世界各国で自律型人財育成(自律型人材育成)の支援を行って参りましたが、日本ではこんな切実な声が聞こえてきます。すれば自律型人財(自律型人材)が育つのかなどについて、皆で一緒に自律的に考えてみませんか?リニューアルも兼ねてブログお引越し中ですリニューアルも兼ねてブログをお引越し中です。詳細については、以下の記事を見てやってくらぱいませませ〜。「倒産とか経営破綻とか経営難とか廃業とかって文字をニュースなどで見たり聞いたりする度に、他人事とはとても思えなくて涙が出てくるよ・・・。(^^)あ、モチロン、「自律的に」という意味で。興味あるかも〜?って言ってくださる方は、お付き合いいただけると嬉しいです。財産を使い果たして,事業などが破綻すること。会社などがつぶれること。不渡り手形を出して銀行取引の停止処分を受けたり,経営にゆきづまって会社更生法の適用を裁判所に申請したりする場合にもいう。はてなキーワード経営が破綻して会社がつぶれること。申請すること、あるいは手形・小切手が2回目の不渡りを出して銀行取引停止処分を受けることをいう。前者の場合は債務超過に陥るあるいは陥る虞がある状態、後者の場合は資金難で支払不能の状態をいい、厳密には異なるのだが、一般的には同一視されることが多い。ウィキペディア倒産とは、明確な定義はないが、概ね、個人や法人などの経済主体が経済的に破綻して弁済期にある債務を一般的に弁済できなくなり、経済活動をそのまま続けることが不可能になること(さらには、そのようなおそれが生じること)をいう。倒産状態になった経済主体による債権者への弁済のための処理ないし手続を倒産処理ないし倒産(処理)手続といい、私的・法的の区別と清算型・再建型の区別とがある。倒産手続は、債権者から申し立てられる場合と債務者(倒産者)自身が申し立てる場合のほか、特殊なケースとして監督当局の申立てによって開始することもある。コトバンク企業が経営に行き詰まり,正常な営業活動の継続ができなくなった〈企業の破局〉状態をいう。決済資金の裏づけがないため不渡り(その手形,小切手を不渡手形という)を出した法人または個人企業が、6ヵ月以内に2回目の不渡手形を出して銀行取引停止処分を受けることにより表面化することが多い。債権者会議を開催し内整理(これは法律によるものではない)を行ったときを倒産というが,倒産という言葉は法律用語でも学問用語でもない。「倒産」は正式な法律用語でなく、東京商工リサーチが1952年から「全国倒産動向」の集計を開始したことで一般に知られるようになった。倒産集計は負債総額1,000万円以上を対象とする。「倒産」とは、企業が債務の支払不能に陥ったり、経済活動を続けることが困難になった状態を指す。「破産」と「特別清算」に4分類される。「破綻」という表現が多く用いられている。これは再建型の倒産でも会社がなくなるというイメージによるもので、経営に行き詰ったという意味では倒産と同じである。コトバンク倒産のこと。倒産することで必ずしも会社が消滅するわけではないが、一般にそのイメージが強いため、再建可能な企業の倒産を婉曲に表現するためにマスコミなどが用いはじめた言葉。事業の経営が困窮しているさま。資金繰りなどの財政面で困難な状況に陥っているさまなどを表す表現。コトバンクそれまでの商売や職業をやめること。企業が事業を停止し、以降も再開をしないこと。債務を整理し任意で事業を休止することを指す。理由を問わず経営をやめること。廃業ではない点に注意したい。経営の先行き不透明感などを理由に、自主的に経営の存続を中断すること。法人や個人事業主が自主的に事業を廃すること。事業の財務状況、役員の事情、事業の将来性などを鑑み、自主的に廃業する場合を言う。倒産や経営破綻といった場合は、業績の急速な悪化や資金調達難などによって経営の存続が難しくなり、最終的には債務超過というかたちで企業の歴史に幕を下ろす、というケースが一般的です。自主廃業の場合は、企業を取り巻く経営環境の悪化などから、仮に経営を存続させれば、いずれ債務超過に陥る恐れがあるという経営判断に基づいて、たとえ債務超過に陥っていなくとも、経営の存続を中断させるというパターンです。