いうプロセスが年間に約40回も繰り返されていることを意味する。これを気象衛星画像に見られる雲分布と大規模風系による水平移動と組み合わせてみると「地球規模の水循環」のイメージが明確となろう。雲はまた、日射が地上に達するのを遮ると同時に地表面からの赤外放射が宇宙空間に逃げ出すのを妨げる作用も持っている。わかりやすい喩えでいうと、気候における雲の働きは人間の着る衣服に似ている。衣服は陽射しの強い屋外での日射を遮るが、同時に発汗等による自分の熱を逃がす効果も抑えてしまう。この意味で、現在の地球の気候を一定に保つ上で水蒸気(およびその一形態としての雲)の果たす役割は大きい。火星や金星との比較において地球が「水惑星」と呼ばれる所以である。上に述べたように長期間を通してみたときの気候は平衡状態を保っているが、日本なら日本という特定の地域でみれば、猛暑干ばつや冷夏多雨のように年毎のバラツキが見られる。それもまた自然現象のもつ変動の範囲内であることが多い。俗に猛暑の夏として一般人の記憶に残るような年でも、8月の月平均気温からのズレは高々2度程度である。K)の1%以下に過ぎない。km以下(本州の横幅の約半分)の変動にしか当たらないことに対応している。このように、地球全体を大きな目で見直してみると日常生活とは違った視点の得られることも気候を理解する上で大切である。同様に理科年表に載っている雨量などの平年値とはあくまでも過去30年の単純平均値であって、たとえば梅雨による降水量をみても毎年一定とは限らない。日本列島上で初夏の雨量が少ない年は実は梅雨前線の位置が少し南にズレて海上で雨を降らせているのである。地球全体で均してみれば、雲の全量や降水の総量は毎年殆ど一定と考えて良い。自分が住んでいる場所だけで気候状態を判断するのは客観的な見方とは言えない。事実、ある年の日本の夏の平均気温が2度程度高かったというとき、地球全体を見ると、北米大陸やアジア大陸中部あたりで同程度の低温が生じていることが多い。このような地域別の気温偏差と、地球の平均温度が過去百年で0.6度ほど上昇しているという「地球温暖化」とは別のことである。このような自然現象としての気候の「ゆらぎ」については、現在でも未知の問題が多く残されている。オゾンホールと並んで地球環境問題の主要な関心の的となっている地球の温暖化は人為的影響によるところが大きいと考えられているがそれがすべてではない。観測的に確かめられている過去一世紀以上にわたる気温変動の実態は、他にも火山爆発や太陽活動の変動など多くの過程が複雑に関与している。金属棒の端を熱するともう一方の端も温かくなるのは伝導のためだ。金属という物体の中を熱が伝わる。対流では物質自体が動いて熱を運ぶ。やかんで湯をわかしたとき。底を熱すると、温まった水が上昇して上部に熱を伝える。ひとつが放射で、物質を仲立ちにしないで熱が伝わる。焚き火から離れていても手をかざすと温かいのは、この放射のためだ。焚き火の持つエネルギーが可視光や赤外線などの電磁波として放射され、それが手に当たって再び熱に変わる。真空中でも伝わるから、太陽の熱が地球に届く。地面は、大気に向けてつねに赤外線を放射している。雲があれば、雲からも地面に向けて赤外線が放射されるので、地面からの放射があるていど相殺されるが、快晴の夜だと熱は逃げていく一方で、とくに冬の明け方には厳しい冷え込みになる。地球の気温は、大昔から温暖化と寒冷化を繰り返してきた。地球大気を温めているもとは、おもに太陽からのエネルギーだから、太陽を回る地球の軌道や、軌道面に対する地球の傾きなどが変われば、それに応じて気温も変わる。これにより約4万年、あるいは約2万年などの周期で寒暖が訪れている。このような気候の変動にともない、大陸のどこかに氷河がある「氷河時代」、さらにその中でも氷河が拡大していく「氷期」、縮小していく「間氷期」が訪れる。現在は南極大陸などに氷河があり、しかも各地の氷河は減少傾向にあるので、私たちは氷河時代の中の間氷期に生きていることになる。