資産運用スマートフォン用の表示で見る会社員の資産運用ブログ共働き会社員パパが米国株中心のインデックス投資信託で資産を増やす話。現在資産1100万円運用中。お金の話を中心に、子供のこと、日常の出来事も記載しています。子供がいるとどうしても将来の教育資金について色々考えることがあります。私立に進学すれば、中学校からでもかなりのお金が必要になることは想像できると思います。(小学生からならとんでもない額に!)今回は、そんな悩む方に向けて私がどのように考えているのかお伝えします。私は投資信託によりコツコツつみたてのインデックス投資をしています(過去ブログ見てもらうと個別株もやってますが)もちろんつみたてNISAも利用しています。私は2人の子供についての教育資金は保険でカバーしています。いわゆる「学資保険」ではないのですが「終身保険(低解約返戻金型)」で対応しています。想定して加入しました。国公立でもざっと500万円、私立文系でも700万円必要なわけですから計画的に準備しておく必要があります。(出典:知るぽるとHPより)ではなぜ、つみたて投資ではなく、保険を選んだのかお伝えします。教育資金を保険にした理由1貯金よりはお金が増える2大学入学前に金額が準備されている3自分が死んだら死亡保険金がでるこの3点がメリットですね。お金が必要!となったときに確実に準備されたお金があるのはいいことだと思います。デメリットを上げるとすると1途中で解約するとお金はかけた金額に対して少ししか戻ってこない2つみたて投資に比べると増える金額が少ない3保険会社を儲けさせてしまう(笑)3はアレルギーのある方もいますので好きにすればいいですが、つみたて投資でも安全な債券で運用してもやっぱり途中で資産の増減はあります。いうか気になってしまうのが難点だと思います。子供が18歳の時点でまとまったお金が必要と考えると、株式だけでリスクをとる運用をすることはなく債券も購入してポートフォリオを考えた方がいいかな?と思います。それでも18歳直前でつみあがってきたお金が20%、30%減となったらショックですし、お金が準備できなかったら子供の将来に影響してしまいますしね。そんな不安をずーっと考えるよりはしっかり保険で準備する方向にしました。つみたて投資でもリスクを抑えれば可能もちろん世の中には教育資金をつみたてNISAなどを活用して準備している方もいますし、私も過去のブログで紹介しています。産まれてすぐ準備するならつみたてNISAも18年運用できますから資産を準備できる確率はかなり高い。教育資金を投資で用意することについて否定をしているわけではありません。保険として毎月2万円払うか、つみたて投資で2万円払うか。我が家は色々検討した結果(大学の)教育資金は保険を活用することを選択しました。つみたて投資で準備する場合、限りなくリスクを抑えて投資することも可能です。バンガード・トータル債券市場ETF(BND)ならば、価格の変動を抑えられて運用できます。毎月分配金が入ります!年間配当金利回りは2.6%(手取りでは1.8%)程度ですが、債券価格の上昇と相まって教育資金を増やすことができそうです。(為替のリスクは除いた話ですが)2007年からの12年程度のチャートです。リーマンショック後は77ドルから72ドルまで下落しましたがそれも小幅のうち。その後は上昇しても85ドルと一定のレンジの中で安定した値動きをしています。BNDで投資する人は投資初心者には少し難しいかもしれませんが、選択肢の一つとして検討の余地ありです。まとめ我が家は保険で教育資金をカバーしていることもあり、私の給料からは貯蓄できる資金のうち90%はリスク資産に投資しています。確実に増やす分を保険、大きく増やす分を投資信託や米国ETFなどに投資して目的別分散を図っています。投資界隈では、保険は無駄!と書いてあることもありますが、不要な保険は無駄ではありますが、目的や、家計の資産全体をみたとき、考え方次第で必要かどうか検討することをお薦めします。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。更新している米国株式市場です。これだけ株価が上がると高すぎる!と思って投資をためらってしまう方も多いと思います。米国はこれからも株価の調整を繰り返しながらも成長し続けると私は思っています。それは日本人の私以上に、アメリカ国民3億人以上がそう思っていることでしょう。ITバブル崩壊後の2000年からは同時多発テロ、サブプライムローン問題、リーマンショックなどありましたが、結果的には米国経済は大きく上昇しました。それを牽引したひとつがITのテクノロジーです。将来のことはわかりませんが、それでも今後同じよう成長する確率は高いと思います。10年後、20年後、30年後に資産を大きく増やすためにも少額から米国に投資できる投資信託を3つ紹介します。全世界に投資まとめアメリカ人のリスク金融資産は日本人の2.5倍アメリカ人は投資好きと言われています。本当に好きかどうかはわかりませんが、金融庁が平成29年に発表しているデータによると、日本人の家計金融資産の50%超が預貯金であるのに対し、アメリカ人はわずか13%です。そのかわり株式・投信などのリスク資産50%保有しておりこれは日本人の19%の約2.5倍になります。(出典:金融庁HP)アメリカ人が投資先に選ぶのは、自国である米国全体の経済成長に賭ける米国株式インデックスファンドと、全世界株式インデックスファンドが多いと聞きます。第2次大戦以降、アメリカは自国経済の発展と、米国企業がグローバルで活躍し世界経済の中心として発展させてきたという自負があるので、アメリカ人は今後も自国・全世界に投資していれば資産を大きく増やすことができると考えが刷り込まれているのだと思います。逆に日本人は高度経済成長期から貯金しておけば利息で資産が大きく増えることを経験してきたため、バブル崩壊から30年経過してもまだまだ国民全体に資産運用の意識が根付いていないというのが現状です。そのために金融庁がNISA制度をつくって、国民に資産形成を積極的に促しているわけです。米国と英国と日本の資産増加の差がありすぎる下記の図は過去20年間で資産がどれだけ増えたのか各国比較した図です。図からわかる通り、アメリカは過去20年で資産を2.9倍に増やしていますが、日本はたった1.4倍しか増えていません。(出典:金融庁HP)アメリカ人は米国や全世界に投資をして大きく資産を増やしてきました。将来は確実とは言えませんが、それでも過去の実績から今後も米国が世界経済の牽引していく可能性はものすごく高いです。そのような可能性しかない米国に投資することは今からでも遅くありません。米国のみに投資SBI・バンガード・S&P500インデックス・ファンド(愛称:SBIバンガードS&P500)米国にはNYダウ同様に、代表的な株価指数としてS&P500があります。S&P500はニューヨーク証券取引所、NASDAQ等に上場している銘柄から代表的な500銘柄を時価総額で加重平均し指数化しています。ETF」(通称:VOO)があります。これひとつで米国の代表的な500銘柄に投資できます。米国企業といってもグローバ展開している企業が多数あるので、実質世界に投資しているとも考えられます。Slim先進国株式インデックス日本を除く先進国22カ国の株式市場に投資しています。MSCIコクサイ・インデックスを指数に連動した投資成果を目指しています。米国への投資比率は直近の報告書によると66%程度です(しかも上位10銘柄のうち米国企業は9銘柄、10位はネスレです)米国以外の先進国にもグローバルな企業はたくさんあります。先進国の大型優良株を取り入れたい!米国のみは地政学的に分散されていないから怖い!など言うかたにはならこれをおすすめをします。インデックス・ファンド先ほど紹介した米国バンガード社はFTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動する「バンガード®・トータル・ワールド・ストックETF」(通称:VT)を販売しています。わせて約47か国、およそ8000銘柄に投資されています。楽天全世界株式ファンドもこれに連動して、現在8147銘柄に投資しており世界の株式市場の約85%をカバーしています。このファンド一本で究極の世界分散投資をしていることになります。米国への投資比率は55%となっておりますので好調な米国市場の恩恵を受ける反面、不調も大きく米国経済に依存します。カントリーリスクを分散したい方は別のファンドと一緒に購入して構成比率を決めてください。投まとめ今回紹介したファンドはどれも信託報酬がトップクラスで低コストであり、純資産額も多く、現在米国株が好調なこともあり大幅な資産流入も続いています。早期償還リスクはほぼありませんので、米国株式市場に長期に渡って投資し続けることが可能です。このほかにも、株式と債券などバランス良く1本で購入するファンドもありますが、その場合は米国比率はもっと下がります。投資による資産形成を図るならつみたてNISAの活用をお勧めします。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。資産運用-実績報告1月15日に米中政府が、貿易協議の第1段階の合意文書に署名しました。署名されることはほぼ決まっていましたので、株式市場ではてっきり織り込み済みで内容によっては市場の失望を買うのか?とも思っていました。NYダウは続伸し29000ドルを突破し過去最高値を更新しました。そんな署名前夜、米国株を追加で40万円購入しました。購入した米国ETFVHTとVDCについて現在のポートフォリオまとめ購入した米国ETF米国ETFのVYM、SPYDと、年末に1株購入していたMSFTは近いうちに追加投資する予定でしたので円をドルに換えて待っていましたが、合意署名も終了したので当面特に割安になる機会もないと思い購入しました。+10株(93.63ドル)VHT(ヘルスケア)+5株(192.47ドル)VDC(生活必需品)+5株(160.97ドル)1ドル110円換算で41万円程度になりました。ドル転したのは108円台後半ですのですでに1円以上の為替益がでています。ドル転したかったのですがタイミングを逸しました。