企業の存続に幕を下ろすという意味では両者とも同じですが、前者が第三者から強制的に経営存続の道を断たれるのに対して、後者はあくまでもその企業の自主的な判断によって、経営存続の道を断つという点で違いがあります。借金苦や経済苦で自殺してしまう人の多くは、「誰にも相談できずに」「一人で悩みながら」自ら命を絶ってしまっています。逆にいえば、「相談しさえすれば、あるいはちょっとした知識さえ身につけることができれば、自殺などせずに済んだろうに・・・」というケースがあまりにも多いと感じます。借金苦で自殺や夜逃げをする人は、サラリーマンよりも自営業者のほうが割合としてはるかに多いように見受けられます。自殺に結びつきやすいのは、負債総額にして500万円から5億円まで、平均して1億円以下の人が最も危険ではないかと感じています。このあたりの層が最も「個人」と「会社」の区別をつけにくく、かつ、頑張って返そうと思えば返せてしまうので(それこそ生命保険までもアテにして)無理してしまいがちであり、かつ、情報源にも恵まれず、孤独な状態で行き詰っているからだと思われます。借金苦や経済苦の悩みは、理論上は100%解決できます。どんなに複雑な問題でも100%解決できると断言します。それだけの救済制度が、現在のわが国には整っているのです。あとはそれを知っているかどうかと、活用するかどうかだけです。過酷な自営業といえども、倒産回避の方法は数多くあります。どんな末期症状でも、解決の道筋は最低でも2、3通りはあるものです。「破産」と「倒産」は混同されがちですが、意味がまるで違います。「破産」はれっきとした法律手続きですが、「倒産」は通俗的かつあいまいな言葉であり、法律で明確に定義づけられているわけではありません。限りなく倒産状態に近くても、それは「状態」にすぎません。「倒産状態」と「倒産手続き」はイコールではないのです。事業継続を断念し、しかるべき清算・廃業の手続きに入って、初めて「倒産」と言うことができるでしょう。極論すれば、ギブアップして清算・廃業のための諸手続きに入らない限り、たとえどんなに倒産寸前状態であっても、会社も事業も続けられます。良いか悪いかは別として、そうやって生き残っている会社も数多くあります。手形の不渡りを半年内に2回出し、借入金の返済も大幅に遅れて、担保に入れていた自社ビルが競売にかかり、おおよそ考えられる最悪の事態を全て受けながらも会社を存続させている社長もいます。返済の遅れは単なる契約不履行。競売も契約不履行によるペナルティの一部に過ぎません。それらは倒産手続きとは異なります。「倒産せずに会社を続けたい」というだけなら、べつにジタバタしなくても誰にでもできるのです。選ぶのはあなたの自由です。諦めず挑戦してもいい。何をやってもダメだと悟って「勇気ある撤退」を決断してもいい。撤退を決意するには人一倍勇気がいります。失うものも大きいでしょう。何度でもやり直しはできます。自己破産しても会社の役員になれます。新たに会社を興すこともできます。金融機関の信用はしばらく失いますが、それも永遠にではありません。再就職だってできます。方向転換はいつでもできます。どちらを選んでも、生きていけます。どんなに経営難に陥っても、これだけはやってはいけない、もしやってしまったら後々でもっと再建が難しくなるということがあります。ヤミ金ヤミ金問題は今や解決方法が確立しているとはいえ、やはりその過程では相当労力を費やします。共倒れの危険を極めて強くはらんでいますので、重圧が倍増します。従業員のモチベーションが低下し、組織が内側から腐っていく恐れがあります。本業の生命線が絶たれたり、風評被害を受ける原因になる恐れがあります。売掛金差押えをされ息の根を止められる恐れがあります。民事だけで済むはずの些細な問題が刑事にまで及んで取り返しのつかない大事態に発展する恐れがあります。それと、事業のための借入金とは異なりますが、自営業者が「生活資金」に困窮しているような場合、それはそれで調達方法があります。いちど失った信用は取り戻せます。中長期的に経営体質(とりわけ財務体質)を改善することができまれば、たとえ社長がブラックリスト入りしていても、不渡りを出したことがあっても、金融機関から低利の無担保で運転資金を融通してもらえる可能性は十分あります。