FX比較.tokyoスワップポイントがマイナスになる理由スワップがマイナスになるのなぜ?スワップポイントは毎日もらえる金利のようなもの、と説明を多く耳にしますが、必ずしもメリットばかりではなく、場合によってはコストになることもあります。ここでは、なぜスワップポイントがマイナスになるのか、をスワップの原理を含めて説明します。↑はワイジェイFXが提供している米ドル/円(USD/JPY)、ユーロ/円(EUR/JPY)のスワップポイントです。FXでは必ず一つの通貨ペアに対して買った場合に付く「買いスワップ」と売った場合に付く「売りスワップ」があります。※上図の赤枠は買いスワップ、青枠は売りスワップを示しています。ちなみに上図を見て頂くとわかりますが買いスワップでは必ずプラス、売りスワップでは必ずマイナス、になるわけでは無く通貨ペアによって違います。ここではスワップポイントがマイナスになる理由・仕組みを説明します。マイナススワップが発生しない業者はありませんか?・スワップポイントの関連リンクなぜスワップポイントが発生するのか?マイナスポイントが発生する理由の説明の前にそもそも論として「スワップポイントが発生する仕組み」から説明したいと思います。仮にFX取引で米ドル円を買った場合、以下のようなイメージになります。(わかりやすいように「銀行に...」と言う書き方をします。日本の銀行金利」と言うことになります。アメリカの銀行金利」になります。他国通貨を買った場合はスワップポイントを貰えるのですが、政策金利:0.00%のユーロや政策金利がマイナスのスイスフランなどを買うとスワップポイントを支払う必要が出てくるのです。以上がスワップポイントがマイナスになる基本的な考え方です。買っても売ってもマイナススワップになるのは何故?上記の話で基本的な部分はご理解いただけたかと思いますが、一部の方は逆に混乱してしまったかもしれません。その一部の方と言うのは「FX会社のスワップカレンダーで買っても売ってもマイナススワップになっている通貨」を見たことがある方です。と乱暴な書き方をしてしまいましたが、全てが利益と言うわけでは無くカバー先への支払い時などでFX会社にコストが掛かるのでそこに利用していると言う事です。※参考:カバー先とは?これはFX会社によって大きな差がありますので注意が必要です。マイナススワップのリスクが少ないオススメ業者は?最後にマイナススワップのリスクが少ない業者を紹介したいと思います。「スワップでの損失をできる限り抑えたい」と言う方には買いスワップと売りスワップの差が少ない業者がオススメです。買いスワップが100円なら売りスワップも100円なのが公平ですよね。当サイトのご紹介する業者で「買いスワップ=売りスワップ」なのはDMMFX(DMM.com証券)です。+120円/▲120円FXは株と違って買い注文も売り注文も重要な戦略です。スプレッドもFX業界内で指折りの安さで有名な会社ですので、売り注文を得意とされている方にとって、DMMFXはオススメの1社です。FXの口座開設へスワップポイントのマイナスに関するQ&Aスワップポイントがマイナスなった場合の確定申告はどうなるのですか?通常の損失と同じく、為替差益または他の通貨のスワップ益と相殺できます。損失が利益より上回った場合は確定申告をすることで翌年から3年間、損失繰越もできます。今年の損失は3年後までの利益と相殺できると言うことです。確定申告は忘れずにやっておきましょう!※参考:確定申告のQ&Aスワップポイントがマイナスになった場合の対処法を教えて下さいマイナスのスワップポイントが発生したものをトレーダー単位で止めることはできません。できるとすれば予防策として「マイナススワップが発生する通貨ペアを取引しない」と言う方法ぐらいです。スワップポイントがマイナスになる取引は主に以下の3つです。金利が低い通貨(例:スイスフラン/円)」の買い&売り注文このような通貨ペアと注文の組み合わせを避けるとマイナススワップが発生しにくくなります。買いも売りもスワップポイントが同じ業者」を選ぶのが良いと思います。上記に当てはまるのはDMMFX、どの通貨ペアでも買いスワップと売りスワップが一緒。スワップポイントで利益を取っていないと言うことになります。メキシコペソ円などの買い/売りスワップを同一にしてくれています。「高金利通貨の売り注文したい」という方にはオススメです。※株式は証券会社比較.tokyoの記事です。アンケートについて本サイトの比較・ランキングの内容・評価は実際の取引画面などの調査から個人投資家へのアンケートなど多面的な調査・アンケートに基づいておりますが、必ずしもサービスの内容を保証するものではございません。本サイトに掲載されている情報は、情報の真偽、FXの評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。本サイトに掲載されている情報は、投資判断の参考としての情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的とするものではありません。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、運営者及び情報提供者は一切の責任を負いません。投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。再配信することを固く禁じます。