反日マスコミが伝えない支那の真実はここにあります。日本を愛するシナ人のブログです。弱い国は外交がない当ブログの主旨に賛同する方はクリックお願いします。シナ、南朝鮮、ロシアから様々な挑発を受け、受動的な局面が続いた。政府は何の有効な対応手段も出さず、おまけに敵国であるシナや南朝鮮に尻尾を振っていて、これらの国との実現できない「友好」のため、国益を犠牲にし、日本人の利益を売り出した。民主党は震災中でもまったく指揮力がない、救援活動が遅く、原発事故など重大な人災も起した。民主党菅内閣は日本人の命を気にせず、様々なパフォーマンスを行い、自らの売国政権を延命するために必死に頑張っている。震災のどさくさの中で、日本を破壊するための売国法案を次々と通そうとした。参院で承認された、正直言って、今私の気持ちは屈辱と怒りしかない。宮内庁に保管されている本は、天皇陛下の財産である。65年の日韓基本条約で南朝鮮側の財産請求権もすでに消滅した。盗んだ数多くの国宝は、今でも一切返還していない。これらの事実を一切無視しているではないか?日本の国会の中には、なぜ売国奴がこんなに多いのだろうか?公明党という売国カルト政党は、なぜ国会に入ることができるのだろうか。自民党は支持したいが、そのカルト政党と手を組んでいるせいで、なかなか支持することができない。先日、南朝鮮の国会議員3名がロシアから北方領土に上陸した。震災中でも南朝鮮は不法占領中の竹島に軍事基地を建て、実効支配を正当化することを狙っている。民主党はシナやロシアに対して、抗議するふりをしたが、南朝鮮には抗議すらもない。テレビ局では韓流ドラマを今でも毎日流していて、大量な電力を浪費し日本人の精神を腐食するパチンコ産業を野放しにしている。南朝鮮政府は、自分の国で禁止されたパチンコを日本政府に対し産業振興することを要求した。カルト政党公明党の議員が半数以上占めた日本の国会はすでに朝鮮人にコントロールされているのではないか?さらに日本のマスコミや経済界もあちこちで朝鮮帰化人が牛耳っているそうだ。今から考えると、やはり私の在日朝鮮人に対する考えは甘かった。彼らの日本社会に与える巨大危害を認識してなかった。日本はこんな国になっただろう?やはり戦敗のせいだろうか。いいえ、平和教育ばかり行っている日本では、多くの日本人は六十数年の間に国防、軍事力の重要性を意識しなくなったようだ。国防が弱い国は外交がない。内政でも抑制力がないからこそ、左翼のやりたい放題で、在日朝鮮人に嘗められ続けている。このまま続けば、例えば自民党が倒閣成功し、再び政権をとっても、日本の今の状況が変わる事はないだろう。迫力を持つ政治家である。自ら命を犠牲しても国益を守る覚悟を持つ政治家である。敵国に毅然とした姿勢で有力な対応ができる政治家である。反日勢力からのあらゆる攻撃に耐えられる強い心を持つリーダである。私が望むのは、日本は核武装をして、自ら健全な国防、軍隊を作り、竹島、北方四島を奪回し、パチンコは全面廃止、朝鮮カルト政党は国会から叩き出し、朝鮮カルト政党の支持母体を潰し、外国人犯罪者を日本から追放すること。日本が強い国になること。日本を強く国にしようと思う方は、クリックよろしくお願いします。当ブログの主旨に賛同する方はクリックお願いします。偶然に、インターネットで保守系若者から下記のような声を聞いた。「左翼は馬鹿ではない。反原発や原発の停止を訴えていることによって、見事に世論が変わったではないか。愛国者の核武装を呼びかける声を抑えたではないか」という意見。全ての左翼は馬鹿というわけではないが、左翼の考えがいつも致命的な欠陥を持っているのは明らかである。その致命的な欠陥は前にも指摘したが、単純な直線思考で、目先の事しか見えない。彼らの反原発活動もそのとおりだ。最初から日本の原発事故を叩くのに一番熱心なのは米国、仏国、シナ等の核武器大国。これらの国がそのような姿勢を取っていたことにかなり意外と感じた。米、仏、支はいずれも核試験を沢山行った国である。日本の左翼もマスコミも、これに対しては言及していなかった。殺傷性核武器を大量に持ち、核試験を百数十回以上も行った国は、今までに一回も核武器をもたず、核試験も行わず、史上最大の大地震と大津波に襲われたことによって起きた日本の原発事故を叩く資格があるのか?確かに米国は今回の震災で日本に沢山の援助をした。基づいた当たり前のことではないか。その為に、在日米軍は日本に基地を持ち、日本人は沢山の税金を投入しているのではないか。