06:004月は、メールアドレスを窃取するインシデントが多数発生しました。他にもスマートフォンや制御システムの脆弱性が報じられました。以下に主なインシデントの解説と、その対策方法を紹介します。本記事はPwC『名和利男が説く「最新サイバーセキュリティ動向と経営者への提言」』の一部転載です。解説4月は人事異動や転職、新規事業の開始などで人の動きが激しい時期です。そのタイミングで、メールアドレスを不正に取得しようとするインシデントが多く発生しました。クラウドなどのWebサービスではIDとしてメールアドレスを使うことが多くあるため、メールアドレスは攻撃者が欲しがる情報のひとつです。メールアドレスが盗み取られ、パスワードが推測されると、クラウドやシステムに侵入し、重要な情報を盗み取るようなインシデントの発生が想定されます。年度の変わり目には、個人情報を取得しようとする攻撃に対する警戒が必要です。メールアドレスを盗み取る行為の背景には、クラウドの利用が急増していることがあげられます。異なるクラウドサービスでも同じメールアドレスとパスワードを使い回していることが多いため、ひとつのメールアドレスの流出によって、複数のクラウドを乗っ取られる可能性が考えられます。メールアドレスの流出を防ぐのはもちろんですが、利用するサービスの重要度ごとに異なるパスワードを利用するような指示を徹底させるなど、これまで以上に留意した情報漏えいを防ぐ取り組みを進めてください。※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。会員登録(無料)ログインはこちら※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。/在日米空軍との連絡調整業務/防空指揮システムなどのセキュリティ担当(プログラム幹部)業務に従事。PwCサイバーサービスは、サイバーセキュリティに関するサービスを提供する組織として2015年10月15日に設立されました。押さえておくべき7つの原則254企業のデジタルシフトはIoT、5G、サブスクリプションが牽引。ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。パソコン「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。