VHTとVDCについてヘルスケアセクター、生活必需品セクターは年末年初に2株づつ購入していました。私は楽天VTIで積み立て投資していますが、配当金も欲しくてVYM、SPYDを保有しました。楽天VTI、VYMを保有するとどうしても情報技術セクター比率が高まりますので、それをすこしリスクを抑えるために値上がりも期待できるが、若干ディフェンシブでもあるヘルスケアと生活必需品を購入することにしました。上は過去10年のチャートですが、VOOよりVHTの伸長率が上回っています。比較でVGTも入れていますがこれは論外の伸びですね。VDCはVOOに伸長率では負けていますが、配当利回りは2.44%とVOOの1.85%を上回っていますのでまあまあの成績です。下は直近2年のチャート図です。VDCについては2018年年末から下落しましたが、下落率では一番低い状況です。その分上昇時の伸び率はやっぱり見劣りしますが、このように今後も下落時には下げ幅を抑えてくれると思っています。現在のポートフォリオ投資信託の楽天VTI、三井住友バンガード海外株式の2つで約57%ということでかなり理想とする形となってきました。今後は、楽天VTIはつみたてNISAと特別口座で積み立てを継続していきます。サテライト資産としてVYMとSPYDを追加で購入していき資産全体を大きくしていく予定です。まとめVHT、VDCについては現在のところそんなに多額に購入するつもりはありません。サテライト資産としては、VYMとSPYDの方をさらに購入していくつもりです。MSFTはすでに楽天VTIやVYMを通して間接的に保有していますので、ちょっとどうしようか考えます。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。株式市場が右肩上がりに上昇すれば、ドルコスト平均法の投資より一括投資の方が通常は資産を大きく増やすことができます。それは結果論でして「将来はどうなるかわかない」という不安を抱えるため、今あるお金を全部一括投資できないのが人間というものです。今回はドルコスト平均法による積立投資か、一括投資か悩む方にお伝えしたいと思いますが、この記事に結論はありません。よって期待しても答えはでないことを承知で読んでください(笑)ドルコスト平均法とは将来の株価がわかっているなら基本は一括投資ドルコスト平均法ならどうかまとめドルコスト平均法とはドルコスト平均法は一定の間隔で毎月定額をつみたて購入していくことです。1か月ごとに1万円とかです。いわゆる積立投資と言うものですね。ドルコスト平均法はこれから投資を始める人にはリスクが低く、投資を継続しやすいため初心者には基本的におすすめしています。どこの証券会社でも紹介してますし、色々なブログでも紹介されてさいます。(もちろん私も記事を書いています)つみたてNISAもこれを想定して制度が作られていますね。「ドルコスト平均法がおすすめだよー!」の記事はたくさんありますが「一括投資がおすすめだよー!」の記事はあまりありません。今100万円資金があるから一括投資すべきです!と言い切る人はなかなかいません。私もブログを書いている以上、人におすすめするならば一括投資よりつみたて投資をまずはおすすめします。「投資は自己責任でお願いします」と記事の最後に記載しても、それはあまりにも無責任すぎるという意識があるからです。そこまで振り切れないんです。一括投資がおすすめ!と言う方も、持論を語って紹介している記事はあります。投稿者からの資産運用の個別相談でどのような投資がいいのかアドバイスする記事はありますが、そういった相談者は基本的には投資耐性がない人が多いので、通常一括投資なんて回答はしていないですね。あっても半分は一括投資、残り半分は1年~3年程度かけて時間の分散投資をしてもいいのではないか?というくらいかなと思います。(中には債券にほぼ突っ込むというのもありますが相談に対しての回答としては結構ぶっ飛んでいる感じがします)将来の株価がわかっているなら基本は一括投資もし今株価は20年後に今の価格の5倍になります!とわかっているなら大抵の人はドルコスト平均ではなく一括で投資すると思います。私も含め米国株に投資している人は米国経済は成長する、米国企業の株価も上がると信じて投資しているわけなので、手持ち資金を全額投資してもいいわけですよ。実際には将来のことはわかりませんので、投資用資金だとしても一括投資できる人間は少ないです。投資した翌日から下がり続けたらどうしようとか考えるわけです。下の図は日経平均株価の過去30年のチャート図ですが、1990年1月の時点では37000円を超えていたわけです。ここで100万円を一括投資していたら、30年たった今でも利益が出ないわけですね。メンタルが強靭でないと耐えられません。4~5年もすれば、もう回復はしないんじゃないかと普通の人はおもいますので、1990年代にほぼ損切りした人が多数でしょう。この場合はこれが正解です。持ち続けても利益がでないので。逆にこれを超える日が本当に来るのか?と今でも怪しいですし、2000年頃はとても無理だと思うのも当然ですね。ドルコスト平均法ならどうか下の図は日経平均株価の過去10年のチャート図です。当然ですが、2010年1月に120万円(月1万円×10年)一括投資をしていればその後株価は順調に右肩上がりでしたので、大きく資産を増やせました。ドルコスト平均法で投資をした場合は2010年から2012年までは若干下がり気味で安く購入できますがそれでも3年で36万円だけです。その後株価が高くなりすぎたため購入できる口数も減っていきます。資産は増えましたが、その増加率では一括投資に比べると低い状況になります。まとめこの記事はどちらが良いとか悪いとか言うことではありません。すべきか結論はありません。ドルコスト平均法は、資金がない人は毎月の収入から少しづつ投資資金にしていくという意味では絶対すべき投資方法です。投資初心者には購入金額を平準化するという意味でリスクが軽減できますのでやはりおすすめします。一括投資に比べると資産は大きく増やせない可能性があるというだけです。その一方では、一括投資に比べて資産を大きく減らしてしまうリスクも少ないんですけどね。20年後に株価が上がっていればいいと考えるならば、今時点で一括投資したほうがいいのではないか?と思います。お楽しみは20年後!ってことで!(笑)(もちろん今から暴落が10年続き、残り10年で今の株価を超えたトレンドになった場合つみたて投資の方が資産が大きく増える場合もありますがそこは除外します)今買うより少しでも利益が出るように安く買いたい!という気持ちがあるのが人間です。調整または暴落がきてから買いたいので今は大きく資金を投資しない!という人も多いですね。本当に暴落したときは「まだ下がるのか」「いつまで下がるのか」という不安が大きくなって、結局買い増しできない可能性もありますが。そこをよく考えて自分にあった資金投入をすべきだと思います。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。して3か月経過した1月10時点では純資産額が103億円を超えました。Slim米国株式(S&P500)」と人気度と比較しましたが、SBI証券での人気も含めて改めて確認したいと思います。Slim米国株式(S&P500)との比較まとめ基準価格と純資産額2019年11月29日の時点では51.5億円でした。それが12月30日の時点では82.4億円と+30億円の増加そして1月10日時点では103.2億円ですのでこの10日で20億円も増加したことになります。10日で20億円ってすごくないですか?米国株式市場は年明けからジェットコースターのように乱高下が激しいですが、そこで期待が高まったのか毎日4億円~6億円増加しています。S&P500指数は、米国・イランともにメンツを保った表面上の攻撃で終わったことで戦争懸念がなくなったこともあり年初来から最高値を更新しまくりです。昨年から何回過去最高値を更新し続けているのかわかりません。直近1カ月で5%、設定来では+12%の利回りですので、みんなが購入するのもよくわかります。あとで紹介しますが、当ファンドはつみたてNISAで特に人気があります。SBIバンガードが連動しているS&P500指数に連動している米国ETFのVOOのチャートはこちら。300ドルを突破しています。現在は高値で購入に躊躇しますがつみたて投資を徹底している人なら気にすることなく購入できますね。人気ランキングSBI証券での販売ランキングです。ご存知ではない人もいるかもしれませんが、「SBI・バンガード・S&P500インデックス・ファンド」はSBI証券でしか購入できません。1販売金額(週間)1位!2積立設定金額(月間)1位!3積立設定件数(月間)1位!(月間は12月)23はつみたてNISAでのランキングです。設定口座数も多いため比例して金額も多くなるのだと思います。週間では販売件数は少ないのですが1回の購入金額が多いということでしょうかね。Slim米国株式(S&P500)はSBIバンガードのライバルとなる投資信託商品ですが、こちらは2018年7月3日に販売開始されています。こちらは100億円を超えたのは2019年の1月18日と販売開始から半年が経過してからです(それでもスゴイんですけどね)販売開始3か月後では35億円程度でした。2019年は株高の影響もあり1年で350億円程度の資金流入があり現時点では469億円とものすごいファンドに育っています。Slim米国株式S&P500と比較するとSBIバンガードS&P500のスタートダッシュのすごさがよりわかると思います。信託報酬が年0.0938%(税込)と0.1%を下回り低コストで米国ETFで人気のあるVOOに連動するというところが魅力となっていますね。(なお0.0938%には、ETFのVOOの経費0.03%が入っています)まとめSBI証券でつみたてNISAを考えている人はまずは「SBI・バンガード・S&P500インデックス・ファンド」を第一に検討していくことをお薦めします。VOO基準価格は右肩上がりとなっており、スポットで購入するにはタイミングは図れませんが、毎月(または毎日)つみたて投資をすることで資産形成ができます。