時期尚早と思うかもしれませんが、この段階で資金面を考えておくのは非常に大事です。実際に自分たちがどれくらいの自己資金を出せるのか?いくらまで借入れしても大丈夫なのか?毎月の返済可能額はいくらなのか?このような金額を具体的化していくことで、現時点で本当に家が買えるのか知ることができます。自己資金として、どれくらい準備できるのか?まずは自己資金のお話をしなければなりません。最近では、自己資金0円でも利用できる住宅ローン商品が増えていますが、やはり現実問題として自己資金0円というのは相当厳しいです。自己資金が無いということは、それだけ月々の返済額に負担が掛かることになりますし、借入額も多くなりますので、相当な収入がある方でないと審査の時点で落とされてしまいます。自己資金の理想金額は、総費用の2割です。総費用が3000万円だとすると、600万円程度の自己資金がベストということになります。若い年代のご夫婦だと、自己資金2割というのは厳しいと思いますので、最低でも総費用の1割程度の自己資金は用意しておきたいですね。ひとつ覚えておいて欲しいのが、預貯金の全額を住宅購入の自己資金に充ててしまうと、突然の病気や子供の進学など、現金が必要な場面があるかもしれませんので、急な出費に備えるだけの預貯金は残しておくのが良いでしょう。現在の収入から、どれくらいまで借入れできるのか?つぎに、現時点の収入でいくらまでの借入れが可能なのかを調べる必要があります。基本的には、ご主人の収入などから借入れ可能額を算出するのですが、ご夫婦共働きという家庭であれば、ご夫婦の収入を合算して借入れ可能額を算出することもできます。借入れ可能額は、各金融機関のホームページなどでも簡易計算することができますが、より正確な金額を知りたい場合は、めぼしい金融機関に仮審査の申請をすることで具体的な金額を提示してくれます。この段階まで来ている頃には、候補に残っているハウスメーカーも数社に絞れていると思いますので、ハウスメーカーの営業マンに仮審査をお願いすることもできます。現在の生活水準から、いくらまでなら返済に充てられるのか?住宅ローンを組む場合に大事なのが、「いくら借りられるのか?」ではなく、「月々いくらまでなら返済可能なのか?」という点です。現時点で3000万円の借入れが可能と金融機関が判断しても、将来的に子供が進学したり、両親の介護にお金が掛かってしまう可能性も十分に考えられます。現時点の生活基準のなかで、ギリギリ返済できるような返済計画を組むのは非常にリスクが高くなります。将来的な生活設計まで慎重に考えて、住宅ローンに充てられる返済金額を算出するようにしましょう。家づくりに掛けることができる総予算額はいくらなのか?上記でも書いていますが、金融機関やハウスメーカーが算出する資金計画は「自己資金+借入れ可能額」を基準としています。確かにこれも立派な資金計画なのですが、それとは別に返済額から算出した借入額を基準に総予算を決めることをお薦めします。総予算が決まったら、いよいよ具体的にハウスメーカーを絞ったり、間取りを決めたりすることになりますし、土地から購入する場合には、土地に充てることができる予算も明確になります。