閲覧シェアこんにちは。林FP事務所の林です。最近妙に物価が上昇しているような気がするのは僕だけでしょうか。これは生鮮食料品だけでなく外食産業でも同じ傾向があるようです。価格上昇に対して、僕が感じたことや、我々消費者がとるべき行動について少し書いてみました。僕は株式投資に関してはインデックス運用をメインにしながら個別株投資も少しだけやっています。個別株投資に関しては銘柄分析などが非常に難しいため基本的には株主優待狙いだけに限っています。この株主優待ですが僕の家族がよく利用しているステーキチェーンがあります。(知っている人はあそこかとすぐにわかると思います)で先日、このステーキを食べに行ったんですが、非常に残念なことになんと以前よりも肉質がはるかに劣ってしまっていました。「以前よりも味が落ちてしまった」と全会一致で品質が落ちたことを認識したんですよ。娘に至っては以前の品質が10だとしたら今回は5だったと非常に手厳しい評価を下しています。(苦笑)今まで何度も行っているので、そこの味は全員、舌で覚えていたんですがここまではっきりと品質が落ちたのは「異様」としか表現しようがありません。...、なんと値段まで上がっていたんです!これには株主として、そして一ファンとして落胆せざるを得ません。最近政府や日銀がインフレ誘導していることもあってか、賃上げや物価上昇が続いていますよね。スーパーなどに行っても食品の価格上昇はてきめんで、直接値段が上がったりあるいは値段を据え置きで容量を減らしたりと基本的には物価が上がる方向で進んでいます。それも、一気に何割も上がるというものすごい上昇幅で。僕はよく嫁さんと一緒にスーパーで買い物するので生鮮食品の物価に関しては肌で感じています。ちなみに値段が上がること自体は特に問題ないんです。今まで20年以上もデフレ経済の中にあったので日本人はインフレという現象を忘れかけていますが、1年に1%とか2%とかいったマイルドなインフレというのは特に問題ありません。インフレにより企業の売り上げが上がり、従業員の賃金が上昇するならそれはいいことでもあります。値段が上がって品質が上がるならもちろん、そうでなくともせめて品質を据え置くならまだなんとか理解ができます。値段が上がって品質が低下するのはさすがにいかがなものかと思うのです。それでは社会が劣化していくからです。食料インフレ時代に我々がやるべきこととは?インフレの是非は脇に置いておいたとしても、最近の世の中の傾向として食料品などの価格が大幅に上昇しているのは間違いありません。一点、これだけは絶対に言っておきたいことがあります。ビジネスというのは相手に価値を与えてこそ成り立つものです。新たな価値を与えようと努力をせず単に値段だけ上げるのは、企業自らの首を絞めるような行為だと言わざるを得ません。それが年数パーセントの上昇幅ならまあ、しかたないということもできます。食料品の物価上昇は近年緩やかな上昇傾向にあります。出典:我が国主要国における食料の消費者物価指数の推移(農林水産省)消費税増税直後(2014年4月)の物価指数は98で2019年初頭の物価指数が103.5です。この間約5.6%物価が上昇したと言えますが、5年間で5.6%ですから年1.1%ほどと全く問題ない範囲と言えます。色々なものを眺めていると、最近は短期間に何割も上昇するような、到底無視できないレベルの大幅な価格上昇が多いように個人的に感じます。なったり(2割減)先のステーキチェーンの値段に関しても、1割程度価格がアップしていました。全体の傾向はともかく、個別に見れば大幅上昇となっているものがあるのは確かです。それだけ一気に価格上昇させるなら、やはり消費者としても何らかの価値提供がないとなかなか受け入れることができません。その際企業から買い手(顧客)にちゃんと価値が伝わってるかどうかは、実際には顧客に聞いてみないことにはわかりません。そのため、ビジネスの主体(企業)は本来、積極的に顧客とコミュニケーションを取る必要があるんです。それなのにその顧客コミュニケーションの努力をすっ飛ばし、単に品質や容量を落としたり価格を上げるだけという安易な道に走れば、本来企業がやるべき努力を無視して企業のメリットだけを考えているのではと消費者から疑いの目を受けられても仕方がないのではないでしょうか。価格上昇の理由が原材料の高騰だとします。それならばそれでちゃんと消費者が納得できるような説明ができれば消費者だってきちんと受けいれることができます。消費者は鬼でも馬鹿でもないからです。それぞれの企業がそうした説明の努力をしっかりとしているかといえば必ずしもそうではありませんね。企業は顧客とのコミュニケーションをおろそかにしていたり、重要視していないような印象を受けます。今までインフレ経済を経験していない人たちが現場の大半を占めている状況では、どうやって値段を上げたらいいのかとか値段をあげるときは顧客にどのようなメッセージを送り、どのような反応を計測するべきかといったノウハウが企業側に蓄積されていないのかもしれません。価格をあげてみて売り上げがどうなるかを見ながら、間接的に顧客と対話する、という方法もとっているとも考えられます。