株式市場の調整によって下落することもあると思いますが、コツコツ投資することで価格が安いときには大きく仕込むことができます。それを10年、20年と続けることで自分の資産を大きく増やすことができます。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。資産運用-配当金2019年の配当金一覧をまとめました。基本的には投資信託で積み立て投資をしているので、配当収入は日本個別株がメインでした。2019年はどの企業も増配してきたので昨年より増加していますね。2019年夏から米国ETFのVYM、SPYDなどにも投資した結果少しだけドルでの配当収入もありました。一年に一度自分のメモ帳代わりにまとめていますが興味があれば読んでください。46,167円となりました。前年が32,210円(日本株のみ)だけだったので+13,957円増加です。税引き後では39,356円となりました。日本株タカラトミー、オリックス、住友商事など昨年も保有していた銘柄が増配し前年比+3962円増加しました。米国株(1ドル109.17円で計算)2019年より米国ETFを購入しましたので9月、12月と配当金を受け取りました。まとめ配当金は基本的は投資資金の口座で循環させて再投資資金にしています。米国株の場合は、配当金の再投資が非効率であったり、購入手数料が発生する面も含めるとデメリットがありますが、多少株価下落の局面でも配当入金があることで、精神安定剤の効用があるので今後もすこしずつですが購入予定です。外国税額控除で多少は取り返せると思いますのでしっかり確定申告します。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。資産運用-実績報告(昨年度資産金額に誤りがありましたので訂正しました)2019年も終わりまして、12月の運用資産の実績をまとめました。12月は米中貿易について進展が見られたことから米国株式市場もダウ、S&P500も過去最高値を更新しまくりで、日本株式市場もその恩恵で上昇し資産も大きく増えました。今回年末には一部資産の棚卸を実施し売却したこと、労働収入である賞与をほぼ投資資金に回したことで現金が増加、比率も増加しています。12,000円この中でWealthNaviは全部売却して積み立てを停止しました。理由はこちらで記載していますのでよろしければ読んでください。新興国株式インデックスは12月の積み立てを最後に一旦停止しました。理由は新興国株は上昇中ですがちょっと高くなってきているので、一旦様子見をしたいと思います。割安感がでてきたら積み立て再開を検討しています。前月比の状況(単位:千円)前月比+147.4万円となりました。入金力は毎月11.5万円、それ以外に12月賞与の資金の一部を投資資金にしているため大きく増えています。青色は日本株式の売却により前月比減少。黄色の投資信託は毎月の10万円程度のつみたて投資+楽天VTIの含み益増加が貢献していますが、商品整理で売却したことで資産額は減少しました。ついて先月と比率はほぼ変わりありません。投資信託の状況(2019年12月末)前月比+13万円のプラスとなりました。NYダウ・インデックス、SBIインド&ベトナム株ファンドを売却しました。理由は単純で銘柄を絞って投資したいと思ったので売却。合計50万円ほどで売却できましたので、楽天VTIの追加投資資金と米国株・米国ETFの購入資金に充てる予定です。楽天VTIは、米国株式市場が最高値を更新し続けたことで大きく増えています。日本株式市場も米国同様絶好調だったおかげで大きく含み益が増えました。今回以下の銘柄を購入しました。関西電力はコンプライアンス的には色々問題ある企業ということは承知ですが、業績的に悪いわけではありませんので高配当銘柄ということもあり購入。いった企業を消費者や投資家の人たちはどう判断するかわかりませんが、増配となるのか?注目したいと思います。JTについては12月末の権利落ち後に購入。たばこ銘柄を保有!さすがに20万円を下回ることはそうそうないだろうと判断して購入しました。配当利回り6%以上ありますので長期保有で配当金狙いです。三菱ケミカルHD、住友化学、三菱UFJリース、タカラトミーを売却しました。タカラトミーはトミカの株主優待が目当てで保有していましたが、子供たちが興味を失いつつあり、株価も1400円を超える金額まで値上がりしたので売却し10万円ぐらいの利益となりました。17.94ドルビザについては今後の成長が期待できる銘柄として保有してみたかったので、少しだけ購入しました。今後10株~30株程度または資産の5%程度まで増やす予定です。ドロップボックスは、オンライン・ファイル・ストレージと共有サービスを提供する米国のクラウド企業です。オンライン上でファイルを共有しコンテンツ作成、整理、アクセスを簡単に使うことができます。業務の効率化を助けるツールを提供している会社と思っていただければいいかと思います。純利益はまだ赤字ですが、売上は毎年20%近く増収しています。世界中に無料会員ユーザーがおり有料会員になる余地も大きくビジネスでも使用されていることもあり、将来大きく成長することを期待して購入しました。対前年比について上記の表のように2019年は資産が+380万円増加しました。現金が増加している理由は含み益が増えた銘柄を売却したこと、12月賞与資金をまだ株式購入にあてていないためです。リスク資産は売却により少しだけ減少しましたが、既存銘柄の含み益で日本株は増加しています。米国株・ETFは今年より購入開始して増加しています。資産が+380万円増加といっても約+万円は労働収入からの投資資産への振り向けになります。それはそれで我ながらかなり頑張ったと思います。現在保有の株の含み益が59万円、株投信の売却益が53万円(税引き後)、配収入は7万円となりました。(差分はヘソクリから一部投資資金に振り向けたのもあります)ただ既存株の売却資金を米国株等の購入に充てているので現金が増えていくだけになっているのはもったいない気がしますね。株式の含み益については市場が好調だったおかげです。2019年は恐ろしいくらいマーケットが好調でしたので購入して保有していれば誰でも儲かったわけです。2020年11月には米国大統領選挙がありますのでそこまではトランプ政権は株価を下支えするだろうというのが大方の見方です。資産比率について現金比率は本当は20%くらいまで下げたいですが、高くてなかなかつみたて投資以外手が出ていない状況です。それでもビザなど購入できたし少しは進んでいると思います。資産内の銘柄見直し一旦は棚卸ができたので、見直しではないけど新たに銘柄を購入していきたいと検討しています。米国個別株ではマイクロソフトの購入を検討中。Windowsは使うよね!ってのとクラウドサービス収益を期待しているから。(うちの会社も今後Office365になるのでこれは保有しようと決めました)また、VYM、SPYDの追加もそうですが、セクター投資として景気後退局面にも強い、ヘルスケア(VHT)、生活必需品(VDC)の検討をしています。これはサテライト資産として運用資産の40%くらいまで高めたいと思っています。しても今の楽天VTI、VYMは金融・情報セクターの比率が高いため、少しディフェンシブにしてもいいかと思っています。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。資産運用-米国株・米国ETF米国株のセクター別特徴を知りたい人、各セクターの主要銘柄が知りたい人向けにまとめました。米国株の各銘柄は、企業の業種で銘柄をグループに分類しており、現在は業種別に11のセクターいずれかに分類されています。Standard」(GISC)のことです。分かれていますが、もう少し括りをざっくりさせた感じですね。セクターは基本的には同業企業が多くなりますので、株価は似たような値動きになります。個別株を保有するよりはリスクは分散され、業種全体の業績の恩恵を受けやすくなります。米国株各セクターの構成比率S&P500に採用されている銘柄で各セクター別構成比率は以下の通りです。情報技術(テクノロジー)が約1/4を占めています。合わせても10%に満たないので、保有したい人は個別に購入するしかありません。各セクターの紹介と主要銘柄ここからは各セクターの上位2銘柄と、その他おすすめ銘柄や押さえておきたい銘柄を勝手に紹介します。※銘柄:ティッカー(セクター比率)は2019年12月26日時点1.情報技術セクターコンピューターに関するソフトウェア、ハードウェア、インターネットテクノロジー、情報処理サービス、半導体などを事業とする企業の集合体です。米国を象徴するテクノロジー企業が集まっており、時価総額ランキングでも上位の企業が多く、高いリターンが期待できます。セクター325銘柄ある中、上位10銘柄の占める割合は55%ですので大企業の業績がリターンを左右します。企業が巨大化しすぎており独占ビジネスの恐れがあると政府に規制され業績に影響を及ぼす不安があります。1.アップル:APPL(17.53%)時価総額世界一位(1兆1874億ドル)、iPhoneの販売台数は年間3500万台~4000万台。主力のiPhone、iPadなどで売上の7割を占めていますが、最近は定額制の音楽配信サービスなどで収益が安定化してます。OSであるWindowsやOfficeなどのソフトウェアを開発・販売。最近はクラウドサービス(Azure)がソフトウェア事業に匹敵する規模に拡大。金融系かと思いきや情報技術セクター。電子決済ネットワークやデータ転送サービスが収益であり、世界中で国際的な商取引を提供。これがないとコンピューターが動きません。マーケティングなどを事業とする企業の集合体です。米国は医薬品開発(治験数)が世界一であり、医薬品販売シェアも世界トップです。今後も新薬開発の投資が続くことから成長が期待されています。一方で個別企業でみると医薬品に対する訴訟リスクも抱えていますので注視すべきです。不景気にも強く成長率も高いセクターとして有名です。11位(ヘルスケア分野ではトップ)。バンドエイド、綿棒、ベビー用品やコンタクトレンズのアキュビューもこの会社です。