異例のローカルメディア批判を繰り広げた。(宜野湾市)の移転問題をめぐり、現地メディアが辺野古移設に反対する世論を煽っているとの見方を披露した。続きは「J-CASTニュース」へ【私の論評】反日地方紙は、変わらない!!ならば、俺たちの手で引導をわたしてあげよう!!沖縄のこれら二つの反日地方紙については、このブログでも非判したことがあります。その記事のURLを以下に掲載します。論評】正しくは、沖縄や沖縄の住民が危ないのではない、左翼系新聞二紙と本州からの外人部隊が危ないのだ!!詳細は、上の記事をご覧いただくものとして以下に元記事の趣旨のみコピペさせて頂きます。機運が異常に高まっている。いう世論で一色である。オスプレイ配備に少しでも肯定的な発言をすれば、これまで政治的発言をしてこなかった町内会やPTAのメンバーからも糾弾される。「沖縄VS日米」という対立構図になりつつある。した運動の中心になっているのが、那覇市の翁長雄志(おなが・たけし)市長(62)である。いうう世論で一色に染まっているかのように見るのは間違いであり、沖縄の住人のほとんどはそんなことはなく、これら反日2紙と、行政関係者の一部や、本州から来た外人部隊がそのように煽っているだけという趣旨のことを掲載しました。上の、小池百合子議員の記事は、まさに私と同意見であり、わが意を得たりという感じがしましたので、本日この記事を掲載させていただきました。その査証として、このブログでは過去に以下のような記事を掲載したことがあります。豊かな海づくり大会で沖縄をご訪問の天皇皇后両陛下を奉迎する、大提灯行列が行われたときのことも掲載しました。沖縄では、このような大行列ができたのですから、上記のような世論だけが、沖縄の大勢を占めているなどのことは全くの間違いと思います。それにしても、日本のマスコミのほとんどはこのようなことを報道せず、偏った報道ばかりします。本当に困ったものというか、どうしようもないゴロツキどもだと思います。安倍総理報道といえば、中日新聞の報道は、目に余るものがありました。その紙面を以下に掲載します。これは、安倍内閣か登場した次の日のものです。安倍内閣を非判するなとはいいませんが、まるでこれでは壁新聞レベルです。他の新聞でも、非判をしているものもありましたが、これほど幼稚なものはありませんでした。こんな報道をして、中日新聞は沽券に関わるなどは思わないのでしょうか?どこか神経が麻痺していて、何も感じないのだと思います。これに関して、SakurasoTVの三輪氏は、以下のように反論していました。これは、まともな感覚の人であれば、誰もがこのような感想を持つものと思います。三輪氏は、この動画の中で、名古経済圏は、拡大し、トヨタのように世界のトヨタになったように、世界中とつながりグローバルになっているにもかかわらず、昔のままの田舎地方新聞であると語っています。上記の沖縄の反日地方紙もそうです。世の中も変わったし、沖縄は終戦直後から米国との関係も深いし、それに、いまどき地方であっても、世界と強いつながりがあります。かかわらず、終戦直後から何も変わっていません。地方紙で健闘しているところもありますが、そういうところは、それなりに周りや時代にあわせて変身を遂げています。地方紙の中にはこのような旧態依然としたものがあります。結局、地方では多くの人が地方のニュースを必要としているので、他に選択肢がないので地方紙を購読しているのだと思います。北海道新聞なども似たり寄ったりです。サイトを見ることはありますが、本当に相変わらずで、何も変わりません。これについても、以前このブログで掲載したことがありまので、以下にそのURLを掲載します。安倍総理の施政方針演説の真意と偏向報道―【私の論評】安倍首相がTPP参加に積極的と思い込む前に疑ってみよう!!強烈な反対派の印象操作に惑わされていないかい?これも、詳細はこの記事をご覧いただくものとして、以下に北海道新聞に関係するところのみを以下にコピベさせていただきます。TPPはこうしたマスコミなどに、うまく利用されているとみるべきです。トーンを上昇させて、いきつく先は、あわよくば日米国交断絶、そうなれば、中国は大喜びです。こんな連中の術中にむざむざとはまる必要はありません。この論調の極めつけは、北海道新聞です。それにしても、こうした反日地方紙は、反日が良いこと、正義なのだと思っているのだと思います。政府を非判することは悪いとはいいません。日本を壊すような立場で非判をして一体何になるのでしようか?このような地方紙を読んで真に受けていては、商売に携わっている人は、商売あがったりになると思います。ここは日本国であり日本国に住んでいる大多数は日本人であり、日本を破壊したり、日本人を分断させるような内容を書いてある新聞を読みそれを真に受けていては、日本国内ではまともな商売は出来ないと思います。一部の変わった人々に対しては商売ができるかもしれませんが、それにしても、先細りになることは確かだと思います。私は、地方紙であろうと、全国紙であろうと、読むときには、そのまま鵜呑みにしません。どこが上げている観測気球なのか、あるいはどういう意図があり、その意図で誰が得をするのか考えます。すると、大手新聞でも、地方紙でもまともでないものは、疑問符がつき、読みたくなくなります。実際、最近では新聞は定期購読はしていません。何か特別なことがあって、調べるときや、読み比べをするときに購入するだけです。いう人は私の周りでも増えています。Flipboardでは、下の設定をタップすると自分の好みの記事を選択できる今は新聞がなくても、パソコンやiPadがあればニュースを読むことができます。これらは無料のものがほとんどですので、信ぴょう性に欠けたり、立場がはっきりしていないものもあります。これだけインターネットのメディアが普及した時代ですから、今後有料で優良なものも間違い無く出てくると思います。含めてしかも、自分が住んでいるところの情報を詳しく報道するものなどもでてくると思います。アプリのflipboardを用いれば、自分の住んでいる地域に特化した情報を集めることができるし、最近ではそれを雑誌として公開することまでできます。なると、既存の新聞、テレビなどは今のままでは、終わりですね。アメリカなどでは、そのようなメディアが出てきていますし、そのために廃刊を余儀なくされる新聞も出てきています。日本ではまだまだ不十分です。私自身は、そのような世の中が必ず来るものと信じて、今は新聞を購読しません。若い人々にも購読はすすめません。することにより、メディアの世代交代が進み、古い新聞、古いテレビはこの世の中から消えていくことをはやめると思います。皆さんの住んでいる地域でも、変化しない地方紙があれば、購読すべきではないと思います。国債暴落煽って増税後押し−【私の論評】日本の大手新聞は、この論調。<新型肺炎の被害拡大を防ぐため、共産党政権は対策本部を急きょ設立した。中国が10月1日に建国70周年を迎えた。米中関係は、新冷戦と言われる時代に入った。貿易交渉の決裂から、米中間での報復関税の応酬、次世代通信システム5Gをめぐるファーウェイ(華為技術)問題等、毎日のように米中の対立が話題になっている。党資金を持って分党し維新と合流と噂される―【私の論評】民主党は自分たちの最大の敗因を...21世紀のナレッジワーカーの常識。アニメーション・カウンターこのブログ動的ビューに対応しましたビューはすべてで7つあります。下のURLは、snapshotのものです。Snapshotsnapshotのビューの上のほうのバーのボタンをクリックすることで、他のビューもご覧になることができます。ご自分のお気に入りの、ビューを探してそれをお使いください。