柔道整復師になると、柔道整復師法という法律に基づいた施術を行うことができます。医療保険を扱うことのできる資格ですが、医師や歯科医師とは大きく異なります。このページでは、柔道整復師の業務や世界での位置づけ、保険適応の範囲などをご紹介します。対象とした施術を行います。内臓や脳、顔などの施術は行いません。頭や顔の中でも骨や筋肉は対象となります。からだに症状を起こす原因はさまざまですが、その中でも慢性的なもの以外の症状に対して治療をしていきます。転倒した際の骨折や脱臼、スポーツ現場での打撲・捻挫・挫傷などの損傷に対して治療をすることができる職業です。柔道整復師は医師ではありませんので、メスで切ったり、針で縫うような手術はしません。薬や漢方を処方することもありませんし、レントゲンを撮ることも認められていません。これらは法律でしっかりと定められています。骨折や脱臼をどのように治すのでしょう?骨折や脱臼の治療には「非観血的療法」というものがあります。これは整形外科の医師も用いている方法で、「整復」と呼ばれています。何をするのかというと、皮膚の上から骨折部が元の位置に戻るように、引っ張ったり角度を変えたりします。皮膚の上からの操作ですので、血が出ることはありません。血が出ないということは、それによる感染のリスクや軟部組織への侵襲が低くなりますので、それだけ患者さんに優しい治療をすることができます。そのほかにも包帯やギプス、副子などを用いて固定などを行い、患部の安静を手助けします。これらの固定技術も整形外科の病院で利用されている方法です。柔道整復師は、接骨院や病院の中だけでなく、屋外などでもその資格を活かすことができます。スポーツ現場などでトレーナー活動をしている方の中でも、柔道整復師の資格取得者に関しては選手の骨折・脱臼に対して医師以外で応急処置を施すことが認められています。柔道整復師のもう一つの業務としては、後療法というものがあります。手技療法では誘導マッサージ・軽擦法・圧迫法など術者が手を用いて各種の機械的刺激を加え、患者自身が持つ自然治癒力を活性化させ損傷組織の早期回復を図ります。自賠責保険が適用されます。これらの保険が適用される範囲は、急性または亜急性が原因の外傷に対する治療に限られ、慢性的な疾患に関しては認められていません。医師の同意は必要ありません。前述の通り、慢性的な肩こりや内科疾患が起因の腰痛などに対する施術は健康保険の対象外です。仕事中や通勤途中のケガは労災保険適用であり、交通事故によるケガは自賠責保険の適用となります。患者さんの医療費支払方法に関しては、患者さんが一部負担金分を柔道整復師に支払い、柔道整復師が患者さんに代わって残りの金額を保険者に請求する「受領委任制度」が認められています。SALUTATION「一流の柔整師になるには一流の教育を」をモットーに、常に柔道整復師界をリードしてきた米田柔整専門学校のスゴさをご紹介します。ReservedTop。