「富への道は、あなたがそれを望むのであれば、市場(いちば)への道と同じぐらい平易なものである。それは2つの言葉にかかっている。“勤勉と倹約”、つまり、時間もお金も無駄にせず、その両方を最大限有効に活用するということだ。約7メートルの雄鶏になったドナルド・J・トランプ氏はかなりハンサムだ。酉(とり)年を記念して中国のショッピングモールに設置されたグラスファイバー製の塑像は、赤の勝負ネクタイのように垂れ下がった肉垂から怒ったような金色の眉毛まで、鶏と大富豪を嫌味なく融合させている。その雄鶏が獲得している中国での人気とツイッター上の超党派の支持は、酉年が一部の臆病者が不安視するよりも友好的で好景気な年になるのではという希望を与えてくれる。いえ、株式投資家にとってはあまり胸を張れる年にはならないかもしれない。2017年が始まる時点のS&P500指数の2016年利益で見た株価収益率(PER)は19倍ということになる。高めではあるが、どうかしているというレベルではない。企業利益は最近、縮小の1年を経て、わずかながらも成長を取り戻した。エネルギーセクターの利益急減から丸1年が過ぎており、今後は2016年とは違って原油価格が成長を台無しにするということはなさそうだ。調査会社ファクトセットによると、全ての個別銘柄に関するウォール街の予想を集計したところ、S&P500指数構成企業の2017年の利益成長は12%になるという。近年、1年後の利益予想は下方修正の単なる出発点となっていた。従って2017年の利益成長は7%、S&P500指数の上昇率は5%、配当を含めたトータルリターンは7%を見込むことにしよう。投資家が2016年に始まったグロース株からバリュー株への遅きに失した乗り換えを継続する中、水面下の動きはこうした数字が示唆する以上に激しくなるはずだ。利益成長7%という予想は、直近のデータである2016年第3四半期の実績からエネルギーセクターの悪影響を差し引き、異論もあるだろうが、2017年の企業の業績動向は全体的に米大統領選挙前とあまり変わらないと想定して導き出したものである。インフラ整備事業の開始といった追い風は、強いドル、上昇しつつある人件費、限られている企業のコスト削減余地といった逆風で相殺されるだろう。法人税率の引き下げと平坦化は多額の法人税を払ってきた企業を大いに助けるが、これまで法人税を回避してきた企業にとっては痛手となる。PERがより低い長期平均に少し近づくと仮定した場合、株価上昇率は利益成長率を少し下回ることになる。割安株のパフォーマンスが割高株を上回ることになるだろう。この兆候は既に表れている。昨年の春、本誌はバリュー株に復活の兆しがあることを特集記事で指摘した。それ以来、iシェアーズ・ラッセル1000バリュー上場投資信託(ETF、ティッカーはIWD)は17%ものリターンを上げてきた。これに対し、iシェアーズ・ラッセル1000グロースETF(IWF)のリターンは9.1%だった。最後にバリュー株がグロース株を大幅にアウトパフォームした期間は2006年に終わりを迎えた。2000年のITバブル崩壊以降の7年間のうちの5年間で、バリュー株の成長率はグロース株の成長率を10%ポイント以上も引き離していた。最近加速した利益成長は、バリュー株への乗り換えと矛盾しているように見えるかもしれない。ところがこの二つの傾向は調和している。バンクオブアメリカ・メリルリンチの株式ストラテジスト、サビタ・スブラマニアン氏は12月半ばのレポートで「グロース株とバリュー株のパフォーマンスの明暗を分ける最も決定的な要因は、利益成長幅の違いであるということがわれわれの研究で示唆された」と書いている。1982年以降、利益成長が減速している期間はグロース株がアウトパフォームし、利益成長が加速している期間はバリュー株がアウトパフォームするという傾向が見られてきた。2015年は、S&P500指数構成企業の利益は減少したが、投資家は依然として成長している企業への投資に夢中になった。フェイスブック(FB)、アマゾン・ドット・コム(AMZN)、ネットフリックス(NFLX)、そして今ではアルファベットを持ち株会社とするグーグル(GOOGL)のハイテク大手4社(FANG)のその年の平均リターンは83%だったが、S&P500指数は1%のマイナスリターンだった。スブラマニアン氏によると現在のバリュー株の好調期は「まだ始まったばかりかもしれない」という。いうことは、インデックス投資家にとって2017年は、バリュー株がアウトパフォームした直近の低リターンの年である2005年よりも少しだけましなものとなる可能性がある。その年のS&P500指数のリターンは5%、ラッセル1000バリューのリターンは7%だった。ちなみに、2005年も酉年だった。さらなるユーロ安・円安にも対処2017年の追い風の一つにユーロ安がある。グレートリセッション(2007~09年の深刻な景気後退)以来、ユーロは対ドルでその価値の3分の1を失ってきたが、おかげで欧州の多国籍企業の競争力が高まった。これには、米大統領選挙後の5%下落も含まれている。「米国を再び偉大にする」さまざまな政策は、欧州の景気回復を後押しする可能性もある。日本も欧州と似たような状況にあるが、日本株はさらに割安で企業の利益成長も速いと見込まれている。米国の投資家にとっては、ユーロと円が対ドルでさらに下落した場合、それらの市場での株式リターンが目減りしてしまうというリスクがある。した懸念に対し、0.5%程度の手数料と引き換えに、ウィズダムツリー・ジャパン・ヘッジド・エクイティ(DXJ)、iシェアーズ・アダプティブ・カレンシー・ヘッジドMSCIユーロゾーン(DEZU)といったETFが解決策となり得る。両ファンドは2017年に10%台前半のリターンを上げ、米国株を広範にカバーするETFをアウトパフォームすると予想される。前の記事へ»*CommentComment_formTitleNameURLMailCommentメッセージをどうぞFontPassSecret管理者のみ表示。非公開コメント投稿可能です。中心に投資しファンド資産5億円・年間リターン20%を目指します。マイルも、より多く貯まります。「オンラインでカード番号を入力するのは不安」という方もご安心ください。インターネット上でのカード不正使用による損害を全額補償いたします。(01/17)man:こんな言い訳通したらおしまいですね。(12/25)man:こんな言い訳通したらおしまいですね。(12/29)さくら:ゼロ金利の時代には株式投資が資産形成に重要です。(12/20)さくら:ひふみプラス、株価上がる仕組み。BeigeHeart.。