左だったら、左でその立場を堅持して、掲載すれば、メディアとして成り立ちます。朝日新聞は、そうではないのです。報道機関は、その理念が、反社会的でない限りその理念にのっとり立場を明確にして、その立場を崩さないで報道することにより、まともな報道ができますが、そうでなければ、まともな報道はできません。朝日は、これができていないということです。木村伊量社長は、報道機関として朝日新聞がこういうあたり前のことが確実にできるようにする責務があったはずです。これを実行できるようにするか、少なくともその目処が立つようにしてから辞任すべきだったと思います。朝日新聞というと、天声人語が有名ですが、あれはほんとうに、全くわけのわからない、非論理的で、どうしょうもない文章です。何やら、あれを書き写すなどというとが文章の達人になると考えている人がいたりして、学校の作文の時間などに教材として用いるなどのとんでもないことが行なわれているようです。こんなことをすれば、文章の達人になるどころか、意味不明のポエムしか書くことができなくなってしまいます。実際、この意味不明ポエムの、メーカーがサイトで提供されています。以下にそのサイトのURLを掲載します。ver.2.2このサイトに、アクセスして、フォームに所定の言葉をインプットすると、天声人語のような文章が自動的に生成されます。私も、試してみました。それによって、生成されたものか以下の文章です。(朝日新聞)日本人は朝日新聞は、虚偽報道をすると主張している。朝日新聞は、虚偽報道をすると主張するには早計に過ぎないか。日本人の真摯な姿勢が、今ひとつ伝わってこない。朝日新聞からは我々の新聞は、ハイクオリティー・ペーバーであると主張するような声もある。思い出してほしい、過去にも何度も日本人は朝日新聞の叫びを無視している。日本人は朝日新聞の我々の新聞は、ハイクオリティー・ペーバーであるという主張を間違いであるかのような発言をして、批判を浴びた。確かに朝日新聞には取材もせずに記事を書き、裏取りもせずに記事を掲載するという問題もある。日本人の主張は一見一理あるように聞こえる。いって本当に日本人は朝日新聞は、虚偽報道をすると主張できるのであろうか?それはいかがなものか。事の本質はそうではではない。その前にすべきことがあるのではないか。日本人は、未来を担う一員として責任があることを忘れてはならない。日本人の主張には危険なにおいがする。各方面の声に耳を傾けてほしい。日本人に疑問を抱くのは私達だけだろうか。朝日新聞は、虚偽報道をすると主張したことに対しては朝日新聞の反発が予想される。日本人もそれは望んでいないはず。日本人はすぐに自分で確かめずに鵜呑みにするである。朝日新聞は、虚偽報道をすると主張する事はあまりに乱暴だ。日本人は再考すべきだろう。日本人の朝日新聞は、虚偽報道をすると主張したことは波紋を広げそうだ。今こそ冷静な議論が求められる。何やら、いかにも天声人語らしい、文章にはなっています。後もう一つ「軍靴の音が聴こえてくる」などがどこかに、生成されるとベストだと思います(笑)。それにしても、このようなメーカーまで作られてしまうのですから、かなり多くの人が朝日新聞が、まともでないと感じているのだと思います。上の写真は、電車の中の吊り広告に「天声人語書き写しノート」のポスターです。なんとなく「私は天声人語を書き写している、賢くて小洒落たステキ女子なのよ!」っぽい、かなりわざとらしいというか、素敵な女性が、天声人語ノートを使って天声人語を書き写している様子のポスターです。横に書いてあるキャッチコピーが「あっ、書き写し」ってのも、もうなんというか、これで文章がうまくなるというか、思わせぶりなポスターです。このような文章を書き写していると、確実にまともな文章が書けなくなると思います。天声人語だけ見ていても、朝日は低レベルだということが良く理解できます。上の写真のようなポスターもあります。このポスターは、私の目には、朝日新聞の文章を入試問題に使うような大学は、進学すべきではないと訴えているようにしか見えません。上のほうで、報道機関は、その理念が、反社会的でない限りその理念にのっとり立場を明確にして、その立場を崩さないで報道することにより、まともな報道ができますと掲載しましたが、朝日新聞は最近ではかなり反社会的になっています。これは、多くの人々が認めるところだと思います。ここから立ち直らないと駄目です。朝日新聞を急先鋒とする、日本のメディアは、日本国を破壊することを理念としているような、報道姿勢です。これを反社会的といわずして、何を反社会的と言えば良いのでしょうか。朝日新聞は、この反社会的な、立場を改めない限り、現状の低レベルな新聞を立て直すこともできず、ただの烏合の衆に成り果てるばかりです。この根本を変えない限り、朝日新聞等の反省は廃刊以外にありません。<新型肺炎の被害拡大を防ぐため、共産党政権は対策本部を急きょ設立した。中国が10月1日に建国70周年を迎えた。米中関係は、新冷戦と言われる時代に入った。貿易交渉の決裂から、米中間での報復関税の応酬、次世代通信システム5Gをめぐるファーウェイ(華為技術)問題等、毎日のように米中の対立が話題になっている。消費増税で深刻な経済悪化を招いた財務省の罪―【私の論評】日...日本は現代に舞い降りた神秘の国。アニメーション・カウンターこのブログ動的ビューに対応しましたビューはすべてで7つあります。下のURLは、snapshotのものです。Snapshotsnapshotのビューの上のほうのバーのボタンをクリックすることで、他のビューもご覧になることができます。ご自分のお気に入りの、ビューを探してそれをお使いください。