2.ユナイテッドヘルス・グループ:UNH(6.05%)管理医療システムを運営し、雇用主に対し従業員福利厚生プログラムの立案管理する製品の提供や、専門介護サービスを提供している。売上収益が世界最大のヘルスケア企業。個別株では有名な研究開発を核にしたバイオ医薬品メーカー。リウマチ、HIV、パーキンソン病など様々な治療薬を開発。事業とする企業の集合体です。基本は金利や報酬手数料が収益となります。金融セクターは景気敏感銘柄とも言われており、金利上昇局面や好況時に強いセクターです。グローバル総合金融サービスを提供しています。グローバルの法人向け事業は「J.P.モルガン」、米国の中小企業・個人向け事業は「チェース」ブランドで展開。2.バンク・オブ・アメリカ:BAC(7.04%)略称「バンカメ」と聞いたことがあるかもしれません。JPMに次ぐ時価総額規模の総合銀行。2008年に米国第3位の投資銀行であるメリルリンチを買収し一気にアメリカ最大規模の金融機関になりました。その他アメリカン・エキスプレス:AXPトラベラーズカードとクレジットカードの発行元。通称「アメックス」としてカード会員向けに旅行代理業も営む。投資の神様ウォーレン・バフェット氏の企業。エネルギーなど複数事業を経営。通じて関連コンテンツの提供を事業とする企業の集合体です。従来は通信、モバイル、映画産業が主流でしたが現在はインターネット、動画配信サービスビジネスが40%を占めています。5G投資では米中の覇権争いが続いていますが、米国内でも企業競争が激しくなっています。1.フェイスブック:FB(14.81%)時価総額世界第5位、世界最大のソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のIT企業。Facebook、Instagram、Messengerなどを提供している。ユーザー数は月間20億7000万人(ウィキペディア)と言われているので人類の1/3が常に利用していることになる。ちなみに自分はFacebookもインスタもやってない。2.アルファベット:GOOG(11.30%)GOOGL(10.73%)2015年にGoogle及びグループ企業の持ち株会社として設立。GOOGとGOOGLの違いは、GOOGの株は保有者に議決権がない、GOOGLは議決権を与えられる株。検索エンジンやクラウド事業が収益基盤。Android、Googleマップ、Chrome、YouTubeと言えばわかりますね。その他ザ・ウォルト・ディズニー・カンパニー:DISディズニーランド経営だけじゃなく、ピクサーやスターウォーズ、マーベルなどの権利も保有。最近はスポーツ専門チャンネルのESPNを買収し参画。自動車、アパレル、レジャー用品、ホテル、レストランなど消費者向け小売と製造業、サービス業の企業の集合体です。日本人も知っているようないわゆるブランドを確立した企業が多く、老舗と言われる企業も多数あります。不況時にも比較的強いセクターですが、消費者の景気動向(お財布事情)には最も敏感です。配当利回りはあまり高くありません。EC事業とクラウド事業(AWS)が収益の柱。クラウド事業はマイクロソフトもシェア拡大しておりウォッチしておく必要があります。2.ホーム・デポ:HD(7.6%)住宅リフォーム、建設資材・サービスでは米国最大の小売りチェーンで1900店舗展開しています。日本人でも名前くらいは聞いたことがあるかもしれません。その他マクドナルド:MCD世界中の誰もが知っている米国のファストフードチェーンです。ファストフードを含む外食産業では世界第2位です。配当金は2.54%と高くないのですが、やっぱり身近な企業のため店舗状況を見れば業績もわかるということでしょうか?投資家にも人気です。資材の製造、販売、商業サービスの提供などを事業とする企業の集合体です。企業がビジネスのための投資として製品を購入しサービスを提供します。景気循環株で好況時に強い銘柄が多く、不況時の安い時に購入できると高いリターンを期待できます。メーカーでは欧州のエアバスと世界市場を2分する巨大企業。米国では宇宙・航空の軍需産業がボーイングなら海洋はハンティントン・インガルス・インダストリーズ(HII)です。2.ハネウェル・インターナショナル:HON(4.07%)電子制御システムや自動化機器を製造販売している多国籍企業。アメリカ国防省やボーイングに技術サービスやソフトウェアなどの様々なソリューションを提供している。その他ユニオン・パシフィック:UNP米国最大の鉄道会社でアメリカ西部から中部をほぼカバー。手掛け、西海岸から東部ゲートウェイへの長距離輸送だけでなく、カナダ、メキシコにも輸送している。たばこ、家庭用品の製造・流通などを事業とする企業の集合体です。小売の日用品は生活に欠かせない必需品のため景気の影響を受けにくいセクターです。全世界で事業展開している企業も多いため、業績、配当も安定しており投資家に人気があります。1.プロクター・アンド・ギャンブル:PG(14.69%)日本でも有名なP&Gです。パンパースやファブリーズ、アリエールなど生活用品を圧倒的ブランド力で世界中にマーケットを拡大しています。1950年から増配を継続している優良企業です。どこの国のども街でも商品が販売されている(らしい)最近は糖分ゼロ飲料やエナジードリンクにも力を入れているがやっぱり普通のコーラが好き。その他フィリップ・モリス・インターナショナル:PM世界最大のたばこの持ち株会社。電子タバコiQOS(アイコス)を販売。同じたばこ事業のアルトリア(MO)と分社化され、MOはアメリカ国内での販売事業を展開。世界的に嫌煙ムードもあり紙巻たばこの出荷量は減少していますが、高収益を維持しており高配当銘柄の一つです。事業とする企業の集合体です。よって化石燃料事業に投資することへの逆風が強くなってます。業績・株価が原油価格に左右されることも多く、国家間の政策に翻弄されることもしばしばです。景気後退局面に強く、配当利回りが高いセクターです。1.エクソンモービル:XOM(22.79%)石油メジャー最大手であり、スーパーメジャーと呼ばれる6社の内の1社。ガソリンスタンドでの販売など全方位ビジネスを展開、米国内での政治的影響も強い。ブランドは「エッソ」「エクソン」「モービル」2.シェブロン:CVX(18.19%)エクソン同様石油スーパーメジャーの内の1社。発電事業も行っている。行うインフラ提供企業の集合体です。インフラビジネスですので不況時に強いセクターです。直近でもリターンは高く、不動産、エネルギーセクターに次ぐ高い配当利回りでして長期保有には最適です。1.ネクステラエナジー:NEE(11.31%)風力発電や太陽発電などの再生エネルギーのアメリカ最大手持ち株会社。発電だけでなく小売、送配電設備の所有・運営しガスインフラ資産への投資も行っている。LNG発電が主力であり、石炭発電の割合は下げる方針を打ち出している。不動産物件の売買や賃貸、管理サービスを行う企業の集合体です。景気や金利の影響を受けやすいREITのセクターです。REITは利益の9割を株主還元しますので、高い配当利回りが期待できます。Inde:VRTPX(10.96%)不動産投資信託ですので、アメリカン・タワー、プロロジス、クラウン・キャッスル・インターナショナル、エクイニクスなども含まれる。2.アメリカン・タワー:AMT(6.6%)不動産投資信託で、米国内でワイヤレス通信、放送用タワーの保有、運営、開発を事業としている。通信サービスや携帯電話など無線通信事業者向けにアンテナ塔のリー事業も展開。コモディティ関連企業の集合体です。構成比率も低く地味なセクターですが好況時では上昇局面になります。資本財や一般消費財に比べリターンが芳しくありません。配当利回りがまあまあ高いので割安株があるとリターンも期待できます。PLC:LIN(12.41%)工業ガスの提供とそのガスを製造する装置の設計、エンジニアリング、製造を行っている。エレクトロニクス、食品を含む世界中の製造市場に大気ガス・プロセスガスを提供している。ソリューションなどを製造・提供している。セクター別リターン実績バンガードのセクターETFから直近5年リターンを算出しています。米国株式市場の上昇を支える情報技術が19.49%とトップです。割高感があると言われているので高値つかみには注意です。個人的には株価調整時期が来ると思うので、その時には買いだと思います(それまでは従来どおり積立投資のみ)しかし調整時期が来ても株価が今と同じ水準まで戻れば待った意味がないですがね。リーマンショックから回復期までのチャート2007年1月~2010年12月までのリーマンショック前後のチャートです。2007年1月を100とした場合、2009年3月が底ですが、その時の価格は上の色ごとの数値です(例:VGTは48.1ドル)一番下落したのは金融(VFH)-73%、次が不動産(VNQ)-66%です。下落幅が少ないのは生活必需品(VDC)-23%、次がヘルスケア(VHT)-27%、僅差でエネルギー(VDE)-28%でした。2019年12月までのチャート次は2009年3月から2019年12月までのチャートです。(表の期間表記が違いますが気にしないでください)上昇幅が大きいセクターは、情報技術(VGT)が+512%、次が一般消費財(VCR)+423%、ヘルスケア(VHT)+356%です。上昇幅が小さいのはエネルギー(VDE)で、あの不況時からでも+24%しか上昇していません。ヘルスケア、資本財の4セクターとなりました。セクター別配当利回りバンガードのセクターETFから直近の配当利回りを算出しています。(2019年12月25日時点)エネルギーセクターの配当利回りは高いですが、リターンが悪いのでこれでは資産は増えません。定期的な配当収入にこだわる人にはいいでしょう。公益事業、ヘルスケアは比較的リターンも良いので、不況にも強いことを考慮するととバランスも良くディフェンス銘柄におすすめです。まとめ今回自分で米国株を調べていくうちにセクターの動きや特徴、構成銘柄が中々覚えられなかったので、覚えられるように自分が作ってみました。投資初心者は、色々な方のブログを読んでいてもセクター特徴がわからないとそこに分類される個別銘柄の動きも理解できないことがあります。