつてコミンテルンが見捨てられたように、見捨てられることになると思います。遂げてさらそこから発展したときに、当時のソ連はどうだったかといえば、衰退する一方でした。これは、すでに1950年代にアメリカの経済学がいずれソ連経済は崩壊するであろうと予言していました。アメリカの経済学者がそう予測したかといえば、ソ連の経済はあまりにも単純だったからです。いものであったかといえば、"投入=産出"という恐ろしく単純なものであることを統計資料等から読み解いたのです。打ち負かした国々からの算出物や、人材などを投入してできたものであり、それ以上でも以下でもないことが明らかにされたのです。日本は急成長し、ソ連の経済は悪化する一方で、ソ連崩壊直後のロシアは、空軍が定期的なパトロールさえできないような経済の停滞状況に見舞われていました。今のロシアは、GDPはインド以下で、日本の1/5に過ぎない小国に過ぎません。これと同じようなことが中国にもおこります。これから日本は、デフレの最中の増税などというバカ真似はせずに、アベノミクスが軌道にのれば、経済は必ず回復するどころか、かつてないほどに発展します。中国の経済は停滞します。中国の経済もソ連ほどではないにもしても、非常に簡単です。簡単すぎるほどに簡単です。中国の過去の発展は、海外から借金をして、中国国内のインフラに投資することによって成長してきました。最近では、中国国内のインフラ整備は一段落したにもかかわらず、誰も購入しない、住まないような鬼城というゴーストタウンを国中のあちらこちらに建てたため、投資が回収できず、焦げついて、不動産バブルは崩壊しました。その他の国内外のインフラ投資もほとんど失敗で、もう国内にはまともな投資案件はありません。AIIBを設立して、国内ではなく、アジアの他地域で大規模なインフラ投資を中国の主催で行い、国内では駄目になった外国からの借金でまた大きな発展をしようとしていますが、これも頓挫することは目に見えています。日本の経済がまともになれば、日本国内から中国スパイは消える!今後日本が、アベノミクスが軌道にのり、成長をはじめ、中国が衰退すれば、日本から中国スパイは、一掃されることになります。それにともない、中国を擁護するような発言や行動をする左翼も似非識者も近いうちに、かつてコミンテルンが日本国内で力を失ったように、国民に見向きもされなくなることになります。それどころか、中国がインフラ投資借金型経済から転換して、まともな経済になることを目指し、それを実現しない限りソ連と同じく崩壊することになり、崩壊後の中国はたとえ現在の版図の大半を獲得できたにしても、現在のロシアのように経済的な小国にならざるを得ない状況となります。このような状況は、今の状況が変わらない限り、必然です。10年以内にはそうなります。<新型肺炎の被害拡大を防ぐため、共産党政権は対策本部を急きょ設立した。中国が10月1日に建国70周年を迎えた。米中関係は、新冷戦と言われる時代に入った。貿易交渉の決裂から、米中間での報復関税の応酬、次世代通信システム5Gをめぐるファーウェイ(華為技術)問題等、毎日のように米中の対立が話題になっている。へ―【私の論評】戦争法案などというのは中国...若年層の自殺がG7でトップ。アニメーション・カウンターこのブログ動的ビューに対応しましたビューはすべてで7つあります。下のURLは、snapshotのものです。Snapshotsnapshotのビューの上のほうのバーのボタンをクリックすることで、他のビューもご覧になることができます。ご自分のお気に入りの、ビューを探してそれをお使いください。