4社の日本企業と深層面接をした。日本企業5社に履歴書を提出したが4社から面接提案があったのだ。文系出身だが情報技術(IT)エンジニア職群で応募した。日本のIT企業は日本語能力さえあれば文系と理系の区分なく社員を採用しIT人材に教育するシステムを備えているという話を聞いたためだ。パクさんは「5社に応募したが4社から面接提案がくるとは韓国では想像もできないこと。面接過程でも単純に求職者の1人ではなく、『人材』として接すると感じられた」とした。この日の行事には99社の海外企業から人事担当者などが韓国の人材を選抜するために参加した。日産やユニクロなど日本企業のほか、サンライフファイナンシャル、JDバンクなどカナダ企業、フーバーなどドイツ企業などが参加した。面接を受けるため事前登録した就職活動学生は1313人、彼らが提出した履歴書は5497通に達した。求人難に苦しめむ日本企業が特に韓国人材に関心が高かった。ソフトバンクグループで情報通信技術(ICT)サービス事業を担当するソフトバンク・テクノロジーは今年だけで4人の韓国人ITエンジニアを採用した。同社の人事担当役員は「韓国の求職者は韓国語と日本語だけでなく英語まで堪能なグローバル人材だ。日本の就職活動生と比べ挑戦精神と成長意欲が強い」と話した。日本のIT企業パソナテックは韓国人材を積極的に採用することになった理由として「ハングリー精神」を挙げた。就職率が高く就職先を選べる日本と違い、韓国の求職者は自分の未来のために資格を取得し、知らない分野も学習しようとする意志が強いということだ。メルセデスベンツなどを顧客に持つドイツの自動車部品メーカー、フーバーグループは韓国の自動車業界との協力関係を構築するため韓国人材採用に関心を持っている。これから双竜自動車などとの協力関係を構築する段階だが本格的な協業が始まる3~5年後には韓国の自動車市場をよく理解する韓国人材が必要という判断からだ。フーバーグループの人事担当マネジャーは「韓国の自動車市場とドイツの自動車業界を同時に理解できる人材を育成することが究極的な目標」と話した。今回の行事はKOTRAが2013年から始めた海外就職支援事業である「K-ムーブ」の一環だ。2013年から今年8月までにこの事業を通じて海外就職に成功した青年は1776人だ。今年は355人が就職した。KOTRAの金宰弘(キム・ジェホン)社長は「2020年には年間約1000人が海外就職に成功するようサポートするのが目標。単純に就職だけして終わるのではなく、該当企業で良い成果を出し『グローバル資産』として成長ができるよう長期的な視野で支援していくだろう」と話した。翻訳しサービスします。ログインが出来ない場合、パスワードを再発行してご利用お願いします。