この記事はかなり時間がかかって書いたこともあり、自分でも少しはセクターの特徴を理解できたかと思います。VOOやVTI、VTでコア資産を作り、セクターETFをサテライト資産として過不足分を買い増しするのもおすすめです。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。配当金という不労所得で生活する。働かなくても生活できるって素晴らしいと思います。配当金だけで現在の生活水準を維持できるかというと、我が家は正直厳しいです。投資によって得た配当金を再投資ではなく、普段の生活に+αして使うと考えれば、結構色々なことができるはずです。今回は、現実的なレベルで手取り3%の配当金をもらうためにはいくら必要か?またその資金をどう使うのか考えます。米国企業は基本的には株主に配当で還元する企業が多く、また年々増配することが企業としてのステータスになっています。30年、40年と増配している企業も多く、特に景気に左右されにくい会社で配当利回りも高く有名会社だとコカ・コーラ(KO/飲料)や、プロテクター・アンド・ギャンブル(PG/一般消費財)、AT&T(T/通信)、ジョンソン・アンド・ジョンソン(JNJ/ヘルスケア)などがあります。このような銘柄でポートフォリオを構成すれば、保有しているかぎり手取りで約3%以上の配当金を毎年得ることが可能です。日本にいると為替の問題で増減はありますが、ずっとこの金額を受け取ることが可能なわけです。1000万円、1億円を貯めるまではかなり大変だと思います。「そんなに貯められない」とあきらめる人も多いかと思いますが、貯めるのではなく投資して少しずつ増やしていかないと正直無理だと思います。投資によって資産を増やす投資と言えば怖いと感じる方もいますが、例えば米国ETFであるVOOやVTIに投資すれば年間5%以上程度のリターンが期待できます(直近5年間では10%程度ですが非現実的なのでここでは5%で算定します)これを毎月5万円、30年間積立投資すると、30年後には約4,070万円になります。就職してすぐつみたて投資を開始すれば50代前半にはこのくらいの資産を持つわけです。20年だと約2030万円になりますね。インデックスに連動する積み立て投資は徐々に資産を増やしていくことが前提ですので、一気に資産大きく増やすことは難しいです。その場合はサテライト資産として、投資可能額の何割かを個別株に投資して短期間で増やすことになります。配当利回り手取り3%の配当金をもらうこの資産4000万円から配当金として手取り3%もらうと計算すると年間約120万円になります。これで月10万円のお金を自由に使えます。(20年積立投資なら、年間60万円、月5万円です。それでもスゴイ!)米国ETFであるVTIやVOOは配当金として現在1%後半の配当金を得ることができますが、それでは利回りが足りませんので先ほど紹介した配当利回りが高く、比較的安定した米国個別株にシフトさせる必要があります。実際、4000万円もの資金を一気に個別株の購入へ移すのは私は怖くてできないかもしれませんので、1年で1000万円分と決めて徐々にシフトしていくのがいいかもしれません。月10万円あれば、会社員の方は今後定年延長があっても60歳で退職し、年金と配当所得で贅沢しなければ通常の暮らしができるのではないでしょうか。個人的には毎月10万円あれば、貯めておいて夏休みやGWに家族で海外旅行したいな~と考えてます。ハイシーズンは4人で50万円~100万円ないと旅行代って厳しい。休みはあるのにお金がないから何もできないというのあもったいないですよね。残ったお金はおいしいものを食べて使い切りますかね。給与所得があるのでこういった贅沢もできますが、アーリーリタイアを考えるならそんな豪華な生活はやっぱりできませんね。配当金をもらいつつ資産を取り崩せば、老後資金もそんなに問題にならないと考えています。まとめ「利回り3%の配当金で何をするか考える」ということで色々考えてみましたが、とりあえず時期を気にせず海外旅行をしたい!と言うのが一番になりました。海外旅行も子供が大きくなれば、一緒に行ってくれないし、そうすると部活動の費用や塾代に消えていくのかな?って思います。会社員として今勤めている企業が今後買収されないとも限らないですし、50代になったとたんリストラされる可能性も十分あるわけです。なると年収が下がっても転職することを考えるわけでして、配当金があれば年収に縛られず、思い切った転職もできると考えるとやっぱりお金は大切と思います。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。資産運用-ウェルスナビウェルスナビで2年間運用しましたが、利益がでたのでこの度全て売却することにしました。2017年に50万円から始めて、毎月1万円積立投資をしてきましたが、儲かっているこの時を最後に売却しました。7.4%の運用益を確保(実際に入金までタイムラグがあるのでこの金額かどうかわからない)2017年12月から始めましたが、さえない2018年を乗り越え、2019年後半の株式市場の加速でなんとか最終的にはプラス約5.5万円となりました。資産別の内容はこちら不動産、金が利益出ているというのもなんかね~と言う感じです。ウェルスナビを始めた理由2017年に始めましたが、当時はロボアドバイザーが結構が流行していました(笑)そこで自分の運用方針とロボアドバイザーの運用という2種類のパフォーマンスを比較するために始めました。手数料が1%というのは少し高いとネックですが、リバランスも自動で行うので期待したわけです。ウェルスナビを辞めた理由2017年12月に初めてからロボアドバイザーはしばらくはマイナスが続いていました。プラスにはなりません。資産比率も高いので足を引っ張っている状態ですね。断っておきますがウェルスナビは長期間の運用を前提としているので、ウェルスナビが悪いわけではありません。ウェルスナビはアセットが少ない資産へ積立投資をしてリバランスをしていきますが、米国株式市場が過去最高値を更新する中で、VTIへの積立はほぼなくVEAは現在「仕込みの時期」として積立しているわけです(VTIを売却して、他アセットを購入することもありました)しかし、自分での運用は楽天VTIをコアにしてつみたて投資をしています。サテライトに米国ETFも始めたりして今のところは結構いい感じで資産を増やしています。日本株も徐々に売却して整理して米国投資へシフト中です。このあたりを勉強していく中で私はどうも今後、日欧の経済成長が米国を超えることは今後20年では「ない」と思うようになりました。言うことは、今日欧株に仕込みをしているけど、これは将来増えるかもしれん。資産の増加率だけならやっぱり米国株に集中投資なんじゃないか?と思うわけです。経済成長には自国の人口増加が必須ですが、先進国で人口増加が期待できるのはアメリカだけです。グローバルに活躍する企業や、世界最先端技術をもつ企業が生まれるのも米国です。今後のGDP予測も米国6.3%に対し、欧州、日本はマイナスと言われています。いったことを考えるとモヤモヤしてしまい、じゃあもう辞めよう!となりました。配当金もあるけど手数料でほぼ残らない運用はなんとか儲けを確保しましたが、手数料のとられ方も半端ない感じです。分配金のおよそ2/3が手数料で取られています。今回12月19日に全額出金をしましたが、入金されるのは12月24日だそうです。3営業日かかるわけです。つみたて投資をしている人は、8営業日前につみたて投資解除をしないと、次回の投資が最後となります。私はこれで1月もつみたて投資が行われることになってしましました。みなさんウェルスナビを辞めるときは、ここに注意しましょう。今後はどうするのか?この資金を米国個別株の成長性あるものに一括投資をしようか、ETF購入資金としてプールしようか迷っています。!となって過熱気味と言われていたり、株高のため手が出しにくい状況とも言えます。長い目で見れば今購入しておけばいつか今以上に資産を増やしてくれる確率は高いわけです。それでもすべての株価が高く見える!と感じる自分は、もうつみたて投資をしとけ!と言われている気がしますね(笑)それでは。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。資産運用-投資信託(2019年12月19日:一部記事を更新しました)つみたてNISAでも人気のある、楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天VTI)は米国市場をほぼ100%カバーする「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)」に投資をする投資信託です。ここではそんな人気商品の楽天VTIの内容と、運用利回り、コストについて確認していきたいと思います。インデックス・ファンドの運用実績(1)騰落率とチャート(2)基準価格と純資産額その他情報(1)つみたてNISAとiDeCoの対応について(2)購入できる主なネット証券会社についてまとめ楽天・全米株式インデックス・ファンドの基本情報そもそもETFであるVTIは米国のザ・バンガード・グループ・インク社が運用する超低コストETFであり、その純資産額は約14兆円にもおよび、日本のファンドは足元にも及びません。信託報酬はわずか0.03%と圧倒的にコストが低いためさらに資金流入を加速させています。米国バンガード社は1976年に初めて個人向けインデックスファンドを売り出し、低コストのインデックス運用の先駆け的な存在でして、その会社の運用資産は600兆円になり世界最大の資産運用会社米国ブラックロック社についで世界第2位です。バンガードについてその低コストで実績もある米国ETFに投資するファンドですのでもちろん人気があります。第四位!楽天・全米株式インデックス・ファンドは投信ブロガーが選ぶ!ファンドオブザイヤー2018では第4位を獲得しています。私は現在つみたてNISAで年40万円を投資していますし、それ以外にも通常で月5万円投資していますので、1位になってもおかしくないと思っていましたが、昨年3位よりランクダウンとなりました。