もの(クルマ・バイク・家具等々)によって、何年かけて経費にするかが異なっており、この年数のことを耐用年数といいます。耐用年数が5年だとすると、5年間にわけて、経費にすることになります。個人事業主の減価償却の計算で面倒なのは、耐用年数です。固定資産は、それぞれ耐用年数が異なります。個人事業主が使わないものが多く、極めて見難いため、必要なものだけをピックアップしました。*「耐用年数とか言われても、わかんないよ。まとめ◯年・☓%のような形でまとめました。前者が耐用年数、後者が一年あたりの償却率を示しています。この数字を会計ソフトに入力して簡単に減価償却の計算を終わらせましょう。小型車(総排気量が〇・六六リットル以下のものをいう。4年・25%複写機、計算機(電子計算機を除く。5年・20%(その他のもの)個人事業主が減価償却で気をつけるべき2つのこと耐用年数は上記でまとめましたが、個人事業主が減価償却で気をつけるべきことが他に2つあります。個人事業主は定額法を用いること減価償却をする必要がある金額ことの2点です。個人事業主の減価償却は、定額法が基本まず個人事業主の減価償却は、耐用年数に応じて、定額法で減価償却します。定率法で減価償却を行う場合は、届け出が必要となります。定率法が基本となっている法人と逆になりますので、法人の経理経験者には注意が必要です。個人事業主が減価償却をする必要があるのは30万円から?青色申告をする個人事業主が、減価償却の必要があるのは30万円以上のものだと思って問題ありません。正確にいうと、10万円未満のものは、無条件で減価償却なしで、一回で経費にできます。10万円〜30万円未満のものは、合計で300万円まで、減価償却なしで一回で経費にできます。合計で300万円になることはほとんどありませんので、30万円以上から、減価償却の必要が生じると思っておいて問題ないです。