具体的な計算方法について説明しますね。と将来加算一時差異は前回の記事をご参照下さい。今回、実効税率という新しい言葉が出てきました。いくつ出てくるんだ、新しい言葉。税率を一定の式に当てはめて求めた税率のことです。「法定実効税率」よりもちろん、こんな式は実務上は覚える必要はないです。管理人も覚えてません。平成28年度以降が32.34%となります。平成27年3月31日までに公布された場合です。公布されなかった場合は、翌年度以降も35.64%で計算します。基礎的な考え方はこんな感じです。ここまではよろしいでしょうか?はい、じゃあ先に進みましょう!実際にはこんなに単純ではない、というのは一時差異の解消年度という概念があるからです。会計と税務で、費用等の計上時期がずれることでした。一時差異はその名のとおり一時的な差異なので、いずれは会計と税務で一致する時が来ます。一致することを一時差異の解消と呼ぶのです。解消される年度の実効税率をかけて計算し、それらの計算結果を合計します。図にするとこんな感じ。横に年度、それぞれの一時差異の解消金額を入れています。下の表で税率をかけて計算をします。それぞれの年度の解消金額に、これまたそれぞれの年度の実効税率をかけています。このようにして税効果の計算を行います。繰延税金資産という文字がありますね。計算をしたら、この繰延税金資産(または、繰延税金負債)を使って仕訳を起こします。解消年度ごとに上の計算をする。他のブログと比較してみてください!!会計ブログランキングはこちらから本日も記事をお読み下さいましてありがとうございます。どんなことでも結構です。「一時差異?永久差異?税効果会計の基本をどこよりもわかりやすく解説」コメントをどうぞ返信をキャンセルする。サイトで紹介している事例は管理人の経験および解釈によるものであり、必ずしも正確性を保証するものではありません。従いまして、当サイトの情報により生じた損害については、管理人は責任を負いかねます。最終的なご判断は、必ず会計士、税理士等の専門家および税務当局等へご確認のうえ行うようにしてください。