マテリアルズという企業をご存知だろうか。1967年創業の同社はアメリカ・シリコンバレーに本社を置く世界最大の半導体製造装置メーカーだ。リーディングカンパニーである。ジャパンでは現在、男女を問わず理系学生の採用を積極的に行っている。そこで代表取締役社長の中尾均氏に半導体産業の現況と未来、そして17カ国93カ所に拠点を持つグローバル企業で働く魅力などについて伺った。スマートフォンなど、半導体チップの入っているもので当社の技術が使われていないものはほぼない」と語るが、それは決して大げさな表現ではない。自社の技術が広く世のエレクトロニクス産業に貢献していることは同社の社員にとって何より大きな誇りになっている。1940年代後半にアメリカのベル研究所でトランジスタが発明されて以来、半導体産業は通信技術の発展とともに成長してきた。IC、LSIといった集積回路、パソコンの頭脳であるマイクロプロセッサ、DRAMに代表される半導体メモリなど技術革新によって半導体の種類も増え、今や我々の生活の中で切り離せないものになっている。AIやIoT、自動運転など、新分野の登場によってその用途は一層広がり、さらなる市場拡大が見込まれている。中尾氏「2000年台前半まではパーソナルコンピュータが半導体の一番大きな用途でした。そのため、パソコンの新しいOSの発売にあわせて半導体の需要が大きく変動し、シリコン・サイクルといわれる4年に一度おきる景気の波がありました。それが今ではスマートフォンなどのモバイル機器、自動運転、ビッグデータやAIなど半導体の用途が飛躍的に広がり、景気の波の振れ幅が小さくなりました。半導体産業は、材料メーカー、製造装置メーカー、そして半導体メーカーに大きく分類される。マテリアルズは、1967年創業当初は材料メーカーだったが、間もなく半導体製造装置のメーカーへシフト。この業界において世界のリーディングカンパニーの座に長きにわたって君臨してきた。製造装置メーカーという半導体産業の裏方的な企業ゆえ日本では業界に精通する人以外にはあまり知られていない企業だが、2018年、アメリカではGoogleやApple、Facebookなどと並んでIndeedの「働きたいIT企業ランキング」に入った。特許の取得数は約1万2千件を数え、同社から生まれた革新的な技術は数知れない。ジャパンは1979年に設立され、今年40周年を迎える。日本の半導体産業が世界シェアの約5割を占めていた1980年代から長年にわたり、日本の先端産業を支えて重要な地位を築いてきた。今でこそ日本法人の売上はグループ全体の約1割ほどだが、「その比率以上に日本の存在感は大きい」と中尾氏は語る。中尾氏「日本は基礎的な技術力が高いので、新しい技術を開発したり、新しい材料を試したり、生産技術力の高い企業と組んで装置のフィードバックができるといった点で本社から頼りにされているところが大きいですね。エンジニアのスキルのレベル、チームワークの強さ、生産性の高さなど、売り上げとは別の面でも重要なポジションに立っています」グローバルな多様性とエキサイティングな環境が人を成長させる中尾氏は同社で働く主な魅力として、まずはグローバル企業ならではの多様性を挙げる。マテリアルズには40カ国以上の人々が在籍しており、本社と各リージョンで人材交流も盛ん。多彩なバックグラウンドを持つ人材が共通のゴールに向けて業務に取り組んでいる。中尾氏「本社でも、日本でも様々な国や地域から来た人が働いています。した異文化が混じり合う環境は日本の企業にはないものだと思います。多様性の中でお互いを認め合い、前に進もうという理念を共有し、いろいろな国の人々が集まって議論して、一番良いと思える方向に進んで行く。日本にいながらにして日本人が思いつかないような発想に触れられることも大きく、大多数のメンバーが懐疑的な案でも『とりあえずやってみよう』という懐の深さがあるのも当社ならではの気風ですね」その一方、時に数十億円規模となる案件や、年間約1500億円の研究開発費を背景としたエキサイティングな環境があるのもこの会社の魅力といえる。中尾氏「若手の頃から何十億円もの投資をしてもらい、お客さまと一緒に長期間のマイルストーンを引いて新しい技術開発に取り組んできました。それが結果となり、新しい市場を作ってきたのは良い経験です。半導体装置は他の設備投資と比べて転換のサイクルが早く、さらに高額な装置もあります。それゆえ営業もエンジニアも仕事としてのダイナミズムが大きく、そうしたスピード感の中で本人がやりたいと思うことに飛び込める環境が整っています。会社としてチャレンジすることを奨励しているので、できる人には年齢・ポジションを問わず裁量と権限を与えています。結果を出したいと思う人には良い環境です」もう一点挙げるとすれば、社員教育の充実もこの会社の特筆すべきポイントと言える。中尾氏「社内に『大学』と呼んでいるオンラインをベースとした教育カリキュラムがあり、各社員に年間40時間の受講を義務付けています。ネゴシエーションなど各ポジションに有用なスキルを学ぶことができ、ハーバードのビジネススクールと同じ教材を使って行うケーススタディなどもあります。社内では半分くらいが英語でのコミュニケーションになりますが、そのための語学研修も盛んです」なお、1年に1名ほどの割合でアメリカの本社に転籍になる社員もおり、国内で確かな技術を磨いた後、実力次第ではシリコンバレーで活躍するという道も開かれているそうだ。中尾氏がこれからの若手に期待するのは「果敢なチャレンジング精神」とのこと。中尾氏「この会社を50年間支えてきたのは間違いなく技術革新。お客さまに求められる性能やゴールに対して他社より迅速に新しい技術を提供してきたことがすべてであると思っています。同じ技術を安く使えるようにするのも研究開発ですが、我々が力を入れているのは『もし実現できれば、新しいものがもたらせるという未来の技術』です。それを創るために社員には待つのではなく自分で考えて提案をする姿勢が必要です。今は無いもの、人がやらないことにチャレンジする。ないと楽しめない会社だと思うので、主体性を持っている方にぜひ来てもらいたいです」AI、IoT、そしてさらにその先の新技術へ。ジャパンは、まさに技術力で世界の未来をひらいていく企業といえる。自らの手で技術の未来に貢献したい、あるいは変革を起こしたいと思う学生は、ぜひこの会社で働くことを志してみてはいかがだろう。