ホームエステ&エステ業務用タラソテラピーとは、海水や海藻・海泥などの海洋資源を利用した、美容・健康法です。医療法人やわらぎ会理事長)の監修のもと、タラソテラピーの本場フランス・ブルターニュの高品位な原料とCEVA(海藻工業研究所)の学術協力を導入しながら、日本人に適したタラソテラピー製品の国産化を、日本ではじめて本格始動させました。アルガ・アイのソフト石膏パック(タラソテラピー海藻パック)やタラソテラピー入浴料は、ホームエステ自宅用としてのほか、業務用としてエステティックサロン様やリゾートホテル様にもご好評を頂いております。BGやヒアルロン酸や防腐剤に敏感肌の方向けに、手作り化粧水材料なども販売しております。手荒れ防止タラソローズテラピー@niftyが提供する無料ブログはココログ!タラソテラピーとはタラソテラピーとは、海水や海藻・海泥などの海洋資源を利用した、美容・健康法です。医療法人やわらぎ会理事長)の監修のもと、タラソテラピーの本場フランス・ブルターニュの高品位な原料とCEVA(海藻工業研究所)の学術協力を導入しながら、日本人に適したタラソテラピー製品の国産化を、日本ではじめて本格始動させました。意外と知られていないことですが、海洋植物にはアレルゲンを含む種もあるために、広く情報収集をしながら製品化。美肌効果やリラックス効果に卓越しているだけでなく、高い安全性をも確保したアルガ・アイ製品は、タラソテラピーリゾートホテル様やサロン様/スパ施設様等の施術用のほか、ホームエステ用としても高いご好評を頂いております。アルガ・アイは今あらたに、タラソテラピーにオーガニックローズの美肌力を融合させた、タラソローズテラピーを完結!アルガ・アイが到達した、タラソテラピーを超越した高度な美肌力を、ぜひご体感下さい。本日8月15日は、「終戦記念日」です。さきの大戦で犠牲になられた多くの方々のご冥福をお祈りするとともに、戦後大きな苦しみや苦難をのりこえてこられたご遺族の方々へ、深く敬意を表します。世界で起きている全ての紛争/戦争が早期に終結することを、強く祈願いたします。名乗るフィッシング詐欺メールを受信しました。前回までの発信元のサーバーは中国の広州市からでしたが、今回は米国のサーバー経由で発信されているようです。今まで詐欺メールを送信したことがあるらしく、プロバイダー各社は早めに悪質業者と断定し、迷惑メールフィルターでかかるようになっているようです。フィルターがかからない場合はこの詐欺メールが届くこととなりますので、どうかみなさま騙されないようにお気をつけ下さい。マスクダルモールのご紹介ページへ]前回の記事では、ISO認定ややHASSP認証がなされているからといって、安易に信じるべきではないことを書きました。優れた品質管理プログラムを導入しているからといっても、生産ラインでは実際に反映されていない場合があるからです。品質管理プログラムが、内部の品質向上に役立てずに、単に対外的な広告に利用している企業からは、決して製品を購入するべきではないでしょう。今回はこのシリーズの、イチバン大事なことについて書きたいと思います。私の経験によるものであることを、先にお断りしておきます。輸出者がウソをついて輸入者をだましていれば、もはや仕方ない。これははたして正しいでしょうか・・・。確かに今回のように悪質な輸出者に捕まってしまえば、だまされて食品衛生法に抵触する食品/食品原料を輸入してしまうリスクは高まるでしょう。日本側の保税倉庫に収まってしまえば、たとえ国内の流通前であっても検疫所の抜き打ち検査で「違反」との結論が出れば、食品衛生法違反です。「だまされた!」と嘆いても、日本国内で責められるべきものは輸入者です。私の経験によりますが、食品/食品原料の仕様や製造方法等の確認を行う途上で、輸出者が完璧にウソを突き通すことは、たいへん困難であると思います。そのためには、徹底的に疑うことです。疑うことはよくない!たしか普段の生活で、必要以上に人を疑うことはよくないことでしょう。疑わなければ、日本国内の消費者を危険にさらすことになってします。輸入者は、疑いまくるべきなのです。信用に関しては、欧米の人や中国人は加点方式をとりますが、日本人は一般的には減点方式をとります。日本では初対面の人を期待を込めて信用を100とし、その方が失敗等をすれば、評価を下げていきます。欧米や中国では、初対面は信用はゼロです。輸入においては、加点方式をとるべきでしょう。性悪説と言い換えても、よろしいでしょう。私の場合は、疑問に感じた点だけでなく、自らも疑問を作り出し、可能な限り輸出者との対話を増やします。疑問は多ければ多いほどよいのです。