経営破綻して民事再生法などを申請した企業に融資する制度さえあるほどです。経営が破綻しただけでは倒産とは言い切れません。不渡りを出して経営破綻しても、諦めずにしぶとく事業継続している経営者もいます。世間一般では、手形や小切手の不渡りは、倒産の一つとして認識されています。これも正しいとは言えません。確かに、1回でも不渡りを出すと、信用調査会社などを経由して不渡り情報が全国に流れ、信用が著しく失墜し、その後は手形を振り出しても誰もその手形を信用してくれず現金決済を余儀なくされます。6ヶ月以内に2回不渡りを出すと銀行取引停止処分になります。信用調査会社の不渡り情報というのは、誰でも見ているものではありません。不渡りを出しても騒ぎを最小限にとどめることは、いくらでもできます。それに、不渡りを出しても法人登記そのものが抹消されるわけでもありません。銀行取引停止といってもそれは「当座」だけであり、普通預金口座までがクローズされるわけではないので、銀行振り込みによる入出金はなんの不自由もなくできます。要するに、不渡りを出しても自動的に会社が倒産手続きに入るわけではないので、その気になれば、たとえ不渡りを出しても、取引先や債権者と誠心誠意をこめて折衝して事業を継続させることは可能だということです。銀行からの借入や手形取引に固執しなくても成り立つ可能性のある事業(飲食店など現金商売)は、不渡りを出しても再生できる可能性は十分にあります。不渡りを出して本当に困るのは、経営者のあなたではありません。不渡り手形を受け取った取引先のほうです。いうことは、取引先は誰一人としてあなたが不渡りを出すことを望んでいないはずです。すれば、不渡りを未然に防ぐ方法はカンタンですね。「どうしたらいいでしょうか?」と、見栄をはらずに腹を割って、取引先に相談することです。これだけで、どんなに不渡り寸前の企業でも、8割がた、不渡りを防げます。他にも不渡りを防ぐ方法は数多くあります。極端な話、経営が破綻して倒産状態に陥っても、「うちは倒産していない!事業も続ける!」と言い張っていれば、倒産になりません。倒産とは限らないのです。夜逃げは最も不合理で馬鹿げた手段です。何も夜逃げしなくても、解決方法はいくらでもあります。経営者保証という見えない鎖を外すためのガイドライン企業の破たんと社長個人の破滅は本来イコールではない。現実には企業の破たんと社長個人の破滅は、ほぼイコールになってしまっています。社長個人が株式会社という法人の借金を保証。これは簡単に言い換えると、株式会社が借金を返せなければ社長が代わりに返すという事です。『有限責任』などというタテマエは社長が個人保証をした瞬間に姿を消しますよね。会社がお金を返せなくなったら、社長個人が代わりに返しますよという『保証人』になるわけですからね。中小企業の場合、社長さんの個人保証を求められます。経営者保証をするという事は、事業が失敗した際のリスクを回避するために株式会社という別の船を用意したのに、見えない鎖につながれて同じ船に乗せられてしまったようなモノです。これでは会社という船が沈んだら、社長も一緒に沈むしかないですよね。このような状況が「起業したいと考えているし、様々な面から検討してみたけど上手くいく見込みだよ。失敗した時のことを考えると踏み出せなくてね...」といった声につながっている面があると思います。思い切った投資を抑制したり、事業が既に立ちいかなくなっていることは分かっているけれども、会社がつぶれた瞬間に社長個人の生活が成り立たなくなるので会社を畳むことができないといった事の要因になっています。経営者保証を求める債権者側にも当然言い分があります。経営者自身がリスクを負っているという事が経営の規律を高める効果があるといった点が挙げられます。そもそも企業の業績が悪くて個人保証がなければお金を貸せるような状況でないような企業からの融資申し込みが来た場合、個人保証が禁止されるとお金を貸すことが出来なくなってしまいます。逆に言うとこういった状況が防げるのであれば、経営者保証を求めなくとも良いという事ができます。「会社と個人のお金をしっかりと分けていて、法人から社長個人に貸し付けを行うなどの社会通念上おかしな資金流失が発生しない体制になっている。