Wien氏が、米国株に強気の見方を繰り返した。弱気市場の兆しは見えず、弱気市場や不況が来るのは早くとも2019年になると予想した。CNBC.「弱気相場の前に現れる『過剰』のいずれもが今は見られない。」ウィーン氏は米国株市場について楽観的な見通しを語っている。同氏が指摘する「過剰」とは・逆ザヤのイールド・カーブ・先行指標のピーク・アウト・危険水準の在庫積み上がり・個人投資家の陶酔感である。経験則が教える弱気相場の兆しが今は何も見られない。ウィーン氏は10%程度の調整ならばいつあってもおかしくないと認めつつ、本格的な下げ相場は当面やって来ないと予想した。区別するのが重要なのは、(来るのが)弱気相場のようなものの始まりではなくて調整だということ。市場は今年の残りと来年の間いい状態が続くだろう。弱気相場や不況がやって来るのは早くて2019年だ。500指数(青、左)と米国債2年-10年スプレッド(赤、右)米国株はリーマン危機後の2009年の底から目立った調整もなく一本調子で上げてきた。それでもブル派の強気は萎えることがない。先日、債券王ビル・グロス氏は、経済のレバレッジが高まった状態では、イールド・カーブが逆ザヤにならなくても不況が起こりうると主張した。ウィーン氏は、米市場の上昇のけん引役が引き続きテクノロジー・セクターになると考えている。世間の注目を集めるような利益の上方修正が出てくるのは今後もこのセクターだろうという。言え、すでにテクノロジー株は市場全体を長くアウトパフォームしてきている。500指数(青)とNASDAQ指数(赤)(2016年11月8日=100)ウィーン氏はある程度の地固めはありうるだろうという。「おそらく現在のテクノロジー・セクターのリーダー企業はしばらく踊り場を迎えるだろう。それでも、なくなってしまうわけではない。Facebook、Amazon、Apple、Netflix、Microsoft、Googleはなくならない。」その上で、代表的な銘柄の中でもバリュエーションにはギャップがあると指摘した。「Amazon、Netflixなどいくつかの銘柄では行き過ぎたバリュエーションも見られるが、Apple、Google、Facebookなどは行きすぎた株価ではない。」ウィーン氏はビットコインには興味がないようだ。今後どうなるにせよ、市場全体から見ればたいした影響のある話ではないという。関連記事ロバート・シラー:GDP連動債を発行すべき時ロバート・シラー教授が、先進国によるGDP連動債の発行を提案している。政府が発行すれば、金融危機における緊縮財政を回避できるのだという。Capitalのピーター・シフ氏が、米ドルの準備通貨としての特権が失われる時が来ると予想した。この変化は不可避だとし、そうなれば米国民の生活水準は大きく低下すると話した。見過ごせないグレー・ディボースのリスク以前、豊かな老後を暮らすには老後資金が1億円必要と書いたら少なからず反響があった。様々な条件によって大きく変わる数字であり、1億円というのは多くのリスクをヘッジするための大きめの数字だ。シラー教授は今ETFをローンチすべきだったのか?商売上手なロバート・シラー教授の名を冠したETFが11日ローンチされた。ETF(ZEUS:CN)がそれだ。Capitalのハワード・マークス氏が、FRBの金融政策や投資の本質について語っている。自身の投資スタンスとチャンスが近づいている資産クラスにも言及した。記事またはコラムは、筆者の個人的見解に基づくものです。記事またはコラムに書かれた情報は、商用目的ではありません。記事またはコラムは投資勧誘を行うためのものではなく、投資の意思決定のために使うのには適しません。アドバイスを行うものではありません。浜町SCIは一定の信頼性を維持するための合理的な範囲で努力していますが、完全なものではありません。その他利用規約をご覧ください。