英訳する手間はかかりますが、何度もやり取りをやっていれば、それほど苦も感じないはずです。疑問に対しては、当然ながら回答があります。その答には前後の工程なども含まれることが、意外なほど多いものです。回答の代わりに、フローチャート等が示されたHASSPの資料が、ポーンと添付ファイルで送られてきたりもします。植物の乾燥粉末を、輸入することと仮定してみます。乾燥させる方法はどのような方法なのか、オーブン等で加熱して乾燥なせる場合は熱源は何なのか、電気ではなくガスや石油等の燃料が熱源の場合は、炎や排気ガスは被加工物とまったく分離されているのか否かなどなど・・・。分離されていなければ過去の記事のように、二酸化硫黄を添加物として加えたことと同じになり、食品衛生法違反になる可能性が出てきます。それら多くの回答を和訳して並べて精査すると不一致がある、すなわち一貫性が無い場合があります。いった場合は、疑うべきでしょう。検査管理どころか、工程さえも安定しない場合があります。労を惜しまず、徹底的に情報を出してもらうことです。これしか方法が無いのではと、私は思います。質問だらけで嫌われるのでは?私の場合の言い訳は簡単です。「検疫所に尋ねられている。検疫所は疑うのが仕事ですから・・・。」という一文を加えて、どんどん質問していきます。輸入の実際では、検疫所に予め、事前にチェックポイントの助言を頂戴できます。それだけでは、すませてはならないでしょう。検疫所で頂いた質問をどんどん展開・派生させて質問を増やしていくのです。輸入者は検疫所以上に、輸入貨物については精通しているわけですから・・・。検疫所の職員さんから、「そこまで疑ったらキリがない・・・。これが弊社の、食品輸入時のポリシーです。マスクダルモールのご紹介ページへ]前回の記事では、日本の「食品衛生法」の観点からすれば、使用期限切れ鶏肉・食肉問題の事件の現場は、中国国内ではなく、通関前の保税倉庫と税関のボーダーライン(貨物の実質的な国境)上で発生していることを書きました。今回はこのことについて、ご説明したいと思います。食品や食品原料の販売や輸入は、日本では原則自由に行ってよいこととなっています。弊社も非定期的ではありますが、食品(原料)を輸入します。自由だからといっても、さまざまな制約があります。そのイチバン大事な法律が、「食品衛生法」です。検疫所に提出してパスすれば、誰でも海外より食品を輸入でき、それを国内に流通させることができます。「届出」であり、「許可申請」という形ではありません。先ほど私は、日本では原則自由と書いたわけです。この届出をした以上は、食品衛生法に抵触するような食品を、輸入をしてはなりません。そのために輸入者(輸入会社)は、徹底的に輸出者(輸出会社)や海外メーカーや製品の、信頼性・安全性を確かめなければなりません。端的にいえば、海外メーカーが食品に毒を故意に混入させた場合は、刑事責任ば別として、輸入者が毒を混入させたことと同じにみなされ、食品衛生法違反となります。日本の食品衛生法に照らし合わせれば、今回の事件の現場は中国国内ではないわけです。そのような危険な食品(原料)を輸入してしまったのかということが、問題であるわけです。中国企業の行いは、決して許されるべきことではないでしょうが・・・。危険な食品が国内に持ち込まれないように、検疫所では水際対策を行っています。その代表的なものが、抜き打ち検査です。してインターネット上にも企業名が晒されて、社会的制裁を受けることとなります。厳しいようですが、こうでもしなければ、流通先の末端である消費者の安全は確保できません。輸入した食品に不具合がある場合、消費者は海外まで苦情/クレームすることはできないからです。国内でのその輸入食品の責任者はすべて輸入者が負う、これが実際のルールなのです。食品の輸入は原則自由ですが、安全性の高い食品を輸入することは輸入者の義務となります。危険な食品を、輸入してはなりません。そのためにもまずは、海外の食品は危険であるという大前提に立って、吟味を行う必要があるのです。実際にどのような食品が違反になるかということについて、次回の記事で書きたいと思います。[携帯/スマホ・パソコン]本日お昼過ぎより、いつもお世話になっている高砂商工会議所の、幹事会に参加させていただきました。季節は初夏をむかえ、少なからずの方々がクールビズでのご参加です。議題は別として、やはり皆さんが気になるのは、景気の動向です。金融機関の方々が仰せなのは、やはり一部の企業さんを除いては、アベノミクス効果はほとんど感じられないとのご様子です。そればかりか、逆に仕入れコストや電気料金値上げで、少なからずの中小企業さんが苦しい状況となっているようでした。本日は為替市場や株式市場で、大混乱が合った様子です。