USトータル・マーケット・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用を行います。約100%をカバーしています。マイクロソフト、Amazon、Appleと誰でも知っている企業から、中小の企業を含め米国株式市場のほぼすべての銘柄(3581銘柄:2019年11月30日時点月報)に投資しています。世界経済の中心であるアメリカを丸ごと購入していることになります。米国の主要企業500社の株価と連動する、S&P500指数と比較すると小型株も含むため値動きは若干こちらの方が大きくなります、(2)投資先の業種(2019年11月の月報より)テクノロジー(情報技術)セクターには、マイクロソフト、Apple、Facebook、アルファベット(Google)、ビザ、マスター、シスコシステムズなどグローバルで活動している企業が名を連ねています。情報技術セクターと金融セクターが多いため好景気の時は株価の上昇が期待できますが、不況時はその反動で下落幅が大きくなります。中で3581銘柄が投資対象となっています。(4)ファンドの仕組み楽天・全米株式インデックス・マザーファンドを通してバンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)へ投資するファミリーファンド方式です。このマザーファンドの純資産額はベビーファンドとほぼ変わらないということですので現時点で楽天VTIの純資産額は724億円となります。コストは0.191%にETF本家VTIの管理費用0.03%を上乗せしています。楽天VTIは発売後、第1回運用報告書では年間コストが0.283%となり、想定コストより高いことが判明しました。これがファンドオブザイヤー2018でも順位を落とした要因になっていると私は思います。今回は0.221%と言うことで落ち着いてきましたし、運用も安定してくれば、更なる低コストとして0.2%を下回ることも期待できそうです。ちなみに本家VTIを直接購入すれば運用コストはたったの0.03%しかかかりません。本家VTIはSBI証券、マネックス証券、楽天証券でも購入手数料ゼロ円で買付できるようになりますので、楽天VTIを保有するより低コストで保有できます。本家VTIは1口単位でしか購入できませんので、定額購入できないデメリットや、分配金に対して現地税と日本税で30%程度引かれること、また購入するためには為替コストもかかります。そのため私は定額購入で毎月自動で購入できる、投資信託の楽天VTIを選択して資産形成の柱にしています。一度に大量に購入したい人やNISA枠を使い切ってさらに購入したい人は本家VTIを購入してもいいかもしれません。そこは好みかな?と思います。インデックス・ファンドの運用実績(1)騰落率とチャート(2019年11月の月報)ベンチマークを下回っているのは新設ファンドの性でもありますが、主要要因は「マザーファンドにおける継続的な資金流出入に伴う投資先ETFの売買執行コストの積み重なり、投資先ETFからの分配金に対する課税」と説明されています。1年目よりかなりマシになりました(笑)運用規模も多くなってくるとこの辺りは安定してくると期待しています。2019年9月29日より運用開始していますので、12月時点では約2年3か月経過していますがその成績はこちら。設定来騰落率では約24%となっています。:対応済(楽天証券)(2)購入できる主なネット証券会社について販売している銀行や証券会社は多数ありますが、私は口座管理手数料が無料であるネット証券をお勧めします。カブドットコム証券まとめVTIを日本円で積立投資できるというのは魅力的であり、投資家にとってはうれしいファンドです。Markets投資の世界では国地域と株式・債券は分散投資が基本ですが、成長国である米国の大型株から小型株までコレ1本で投資できるため、セオリーを無視して私も当ファンドを主軸にして資産を構築中です。先進国の中で人口増が続くアメリカの経済成長は今後も伸びると思いますし、米国のグローバル企業は今や世界のどこの国でもその影響力は大きいです。中国でもアップルやコカ・コーラ等のブランド力は強く、中国の経済成長=米国企業の成長になりうるものと考えると、むしろ世界に分散投資するより米国1本に投資しとけば良いという米国株大好き投資家の考えもわかります(笑)その証明として12月にはS&P500、NYダウ平均も過去最高値を更新中です。先進国である日本・欧州は株価の上昇という意味ではまだまだ反映されていません。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。資産運用-つみたてNISAつみたてNISAは2018年から始まり2年が経過しようとしています。金融庁の発表では令和元年6月末時点のつみたてNISA口座数は約147万口座あるそうです。金融庁つみたてNISAは年間最大40万円まで、最長20年間非課税で運用することが税制上の最大メリットとなっています。投資できる商品は、一定の条件を満たした金融庁おすすめとも言える優良な投資信託に限定されており、国民が長期投資で資産を増やすための制度です。つみたてNISAの商品対象は現在173本(2019年10月1日時点)ですが、その中でどのような投資信託を選んでいくのがベストなのか迷う方は多いと思います。・複数の商品を組み合わせてポートフォリオを構築となるでしょう。ネット証券会社の最大手であるSBI証券は、約2700本のファンドを揃え半数がノーロードファンドです。つみたてNISA口座に対応した商品ももちろん多数そろえているもっとも使いやすい証券会社の一つだと思います(私も使っています!)今回は「SBI証券でつみたてNISAにおすすめな投資信託とは!」ということでおすすめ投資信託を私が勝手に推薦します。投資信託おまけ:バランス型ファンドまとめSBI証券でつみたてNISAにおすすめな投資信託の選定基準まず口座数No1というSBI証券を選択した理由は、取り扱い商品が多いからというのもありますが、イデコの利用や住信SBIネット銀行との連携、ウェルスナビとの連携もあり使いやすいネット証券ということもあります。SBI証券で、私がおすすめするつみたてNISAの株式型インデックス投資信託の前提条件は以下の通りですが、その中でさらに私の独断とブロガー支持が高く投資家メリットがあるものを紹介していきます。※つみたてNISA対象銘柄は、購入手数料は無料(ノーロード)です。0.154%(税込)TOPIX(東証株価指数)の動きに連動する投資成果を目指すファンドです。(TOPIXは、東証一部に上場している全銘柄の合計時価総額を対象とした株価指数)同様に「日経225」に連動する日本株ファンドもありますが、こちらは信託報酬が0.275%と高くこの株高で資金流出があり純資産額が伸び悩みです。リターンは日経225より若干劣りますが、TOPIXは純資産額も順調に増加していますので今後も期待も含めて選びました。Slim先進国株式とニッセイ外国株式インデックスで迷いました。どちらも、日本を除く主要先進国の株式に投資することにより、MSCIコクサイインデックスに連動しています。MSCIコクサイインデックスは日本を除く先進国23カ国で構成され先進国株式の85%以上を占めていますがその中でも米国株式が6割以上を占めています。www.asset-story.com2はファンドオブザイヤー2018(以下FOY2018)初の第1位でもあり(ニッセイは2位)、こちらを推しました。私はこのファンドでイデコを毎月購入しています。0.12%(税抜)通称楽天VTIです。USトータルマーケット・インデックス(米国経済の動向を表す代表的な株価指数)に連動しています。米国の上場投資信託バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)のベンチマークに採用されています。株価指数となり、米国市場の100%を網羅しています。Slimも同様ですが)2019年は8月以降株価は上昇し、ダウ平均、S&P500も過去最高値を更新中です。いった背景もあり米国株に連動するファンドは人気があります。私もつみたてNISAはMAXこれに投資していますし、特別口座で罰にこれを購入してい資産形成の柱にしています。米国株に投資するファンドは激戦区です。VTI以外では、S&P500に連動したファンドもつみたてNISAにはあります。算出された代表的な指数です。どちらも低コストで運用利回りも米国ETFで圧倒的人気があるVOOに連動しています。SBI・バンガードに関しては9月に販売開始しましたが、信託報酬は0.0938%と初めて0.1%の壁を下回りました。発売開始3か月ですでに67億円を突破する大人気商品でSBI証券つみたてNISAの人気ランキングは1位です。0.189%MSCIエマージング・マーケット・インデックスに連動しています。新興国は中国、韓国、ロシアを含む24か国から構成されており、時価総額は全世界のわずか約10%程度ですが、ポートフォリオに組み込むと長期間投資した場合は高いリターンが期待できます。(もちろんその反対もあるわけですが)新興国は16年~18年2月までは絶好調でしたが、2018年からは芳しくない状態です。米国が絶好調ということもあり政治的リスクもないそちらに資金が流れている影響と思います。新興国への投資は政治的リスクがいつも付きまといます。経済成長は期待できますが、企業統治ルールがあいまいだったり、法整備が進んでいないなど必ずしも恩恵を受けられない可能性があるということも考慮してください。0.12%(税抜)日本を含む、全世界の株式市場の動きをとらえることを目指して、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動しています。含み、全世界の株式時価総額の約98%をカバーしています。米国が55%、日本7.5%、英国5.4%と続き米国1強ですが、その投資比率にこだわりがなければこれ一本でほったらかし投資ができます。第5位にランクインしており、バランスファンドとしては同カテゴリの中でもかなり低コストな商品となっています。