その地域の医療機関の選択では、普段から乳がん検診に協力している医療機関ということ、デジタルマンモグラフィが整備可能ということ、それから専門医がいるということです。このモデル事業は、一次読影は現地で行っていただき、二次読影を札幌がん検診センターで行うという仕組みです。用途としては二次読影だけでなく、普段はその病院で診療していないケース、読影の困難なケースなどもお送りいただけるようになっています。当施設の乳腺外科には池田医師だけでなく北海道大学の専門医も非常勤として勤務されているので、いろいろな方のコメントをもらうことができるのです」。同システムは一つの通過点でしかない。したインフラを整備し、将来的にはさらに拡張する可能性があると示唆している。「検診車のマンモグラフィ装置はアナログですが、これをデジタル装置に更新し、北海道対がん協会の釧路と旭川をハブとしてそこからネットワークを介して札幌にデータを送信することで、検診から読影までの効率を向上させることができると考えています。これは近い将来実現できると思います」(黒蕨技師)。使いやすいシステムの開発システム運用から数ヶ月が経過したが、現在までにシステム上のトラブルはないということだ。モニタ診断についても聞いてみた。「モニタ診断にはまだまだ問題、課題があると感じています。様々な施設で問題になってくると思いますが、フィルムからモニタに変わるとやはり読影、診断の基準が変わってきます。最初はそこで少し困惑することもありましたがだんだん慣れて、現在は問題なく読影できるようになっています」(池田医師)。黒蕨技師は、「画像を作る側としては、どこで撮影してもある程度同じイメージでモニタ上に表示できる、品質の管理が重要です。依頼側の画像の品質管理というのは、依頼側、支援側の技師同士が一緒に取り組んでいくべき課題だと考えています」と語っている。モニタやシステムについてはカスタマイズを何度も繰り返し、現状ではかなり使いやすいシステムになっているということだ。使用している読影用モニタはナナオ社製の5Mモニタ。高解像度で読影への支障はないとのこと。システム上での特徴を黒蕨技師に聞いてみた。「レポーティングシステムですね。システムは医師と技師、そしてドクターネット社が一緒に開発したものです。何度も改良を加え使いやすい完成度が高いシステムになっています。検診の場合には大量の読影を行いますので、あまり煩雑なレポートシステムだと業務フローに影響します。できるだけ簡素、しかし必要なことは網羅されているというシステムを構築する必要がありました。これが大手メーカーだとカスタマイズに制限があったり、時間がかかったりと大変なのですが、その点同社は良いものを作りたいという気持ちがありますので、非常にありがたいなと感じています」。最良なレポーティングシステムを作るポイントを黒蕨技師は次のように語っている。「乳がん検診の場合は、基本的に所見がないというところから始まります。当然のことながら、検診結果で所見がない場合には、それで終わりです。不幸にして所見があるという方は、100人中5人くらいです。マンモグラフィの判定ではアメリカ放射線学会(ACR)が標準化した5段階のカテゴリー分類を日本でも導入しています。同システムではまず所見がある場合は、カテゴリー3にマークが入っています。専門医が『3より上だ』という場合に初めて「操作」が必要になります。してクリックの数、書き込みの数を減らしているのです。画像の展開も、読影パターンに従って、ショートカットキーなどで次の画面、次の画面と導くようになっています」。ネットワークの拡大に同支援システムの運用実績は現在、各施設40件/月で運用されている。現状ならば1週間以内には依頼画像の結果を返すことができるということだが、通常2週間以内には結果を返信できる体制が敷かれている。インフラなどは国からの補助となるが、実際の運用は各モデル地域の負担で今後は継続していくことになる。「読影料などを設定し、このシステムを実際の事業として稼動していくステージへと移行しつつあります。大切なインフラですからできるだけ長く存続させたいと考えています」(黒蕨技師)。池田医師に同事業の将来について聞いてみた。「短期の目標としては、ネットワークを使って地域の検診を増やしていくというのはもちろんですが、新たにこの事業に参加をしたいという医療機関と連携し、検診受診率を30%、50%と段階的に上げるというのがまず一番の目標です。長期的には、マンモグラフィだけではなく、他のモダリティでも同じようなモデルを実現したいですね。肺や消化管の専門医が少ない地域は多いというのが現状です。よる健康増進と医療費抑制に貢献できればと考えています」。将来的には、同ネットワークにCAD(ComputerAidedDetection)などの処理機能を付加させ、さらなる効率化を図るという。広域な北海道をカバーするために導入されたネットワークシステム、その投じられた一石は北海道の検診事業を新たな時代へと導く重要な意味を持っているように思える。