アベノミクス効果への、警戒感が原因とされているようです。今のところ米国はドル高を容認していますが、いつ状況が変わるか不透明なところです。この先有効な景気対策が打ち出されなければ、ただのバブルとなり下がり、とんでもない不況になるともいわれています。現在個人投資は活況のようですが、今日の株式市場の混乱から考えれば、そろそろ警戒をしておく必要があるかもしれません。あのホリエモンさんが仮釈放後にテレビ番組で警鐘をならしていたことですが、この景気回復ブームで莫大な利益を得る方がいれば、莫大な損失を被る方も出てくるかもしれません。この景気回復基調が続いたとしても、国民の大多数が景気回復を実感できるまでは、1年から数年の年月が必要といわれています。弊社製品をお買上げになられる場合は、どうか「会員登録」をなさって下さい。景気回復までの間は、員のお客さまには、お得なキャンペーンもさせていただいております。「ペルシャ市場にて」といえば、言わずと知れたケテルビーのクラッシックの有名な小品です。10分もみたない演奏時間の間に、エキゾチックなメロディーに魅せられながら、シルクロードの雑踏へと誘われます。「ペルシャ絨毯」といえば、敷物として使用するにはもったいない、どちらかといえば美術工芸品というのがふさわしいものです。実際太古の昔にシルクロードを通して日本に渡ってきたペルシャ絨毯の模様は、日本の文化に大きな影響を与えました。「唐草模様」とは、ペルシャ絨毯に描かれていた模様とも、言われています。このように「ペルシャ」と呼べば憧れにも似た感情が湧きあがってきます。現在の国名である「イラン」と呼べば過去の悲惨なイラン・イラク戦争や現在の国際政治行き詰まりが、どうも連想されてしまいます。忘れてならないのは、イランは親日家であふれている、日本にとっては友好国であるということです。昨今鳩山元首相がイランのアフマディネジャド大統領と会談した件で、今後大きな政争が起きそうな気配がしてきました。元総理の訪イそのものや発言の良し悪しは別として、別の側面が論じられないままでいることに、私は違和感を感じられずにはいられません。それは2009年以降の日本は、イランとの交流、とくにイランへの日本の要人の訪問が激減してしまっていることです。米国がいくらイランを「悪の枢軸」と非難しても、西側の一員として同国との友好を絶やさなかったのが、日本です。当時の米国は、イランへとの対話を日本に頼っていた一面もあったのではと思われます。イランも決して日本の要請を無下にせず、それなりに応えてきました。国際政治の場ではアフマディネジャド大統領は、ご存知のように強行派に評されています。今回の会談で鳩山元総理がIAEA批判をしたか否かの波紋が広がっていますが、おそらくは「核不拡散条約」の不公平と言われる一面について、論じたのではと推測します。(ただし日本は、「平等」との立場をとっている。)しかし不公平だからといって、核の拡散を許してしまっては、世界は恐ろしい事態に陥ります。同大統領は親日派もしくは親日派に支えられているという事実があります。日本側の強い要請を受けた際、同大統領はメンツをかなぐり捨てて隣国パキスタンに頭を下げて、日本人学生を無事救ってくれました。日本のためなら敵対国にも頭を下げる、まさにこの解決劇は、日本とイラン深い友好関係を示す、象徴的な出来事であったと思います。2011年の震災のおりにも、日本はイランより心のこもった支援をいただいています。在日イラン公使や次席公使の方々みずからが、放射能が気になる郡山市などの被災地にかけつけ、イラン料理の炊き出しを行って下さったりと、まさに友情ともいうべき支援でした。ここで一旦、鳩山元総理のイラン訪問の件に戻りますが、こういった良好な関係下で、情報の「捏造」なるものをイランが行うでしょうか。会談とは言葉のやり取りであるからして、言い間違えや聞き間違えがあっても不思議ではなく、それは双方のミスでしょう。「国益を損なった」との非難が集中していますが、私はこの「捏造」という攻撃性の高い言葉を使用したことこそが、イチバンまずかった行為であったと思います。何のための訪問であったか、本末転倒も甚だしいと感じます。話は戻りますが、米国は「日本は石油が必要」という理由のほかに「日本には伝統的なイランとの友好関係がある」ということを認めていることもあり、今回のイランへの経済封鎖に、日本の参加を要請していません。言い換えれば、日本はイランとしっかり対話ができるわけです。この2~3年の間に低下してしまったイランとの交流をもう一度温め直し、さらに深まればと願うばかりです。それは結果的には、今般の石油危機の回避にもつながるかもしれんません。趣味RSSを表示する。