まとめSBI証券で取り扱いがあるつみたてNISAにおすすめなインデックス投資信託を紹介しましたが、バランス型と全世界株式を除けば、このファンドの組み合わせで国際分散投資を実現できるポートフォリオを作っていくことになります。株価の時価総額の比率に合わせて商品を選択していくという手法や、自分の好きな配分(例えば日本20%、先進国60%、新興国20%)で各商品を選択していくことも面白いかもしれません。値動きすれば当初の配分バランスが崩れるので、そういうのが嫌な方は楽天VTやバランス型投信がおすすめです。米国1強!と思えば、楽天VTまたはS&P500連動ファンドに投資するだけです。関連記事www.asset-story.comそれでは。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。資産運用-つみたてNISA以前「ETFはこの7本を買いなさい」について紹介させていただきました。ETFのメリットである低コスト、インデックス投資の重要性、投資のしやすさなどがよくわかる内容でした。www.asset-story.com今回は姉妹本である「つみたてNISAはこの7本を買いなさい」を読んで、感想と内容を少し紹介します。世界NO.1投資評価会社のトップが教える安心、簡単な投資法」の著者は、同じくモーニングスター株式会社の代表取締役社長の朝倉智也さんです。出版は2018年2月ですのでつみたてNISA制度の導入開始直後に発売されていますね。本の中の記載では「金融庁が、投資信託が顧客の長期的な資産形成に貢献するような魅力ある商品になってない!」と銀行・証券会社などに対しかなり怒っている様子。その理由は、銀行や証券会社は、顧客の資産形成をサポートするよりも、販売手数料が高い商品の売買を繰り返して利益を上げるビジネスモデルを構築し、今もそうである面がとても強いです。数年たっては売却させ違う商品に乗り換え販売させるという、手数料ビジネスで収益を上げてきました。その結果顧客の資産は増えるどころか実質は手数料分を支払っているため減少する人も多くいる状態あったわけです。昔グローバルソブリンオープンが純資産額5兆円を超える巨大ファンドになって有名でしたがあれも販売会社の戦略面が強かったんですね。(何かの記事で小豆島の島民はみんなグロソブ持ってるって見た気がしますが、探したらこれでした)ameblo.jpちなみに日本には6000本を超える投資信託商品があるそうですが、つみたてNISAで購入できる商品は、2019年10月1日時点ではインデックス投資信託148本、アクティブ投資信託18本、ETF7本しかありません。1年前から比較しても投資信託は7本、ETFは4本しか増加していません。この173本のファンドのみが金融庁お墨付として、顧客本位で資産形成を考えるファンドとして選ばれたわけです。投資初心者向けについて、NISAの制度を丁寧に説明しているところや、なぜ投資をないと資産が増えないのか?といった面も詳細に記載しています。投資信託の組み合わせによるポートフォリオ紹介もしていますので、初心者はこれを真似するだけでも構いません。投資とは?という基本的なところから、世界全体に投資する意味や地域の分散についての重要性、リスクとリターン、コストについて徹底的に記載されています。自分の資産運用の目的を考えようこれ、当然ですけど当たり前のことですよね。貯金ではなく資産運用でお金を増やしたいのか?いつまでにいくら目標とするのか?海外旅行を豪華にしたい高級車が欲しい老後の資金面で不安になりたくない人それぞれの人生プランがあると思うのでよく考えることが重要です。投資といっても株式や不動産投資なども今は色々ありますので、自分がどういった投資スタイルがいいのか考えるのもいいと思います。その中でやっぱり投資信託がいいよね!となったら、利回りを計算してポートフォリオを組むことが可能です。つみたて投資の優位性についてコツコツ積み立てはもちろん投資信託が便利です。今では100円から毎日つみたて購入なんてこともできます。投資信託のつみたて投資なら、まとまったお金がない人でも無理なく始められるのがいいところです。給料から毎月1万円でも5千円でもいいので積み立て投資をする。ボーナスが入ったら+5万円を追加で投資する。一度にまとまった投資をした時と、つみたて投資をした時の過去実績比較をされていますが、もちろん積み立ての優位性を紹介してます。2007年12月からつみたて投資を開始としているときの比較ですので、その後2009年2月にはリーマンショック後の影響で基準価格は大きく下落します。2009年2月に一括投資していたら?積み立てよりも底値でたくさんの「量」を購入できますので、現時点ではもちろん一括投資のほうが含み益が高いですよ。投資の世界に身を置いている人でもいつが底かはわかりません。それが見える人ならば一躍億万長者になります。それができない我々はだからこそ、ドルコスト平均法によるコツコツつみたて投資をするわけです。私はどこが株価の底値かなんてわからないよな~って思っていますので、結局積み立て投資をお薦めします。自分なりに「底」と勝手に判断したらそこでスポットで購入しています。筆者は10年以上積み立て投資するなら株式100%のポートフォリオをお勧めしています。(もちろんこの投資を始める年齢にもよります)リスクをとって長期期間運用できるメリットを活かしリターンを狙うという考えです。これは私も色々なデータから過去実績はそういう傾向であると認識しています。今後もそうである確率は高いと思いますので、その投資法で実践中です。10年以上では評価損になるリスクはかなり低くなります。過去実績では投資20年以上ならリターンはプラスという結果です。万が一リーマンショック級の株式相場下落が投資の終わりと予定していた10年目に来てしまったらマイナス評価になることもあると思います。9年間つみたて投資による含み利益があっても、10年目で利益が一気に吹っ飛ぶこともあり得ます(いやマジで、マイナス数十万でも当時泣きそうでした)そういった出来事が起きた時に、自分がどこまで資産減少のリスクをとれるのかを考えることが重要です。増える分には一向にかまわないけど減る分にはどこまで我慢できるのか?これができずに市場から撤退してしまうと資産運用はできません。退場せずに生き残りも大切です。私の場合は「生きている間でそんな局面、何回もあることじゃないよね!」って思っていますので、ある程度の覚悟は決めて投資しています。一定以上など「長期投資×積み立て×分散」に適したインデックスファンド商品がほとんどです。選抜メンバーの中からさらに7福神を厳選しているので、コストが勝負となるかもしれませんが、資産規模や運用期間は考慮していない様子です。初心者からするとファンドの中身を見て色々検討するよりは単純なのかも?と思います。初心者よりちょっとだけレベルが上がった人からすると、国別の割合は?ベンチマークは何?っとなりますね。SBI証券、楽天証券でのおすすめポートフォリオも紹介していますので、初心者はまずこれを参考にすると良いと思います。本の紹介と関係はありませんが、つみたてNISA口座開設するならネット証券をお勧めしますよ。楽天ブックスAmazonそれでは。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。資産運用-ジュニアNISA(2019年12月15日:一部記事を更新しました)昨年12月に子供2人のジュニアNISA口座を申し込みましたが、二人の子供にどのファンドを購入すべきか検討した結果を紹介します。ジュニアNISAの基本情報(おさらい)SBI証券のジュニアNISAで投信を購入する理由ジュニアNISAで購入する商品は投信かETFがおすすめSBI証券のジュニアNISAで購入する投資信託(長男編)SBI証券のジュニアNISAで購入する投資信託(次男編)ジュニアNISAの基本情報(おさらい)ここでジュニアNISAがどういうものか確認しておきます。1.日本に在住する0歳~19歳の未成年の方が利用できる2.株式・投資信託等への投資から得られる配当金・分配金や譲渡益が非課税3.非課税期間は最長5年(投資可能期間は2016年~2023年まで)4.年間投資額は80万円まで5.18歳までは払い出し制限あり(3月31日時点で18歳である年の前年12月31日までの間は、原則として払出しができない)6.ジュニアNISAの運用・管理は、子どもや孫に代わって親・祖父母などの親権者等が行う(出典:投資信託協会)子供が18歳になるまで払い出しができないので、今0歳の子のジュニアNISA口座を開設しても、5年間80万円を投資した場合(合計400万円)は、6年目にその時の評価額を上限に「継続管理勘定」へ移すことができます。これをロールオーバーといいます。20歳まで配当金をもらっても、売却しても非課税で運用を続けることができます。その間、金融商品の新規の買い付けはできません。今まで児童手当(旧子供手当)資金は、子供本人の普通預金口座に貯金していました。上の子は小学生ですので、8歳の時点で児童手当だけですでに100万円を超える貯金ができています。(低解約返戻金特約)」という保険である程度は賄えるようにしていますので、ここも計画的に準備できています。ジュニアNISA高校は公立の場合で計画してしますが、私立の場合だとまたお金がかかるので貯金を崩す必要があります。大学も私立大文系でしたら、4年間分の学費は保険でほぼ準備できると思いますが、学費の値上げや理系に進学する場合は変わってきますの。結局、色々な不確定要素もありますが、ジュニアNISAは大学生2年目以降の学費を補える役割として活用します。余ればそのまま子供の投資用口座として引き続き運用させていくつもりです。子供にも、自分のお金として投資の勉強をしてほしいという思いがありますのでどこかで任せる必要がありますね。ジュニアNISAで購入する商品は投信かETFがおすすめジュニアNISAは2023年末までの買い付けで制度が終了します(その後の非課税運用は子供が20歳になるまで続きます)しかし買付投資ができるのは、年間80万円が5年間だけですので、その後はほったらかし運用しかできません(または売却)そのため長期間にわたっては何も手を付けることができないので、倒産リスクがある個別株を購入するより、投資信託やETFを購入する方がリスク回避できます。