ここ20年ほどの間にマスメディアなどで盛んに使われるようになった「地球温暖化」という言葉は、このような地球の自然な気候変動を指すのではない。石炭や石油のような地中に眠っていた燃料を大量に使い、その結果、大気中に二酸化炭素が増えて温暖化が強まる「人為的な地球の温暖化」の意味で使われることが多い。地球は太陽からエネルギーをもらって地面を温め、その熱を再び宇宙に放出する。もらうエネルギーと出すエネルギーのバランスで地球の暖かさが決まるのだが、もし大気がなければ、地表の温度は零下18度になってしまう。現実には地上の平均気温は約15度だから、大気のおかげで33度も気温が高められていることになる。これを温室の温かさになぞらえて表現したのが、「温室効果」という言葉だ。太陽から地球に降り注ぐエネルギーは、目で見える光、つまり可視光で運ばれてくるものが多い。それで地面が温められるが、逆に地面から宇宙に逃げていく熱エネルギーを運ぶ主役は赤外線だ。大気中の水蒸気や二酸化炭素には、可視光は通しやすく赤外線は通しにくい性質がある。地面が放出した熱エネルギーは大気にたまる。それで地球大気は暖かい。これが温室効果の原理だ。ちなみに、温室が温かいのは、おもに太陽からの可視光によって温められた空気が逃げていかないためなので、可視光と赤外線のバランスが重要な温室効果のメカニズムとは本当は違う。先に述べたように、温室効果は自然な状態の地球にもともと備わった性質だが、自動車の排ガスなどで二酸化炭素が大気中に増加すれば、温室効果を人為的に強めることになる。これが、現在問題になっている「地球温暖化」だ。温室効果をもたらす気体は温室効果ガスと呼ばれ、水蒸気や二酸化炭素のほか、メタン、オゾン、フロンなどがある。%が二酸化炭素という意味だ。%あるので、それに比べると、二酸化炭素は非常に少ない。この微量の二酸化炭素が、温室効果を通して地上の気温を大きく左右する。ppm程度で、その後も増加し続けていることが明らかになっている。このマウナロア山の観測は、気候の温暖化による地球の危機が叫ばれる前から地道に続けられてきたものだ。地球の観測は、いざ事が起きてから始めても、それ以前の状態と比較できなければその意義は大きく損なわれる。マウナロア山の例は、継続的な観測の大切さを端的に示すものだ。人為的な地球温暖化が世界的な問題になったのは、1992年に地球サミットがリオデジャネイロで開かれたころからだ。地球が温暖化しているならば、大陸の氷河が解けて海に流れ込んで水位が上昇し、小さな島が多い国は大打撃を受けるかもしれない。他国の出した二酸化炭素で国土が沈んでしまうのだ。気温が上がれば、いまは熱帯などの暑い地域にしかない病気が、温帯へも広がるかもしれない。これらの危機を正確に予想するためには、現在の地球は本当に温暖化しているのか、そしてそれが人為的な二酸化炭素の増加によるものなのかを判断しなければならない。その目的で設立されたのが「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」だ。IPCCは、大気中の二酸化炭素が増加することで起きる地球気候の温暖化について、各国が政府レベルで検討するための組織。影響、防止戦略をそれぞれ検討する三つの作業部会があり、その時点までに公表されている最新の科学的知見を評価して報告書をつくる。1990年の第1次評価報告書に始まり、2007年には第4次評価報告書が公表された。気候のように複雑なシステムでは、事の因果を単純に言い当てることは難しい。大気中に二酸化炭素が増えると地上の平均気温が上昇することに異論を唱える専門家はまずいないが、逆に、1980年代以降に顕著になった地上気温の上昇が、人間の社会活動で排出された二酸化炭素によるものと断定できるかというと、それは話が別だ。実際に、この温暖化は地球の自然な変動の一環で人為的なものではないと主張する研究者もいた。