見直し、の三つの施策について検証が行われています。見直しの検証」については次の評価が行われています。・算定要件の見直しが行われ、後発医薬品の調剤率の数量ベースの平均値が増加した。一般名による記載を含む処方せんを交付した場合の加算の新設の検証」については次の評価が行われています。・保険薬局では、「先発医薬品(準先発品)名で処方された医薬品目数」は67%、「後発医薬品名で処方された医薬品目数」は15%、「一般名で処方された医薬品目数」は15%であった。一般名で処方された医薬品のうち62%が後発医薬品を選択しており、一般名処方による後発医薬品の使用促進効果はあったと考えられる。一般名処方の処方せんを持参した患者で保険薬局が後発医薬品を調剤しなかった理由として最も大きな割合を示したのは、「患者が後発医薬品を希望しなかったから」であり、72%であった。・後発医薬品への変更不可欄に処方医の署名のない処方せんで1品目でも先発医薬品を後発医薬品に変更した処方せんが21%あり、平成23年度調査結果(6%)に比べて著しく増加している。後発医薬品への変更可の処方せんの後発医薬品への変更割合が40%以上となっている保険薬局の割合は26%となっており、平成23年度調査結果(6%)を大きく上回っている。高い率で後発医薬品への変更を行っている保険薬局が明らかに増加しており、一般名処方は後発医薬品の使用促進に効果があった。・一般処方による処方せんを発行した経験のある医師は、病院ではまだ3割程度であるが、診療所では5割を越えている。・一般名処方の処方せんの患者認知度は49%であった。・一般名処方の処方せんを知っていると回答した患者のうち、一般名処方の処方せんを受け取った経験がある者は61%であった。一般名処方の処方せんを受け取った経験のある患者に、一般名処方の処方せんを受け取って困った経験の有無をたずねたところ、17%が「ある」、80%が「ない」と回答した。ジェネリック医薬品との価格差」であった。見直しに一定の効果があった。