10年前にシャープがこんな状態になることを予想できましたか?同様に、アマゾンやフェイスブックが「GAFA」と呼ばれるほどに成長することを予想した人はいるでしょうか?そういう意味では、投信やETFはその時代に合わせた銘柄を勝手に選定しますのでほったらかし投資をしていても、業績が悪くなれば銘柄から外れるし、成長企業が現れれば、組み入れにより成長の恩恵を受けることができます。よって、世界中に分散投資できて、低コストでリバランス不要、商品を選択するのが一番いいと思います。SBI証券のジュニアNISAで購入する投資信託(長男編)長男は8歳ですので、あと7年間児童手当を受給できる予定です。私立高校に進学するならあと7年、私立大学に進学する場合はあと10年しかありません。いうことで長期投資とは言えないような期間ですのでリスクを抑えて確実に資産を増やす確率が高いポートフォリオを組みました。6万円そして、これから毎月の積み立て予定額はともに5,000円で行う予定です。この2本にした理由は、信託報酬等の手数料が圧倒的に低い商品であって、純資産額も日々増加しているので償還リスクがほぼないとみてるからです。どちらもファンドオブザイヤー2018のTOP5にランクインしたファンドですが、その影響もあってか発表から2週間で先進国株式は+20億円、バランスは+10億円程度純資産が増加しております。(2019年8月29日では純資産額は、先進国株式はおよそ300億円→514億円、バランス200億円→310億円となりました)ブロガーの皆さんのお薦めファンドですので、今後のパフォーマンスに期待します。先進国株式では米国が68%を占めております。株式、債券にそれぞれ12.5%、日本・先進国のリート(不動産)に12.5%と均等に投資しています。今回投資期間が10年前後と短いため、5割をこのバランスファンドにしました。先進国ファンド50%、バランスファンド50%とすることで、バランスファンドの各資産が全体では6%程度になります。値動きの違う資産を組み込むとこで、可能な限り資産を守りながらも増やせるようなポートフォリオとしました。Slim8資産均等型のアセット別リターンの資料ですが、騰落率の幅は抑えられています。今後10年でリーマンショック並みの暴落があるのかどうかわかりませんが、株式運用だけだとちょっとリスクヘッジが足りないかな?と思います。暴落して資産が半分になっていたらそのときは、生活防衛資金の現預金を発動させます(笑)おそらく自分の資産で運用を検討したら、このバランスファンドは選択しないでしょうが子供の資産と考えると保守的になるようです。これは5年後の2023年には売却せずに、そのまま継続管理口座へ移行させていく計画です。払い出しはできないので、その後18歳払い出しのタイミングまで、運用させて適度なタイミングで売却し現金化していきます。SBI証券のジュニアNISAで購入する投資信託(次男編)次男はまだ保育園児ですので、あと10年以上児童手当を受給できる予定ですし大学進学まで13年以上あります。私立大学に進学する場合でも15年以上ありますので、ここはリスクをとってリターンを増やすポートフォリオとしています。毎月の積み立て予定額は10,000円ですが、先進国株式9:新興国株式1としていく予定です。本来ですと先進国なんて選ばず米国を選択するべきでしょうが、市場の分散を意識した配分にしています。新興国は値動きが激しいのですが、eMAXIS-Slim新興国株式インデックスの先輩である、eMAXIS新興国株式インデックスのチャートで確認してもこの10年で36%値上がりしています。リーマンショック前にBRICsファンドがもてはやされた時期があり、私も利益と損失両方経験しましたが、一過性なブームではなくなってきていることは確実です。2015年の世界同時株安で一気に40%近く下落しましたが、それでもこの10年で徐々に上がっています。これも5年後そのまま継続管理口座へ移行させ、18歳になるまで運用させていく予定です。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。資産運用-ジュニアNISA皆さん、ジュニアNISA口座を開設していますか?我が家は2018年12月に子供2人のジュニアNISA口座開設をしようと思いまして、SBI証券で口座開設を申し込みました。SBI証券から書類不備で書類一式が返却されてしまいました(泣)皆さんも申し込むときに、同じことにならないように気をつけてほしいと思いまして、今回ブログに記載したいと思います。配当・譲渡益等が非課税対象となります。2023年がジュニアNISAでの買い付けできる最終年ですので、2019年の今から口座開設、年末に投資するとぎりぎり今年の枠に間に合うかも?(いや、厳しいかな?やってみる価値はありまっせ!)ジュニアNISAは過去一度検討したことがある現在子ども手当は毎月子供の銀行の普通預金口座に貯金しています。きが面倒でしてそのまま現在に至りました。ブログを初めて情報発信者は経験が必要しかし、ブログを開設して自分が情報発信者の立場になると、こういったことは経験しないと皆さんにお伝えできません。いうことですので、色々面倒くさいのを我慢してやりました(笑)少し調べると、すでに自分がSBI証券で開設していると子供も簡単に申し込みができるということで、SBI証券に申し込むことにしました。なんといっても投資できる商品が多数あることが魅力的です。今回口座開設したら、毎月の子供手当額は彼らのSBI証券のジュニアNISA口座で投資・運用していきたいと思います。投資信託でつみたて投資です!ネットで申し込み開始12月初旬にネット経由で書類を申し込みしました。画面から必要な項目を入力していきます。気を付けて頂きたいのは、子供専用のメールアドレス(親と同じメルアドは使えません)が必要です!これだけは準備しておきましょう。ジュニアNISAはネットだけで申し込みはできません。後日書類が届きますので、本人確認書類を郵送することになります。待つこと数日、12月18日に書類が到着しました。書類に必要事項を記載する早速書類に記載しようと中身を確認しますが、揃える書類が多い!・子供の「マイナンバーの通知カード」のコピー、または「個人番号カード」のコピーこれが必要です。うちの子供はマイナンバーカードは作らず、「通知カード」のままのため通知カードでは本人確認が弱いらしい。証明を強くするためにも、揃える証明書類が増えるのも面倒です。今後色々なことを考えると大人は免許証で良いですが、子供はマイナンバー個人カード作っておくのが良いかもしれません。結局、本人確認を補完するため「住民票」を取得し、「保険証」のコピーも一緒に同封しました。子供が起きている時間は邪魔されてゆっくり作業もできないので、作業に手間がかかり書類を発送できたのでは12月20日でした。会社が休みに入った12月29日、SBI証券より封筒がきました。中身はどこかで見覚えがある書類。ん?これは私が記載した申し込み書類一式だ。あれ?どういうこと?SBI証券の手紙には、(子供の)本人確認書類に「住所が確認できませんので、保険証原本に現住所が記載されていることをご確認のうえ両面の写しをご送付ください。」と記載してありました。え?子供の保険証に住所記載がない?保険証の裏面の住所なんてそもそも住所を記載してないから裏面コピーしてないよ?裏面の住所はこちらの手書きになるけどそれでいいの?正直「?」となりました(苦笑)だって、子供の保険証に名前と生年月日記載があるし、それでマイナンバー通知カードと紐づけされて、住民票も続柄ある書類になってこれ以上どう証明しろというのよ?と、文句を言いたいけど、サポートセンターはお休みだったため、保険証の裏面に住所を手書きで記入してもう一度発送しました。まとめ今回盲点だったのは、保険証カードにうちの会社は個人住所は記載されておりません。(そもそも住所記載の保険証カードがあるのか不明ですけど)裏面に住所記入欄がありますが、手書き用のためでしたので、てっきり引っ越した方々が新規の住所を記載するスペースだ勝手に思っていたんですが、そうじゃなかったみたいですね。これで無事口座開設できることを祈ります。(続く)2019年1月12日追加(口座開設完了)1月11日(金)SBI証券より簡易書留が届いていました。文字があったのでとりあえず安心(笑)やはり、健康保険証の裏側コピーも必要で、そこは手書きの住所でもいいんだということがわかりました。皆さんも気を付けましょう!さっそく、届いた息子2人のユーザID、パスワードをもとにログインできるか確認し、無事ログインすることができました。即自入金サービスはログインID者(この場合息子たち)と同じ金融機関の口座名義でないとできないことが判明。息子のSBI証券口座は、息子名義の銀行口座からでないと入金ができないということ。息子たちの銀行はネットバンキング登録していないため、これも登録しないといけない模様。結局、二人のSBI証券金融口座に私の口座から振り込むことにしました。(私の口座から振り込むと、振り込み元名義と振込先名義が違うせいで、銀行から電話がかかってきて振込の事実確認がされます!気を付けてください)SBI証券の口座開設できましたが、ジュニアNISA口座はまだ「手続中」のようで、税務署の確認作業期間なのかな?と思います。ジュニアNISA口座が開設されたら、いよいよ彼らの投資が始まります!それでは。投資は自己責任でお願いします。最後まで読んで頂きましてありがとうございました。↓ブログ村ランキングに参加しています。(小学生、保育園児)20代から積立投資信託で資産運用を始め、運用額は1000万円突破。50歳までに資産5000万円目指したい。資格:FP2級、DCP2級取得お金の話をメインに、二人の子供の子育てを通して感じたことなども記載してく予定です。アーカイブランキングに参加していますにほんブログ村このサイトについてプライバシーポリシーお問い合わせスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。