(JGSDF)陸上における活動を主任務とする日本の国防組織。現在のわが国における事実上の陸軍でもある。災害出動において被災地に直接投入され、救助、復旧を行うのが事実上の主任務である。最近では海外派遣の主力としての活動が増え、また対テロ組織としても重要な地位を占めつつある。強大なソ連軍の北海道侵攻に備え、冬季に雪の中で戦う訓練と装備を特に充実させたため、雪中戦能力ではアメリカ軍をもしのぐ世界トップクラスの能力を誇っている。そのことをあらわした、こんな笑い話がある。「ある時、陸自とアメリカ陸軍が同じ山を使って雪山行軍演習を行った。折り悪く、演習開始後に大寒波に見舞われての猛吹雪に。レスキューヘリも飛べない悪天候で、アメリカ側の演習部隊は死者も出るほどの大惨事に。海上自衛隊や航空自衛隊に比べると人員の割に予算が少なく、隊員たちの生活環境はやや悪い*1。予算配分のあおりを受けて装備面でもややちぐはぐな面が目立つ。いえ、先進国の陸軍として一定水準以上のレベルに達しており、軍事組織としての総体的評価は決して低くはない。原型は1950年に発足した警察予備隊であり、その後、保安隊を経て陸上自衛隊へと発展した。当初は米軍から貸与された中古兵器が主であったが、1970年代から国産兵器の配備が整い始めた。1980年代からは日米共同での訓練が、1990年代からは陸海空自衛隊の統合訓練が行われるなど、練度の向上が本格化した。2000年代以降は、対テロ戦やゲリラ・地域紛争などの小規模紛争に比重が移り、米ソ冷戦時代に整備されてきた装備・体制を更新するための組織変革が逐次行われている。対テロ・ゲリラ戦にシフトすると今度は野戦における能力(穴掘りや長距離の行軍)が低下し始めてきたため、あくまで「野戦の延長上に対テロ・ゲリラ戦がある」という方針の下、訓練が行われるようになってきている。兵員数は国際的な師団の編成要件に照らし合わせると小規模で、おおむね、列国の混成旅団規模*2に留まる。それぞれ「陸将(乙)(中将相当)」及び「陸将補(少将相当)」の階級にある自衛官が充てられる。2014年度の防衛計画策定に於いて、特科部隊や戦車部隊の縮小が決定しており、今後は(欧州諸国の陸軍のように)師団・旅団双方の編制の差異が無くなっていく事が予想される。*3この事を踏まえ、将来的には陸上総隊の創設や、直接の上級組織である方面隊の有り方を見直すと共に、残りの師団を旅団化してスペックを揃え、*4基幹である普通科連隊を身の丈にあった大隊へ改編*5すべきとの声もある。この事とリンクして現在7名〜8名編制の分隊では1人が負傷すれば、後送のため最低2−3人の人員を割かなくてはならなくなるため、実質壊滅に等しくなる、つまりは継戦能力の低下を招くため、10〜11人(最低でも9人)編制に戻すべきだという*6。政経中枢師団として、装備・編成を市街地戦闘に特化。政経中枢師団として、装備・編成を市街地戦闘に特化。隷下に「対馬警備隊」がある。軽歩兵師団から縮小改編。人員の80%以上が地元出身者であるという。ゲリラ・コマンド対処型師団。軽歩兵師団から縮小改編。軽歩兵師団からの規模縮小と同時に空中機動旅団に改編。軽歩兵師団から縮小改編。