最近、社内の英語公用語化を発表して注目を集めた楽天ですが、三木谷社長のインタビューが「東洋経済」のサイトに出てました。その記事の題名が「英語ができない役員は2年後にクビにします」となっていて、ちょっとショッキングです。三木谷社長の話では、「ここ2~3年、世界中を飛び回ったが、社会のトップ層が英語をしゃべれないのは世界中でたぶん日本だけ」と感じているそうで、経済ではサービスの比重が上がっているというのです。トヨタやソニーが代表する日本が国際化してきた商品は「モノ」だけど、iPadやiPodに象徴されるのは、「モノとサービスが組み合わさった物」であるという考え方は、ちょっとおもしろいですよね。確かに+αがあります。これを三木谷社長は「物だけの価値は下がって、サービスの比重が上がっている」と説明していました。サービス事業などさまざまな業種が含まれますが、この調査ではその辺の区別はわかりません。サービス業がダントツに英語を使用してるんですね。数字のうえでは14.3%なので、全体で見ると使用そのものはまだそれほど多くないようですが、海外の現地法人は半数が所有し、英語テストやその結果が活用される機会は6割を超えるほど重視されているようです。従業員規模が多くなるほど英語テストが重視される傾向があるようで、大規模企業(2,000人以上)では86.5%が活用しているのだとか。ちなみに、この英語テストにはTOEICが99.4%と大きなシェアを占めていました。アンケート結果でも、TOEICテストの実施目的は「自己啓発」が67.0%となっていて、今のところ直接昇進や配属に関係するわけではないようですが、英語が社内公用語化する下地は、大企業を中心にできあがりつつあるように見えます。――なぜ楽天は急にグローバル化へと舵を切り始めたのですか。国境や国という概念が大きく変わっているのに、唯一大きく取り残されているのが日本。学校の英語教育を中心に簡単にまとめてみました。活動に時間が費やされているのか5年ごとに調査が実施されています。第8回目は平成23年度に行われたわけですが、最近の英語の習い事事情もうかがえる結果が出ていました。ビジネスと教育の英語事情TOEICに見る英語力の最低ラインTOEICは英語によるコミュニケーションの能力を評価する世界共通のテストですが、そのテストを実施しているITBCは英語の活用状況などを調べるためにさまざまな調査をしています。今回は学校と企業の英語について発表があったので、簡単にまとめてみました。一時TOEICに押され気味の印象があった英検ですが、この10年で小学校低学年の受験志願者が増加して、2012年度は20万人を初めて突破したのだとか。最近の英検事情から小学校の英語の状況を簡単にまとめてみました。必要なのは英会話だけじゃない、ビジネスマンに求められる英語力とは?社内公用語に英語を採用する企業が増えてきました。2012年は楽天やユニクロなどで実際に英語が使われ始めました。ビジネスマンに求められる英語力ですが、ただ英会話が話せればいいというわけにはいかないようです。新ビジネスパーソンの英語事情2012日本人は英語が苦手と言われて久しいですが、ロゼッタストーン・ジャパンのアンケート調査では近年の新ビジネスパーソンはちょっと変わってきているようです。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。参考に、1日1文の英語日記もはじめました。管理人情報sumiです。参考に、1日1文の英語日記もはじめました。英語イベント情報&レポ語学教材関連ブログ運営メモリンク集スピードラーニングのガイドブックスピードラーニングの基礎知識スピードラーニングの始め方スピードラーニングの続け方タイトルとURLをコピーしました。