金沢工業大学ここ数年、電流を可視化する新しい技術がいくつか提案されている。それらの技術の根にある90年代に提案された技術も含めてレビューする。これらの技術は、ビームで加熱し抵抗変化をみる技術と、電流が誘起する磁場を検出する技術に大別できる。ビームで加熱する技術は光ビームで加熱するOBIRCH、電子ビームで加熱するEBIRCH、超音波ビームで加熱するSOBIRCHが開発された。電流が誘起する磁場を検出する技術はSQUID顕微鏡、GMR顕微鏡、TMR顕微鏡が開発された。最近、MOFMというまったく別の発想で磁場を検出する技術が開発された。これらの技術をいろいろな観点から比較し今後の課題を検討する。東芝ナノアナリシス株式会社パワーデバイスは、パッケージを開封すると電気的特性が変動してしまい、不具合箇所の特定が困難になる場合がある。低抵抗の短絡箇所では、特定に必要な発熱や抵抗変化が得られない場合があり、同様に不具合箇所の特定が困難になる場合がある。磁場顕微鏡では、電流に発生する磁場分布を非破壊でイメージングすることにより電流経路を可視化することが可能となる。本発表では、磁場顕微鏡を用いパッケージを開封せずに短絡箇所の絞り込みに成功した事例を紹介する。株式会社クオルテック自動車をはじめ、身の回りの製品で電子化が伸展し、高信頼性が求められる中で、IGBTなど半導体デバイスの故障解析への関心・要求が高まっている。本発表では、半導体デバイスの代表的な故障事例である電気的破壊に着目し、静電気破壊や過電力破壊の再現実験を行なった。そこで発生した各種破壊品の故障解析を行い、その破壊メカニズムを考察したので、それらについて述べる。効率的に成功に導くことを紹介する。リスクアセスメント・リスクマネジメントやフールプルーフ等安全設計手法や考え方の面や、具体的な市場事故の技術的な解析といった面から論じられることが多かった。今回筆者は製品安全性を左右する重要な特性である電気絶縁性の重要性を市場事故情報から抽出し、それに対する標準及び近年の研究面から体系的に調査したので報告する。中には多くの電気・電子部品が使用されているが、万が一、それらが発火したとしても、近傍に難燃性樹脂を用いるなどの手段を用いて延焼を防ぐことで重大事故に至らないような安全設計をおこなっている。プリント基板に実装されている電気・電子部品が異常状態になり発熱・発火した場合、その部品と共に難燃性を有しているプリント基板も発火するといったことが顕在化してきている。今回、積層セラミックチップコンデンサの故障を起因としたプリント基板の発火試験を実施したところ、プリント基板が発火した後、基板上を延焼していくことが確認できたので、その結果とそこから想定される基板延焼メカニズムについて報告する。Panel)でも、ワイヤハーネスの接合には、はんだを用いる。hours前後でのPeel試験を実施した。Compound)の増加であるとの考えから、Pb含有量の多いはんだを用いれば、高温放置後のPeel強度の低下も抑えられるではないかとの仮説に基づく。ここでは、その仮説検証の結果と、その応用事例について述べる。普及し、高密度実装の要求が恒常化する中、メモリ素子を含み複数の素子で構成されるLSIは多ピン化が容易なBGAパッケージで基板実装されるが、半田未着や位置ずれ等の実装品質を損なう可能性がある。その為、実装状態をX線透視装置で検査を行っているが、X線検査後の基板からメモリエラーが発生し、解析の結果、DRAMのデータ保持特性が悪化している事が判明。今回、DRAM不良が発生した事により、メモリ関連素子のX線照射量と特性悪化の因果関係を確認すると共に、X線検査における特性悪化の回避策を検討した。用いたシステムの劣化予測への可能性と特徴量抽出について考察する。深層学習による評価の比較に基づいて議論する。可視化したデータを学習させることによって、CNNが抽出した特徴量の解釈を容易化し、それに基づく運用条件の考察について紹介する。ビッグデータを用いてのセットベース設計手法の結果から、工業製品における構成される各構成部品の荷重負荷状況と各構成部品の設計限界値との乖離を把握できる。その結果から構想設計段階で決定した構成部品の設計限界値の妥当性の検証が可能になる。設計限界値との乖離の大小の結果からその部品の安全率の最適化が図れる。おいて動的に変化する因子がアイテムの信頼性特性に影響を与える場合を考える。ここでは、動的因子モデルを状態方程式、およびワイブル分布による故障時間のモデルを観測方程式とする状態空間モデルを構成し、フィルタリングの適用によりパラメータの推定を行う。ここで扱う方法は、階層ベイズモデルにおいてベイズフィルタリングおよび変分法を用いるものであり、さらに深層学習の方法論も組み込む構成を提案する。製品仕様から設定した条件での確認試験を行うが、個々のお客様の要求に対する網羅性を上げる事は難しい。今回、LPM(ローレンジ印刷用途白黒機)市場向け製品開発において、お客様訪問調査での使用条件の特徴抽出と共に、製品内部モニタリング情報を分析して検証プログラムへの反映を試みた。その結果、お客様の使われ方に起因する不具合の早期検出と信頼性作り込みへ有効な見通しを得た。当社の第二生技開発部では「革新的生産技術の継続的な提供による『勝てる商品』の創出」を方針に活動している。