第1次評価報告書ですでに、地球は温暖化しているとの評価をまとめ、第4次評価報告書では、20世紀後半以降に観測された温暖化は人間活動にともなう温室効果ガスの影響である可能性がかなり高く、また、世界のさまざまな研究グループが公表したコンピューターによる温暖化予測などをもとに、化石燃料に頼り続ければ21世紀末には気温が1990年に比べて4度上昇するという結論をまとめた。暑い日や暑い夜、熱波、大雨の発生頻度は増えている。1970年代以降は、熱帯や亜熱帯で干ばつ地域が拡大し、しかも、より激しく長期間にわたるようになった。強い熱帯低気圧が1970年代以降は北太平洋でさらに強度を増していることも指摘された。このような気候の温暖化による自然環境への影響は、すでに現れている。氷河の後退や永久凍土の融解、さらに動植物にとっての春の訪れが早まり、その生息域はより寒冷な地域に移ってきている。これからも石油などのエネルギーを使いながら世界の経済成長が続くという最悪のシナリオが現実のものとなった場合、先に述べたように21世紀末には地球の平均気温が1990年に比べて4度高くなると予想される。この数字には予測手法などによって幅があり、報告書では最大で6.4度高くなる可能性も指摘している。この上昇幅は2001年に出された第3次報告書での予測を0.6度も上回るものだ。このような温暖化の進行により、並外れた暑さや大雨のような極端な気象が世界各地で増える。社会で「異常気象」と感じられる現象が増えていくということである。科学は、これまでの知見に矛盾が出ないように自然の仕組みを説明する営みであり、将来にわたって不変な真実を述べるものではない。先端的な研究では、その知見の妥当性について評価が分かれることも珍しくない。このような状態では、国際政治は動けない。IPCCは、科学界が自らの内にコンセンサスを探り、それと国際社会とを結んだ画期的な試みだったともいえる。この活動に対してIPCCは、アル・ゴア元米副大統領とともに、2007年のノーベル平和賞を受賞した。IPCCによる科学的評価をもとに、各国が対応策を取り決めたのが「京都議定書」だ。1997年の「第3回気候変動枠組み条約締約国会議」で採択された議定書で、会議が京都で開かれたためこのように呼ばれる。温室効果ガスの削減目標を、2008~2012年に各国が達成することを求めている。2005年に発効した。温室効果ガスの削減は、各国の利害が絡むだけに先行きは不透明だ。二酸化炭素の排出を減らすには費用がかかり、経済成長にもブレーキがかかる可能性があるが、先進国は地球温暖化が世界的な問題になる前に工業化を終えたので、これらに配慮する必要がほとんどなかった。その一方で、いま工業的な成長の段階を迎えている中国やインドに温室効果ガスの削減を求めるのが本当に妥当なのか。現在の地球温暖化問題は、その主役の座が科学から政治と経済に移りつつあるといってもよいだろう。気象庁は、その地点で過去30年に1度しか現れなかったようなまれな現象と定義しているが、マスメディアでは、豪雨による水害や干ばつなどで被害が目だったとき、気象庁の定義とは別に、やや主観的にこの言葉が使われることも多い。科学用語と生活実感とのズレを示す好例でもある。生活に支障が出るような夏の少雨が毎年続けば、実感としては「ここ何年か夏の天候が異常だ」と思うだろうが、気象庁の考え方だと、このような「異常」が続けば、それはやがて普通のことになり「異常」ではなくなる。科学用語としての「異常」と一般用語の「異常」は、同じではない。【用語解説6】オゾンホール南極上空のオゾンが春先の10月ごろに急減する現象で、象徴的に「地球を覆うオゾンの層にぽっかりと開いた穴」を意味してこう呼ばれる。kmのあたりにあるオゾン層は、太陽からの有害な紫外線を吸収してくれるが、1980年代ごろからオゾン量の減少が激しくなって国際問題化した。スプレー缶や冷房機の冷却材などに使われる「クロロフルオロカーボン(フロン)」が大量に大気中に放出されたことが原因とされ、1985年に採択された「オゾン層の保護のためウィーン条約」でフロン規制が始まった。