米国が狙っているのは日本のTPPの加入、しかし旧年日本中でTPPへの討論を始めてから、保守だけに関わらず、左翼でも反対の声が大きい。そのような状況下、菅政権がいくらTPPを推進しても、野党はもちろん党内でも反対され成立する公算は小さい。今回の震災および原発事故で、米国は日本に強引にTPPを押し付ける機会を見つけた。米国政府やメディアは、原発事故による放射能が人体に与える被害を大きく取り上げて、極端に誇張し、日本人の恐慌を煽って、労組などの左翼団体の反原発運動を起こさせた。実際にインターネットで反原発の左翼は、殆ど米国からの一方的な原発事故の被害に関するデータを引用している。反米反米軍基地の左翼だが、反原発の時は米国の資料を信用しているようだ。TPPを狙っている米国と違い、シナは喉から手が出るほど日本の先進技術を欲しがっている。日本から在日シナ人を一時帰国させたことや、シナ人に日本の原発事故に対し強い恐怖心を持たせることは、全てそのための作戦である。日本左翼の反原発はやればやるほど、シナに対し有利になる。日本中で大規模で深刻な電力不足が起きれば、最終的に日本企業は海外移転をせざるを得ない。シナにとって日本企業の技術を奪う絶好のチャンスである。特亜の宣伝機関の役目を担う反日マスコミも原発事故を大いにバッシング、さらに原発事故によるシナ人、南朝鮮人などの外国人観光客の減少による日本経済への影響を大きく報じていた。観光客の日本経済への影響はまだまだ限定的だ。電力不足に陥り、日本企業が海外に移転したら、日本経済への影響は致命的。米国が狙っている日本のTPP加盟、シナが狙っている日本技術企業のシナ移転、いずれも日本の雇用を奪われてしまう。左翼中心である労働組合は、日本の労働者の利益を守るための存在である。米国やシナ等の国は各自の利益の為に、まんまと彼達の視線を反原発に向けさせた。これからの日本が米国、シナの計画通りに進んでいけば、多く日本の労働者は「放射線汚染」で死にはしないが、仕事を失って苦しんで餓死するかもしれない。左翼が自分達の反原発活動によって、日本列島は核武装をせず、軍事力の必要のない、平和国家になると信じ、自慢しているのが、日本左翼の平和ボケよりはるかに高い智能を持つ米国人、シナ人は、陰で笑っている。シナの諺を引用すれば、「螳螂(カマキリ)は蝉を窺い、黄雀(マヒワ)は後に在り」。螳螂は目先の利益にばかり気をとられて後ろから迫っている危険(マヒワ)に気がつかない。日本の反原発左翼はまさにこの諺の螳螂(カマキリ)とそっくりだろう。左翼は反原発より先に日本人労働者の雇用を守れ!と思う方は、クリックよろしくお願いします。五百旗頭真議長(防衛大学校長)は13日、日本記者クラブで会見し、被災地の農業や漁業の再生に関し、「外国人をどう活用するか。国際的な人材を吸引するという在り方も考えなくてはいけない」と述べ、外国人の雇用を積極的に進める方策を検討する考えを明らかにした。外国人労働者については「社会を支える人だと分かれば、永住していただく、日本人になっていただくということを考えなくていいのか」とも語った。このあかの売国奴防大校長は、今まで数多く売国言論、行動を取っている。主権回復を目指す会をはじめとする愛国市民団体は、この人を糾弾するための抗議活動を何回も起こした。議長まで務める事ができるのだろうか。さすか売国の民主党政権、重用する人も売国奴ばかり、そんな政党は本当に日本のため、日本人の利益を守るための政権与党であることが信じられない。五百旗頭真の売国構想で一番喜ぶのはシナ共産党である。実はシナメディアは日本移民に異常に関心を持っているようだ。去年、経団連の移民提言後、シナのある新聞は「日本は移民を受け入れないと未来がない」などの評論文を掲載し、まるで経団連と協調して世論を誘導している模様だ。4月中旬のシナメディアには、震災後の日本は仕方がなく、移民を開放する可能性が高いという趣旨の文章があった。去年から今まで、日本中で広い土地を買い漁っている行動も、日本の移民開放政策を待つ事前準備ではないかと考えている。在日シナ人がシナの国防動員法によって動員され、日本各地で暴動を行う可能性について、ブログ読者から質問された。私の以前の回答は、シナ大使館や領事舘は、すべての在日シナ人の住所や氏名などを把握できないため、その可能性が小さいと答えた。シナによる新潟と名古屋と東京、一連の土地買収の動きから見ると、以前の考えを変えるしかない。今、東京のシナ大使館やほかの領事舘は、日本人の査証業務とシナ人の各種証明書類の取り扱いを同じ所で、忙しく行っている。