秋は台風や長雨・豪雨が多くなる季節です。先だっても、西日本豪雨や超大型台風の上陸での甚大な被害がありましたが、また今週末も急速な勢いで台風24号が近づいています。3月に東京都が行った発表によれば、「東京港に最大の高潮を発生させるような台風が来た場合、都内の17の区で浸水がおきる」「浸水は1週間以上続く」とも予想されています。世界の大都市の自然災害リスクは東京・横浜が1位というデータがあるとの報道も。これから住宅の建築・購入を考えている方は、建物の状態をしっかり確認するのはもとより、併せてその土地のリスクを知っておくことをお勧めします。近年増加する地震に建物(耐震性)への関心は高まっていますが、土地についてはどうでしょうか?まったく同じ設計の建物を「柔らかい地盤の土地」と「硬い地盤の土地」のそれぞれに建てた場合、柔らかい地盤に建つ建物の方が大きく揺れるかもしれず、同じ耐震性能でも地盤が弱い土地に建つ建物のほうが、被害が大きくなることもあります。これから新築する、購入するという方は、建物だけでなく「土地」についても忘れずにチェックしましょう。具体的に「揺れやすい」とはどうゆうことなのでしょうか?簡単に言えば、地表面近くに柔らかい地盤が存在することを意味します。そのような土地の場合、固い層(支持層)まで杭を打ったり、軟弱層の地盤を補強したりといった対策を行います。東日本大震災や先日の北海道地震でも大きな被害のあった「液状化」。水分を多く含んだ地盤が地震の揺れにより液状になってしまうことです。低地や埋立地などの地盤には、水分がたくさん含まれています。砂粒同士が支えあい、その間を水が満たしている状態で安定しています。激しい振動が加えられると、砂粒の支えあいが崩れます。液状化が起こると「地盤の沈下」「地中のタンクやマンホールの浮き上がり」「建築物の傾き・転倒」「地中にある配管の破損」などの被害が発生します。広域にわたる水道管破損などの被害は防げなくとも、建物の下に杭を施工したり地盤補強工事を行ったりと、建物の傾きの被害を最小限に抑えるための対策も考えておくといいでしょう。土砂災害の警戒区域に指定されている場合、どの程度の危険性があるのか、自治体による被害防止策を確認しておくことも重要です。水害への備え・・・過去の浸水履歴を知る今年、大きな被害を出し、平成最大の水害とも言われた西日本豪雨。ハザードマップで危険を示していた場所と浸水被害エリアはほぼ一致していたとされ、ハザードマップの重要性も再認識されるきっかけになりました。河川が近くにない場合や、町全体は高台にあっても「そのエリアの中での低地」に当てはまれば、浸水の可能性は十分にあります。浸水リスクがある地域では、居住エリアが2階以上にあり住宅内部の被害発生の可能性が低い場合でも、一戶建てにおいては基礎内部には水が浸入し、木造であれば土台などが全て濡れてしまいます。そのままにしておくと湿気を好むシロアリが寄ってきてしまうなど、二次被害に繋がりますので、浸水後の点検が重要になります。点検しやすいように、床下の点検口は必須です。検討中、所有の土地が該当の場合、建物の浸水被害について対策を施しているか、売主や施工会社等に確認しましょう。道路が冠水することで車などが浸水する被害も考えられます。事前に浸水しない地域に車などを移動しておけるよう、地域の防災情報を調べておくといいでしょう。現在は住宅街になっている場所が、過去には「水田」「沼」であったということもあります。宅地造成される前がこういった「水」を多く含む土地であった場合、先に挙げたような、地盤が多く水を含んでいたり、柔らかい可能性があります。昔、建物が建てられていたところだったのか、または畑だったのか、水田だったのか等を知ることで、より詳しく地盤や災害の情報を調べる必要性も考えることができます。いかがでしたでしょうか?建物だけでなく、その土地のリスク、特性も住宅購入・建築の際の判断材料の1つにすることをおすすめします。ページTOPへサービスのお申し込みお問い合わせ・お見積もりお役立ち情報メルマガ。