法人自体の持っている資産や収益力を考慮すると問題なく融資を回収できる。適切な情報提供が法人側から行われるので信頼することができる」といった状況なら、経営者保証を求める必要はなさそうですよね。このような状況の企業にまで一律で経営者保証を求めるのはやめましょうというのが『経営者保証に関するガイドライン』なのです。「経営者保証ガイドライン」の制定で中小企業社長の夜逃げはなくなるか経営者保証ガイドラインには、大きく分けて2つの目的がある。1つは、経営者保証に依存しない融資を促進すること、もう1つは、会社の経営が行き詰まった際、経営者の保証債務をどう整理するのかについての実務指針を明確にすることである。経営者保証ガイドラインが適用されると、銀行は、保証人の保証債務の一時停止や返済猶予に応じる努力義務を負う。私的整理の場合には、その経営者保証人は、代表者からの退任、役員報酬の減額、株主権の一部放棄などの一定の経営責任は取るとしても、必ずしも経営の一線から引く必要はないとされている。経営者保証人にとって、より重要な点は、その場合に保証人に残す財産の基準が定められたことだ。60歳代前半の経営者には、最大で33万円の約8ヵ月分、つまり、約264万円分の現預金が残されることになる勘定だ。倒産は、多くの人に迷惑をかけることになります。私は借金を返し、会社を再建する道を模索しました。それには、規模を小さくしてゼロからやり直すしかありませんでした。全社員を解雇する日、最後の挨拶をした時には涙が溢れました。事業もカネも失いましたが、人を失うことの辛さは何と表現していいか未だにわかりません。誰もいなくなったオフィスで“敗戦処理”を始めました。目が眩むような借金でしたが、まずは預金をすべて返済に充て、資産を処分し毎月約1億円ずつ返済しました。在庫も半分以下の値しかつきませんでしたが、少しずつ売却して返済に充てました。資産や在庫の売却がうまくいかず返済日に間に合わない時には、知人の会社などから借金し、それでも足りないと高金利の金貸しに手を出したこともありました。この頃は私の給料は当然ゼロです。オフィスの机とイスを毎日1セットずつネットオークションに出し、売り上げの約3500円を生活費に充てました。食事は、ひとつ50円の具の少ないカレーパン。1個で1日過ごすこともざらでした。マンションも退去し、「住所不定」になってしまいました。公園のベンチに横になり、そのまま夜を明かそうとしていたら、「ここは私有地だから寝るな」と追い出されました。公園にさえ入れないホームレスになったのです。バス停のベンチで寝ると、深夜、大型トラックが通るたびに振動で起こされました。寝床を探し歩くうち、高速道路の下のほうが、静かで雨や風もしのげて快適だと知りました。復活できたのは、下がった生活水準に順応できたことが大きいと思います。いろんな経営者を見てきましたが、欲が強い人は逆境に弱い。洋服や飲食費が多額の固定費になっていると、カネがない時には借りてまでその生活を維持しようとしてしまい、首が回らなくなる。そんな人が何人もいました。私は今も借金をしているし、経営者である限り、これからも借金と共に生きていきます。失敗したらまたゼロから始めればいい。挑戦した結果、もう一度あの地獄に落ちてもいいとさえ思っています。ホームレスは辛かったので、せめて家だけは残しておきたいですが。未来に希望を持てないのは、未来が悪い方向に進んでいると感じ、その軌道を修正する力が自分には無いと決めてしまっている場合です。組織に目を向けると、経営状態が悪化して縮小や倒産の恐れがある企業、不祥事を起こして世間から非難を浴びている組織、トップ同士の話し合いだけで話が進んでいる企業などに勤めている従業員にとっては、先行きに対する自分ひとりの影響力は無いに等しく感じられ、自分や自分たちの未来に悲観的になります。自分たちにとって望ましくない未来が、自分以外の他者、それも権力や財力といった力を持った他者たちの手中にある時、未来は自分や自分たちの力ではどうすることもできないと感じることになります。自分自身の存在意義にも疑問を持つようになってしまいます。