以下FSO)と業務提携しました。One動画マーケティングサービス」の提供が可能となりました。Oneマーケティング」が様々な業界で取り組まれています。その一方で、第5世代通信技術(5G)の本格普及が始まる2020年より、動画を活用したコミュニケーションの増加が予測されており、AMNでは1人ひとりに最適化された動画コミュニケーションを実現するため、視聴者に個別最適化されたパーソナライズド動画の自動生成サービスを提供する株式会社クリエ・ジャパンを子会社化しました。One動画マーケティングサービスの提供を可能とするために、月間1,000本を超える動画コンテンツの制作実績と分析データを保有するFSO社と業界や商品に特化したパーソナライズド動画のパターン開発におけるパートナーとして業務提携するに至りました。●各社の強み・特徴AMNが保有するファンによるSNSのクチコミデータを元に、顧客企業が抱える課題やビジネス指標を解決するための動画コンテンツを動画マーケティングの知見をもつFSOが制作します。クリエ・ジャパンが持つパーソナライズド動画生成の特許技術を活かし、業界や商品利用者の特性に合わせて1人ひとりに最適化された動画コミュニケーションの実現が可能となります。図2:業界や商品に特化したパーソナライズド動画活用のイメージ●展開予定事業FSO社との業務提携により以下の事業展開を予定しています。上田怜史よりコメント当社グループのクリエ・ジャパンがもつパーソナライズド動画生成ソリューション「PRISM」によって1人ひとりに最適な動画コミュニケーションが可能になりました。一方で、特定の業界や商品に特化した動画コミュニケーションを開発・提供するためには、動画の制作能力、そして多くのデータを保有する企業との連携が欠かせないと考えています。フラッグシップオーケストラ社が培ってきた動画マーケティングの知見と「ムビラボ」の制作能力は、今後共同で展開する5G時代を見据えた動画マーケティングの開発に欠かせないと確信しています。大澤穂高よりコメント我々フラッグシップオーケストラが運営する動画制作サービス「ムビラボ」の最大の強みは、高品質な動画を安く量産できる圧倒的なコストパフォーマンス力です。現代においての動画の役割は日々進化し続け、大衆向けだったTVから、年代や性別ごとにターゲットを絞り提供するインターネット上での動画、そしてついには個人に向けた動画制作へと時代が移り変わって来ました。そこにいち早く目をつけたクリエ・ジャパン社の「PRISM」は今後最先端を行く動画サービスになることは間違いないと感じております。この度の協業でアジャイル社が「アンバサダープログラム」で培ってきた情報・ネットワーク力も加わり、3社による”一歩先を行く動画マーケティング”を提供できるのを楽しみにしております。_____________________________________◆フラッグシップオーケストラ(FSO)について株式会社フラッグシップオーケストラは『”非”常識を常識に』今ある常識に囚われず、もっと便利に、楽しくするサービスを提供する組織です。サービス「ムビラボ」の運営、動画広告サービス「ムビラボアド」、Web動画キャスティングサービス、オーダー型動画素材サービスなど、動画にまつわる全てのお悩み事を一挙に解決いたします。https://www.fragor.co.jp/◆「ムビラボ」について「動画を作るハードルをもっと低く」をコンセプトに低価格(1本2万円〜)かつ高品質な動画を大量(月間1500本制作可能)に制作できる動画制作サービスです。月間1,000本以上の動画制作実績から得るビッグデータを元に独自の効果測定、ロジックで動画制作が可能です。撮影はもちろんのこと、モデルのキャスティング、ナレーター、翻訳、ロケ手配まで格安で一気通貫のご提供ができるサービスとなっております。https://www.fragor.co.jp/service/movi-labo◆アジャイルメディア・ネットワーク(AMN)についてAMNは『世界中の“好き”を加速する』をビジョンに、ファンと企業/ブランドの会話やコミュニケーションを支援する事業を展開しています。製品/サービスのマーケティング活動をファンと共に推進する「アンバサダープログラム®」や、成果報酬型テスト販売プラットフォーム「CATAPULT(カタパルト)」を日本及び海外で推進しています。マーケティングの実現など、企業の顧客コミュニケーションを支援しています。URL:http://www.crea-japan.com/◆パーソナライズド動画生成ソリューション「PRISM(プリズム)」について「PRISM」はユーザー情報をもとにサーバ上で自由に動画を組み合わせ合成することで、ユーザーの特性に最適化した動画を大量かつリアルタイムに生成し提供することが可能な動画ソリューションです。この技術により、利用者のニーズに沿った動画を活用して行うことが可能になり、購買促進や、解約率の低下といった課題を解決します。