>オフィスを新しく構えたり、転居を考えたりする際に気になるのが、オフィスビルの空室状況。時期やエリアによって、その空室率は異なります。エリアやビルの空室率を正確に把握することによって、スムーズなオフィス新設やオフィス転居ができます。3.16%5区平均では、5.47%でした。既存ビルと新築ビルとでは空室率が異なり、既存ビルの場合は平均5.47%。新築ビルの場合は、平均13.40%となりました。大型ビルにおいて、空室の消化状況は高いことがわかっています。2013年までは空室消化状況がやや鈍かったビルでも、2014年に入り改善が見られます。これは、企業業績の回復や業務拡大の動きが出始めているためと見ることができます。景気の回復が、確実にオフィスマーケットにも表れ始めているのです。いえ、いまだに大幅なインセンティブを付与して、テナントの誘致を促しているエリアも少なくありません。そのため、マーケット全体の成約賃料単価が上昇する環境には至っていないといえます。空室率が低下し稼働状況が改善したエリアや、人気が高い優良ビルは、賃貸条件の見直しを図る動きも見て取れます。ひとくちに空室といっても、その種類は3つあります。近年のオフィスエリアにある各大規模ビルの状況なども確認してみましょう。新丸の内センタービルが1次空室として供給されたことにより、芝パークビルからテナントが移転。芝パークビルには2次空室が生じました。そこには、他エリアの渋谷区や中央区のテナントが移転してきました。六本木ヒルズ森タワーの1次空室が供給されたことで、新宿アイランドタワー、三田NN、神谷町MTビルなどの広範囲に2次空室が生じました。同エリア内でそれらのビルに移転し、3次空室ができました。品川イーストワンタワー(1次空室)が供給されたことにより、同じ港区の芝パークビルに2次空室が発生しました。エリアをまたいだ飯田橋付近で3次空室が出始めました。品川シーサイドイーストタワーは竣工時なども含め長くテナント誘致に苦戦してきましたが、最終的には成功。中央区に2次空室が発生しました。中央区内でも比較的立地条件が良くない中規模ビルが閉鎖に追い込まれた例もありました。3次空室まで考えるとエリアを超えて、東京全体に影響が及んだことが考えられます。現在、どのエリアの空室率が高いのかという点などは専門家に問い合わせるのが一番です。オフィスハンズからも、様々な条件に合わせた物件をご紹介することができます。ガラスへの目隠しはシートで出来ます!一覧へ戻るもう鍵いらず。reserved.無料見積りお問い合わせ電話メール。