自分の未来が、自らの手中にあるか他者の手中にあるかによって、その人の未来に対する姿勢が大きく変わってくるのです。人間には、運転中に緊急事態に直面すると、視野に入ってきたものの方向に無意識にハンドルを切ってしまうという習性があります。興味深いことに、未来についてもまったく同じことが当てはまります。未来の悪い状況ばかりが常に視野に入っていれば、自然と、そちらの方向にハンドルが切られてしまいます。未来に明るい状況を見ていたら、ハンドルが自然と視界に入っている良い状況の方向に切られていき、その結果、確実にそちらに進んでいくのです。悲観的・楽観的という言葉がありますが、これは人が持って生まれた性格の違いというよりも、人が未来に見ているものの違いが現在の精神状態に反映されたものだと考えられます。自らの命を絶った人、あるいは自暴自棄になって他人に害を与えるような行動に出た人には、「自分には未来はない」という絶望感があったはずです。私たちの感情は、未来に何を見るかによって大きく左右されます。して生まれた感情が、今度は、私たちの現在の行為や行動を左右するようになります。未来に何を見るかが、人間の行動を決定する重要な要因になっているからです。生を、死ぬ瞬間まで自分が切り開いていくものと能動的にとらえれば、これから起こることの全責任を自分が引き受けることが、当然のことになります。それは、自分の命の主導権を握るということです。他者ではない自分が主になって、自分を導いていく権利を行使するということです。一度、未来に対する思考が始まり、行動を起こしていくようになると、その人にはいくつもの変化が起こってきます。資金の調達、採用・・・と、気づいたら全部社長が指揮をとっている会社も珍しくないと思います。なると、忙しくしているわりには、もっとも肝心な経営がおろそかになってしまい、船を座礁させたり、事故を起こすことになるのです。経営者の仕事とは何か?経営者は経営という役割を担っている一人の社員だと考えれば、自分の仕事について迷うことはありません。「この世でいちばん大事な「カネ」の話」マイナスを味方につけなさい。今いるところがどうしても嫌だったら、ここからいつか絶対に抜け出すんだって、心に決めるの。して運よく抜け出すことができたんなら、あの嫌な、つらい場所にだけは絶対に戻らないって、そう決めなさい。したら、どんなたいへんなときだって、きっと乗り越えることができるよ。プラスばっかりだからって、いい人生になるとは限らない。プラスばっかりの人って、自分の居場所がすでに心地いいから、そこからなかなか歩き出せなかったりするしね。「マイナスでよかった」なんて言うつもりはない。あんな悲しい、つらい思いは二度としたくないし、自分の子どもにだってさせたくない。配られた札が全部マイナスだったら、それをいつまでも嘆いてたってしょうがないわよね。ひっくり返してプラスにすることを、考えなくっちゃ。「最下位」の人間に、勝ち目なんてないって思う?そんなの最初っから「負け組」だって。「最下位」の人間には、「最下位」の戦い方がある!たとえ最下位だろうと、どこがどう最下位なのか、自分のことをちゃんとよくわかれば、勝つ目は必ず見えてくるはず。できないとはっきりわかっていることを、いつまでもがんばっていたってしょうがないし、「あそこではなく、ここでがんばるんだ」って決めたら、「ここ」のいいところだって見えてくるからね。だいたい、最下位なら慣れてるのよ、わたしは。それをいまさら、最下位、最下位って嘆いてて、どうするんだって話よ。最下位の人間を、上から見下ろして、なめてもらっちゃ困るんだよ。メリットとは?デメリットとは?何を基準に誰がどう判断するんだろう?へ、続きまーす。(^^)/ちょっと興味あるかも〜?って言ってくださる方は、お付き合いいただけると嬉しいです。「そーか・・・、そーだったのかー!」と言ってくださる優しい方は、ココをクリックしてやってもらえると嬉しいです。「ヒト(組織)」と「情報(IT)」を中心に、「三方よし経営」のお手伝いを行っております。首を長ぁーくして、お待ちして申し上げております。「・・・で、答えは何なの???」と思った方へよろしければ、以下の記事も見てやっていただけると嬉しいです。|この記事へのコメントありがとう、ありがとう。