部門チーフの研修会とは言え、競合店のMRもあり自店との比較からいろいろなアドバイスを頂く場面もあったり、店舗全体からのアドバイス等もあり、従来の研修会でもお互いに実のある研修会となっている。今回は青果チーフの研修会。青果と言えば、7月〜8月の業績は全国的に大不振である。業界の平均値でも95%前後ではなかろうか。ない数値、と思う方も多いかと思うが、青果部門のメインである野菜は相場に大きく左右される部門。キャベツが98円の時もあれば500円近い時もある。このように相場が乱高下を繰り返し、常に相場に連動して売価が変動する部門もそう無いであろう。その相場の乱高下のお陰で野菜部門は売り上げを大きく割ることもあれば、相場高が続けば黙ってても勝手に売り上げが拡大してくれる時もある。その相場を振り返ってみると。昨年7月から10月にかけては相場高の状態が続いていた。野菜の相場高の高値傾向で継続していく状況。このような状況になると、キャベツ1個298円が当たり前の状態となり、それでも食事の必需品であるキャベツは買わないわけにはいかないから購入する。逆に言うとそれ以外に果実類等の購入が控えられるようになる。言え野菜の単価アップによる売り上げ拡大と言う環境は続く。結局は、黙っていても売り上げが高まったのが昨年の野菜の売り上げであったと言えるのだ。今はその逆の相場環境にある。原価が下がっている訳であるから利益は取りやすいが単価が下がり、それと共に売上金額自体も伸び悩む。それが7月〜8月の青果の不振要因であろう。それに対して自社、自店がどんな取り組みをして売上の底支えをしたか。その部分の取り組み内容の打ち合わせを、先日青果バイヤーと青果トレーナー、そして当店の青果チーフと売り合わせをした。青果の相場安については先日のブログでも記した。http://tetu-syoubai.cocolog-nifty.com/blog/2019/09/post-5611c1.html何れにしても野菜は生活の必需品。食生活にはなくてはならない食材であり、その必需品であるから相場の高低に関わらずに必要な食材となる。よってその単価で売上が左右されるのは致し方ないことではある。お客様目線で捉えた場合には、その単価の高低が野菜以外の購入動機をも左右させていることに気づくべきであろう。そんな打ち合わせをしながら、9月の業績をなんとしてでも仮説に基づいて構築し、10月の研修会に臨みたいものである。食品スーパーで店長をしている「てっちゃん」です。昨日は、「初めての経験」を記した。軽減税率という新たな増税への取り組み。それが今回の増税の大きなポイントであり、初めての経験には自らの「仮説」立案がその後の自分を大いに磨いてくれることを書いた。それは今回の増税に対する仮説だけではなく、普段の仕事からの仮説立案の重要性である。我々は普段の業務から「業績対策」を実施していると思う。その業績対策を、本部の販促部が個店ごとの環境の変化からチラシを入れたり入れなかったり、併合したりとの対策を組んでいる。基本的には、業績対策とは個店で店長が立案して行動することだと思っている。“競合が出来たのに本部は何もしてくれない”よく聞く言葉であるが、まずは自分で競合出店に対しての影響度を考察し、新規競合店の強み弱み、自店の強み弱みから如何に新規競合店出店に際して影響度を最小限に止めることが出来るかという仮説を立てることからスタートしなければ店舗の競争力は何も変わらないと思っている。個店の競合対策は個店の店長が立案するもの。当たり前の店長としての責任であろうか。業績対策にも店長自身の「仮説」立案が必須となろうか。業績対策としての具体策。その具体策は仮説から生み出されるものであもある。