したら各企業は今そういう実験をしているだけなのかもしれません。それはそれで戦略としてありなので問題ないわけですが、もしそうだとしたら消費者として我々がやるべきことは「買おうとしているものに、本当にお金を払うだけの価値があるかどうか」ということをしっかり考えながらお金を使うということです。これは消費者として絶対に譲れない一線として、日々実践して欲しいと思います。これは何も企業のためにやるのではなく、あなたが持っている「お金」の価値を最大化するためにも、必須の行動になります。ここを考えずに漫然とお金を使っていては企業に対して「私たちは価値を与えられず、値段だけ上げられても何も言わない(行動を変えない)人たちです」という誤ったメッセージを送ってしまうことになりかねません。これは僕も実践していて、スーパーに買い物に行ったときも今まで買っていたものが値段アップしていたり容量が減らされたりしていれば、買う量を減らしたり、あるいはいっそ買わないようにしています。あったらいいけどなくても困らないものは、値段アップ時が方針変更を検討する絶好のタイミングです。これが生活必需品であっても買い方を変えることで価格上昇の影響を緩和することができます。僕は店頭価格とネット上の価格を比較することが多く、ネットの方が安ければ極力ネットで買うようにしています。ネットの場合は送料がかかりますがまとめて買うことによって送料を無料にすることもできるので、まとめ買いして保管できるものはネットで安く買っています。自己防衛すべきですし、それが企業にとっても望ましいメッセージになります。先のステーキチェーンで言えば1割程度価格が上昇しているにも関わらず、その店にとって命ともいえるメイン商品(肉)の品質が劣化していました。これはやめるなり、行く回数を減らすなりの検討を始めざるを得ませんし、そうしなければ企業に誤ったメッセージを送ってしまいます。株主優待なので特に現金は払ってないので、そこまで気にする必要がないのではと思われるかもしれませんね。株主だからこそ値段や品質の変化には敏感であるべきで、そこの価値が劣っているなら株式の価値も劣る可能性は高く、株価が下落していく可能性があります。あるならばたとえ株主優待があるとしても株主であるメリットが低下していると考えて良いでしょう。まとめということでこの経験をもとに実際に行動に移すことにしました。具体的には先のステーキチェーンの株式を一部売却し別の株主優待株式を取得することにしました。NISA口座で取得していた株式なので今少しだけある利益には課税されません。やって得た資金でちょうど新しい株式を取得できます。株式優待だろうとスーパーの買い物だろうと原理原則は同じで「あなたにとって価値があるものに、適切な対価を支払う」ことです。価値に対して価格が高すぎると思うものは買わないようにしましょう。余談ですが今回の株主優待の件で、株式譲渡にチャレンジしてみようと思います。簡単にできるので記事にするほどでもないと思いますが、何か面白いことがあればまた書いてみますね。当サイトの運営ポリシーについて【保存版】2018年から始まるつみたてNISA、10のメリットとデメリット【2018年版】iDeCo、NISA、つみたてNISA比較表とまとめ僕は保険FPでも、証券FPでもないですよ→アドバイザーです。変額保険はあくまでも保険で、決して運用ではないということを確かめた一件。新年に考える、「健康な体と家計」をつくるには?2019年11月11日キャッシュレス決済を無理なく導入しよう。金融庁が正式に自助努力を求め始めた?自助努力時代にやるべきこととは。≫プロフィールこんにちは、林FP事務所代表の林健太郎です。ブログご訪問ありがとうございます。金融機関に属さず、保険・証券の販売に一切関与しない、完全独立のファイナンシャルプランナー(CFP®)です。アラフォー(?)、2児の父。今後、日本では好むと好まざるとにかかわらず、どんどん自己責任が問われていくようになるでしょう。自助努力で資産形成していくこと、そしてその方法を中立な立場で伝えていくことが大切だと考え、独立して活動しています。子どもにも安心して教えられる資産運用法を中心にお伝えしていますが、まだまだ「投資=難しい&ギャンブル」「投資=売買でドキドキ&忙しい」と誤解している方も多く、長期投資の考えを広めていけたらと思っています。プロフィール詳細はこちらTwitter(@subsubken)Facebookページお問い合わせ主な実績2018年9月、日本FP協会の機関紙「FPジャーナル」(約20万部)の特集「長期x分散x積立投資を徹底検証」に林の記事が掲載されました。(→プロフィール)PHPくらしラク〜る2017年12月号・2018年1月号短期集中連載の監修をさせて頂きました。とことん活用術」にコメントが掲載されました。2015年12月号(30万部)に監修記事が掲載されました。月間TOPマネーフォワードは秀逸だけど、気をつけたい3つの危険。自分の資産管理を効率化できるかと思い、人気のアグリゲーションサービス、マネーフォワードを使ってみました。林FP事務所の林です。