今後もし、土地買収が成功し、各地に分部を持つ大きなシナ人組織を作り、そして、その組織が在日シナ人の個人情報の管理や証明書類を発行すれば、全ての在日シナ人はその組織に加入せざるをえない。監視も強化することができる(シナ豚も自由にブログを書けなくなるかもしれない)。国防動員法を通して、在日シナ人を動員し、デモや暴動を起すことができるようになると思う。シナから移民が来れば来るほど、日本はますます危なくなる。最後には、日本はシナ共産党に取られてしまう。一部の地方首長や経済界や政党など、国家の税収を増加させ、経済の活性化のために、移民を希望する気持ちは理解できる。シナ、朝鮮半島からの移民は、日本にとって百害あって一利なし。絶対にやめたほうがいい。しても移民が欲しいなら、私に一つの提案がある。台湾人の中の日本国籍を保有した方々の子孫に日本国籍を与えるべきだ。半年前に、ツィートで知り合った台湾の大学生から日本に下記のような不満な声を聞いた。「日本は全然台湾に重視していない。イギリスも自らの意志でイギリス国籍を保有することを希望する香港人にイギリスの国籍を与えだろう。日本は日本の国籍を希望する台湾人に日本の旅券を発行しないのか。」ほかの台湾人の友人にも聞いたが、この大学生の考えは台湾人の中でも決して特別なものではない。台湾は日本と同じ島の国、農産業、漁業を従事する人が多い、既に民主主義国家であり、国民の大半は親日である。今回の日本大震災でも、台湾からの義援金が一番多く、日本人も多くが台湾人に親しい感情を持っているので、きっと喜んで受け入れることができるだろう。シナ、朝鮮半島からの移民受け入れに断固反対だと思う方は、クリックよろしくお願いします。当ブログの主旨に賛同する方はクリックお願いします。関東地方中心に、多くの方々が亡くなり、莫大な被害をもたらした。この歴史的な大惨事は、民主党政権にとって、まるで神風のようだ。献金問題で、菅政権はすでに崩壊寸前の状態になっていた。震災後、人々は現政権のリーダー力、安定性を求めたため、菅政権は地方統一選挙で惨敗したにも関わらず、政権を延命させることができた。ところが人々はまだ大震災の悲しみの中から蘇っていないが、民主党政権はこの震災の便に乗じ、急速に売国活動を展開してきた。先日、東京の都心の一等地である土地5677平方メートルの国有地を、シナ大使館に売却していた。宮内庁に保管されている「朝鮮王室儀軌」を韓国へ返還する案が、27日、日本の衆議院外務委員会で可決された。その上人権救済法案の臨時国会提出への動きもあった。民主党は日本の破壊を進めている。シナ大使館へは、私は今まで数回行ったことがある。事務時間は午前中のみ、ビザ部のビルはやや狭いと言っても、身動きできない状態ではない。隣の使館区は、そとから見ると、敷地は相当広いように見える。それにしても、シナはなぜ広い土地を求めるのだろう。最近数年、シナは大使館、領事館の拡大を目指し、日本中で広い土地を買い漁っている。昨年シナ当局は新潟市と名古屋市での土地買収を画策、多くの市民の反対によって頓挫。今回東京の土地買収は水面下で進行、事前に情報がなった。2chでは大使館領事館の施設地に武器を貯蔵し、シナ軍の軍事侵攻時に現地支援の拠点として利用するという見方がある。可能性は完全に否定できないが、今の段階ではそんなことを実現するのは難しいと思う。敷地内に、大きな影響力や発信力を持つ、韓国民団のような大きな在日シナ人組織を作り出すことを計画しているという。東京のシナ人学校も作る予定だそうだ。在日シナ人はここ数年、日本の民族派団体の活動や、去年日本各地で起きた大きい反シナデモにかなり圧力を感じているそうだ。在日韓国人から啓発を得て、在日シナ人の支持母体として大きなシナ人組織が必要だと一部のシナ人団体が訴えている。その組織を成立した後、シナ出身の国会議員を日本の国会に送り込み、直接日本の政界に手を伸ばすことも考えられる。大使館の外交権限を利用した土地の買収は、商業地よりかなり値段も安く入手することができる。治外法権を持つため、デモや抗議活動も防ぐことができる。在日シナ人組織が成立すれば、間違えなく在日朝鮮人と並ぶ大きな外国人勢力になるのはまちがいない。民主党にとって在日シナ人団体の統合は、まさに政党の支持団体や献金団体が増えると同じだ。このような原因でシナ大使館、領事館の土地買収に協力しているではないかと私は考えている。震災後資金不足に陥った行政機関は少なくない、シナにとって一番有利な好機である。