IT営業マンだけど、投資やっています。0LINEスポンサードリンクこんにちは、節税サラリーマンです。節税サラリーマンは長期投資が好きです。短期投資ではなかなか儲けることが出来ません。長期投資では収益を上げることが出来ております。今回、その内容を紹介させていただければと思います。●資産バランス見直しは自分ルールで●変更する時期と、タイミング●切り替えの結果、損することもあります。節税サラリーマンと同じように短期で儲けることができない方も長期投資に切り替えるだけで儲けることが可能となります。して?と思う方がいらっしゃると思います。積立投資の成果を現すシンプルな式をご紹介いたします。大きな成果が期待できることになります。短期で必要になる資金を抜いた残りの余剰資金で行うべきものです。よって、自身の収入次第で積立可能額は異なります。無理して増やしすぎると、日々の生活費の不足等で悪影響が出る可能性があります。投資額を増やすことも、減らすことも可能になります。●平均利回りこの項目は、自分の力でコントロールが出来ません。相場は常に変動しますし、積立を始めたときに平均利回りが良くても、5年後、10年後、20年後に下がる可能性があります。どこの誰が運用していて、その方の過去の成績を公開することもありませんので、ファンドマージャの運用の上手い、下手を事前に見分けることは不可能です。未来の見通し(フォーキャスト)を示しているわけではありません。過去の実績と、将来の予測は、一見関連性がありそうに見えますが、そのような事実はほぼないと考えたほうが無難です。結局のところ、長期投資になればなるほど、利回りは平均化されます。平均利回りのマイナスに作用するコストは自分でコントロール可能です。●積立期間3つの中で最も自由に設定できるのが、時間(積立期間)となります。時間は、資産を増やすための重要な養分です。運用期間が長くなるほど利息率が大きくなります。評価額:約315万円となります。同じ元本を投資しても、投資期間が違うだけで成果に大きな違いが出ます。詳細な数字を確認したい方は、過去の記事をご参照ください。経営層に承認を得る場合、リスク分析をやらされます。してしまう」等をさしています。取り組むに当たって価格面で不利がないかなどを4分割した表に、コメント共にマッピングします。意味がないなぁと思いながら資料を作ります。許可が下りると最低3年は実行する起案なのに、それでも良いのかなぁ。思いながら作成します。「・・・・・ですので、リスクはゼロではありませんが、非常に少ないです」で締めると社内承認となります。●投資におけるリスクとは投資にはリスクがつきものです。短期も、長期も、積立も、投資と名のつくものすべてに共通しています。投資の世界でのリスクは意味合いが少々異なります。投資、金融などの世界でのリスクは、「不確実性」を指します。不確実な要素がないため、リスクがない(正確にはほぼない)と言えます。他方、3%で運用されている投資信託が、1年後に3%の利益が出るとは限りません。マイナスになる可能性もありますし、5%に増える可能性もあります。このように不確実な要素が多いことを、リスクが大きいと表現します。殖える可能性も含まれていることがポイントです。この視点で長期投資をみますと、1年後の成果すら不確実ですので、5年後、10年後、20年後のリスクはさらに増えます。大きく増える可能性もありますし、大きく減る可能性もあります。複数に分散するといった方法です。一般的には長期投資は分散投資とセットで考えることが重要です。●リスクの中身ひとくちにリスクといっても、その種類はさまざまです。どのリスクを抑えるかによって対策方法も変わります。そのため、どのリスクを優先的に対策するかを考えることが大切です。優先順位を決めるにあたり、現在の資産保有状況を確認しましょう。資産の大半を現金(日本円)で保有している人は、インフレや円安となったときに大きなダメージを受けるので、この2つを優先的に対策したほうが良いです。現金と逆に動く商品を持つことです。株式や不動産などの価値は上がります。保有する資産全体の価値が変わりづらくなります。円安についても同様です。資産全体の価値を確保できます。価格変動リスクを優先的に対策する必要があります。積立投資によって購入のタイミングを分けることが考えられます。※こちらの項目では、長期投資に関する一般的な事項を述べております。つみたてNISAでは一部該当しない内容もあります。該当項目に関しては、タイトルに(つみたてNISA対象外)と追記いたしますので、読み飛ばしていただければと思います。