仮想通貨の生みの親とも言えるビットコインの低迷が止まりません。昨年11月に230万円を超えていたビットコインですが、現在では1ビットコイン60~70万円前後をうろついています。三分の一ほどになってしまったビットコインは今後どうなっていくのでしょうか。仮想通貨バブルと言われた2017年の11月、ビットコインを始めとし、イーサリアムやモナコイン、ビットコインキャッシュなどの多くのアルトコインがビットコインと共に最高値をつけました。それまでに参入していた人たちには大きな富が生まれ、11月に仮想通貨で「億」という利益を出した人たち、いわゆる「億り人」が多く誕生しました。それをピークにビットコインは下落を続けてきました。下落の原因は大きく分けて三つある各国の規制強化が投資家が仮想通貨を売り始めたビットコインを始めとした仮想通貨が下落し続けている原因として、三つのことが挙げられる。そのうちの一つ目が各国の規制強化である。韓国と中国を中心とした仮想通貨大国が相次いで規制強化に走ったことです。今年の1月11日に韓国が仮想通貨の取引を全面的に注意しする、と宣言しました。その際に、仮想通貨の時価総額が一時20%ほど下がってしまったこともあります。その後、政府は「財務省が勝手に言ったものである」と発言を撤回し、禁止しない方針になりましたが、大きな波紋を呼びました。韓国の仮想通貨規制はその後も厳しくなる一方で、多くの規制強化してきました。中でも、1月30日の「実名確認入出金サービス」という規制は特に市場に影響を与えました。今まで無記名で入出金等の取引が出来ていたのですが、この規制により入出金の際の実名確認が義務付けられたのです。その後も2月1日には公務員の仮想通貨取引の禁止などもあり、市場は下降の一途を辿っていきました。イーサリアムの約15%、リップルの約10%が韓国のウォンで取引されています。それに比べ、日本はわずか1%程度なのです・・・。そのことから、仮想通貨における韓国のマーケットの大きさというものが良くわかります。そのため、韓国が仮想通貨の規制するなどの話が出た際には、必ずと言っていいほど仮想通貨が乱高下するのです。日本でも仮想通貨のブームは凄いものがありますが、韓国や中国に比べると実はそうでもないのです。暴落が起こったもう一つの要因は、機関投資家によるビットコインの価格操作疑惑です。この存在は本当に実在しているのかは正直不明です。このような機関投資家がいることによって暴落の説明がつきやすくなるのもまた事実です。彼らのような機関投資家は自らが機関投資家であり、ビットコインの価格を操作していると公言するわけがありません。彼らは、ビットコインが上昇したところで、大量に売りに出し、安くなったところで大量に買い込むという手法を使っています。この手法がごく普通のことのように思えますが、個人の一投資家と違うのは圧倒的資金力の差です。彼らは豊富な資金力を持って市場の価格を操作しているのです。そのため、価格が高くなったら売り、安くなったら買うということだけで比較的簡単に利益を出すことができるのです。市場は大量に売りが出ると、不安が不安を呼ぶため、価格の下落が起こります。その逆もまた然りです。売りが売りを呼ぶ最後の要因として、売りが売りを呼んだことが挙げられます。昨年11月に仮想通貨のバブルが到来しました。テレビやインターネットニュースなど様々な媒体で取り上げられ、毎日のように億り人報道がありました。億り人に夢見た初心者投資家がこの時期に大量に入ってきます。初心者投資家が入ってきたものの、この時期に上にあげた「各国の規制強化」や「機関投資家の存在」などが明るみに出たことから、市場は一気に売り傾向に走っていきました。そこに新しく入ってきた初心者投資家が購入したばかりのビットコインをすぐ売りに出し、それを見た市場がまた売り、初心者投資家が売りに出し・・・という悪夢の連鎖が起こったのです。この3つの要因が重なったことにより、ビットコインを始めとした仮想通貨は一気に値が下がり始め、現在はかつての三分の一ほどになってしまったのです。仮想通貨のバブルはもう来ない?昨年11月にあった仮想通貨のようなバブルはもう来ないのでしょうか。実はそうとも限らないのです。仮想通貨はよくチューリップバブルの再来と呼ばれています。チューリップという生活に無くても役に立たない球根がなんと値段が100倍になったことがあります。そのことから、「仮想通貨は必ずまた復活する」と声を上げる専門家も少なくありません。少なくともチューリップには実用性はありません。食べれるわけではありませんし、チューリップと何かを交換することはできても、通貨として使うことは出来ません。仮想通貨は実用性は高いです。現在でも少数ではありますが、実在する店舗、インターネット上の通販などで日本円と変わらず物を買うことができます。送金の手段としてもとても有効であることも実用性の高さを証明しています。そのため、仮想通貨のバブルはもう来ないとは断言することは出来ないのです。楽観的に見るのであれば、近いうちに仮想通貨のバブルは再来するかもしれません。機関投資家が仮想通貨の価格が低くなったことを理由に大量に買いに走る可能性も十分にあります。まとめここまでご覧いただきありがとうございました。近年低迷を続ける仮想通貨について紹介していきました。下落している仮想通貨には大きく分けて3つの理由があることがわかりました。大きいマーケットを持つ韓国の規制、機関投資家の存在、市場の不安感からくる売りがありました。最近、韓国では仮想通貨に対する規制緩和の働きが行われています。そのため、仮想通貨においてプラスの要素が出てくるのです。一ついいことがあると反映されやすいのが韓国マーケットの特徴です。これをきっかけに仮想通貨も伸びて行って欲しいですね。2人気のある記事2018年6月最新版!注目のICOコイン!!!Cboeが申請するビットコインETFが延期。ビットコインは更に下落。コンセンサスアルゴリズムとは。4種類の承認方式(PoW,PoS,PoI,PoC)を解説します。機関投資家、「ビットコインはもう底を打ってる。取引所おすすめランキング取引の仕方、損しないコツ主要コインまとめ新着記事モンゴルの安価な電気代が日本のマイニング業者から注目される理由。取引所バイナンスの規約改定により一部のユーザーが取引禁止に。テキサス州が仮想通貨に関する規制ガイダンスを新たに変更へ。