シナ人と朝鮮人は火事場泥棒の習性もある。震災を好機と考えたシナ、チョウだけではなく、外国人の人権を第一とする民主党は、これから臨時国会でどんどん売国法案を出すだろう。被災地で苦しんでいる人々より、シナ、チョウなどの諸外国の利益を優先に考えている。このような売国政党は早く潰さないと、日本は本当におしまいだろう。民主党の売国、亡国法案を断固阻止と思う方は、クリックよろしくお願いします。当ブログの主旨に賛同する方はクリックお願いします。叩いているツイッター友人に対し、前原大臣を弁護する発言をしたら、一人の方は私のことを「民主党の支持者」と言った。ここに改めて自分の立場を表明したい。私は民主党を支持しないし、民主党が推進している数多くの売国法案に断固反対の姿勢をとっている。私は全ての民主党党員を否定するわけではない。さんのことをずっと尊敬している。土屋敬之さんの話は、私に深い印象を残している。「私は絶えず党利党略より都益、国益を優先して政治行動を取る」。土屋敬之さんは私が尊敬している愛国者、土屋さんのこの話もすべての愛国者の行動基準になるべきだと思う。本当の愛国者ならば、個人の利益、自らの政党の利益より、国益、国民の利益を第一優先に考えなければならない。外敵がいる時、党派の政治闘争をやめ、利敵なことを取ってはいけない。前原外相の外国人から違法献金のことは事実であり、自分でも認めた。私は前原外相が、わざと政治資金規正法に抵触する意図があったとは思わない。前原外相を批判してはいけないと言わないが、愛国者ならば、このタイミングで前原外相に叩くのは賢明ではない。前原大臣は、3月1日に対シナODA大幅削減に表明したばかり、正式な結論を出す前に、前原大臣を辞めさせるのは良くない。現在、前原大臣を辞めさせたら、ほかの外務大臣は同じような決定を出しにくいと考えている。ある方は、菅政権を早く潰し、保守政権になれば、ODA減額ではなく、撤廃することができると述べている、私はまったくそう思わない。誰が三十年以上続くシナへの巨額ODAを供給したのだろうか?まさに自民党政権だ。自民党と公明党が手を組む限り、本当の保守政党への道はまだまだ遠い。公明党はどんな政党か?公明党の支持母体である創価学会の会長池田大作は「シナ人民の長い友人」、シナ共産党高級幹部と親交がある。公明党は一貫して特亜の手先である。自公連立政権に戻っても、ODAの全面撤廃は困難と考えている。繰り返し行った謝罪はすべて自民党が執政の時にやったこと。自民党が本当に愛国保守の政党であれば、そんなことをしないはず。自民党は経団連とずっと良好な関係を保っている。経団連企業は在シナ利益を確保するため、例え小泉首相であっても、特亜国家、自国の経済界の顔色を見て、終戦60周年の記念日に村山談話を踏襲しなければならなかった。私は自民党にまったく期待していないというわけではないが、自民党は野党に転落したのをきっかけとし、カルトと縁を切り、本当の保守政党として再生して欲しい。自民党が早く政権を取り戻したい気持ちは理解できるが、自民党党内に本当の愛国者がいるなら、自分の政党の利益より国の利益を優先すべき。民主党は自民党の政敵であるが、国の敵ではないはず。シナは喉から手が出るほど前原大臣の辞任を望んでいる。今まであらゆる方法を使って前原大臣が不適任の外務大臣のような印象操作を行っていた。ロシアと手を組んで、以前より強硬な態度で北方四島の占領正当化を主張し、軍事化等一連の行動を起こす真意は、日本政界に前原外務大臣の外交無能の印象を与えて、前原大臣を免職、辞任に追い込みたいと考えている。敵の敵は友達、前原大臣は日本人の敵ではない、日本の敵に嫌われている人物である。本当の愛国者であれば、敵を助けることをしてはいけない。他人を利用して目指す相手を倒すこと(借刀殺人)はシナ人の得意技である。政党闘争がいつ起こるか、今のタイミングは誰を叩くべきなのか?この状況把握は重要である。愛国者はかならず知恵を持ち、国の利益を第一に考えることが大切だ。愛国者なら国益第一と思う方は、クリックよろしくお願いします。加入した経歴があるけれど、今は立派な反共戦士。私の主張は支那人およびアジア人は日本人から頂いた様々な恩恵に感謝しなければならない。...価格:2,100円(税込、送料別)※あす楽対応は通常便のみとなります。クラリーノ筆入れ・クツワ品質で選ぶ。小銭...価格:4,830円(税込、送料別)デザインと使い心地を追求した最高のデイリーユーズバッグ。