「光トポグラフィー検査」とは、近赤外線を頭部に照射し、跳ね返ってきた光を検出することで脳表面の血流の変化を読み取り、脳の活動状態を可視化・数値化する検査法です。うつ病などの精神疾患を客観的に診断するための先端技術のひとつであり、2009年に「光トポグラフィー検査を用いたうつ症状の鑑別診断補助」として、精神医療分野ではじめて先進医療の承認を受けました。「光トポグラフィ」(ひかりトポグラフィ)は脳計測分野における日立製作所の登録商標ですが、その利用は一般公開されています。休職者復帰のタイミングの見極めにも光が...現在、全国の医療機関で治療を受けているうつ病患者の数は104万人を超えていますが、そのうち最初から精神科に罹った人は1割程度しかいません。7割近くの人が最初に門をくぐったのは内科。本人の最初に感じる症状がおもに不眠や倦怠感、疲労感といった身体的症状であるため、たいていはうつ病と思わず、かかりつけの内科医を受診してしまうようです。その後、精神科にたどりついたとしても、うつ病をはじめとする気分障害の診断は難しく、確定的な診断を下すまでには時間がかかるのが普通です。体の病気なら、血液検査や画像診断といった客観的指標に基づいて診断を下せますが、うつ病の診断は従来、問診に頼るしかなかったため、誤診も少なくありませんでした。客観的にうつ病を診断する手段はないか――そこで開発されたのが「光トポグラフィー検査」です。先述のとおり、これは脳内の血流変化を読み取って、うつ病を“見える化”する技術です。脳が活動すると、血流の状態に応じて光トポグラフィーの波形が変化します。その派形の変化には、うつ病、躁うつ病、統合失調症などの疾患によってそれぞれ特有のパターンがあるため、うつ病の診断の助けになるというわけです。実際の検査では、患者は近赤外線を照射・検出する装置を内蔵したヘッドセットを頭につけ、最初の10秒間は「あ・い・う・え・お」を繰り返すよう指示されます。次の10~70秒間は、「あ、で始まる言葉は...」という風に同じ頭文字で始まる言葉を言い続けます。この課題に対して脳を使う際の血流の変化がポイント。健康なら、脳の使い始めに血流量が増え、活動中は高値で維持されます。うつ病患者は課題の始まりには反応するものの、血流量がなかなか増えないという特徴があるのです。センターにおける昨年までの実績(約200例)によると、鑑別の精度は躁うつ病で8~9割、うつ病で7~8割に達しているといいます。社員のメンタルヘルスをめぐる問題で、会社がとりわけ対応に苦しむのが休職者を復帰させるタイミングです。従来のように問診頼みの診断では、実際は治っていなくても、本人が大丈夫と言い張れば、復職を止めることは原則として困難です。その結果、症状の悪化を招き、復職と休職を繰り返して、現場に混乱をきたすことにもなりかねません。「光トポグラフィー検査」のような先進医療が診断技術として標準化され、スムーズな職場復帰の手助けとなる日が待たれます。ちなみに2011年8月1日時点で、同検査が受けられる医療機関は全国に12施設あります。従来型の典型的なうつ病とは印象が違う、新しいタイプのうつ病のこと。変化に心身がうまく対応しきれないことで症状が出現すると考えられています。頭痛、腹痛、肩こり、うつ病、関節炎、めまい、古傷の痛みなど、症状はさまざま。気圧が急激に下がったときに不調を訴える人が多くいますが、気圧が...リワーク「リワーク」(Re-Work)とは、ある程度まで回復した休職中のメンタルヘルス不調者を対象に、復職に向けたウォーミングアップを行うことをいいます。精神科産業医が教える職場でみられる「うつ」の困難事例における具体的対応うつ病の方へは、古くから「励ましはダメ」「頑張らせてはいけない」という対応が望ましいとされてきました。近年ではそのような対応をしてもうまくいかない事例が増え、職場においてさらなる混乱を招いています。健康管理の基本は健康診断です。健康診断において“有所見”となった社員への対応はどのようにすべきでしょうか。受診勧奨のやり方とともに、健康診断にまつわる会社のリスクや留意点などについて解説します。今までのうつ病のイメージには当てはまらない「新型うつ病」について、事例とともに、特徴や対応ポイントを紹介しています。入社時に健康診断は必ず実施しなくてはならないのでしょうか。弊社では年に1度健康診断を行っていますが、雇い入れ時にはしていません。社員から質問がありました。雇い入れ時健康診断と定期健康診断について平素より大変お世話になっております。定期健康診断を受ける6月の時期になってしまいました。ほとんどの項目が重複する形となってしまいます。そこで、6月に受診する定...健康診断について健康診断の内容が身長と体重くらいしかないのですがこれは法律的に良いのでしょうか?決まり等はないのでしょうか?新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。