●販売手数料に関して(つみたてNISA対象外)※つみたてNISAでは、販売手数料0円となりますので、つみたてNISAのみ検討の方は、こちらの項目は読み飛ばしていただければと思います。売買回数が同じだった場合は、長期投資のほうが有利といえます。販売手数料1%の投資信託を、1年後に売却したときの販売手数料は1%ですが、そのまま売却せずに10年保有し続けると、1年あたりの手数料負担は0.1%となります。販売手数料が多少高くてもあまり気にする必要はありません。積立投資では販売手数料が安い、または無料の商品を選ぶことが重要です。●信託報酬に関して比較対象がないため、シンプルにお伝えすると、安いほうが良いです。信託報酬の負担率(%)は、長期・短期に関係なく同じです。負担額は保有期間に比例して増えます。そのため、信託報酬負担率の高い商品を選んでしまうと、そこから長い期間にわたって高いコストを払い続けることになってしまいます。相場は時々、大きく動きます。2008年:リーマンショック2010年:欧州ソブリン危機(ギリシャ危機)2011年:東日本大震災2016年:チャイナショック、イギリスのEU離脱国民投票などなど、代表的な暴落例だけでもこれだけあります。この暴落した点だけに注目すると、投資による損失を心配する人もいるでしょう。過度に不安を感じると、保有している金融商品を安値のうちに売却してしまうかもしれません。このような暴落後、株価はどのように動いているのでしょう?リーマンショック時には、日経平均株価が、13,000円台から7,000円台まで急落しました。2013年には13,000円を回復し、2017年10月現在は20,000円前後で推移しています。暴落の影響はなかったといえます。株や投資信託が変えたことになる訳です。相場が動く要因となる景気は、好況と不況を繰り返しながら循環しています。景気と連動する株価、投資信託の基準価額も、同様に上下動を繰り返します。短期的な急落で損をする可能性を抑えるために非常に有効な手段となる訳です。相場は大きく下落することがある一方、大きく上昇することもあります。最近の例ですと、2013年からの国内株の上昇があげられます。政権交代前に1万円を割っていた日経平均株価は、その後2年間でほぼ2倍を達成しました。資産価値が倍増したことになります。「せっかくの利益が減るかもしれない」という気持ちが働き、やはり売りたくなるものです。動かない現金のほうを信頼しているからになります。現金はインフレの影響を受けるという点を思い出してください。明日以降下がるかもしれませんし、上がるかもしれません。確率的には50%ずつでしょう。この視点で考えると、投資商品は、下落時にも買いですし、上昇時にも買いと言えます。それを具体的な手法に落とし込んだのが長期投資です。現金の価値はインフレが続く限り、ほぼ確実に下落します。通貨に関しては絶対的な価値観を持ってしまうことは仕方ないかもしれません。小学生の頃に読んだ本では、「記憶喪失になっても通貨は忘れない」との記述もありました。人間に刷り込まれた絶対的な価値観なのでしょう。通貨も国家が発行していることは間違いありません。通貨に関しては、過去記事で詳細に記載しておりますので、ご興味ありましたらご覧ください。iDeCo-資産運用の基礎1通貨とはなんだ■投資資産が増えたら、はじめて「分散」を考えましょうつみたてNISAの投資信託で積立投資が順調に進んでいくほど、インフレや円安の影響を受けにくくなります。一方で、同じ商品を継続して買っていくと、その商品が値下がりした時の影響が大きくなってしまいます。株価が下落したときに資産価値も大きく減ってしまいます。定期的に積立投資する商品を見直し、変更する必要があります。分散投資は不要と節税サラリーマンは考えます。資産の成長速度が遅くなってしまう可能性が高いことが原因です。仮に10万円しか投資資金がなかったとしたら、10%程度の上昇、下降リスクは許容してもよいのではないでしょうか?損をするとしても1万円程度です。資産が100万円となりますと、10%の上昇、下降リスクは許容できないですよね。10万円は節税サラリーマンのお小遣い数か月分です。保有する商品の種類を多様化していくということです。この場合も、景気や相場が変化してきたときに逆の値動きをする商品を選ぶことがポイントとなります。株価と債券価格は基本的に反対に動く傾向があります。株価が下がると債券価格が上がるということです。債券への投資を増やすことがリスク対策になります。景気減速懸念から長期金利が低迷しております。成長性を考えるとお薦めしづらい商品となります。