冷却配管は、金型内で細管により複雑に分岐しており、市販の流量センサを組みこむスペースは無い。そこで考案したのは、各冷却配管に温度センサを設置し、計測した温度から流量を推定する手法である。活用してモニタリングに成功した事例である。株式会社IHIMTシステムは多数のセンサを持つ機械設備などの異常診断に対して有効な手法である。IHIでは、センサデータを活用したプラントの異常診断システムとして、実用化に取り組んできた。(1)稼働状況がダイナミックに変動する(2)季節変動の影響を受ける、といった診断対象の場合、正常であるにも関わらず状況変化を異常と判定する「誤検知」や、異常であるにも関わらず正常と判定する「未検知」の問題が生じていた。本研究では、この誤検知、未検知の問題に対応するため診断毎に単位空間を最適化する技術を開発し、検知精度を大きく向上させた。初期段階で信頼性目標値を決めるにあたり、市場実態を如何に正しく把握できているかが重要となる。この精度を上げるために市場調査として実製品のモニタリングデータを集めるが、商用車のように様々な仕向け地/用途/環境で使われる製品では、なるべく多サンプル・長期間のデータが必要であった。近年は専用ロガー端末を用いて出来るかぎり多くの実車データを足で稼ぐことで対処してきたが、昨年から弊社製品もICT対応し、簡易であるが非常に多くの稼働データが取れるようになった。そこで本報告では、第45回R&Mシンポジウムで報告した開発用モニタリングデータ解析事例に、簡易なICT稼働データも併用した解析事例を付け加えて報告する。鳥の目・虫の目それぞれの視点から市場を把握する。株式会社IHI近年の低燃料消費・省メンテナンスコストの要求から航空機搭載システムは電動システムへの置き換えが進んでいる。フライトコントロールシステムの電動化も検討されているものの,信頼性,電源品質,故障分離の面で課題が残っている。IHIではこれらの問題を配電システムにフライホイールによる蓄電装置を用いることで改善する研究を実施している。本蓄電装置は負荷の平準化により電源品質を改善し,アクチュエータと機体電源系を分離することで故障分離を行う。IHIはストラスクライド大学との共同研究として本電動FCSと既存の油圧式FCSの信頼性を比較するためARP4761に基づいた信頼性解析を実施した。本発表では実施手法と結果に関して説明する。電子機器の放熱技術の1つとして熱電変換素子を用いた自己強制空冷システムが提案されている。発熱部品の放熱不足が解決できない可能性がある。本研究では、熱伝達向上を目的とした自己強制空冷システムのヒートシンクを提案した。活動として、本研究について発表を行った所、会員の皆様から成果普及と同分野の専門家と議論を行い、研究内容をさらに高度化してほしいとの要望があった。そこで、同分野が多数参加される本シンポジウムで本研究成果での発表を要望する。新潟大学プリンタ複合機(MFP)の作像・搬送性能に影響する紙粉発生の良し悪しを判断する評価手法として『ローラ摩擦紙粉検出法』を開発した。本手法は、評価対象の紙の紙粉の良し悪しをローラで100mmこすった時の摩擦低下で測る簡便な手法で、各種用紙のMFP適合性を紙粉の観点から評価可能である。発表ではローラ摩擦紙粉検出法に最適なゴム種や条件、および給紙性能が既知の用紙を使用して妥当性を検証した結果および海外銘柄29紙の評価事例を示す。紙粉がゴムローラの摩擦摩耗に及ぼす影響メカニズムについて説明する。手法については現在一般社団法人ビジネス機械・情報システム産業協会(JBMIA)に標準化提案を行っている。・信頼性作り込みの推進力(Drivers)・方法論(Methodologies)の視点から考える。信頼性作り込みの変化を起こすには、あるべき姿を明確にするとともに変化に対する抵抗を緩和することを考慮していかなくてはならない。昨年の当シンポジウムで、「信頼性に関する社内教育の現状と課題」と題して発表した。本件はその続報である。受講者アンケート結果を基に、品質工学の望小特性SN比を算出し、それを評価軸に教育研修の継続的改善を図っている。実施した講師アンケートの結果、6割近い講師が担当の継続を望んでいないことがわかった。自発的改善が難しいと判断し、筆者が担当可能な2コース(設計FMEA/FTA)について講師を譲り受け、カリキュラム・講義資料を全面的に見直したところ、SN比が改善した。存在しなかったDRコースの新設を提案し、講師も自薦した。SN比の従来比較はできないが、他の研修と比較すると良好なレベルでスタートを切ることができた。講師の増強や育成のため、信頼性技術者(初級)の認定者を増やしたり、各種の社外セミナーの受講も続けている。以上のような各種施策について、SN比を中心に実効性を振り返りながら、改善を継続している。安全事故事例を基に、社告判断の必要性に直面した時、従来から定量的リスク評価手法としてR-Mapが活用されている。今回これを更に進展させ、R-Mapと多変量解析を組合せ活用し、経年劣化要因を含むために発生確率が評価時期と共に変動する事例に対して、事故発生確率(件数)を将来に亘って予測する理論値を計算式から算出する手法を開発した。この結果、より的確なリコール判断が可能となり、経営品質の向上が図れる。