Things)は、企業のあり方をまったく変えてしまう可能性を秘めている。IoTをシンプルにいえば、デジタル化を前提として最新の情報技術を活用し、あらゆるプロセスを革新していくということである。自社の強みの認識とデジタル化による革新の範囲、そして情報技術をどう適用していくかで、躍進する企業とそうでない企業の明暗がはっきりと分かれてくるだろう。全体の最適化構想をつくる現在のような第4次産業革命といわれる変革の時期に必要なのは、全体の「グランドデザイン」である。製造業でいえば、製品(プロダクト)×生産(プロセス)のデザインである。情報技術の適用については、各機能・各部門が個別に検討するのではなく、情報インフラも含めてバリューチェーン全体の最適化構想を考えていく必要がある。今後も顧客ニーズの多様化が進むと想定される中、マス・カスタマイゼーションに対応しつつ提供プロセスをもっとも効率化された状態にデザインすることである。最新の情報技術によって、顧客と製品、製品と自社、自社とサプライヤー、プロセスとプロセスを連結し、全体で効率的かつ柔軟性の高いプロセスは何かを検討する。事業によっては顧客ニーズに対応した個別のカスタマイズ仕様を、オンデマンドに近い形で提供することで付加価値を高めていくことも構想に織り込んでいくとよい。IoTデジタルイノベーションのデザインイメージまたビッグデータの活用も忘れてはならない。データ活用、さらに自社プロセスへのAI(人工知能)の活用などによるプロセス革新のテーマ設定も検討すべきである。このように、新しい情報技術の利活用を前提に、製品(プロダクト)×生産(プロセス)のコンセプトを定め、将来の姿を「見える化」して全体観のある議論を行う必要がある。業務システム全体と運用シナリオをも含めて、全体最適を実現するためのIoT化への取組み、さらにデジタルイノベーションのロードマップを作成する。Intelligence)ツールや最新のシミュレーションソフト、学習済みモデルをAPI化したサブスクリプション型のサービスモデルなど、自社プロダクトやプロセスに適用して効果をもたらす可能性のあるツールを洗い出し、いつ・どこに対して、どのように活用していくかのシナリオが織り込まれることになる。イノベーションの指標を設定する一方で、最新の情報技術を取り入れるには投資が重なる。したがって、デジタルイノベーションの成果をROA(総資産利益率)とROI(投資利益率)の側面から経営的効果指標への展開を定義しておくことを忘れてはならない。いう側面では在庫削減——などがある。ROIの側面ではシミュレーションソフトなどのバーチャル技術によるR&D・設備投資の適正化なども含まれる。生産コンサルティング事業本部長/シニア・コンサルタント大手自動車メーカーに入社し、エンジニアとして実務を経験した後、JMAC入社。事業/生産/技術/知財戦略を組み合せた次世代ものづくり/スマートファクトリー化を推進。洋輔プロダクションデザイン革新センター/チーフ・コンサルタント製造業の次世代生産システム構築立案からIoT化デジタル化支援含めた総合コンサルティングを行っている。Inc.ページトップへ戻る。