していたか否か」を明らかにし、表にあるような比較を行って、結論を導いています(こうした手法を症例対照研究と言います)。するIARC(国際がん研究機関)によって指揮された共同研究で、欧州をを中心に13か国が参加しました。)ならびに耳下腺のがんの発症との関連を調べています。この表面的な結論だけをうのみにするとかえって危ないだろうことが、論文をていねいに読むことによって浮かび上がってくるのです。■症例対照研究の基本原理ここでの疑問はまず、この程度の使用頻度を「通常の使用」としてよいのか、という点です。ユーザーと1週間にせいぜい数回それも1回に1分程度の通話ですませる人との区別がつきません。インターフォン研究の類別では、ヘビーユーザーに生じるかもしれないリスクが埋もれてしまっているおそれがあります。いっていないことです。いる」ことを示しているのです。(注3:日本が発表した2007年の論文では10年以上の使用者が1名しかいなかったので「8年以上」の括りで分析しています。95%信頼区間(この結果が”偶然に”生じる確率が5%以下であることを示す指標)を満たしておらず「有意でない」としています。94.9%となるので、この相対リスクを評価するやり方としては大いに問題があると思われます。長期的影響を知ることが難しいのは明らかです。●求められる子どもへの対策インターフォン研究のもう一つの大きな問題は、子どもを対象として取り込んでいないことです。上位を占めるのではないかと思われます(例えば私が以前インタビューした女子中学生は「1日に200通以上メールする」と言っていました)。頃から使用していて高校卒業時にすでに10年の使用に達する子どもたちが出てくることになります。一般的に、電磁波の頭部への浸透度が高く、脳神経が発達の途上にあるので、損傷を受けやすい。あっても、特別なタイミングでそれを被ると後々まで影響が残るという事態も想定できます。携帯電話電磁波の子どもへの影響を憂慮する声は世界各国から上がってきています。帯電話は禁止されています。・フランス保健省が子供へ携帯電話を買いあたえることには慎重になるべきとの見解を発表(2008年1月)・ウィーン医師会が「携帯電話の使用に関する健康ルール10か条」を発表(2007年7月、下記参照)・米科学アカデミーが、無線通信や携帯電話での高周波電磁波が子どもや妊婦の健康に及ぼす影響を研究する必要があるとする報告書を発表(2008年1月)といった動きが相次いでいます。■ウィーン医師会の「携帯電話の使用に関する健康ルール10か条」1)原則として、携帯電話の使用はできるだけ少ない回数で短時間ですませること。3)絶対に交通機関の中で使ってはいけない(自動車、バス、列車・・・の中では電磁波が強くなる)!4)メールを送る時は、携帯電話をできるだけ体から離すこと!5)周囲の人を被曝させないため、通話中はいつも他の人から数メートル離れること。6)絶対にポケットに携帯電話を入れてはいけない。電磁波は男性の生殖能力に影響を与えるかもしれない!7)夜間は常に携帯電話の電源を切り、絶対に枕元に置かないこと!8)ゲームをするために携帯電話を絶対に使わないこと!9)イヤホンマイクも安全とは言えないかもしれない。イヤホンコードがアンテナとなって電磁波を強くするおそれがある!10)全ての無線ネットワーク、ローカルネットワーク、WiFi(無線LAN機器のひとつ)、UMTS(第三世代携帯電話システム)は高レベルの電磁波を発生させる!電磁波の健康影響を憂慮する研究者たちが2007年まとめた『バイオイニシアティブ報告書』では、現在の規制値が緩すぎることを批判して次のように述べています。(携帯電話などの高周波を)長期間被曝することの影響は、まだ確実にわかっていない。ある証拠のかなりのものが、生体影響と健康影響が、非常に低いレベルでも生じることがあると示している。そのレベルは、現在の基準値の数千分の一以下である。研究を進めるうちにも、目に見えない形で被害が広がっていくおそれがあるのです。携帯電話を使用することへの警戒を強め、地域や学校でも協力をよびかけて対策を講じていくことが求められているのです。(注4:特定の地域や集団に属する人々を対象に、長期間にわたってその人々の健康状態と生活習慣や環境の状態などさまざまな要因との関係を追跡調査する研究をいう。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。