●資産バランス見直しは自分ルールで積立投資をする商品の見直し、変更する場合には、その前提として、自分にとって理想的な投資商品の組み合わせと配分を決めておく必要があります。1現金と株式を半分ずつに分ける2現金、株式、債券を1/3ずつに分けるといったバランスを決めます。積み立てていくのが積立投資の基本的な考え方です。この組み合わせと配分のことをポートフォリオといいます。年齢や生活環境、ライフステージ、家族構成によって変わります。現金の割合は少なくてよいかもしれません。子供の教育費がかかる時期は現金の割合を多めにしておく方がよいと思います。誤ったポートフォリオを提示したセールスマンが責任を取ってくれることはありませんので、ポートフォリオは自分で決める必要があります。●変更する時期と、タイミング最も一般的な手法として、半年や、1年といった時期を決めて定期的に配分を見直す方法があります。相場は常に変わるので、1年くらいすると株価が上がるなどして配分が崩れることがあります。その際には、値上がりした商品を売って、値下がりした商品を買うという形でバランスを調整します。値下がりした商品を買うことで、値上がりした場合の評価増が期待できる点です。時期ではなく、保有資産の上昇率や割合でみる方法もあります。決めていた比率に調整するといった方法です。これをリバランスといいます。こまめにポートフォリオを調整する場合、こちらの方法を試しましょう。●切り替えの結果、損することもあります。積み立てる商品の切り替えは、運用の効率化につながるわけではありません。下記のような状況に陥ることもあります。株価がさらに上昇することがあります。反対に、債券に投資する投資信託を売却して株式を増やすと決めた後で、株価が下落し、低迷することもあります。相場の動きを完璧に読める人はいませんので、これらの状況になってしまったら、仕方ないとあきらめましょう。自分が理想とするポートフォリオに近づけることが大事であるという点です。株式から債券に切り替えて、比率を元に戻すのが正しい選択です。そのあとで株式が上昇した場合に、利益を取り損ねたと感じるかもしれません。切り替えていなければ、株式の比率が更に高くなり、リスクも大きくなっていたともいえます。長期投資では、瞬間的な利益を得ることよりも、リスクを抑えて安定的に運用することが重要です。そのためにも、「株式と債券を1:1にする」、「株式が60%を超えたらリバランスする」などの自分で決めた見直しルールを徹底することが大切になります。数回に分けて切り替えを行うことをお薦めいたします。一度にすべてを解約するのではなく、3回程度に分けて売却していくのです。「解約は失敗だった」という心理的なダメージを受けることがあるはずです。翌月にも1/3解約するといった具合に様子を見ながら複数回に分けて切り替えを行います。すると、株式タイプを減らして理想のポートフォリオに近づけるという本来の目的を達成できるとともに、株式が上昇した場合のメリットを得ることが出来ます。■まとめ短期投資にも長期投資にも、それぞれ良い点と悪い点があるものです。投資する人の性格によって短期向き、長期向きがあると思います。長く投資を続けていくには、ストレスがないスタイルを選ぶことが大切です。ポイントは、成果を気長に待てるかどうかです。短期的に大幅な値上げがあった場合に、どうしても現金化したいとの欲求が湧いてきます。長期投資向きといえるでしょう。日本人の国民性という観点でいうと、長期投資と相性が良いといえます。【2020年版ビジネスリュック】アウトドアショップを8軒回り、買いました。ふるさと納税|佐賀牛すき焼き、赤味と脂身のバランス、甘さとコクつみたてNISA|嫁さん名義で、毎月3万円から始めますIT系法人営業、厄介で困ったお客様への対応は別料金です。いい意味で期待を裏切られました【2017/11版】つみたてNISAの口座はどこに作る?【つみたてNISA】お金を働かせるのに、最も大切なことつみたてNISAフェスティバル2018に潜入してきました。ネタ」などについての記事を書いています。興味のある方は、是非目を通してみてください。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。ネタ」などについての記事を書いています。興味のある方は、是非目を通してみてください。人気の記事1【2020年版ビジネスリュック】アウトドアショップを8軒回り、買いました。views4つみたてNISAフェスティバル2018に潜入してきました。views4つみたてNISAフェスティバル2018に潜入してきました。IT営業マンだけど、投資やっています。