投資・資産運用smemberNISA(ニーサ)とは何のこと?儲かる仕組みとiDeCoとの違いをかんたん解説!ツイートシェアはてブ送るPocket将来に備えて資産形成を行いたいと考えている方に注目されている方法の一つに「NISA(ニーサ)」があります。なんとなくNISA(ニーサ)の存在を耳にしたことがあっても、具体的にどのような仕組みで資産形成する方法なのかよくわからない方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、これからNISA(ニーサ)を始めるにあたって知っておくべき仕組みや種類の特徴などを詳しく紹介します。この記事を最後まで読んでいただけると、あなたに最適なNISA(ニーサ)や金融機関の選び方がよくわかるので、ぜひ参考にして資産形成のヒントにしてください。日本最大級の投資スクール・メールマガジン「ジャパンインベストメントスクール」に所属。毎朝10万人以上に向けて、相場情報を届ける。一般的なNISAについてNISAの条件や期間NISAのメリットNISAのデメリット金融機関でのNISA口座の作り方NISAで資産運用をするポイントNISA運用後の資産の取扱い少額から始められるつみたてNISAとはつみたてNISAの条件や期間つみたてNISAのメリットつみたてNISAのデメリット一般的なNISAからの切り替えができるつみたてNISA口座の作り方つみたてNISAの資産運用ポイント成人するまでの資産運用にジュニアNISAジュニアNISAの条件や期間ジュニアNISAのメリットジュニアNISAのデメリットジュニアNISA口座の作り方ジュニアNISAでの資産運用ポイント金融機関の選び方のポイント手数料の安さ取扱い金融商品の種類の多さIFAに相談する自分に適したNISAのタイプを選んで資産運用をしようNISAを始めるための基礎知識まずはNISA(ニーサ)を始める前に知っておきたい基礎知識を確認しておきましょう。2014年1月から開始されている個人投資家向けの税制優遇制度です。Account=ISA)」をモデルにした制度で、公募によって「NISA」と名称が付けられた経緯があります。通常であれば、株式投資などを行って利益や配当金などを受け取ると約2割の税金が発生しますが、NISAの場合はNISA口座で一定金額の範囲内で得た利益が非課税になるメリットがあります。3つのタイプがあるNISANISAは大きく分けると以下の3種類があります。一般的なNISAつみたてNISAジュニアNISAそれぞれ対象年齢や投資金額、期限などの違いがあるため、自分に最適なNISAはどれが良いのかを見極める必要がありますので、後ほど紹介する3タイプのNISAをご確認ください。さまざまで、それぞれ取り扱っている商品が異なるため、事前に確認しておく必要もあります。ことで、老後に備えて年金資産を作る制度のことで、それぞれ異なる点が多いです。投資信託の運用益このようにそれぞれ異なる特徴があるため、60歳前に必要な資産形成をしたいのか、60歳以降に備えた資産形成をしたいのかによって使い分けたり、併用するのもおすすめです。一般的なNISAについてまずは一般的なNISAの特徴やメリット・デメリットなどを詳しく確認してみましょう。NISAの条件や期間NISAを利用できる方の条件や期間は以下の通りです。投資可能期間:2014~2023年NISAのメリットNISA口座で年間120万円以内で購入した株式投資などで得た利益が、最大5年間も非課税になるのが大きなメリットです。通常の取引では所得税や住民税などを合わせて約2割の税金を納める必要があるため、最大5年間非課税になるのは個人投資家にとってかなり嬉しいメリットといえます。NISA口座内の取引は非課税なので、確定申告を行う必要もありません。NISAのデメリットNISA口座は1人につき1口座しか開設できないため、口座開設時には慎重に金融機関を選ぶ必要がありますが、1年単位で変更することは可能となります。開設したNISA口座で新規に投資を始めることが前提なので、既に保有している株式などの金融商品をNISA口座に移動することもできません。NISA口座の取引で損失が発生しても、他の課税対象口座で得た利益と損益通算できないため、NISA口座で損失が出ると税金を多く支払う可能性が出てくることも覚えておきましょう。金融機関でのNISA口座の作り方NISA口座は1人1口座しか開設できないので、税務署が二重口座ではないことを確認する必要がありますが、税務署が確認する前に金融機関へ口座開設申請を出すと口座開設でき、申込当日から取引開始することも可能です。申請書類と合わせて、本人確認書類やマイナンバーカードなどが必要になります。金融機関に口座開設を申請した段階で、先に税務署が確認作業を行ってから口座開設という流れもありますが、この場合は取引できるまで2~3週間かかります。NISAで資産運用をするポイントNISAで資産形成する場合には金融商品の選び方が重要なポイントになりますが、大きく分けると2パターンがあります。「多少リスクがあっても利益を追求したい」なら、成長が期待できる銘柄への株式投資や、相場平均よりも高リターンを狙えるアクティブ型ファンドの投資信託がおすすめです。「損失リスクが怖いのでコツコツ資産を増やしたい」なら、一定額を積立投資する投信積立や、複数の商品に分散投資するバランス型ファンドの投資信託が良いでしょう。このように、どのような資産運用を考えているのかに応じて適切な金融商品を選ぶことが大切です。NISA運用後の資産の取扱い5年間の非課税期間終了後には、翌年の非課税投資枠に移す「ロールオーバー」を行うか、課税口座に移す、売却する選択肢がありますので、その時の資産状況に応じて選択可能です。ロールオーバーできる金額に上限がないため、時価120万円以上になっていても全額翌年の非課税投資枠に移動できます。NISAは2023年までの制度ですが、2023年に購入した金融商品も2027年までは非課税で保有可能となります。少額から始められるつみたてNISAとは2018年1月から開始された「つみたてNISA」の特徴やメリット・デメリットなどを確認してみましょう。つみたてNISAの条件や期間つみたてNISAを利用できる方の条件や期間は以下の通りです。投資可能期間:2018~2037年つみたてNISAの投資対象商品は長期積立や分散投資に適した投資信託として金融庁が認めたもので、細かい縛りが設定されています。つみたてNISAのメリットつみたてNISAは非課税期間が最長20年とかなり長いため、長期投資や分散投資を検討している投資初心者におすすめです。一般的なNISAのように対象商品がたくさん存在しているわけではないため、自分に合った投資対象商品を見つけやすいのもメリットといえます。つみたてNISAのデメリットつみたてNISAは金融庁が認めた投資対象商品から選択しますが、一般的なNISAのように幅広いジャンルの金融商品から選べない点が逆にデメリットになる場合があります。リスクとリターンのバランスを考えながら投資対象商品を選択したい方にとっては、選択肢が多い一般的なNISAが良いでしょう。つみたてNISA口座で損失が出ても、課税対象口座で得た利益と損益通算ができないことや、通常ならマイナス分を繰り越して翌年の利益と相殺する繰越控除もできない点に注意が必要です。一般的なNISAからの切り替えができる一般的なNISAとつみたてNISAの口座を同時に保有できませんが、翌年から一般NISA口座からつみたてNISA口座へ切り替えすることは可能です。つみたてNISA口座へ切り替え後は、一般NISA口座で金融商品を新規に購入できませんが、非課税口座の資産を維持できるので最大5年間の非課税期間中は非課税として運用されます。つみたてNISA口座の作り方つみたてNISA口座を作る場合は、既に証券会社で総合口座を開設済みなら、つみたてNISA口座を開設するだけでOKです。利用する金融機関につみたてNISA口座を開設する場合は、総合口座を開設してからつみたてNISA口座を開設(銀行の場合は投資信託口座も開設する必要があり)しなければいけません。事前にマイナンバーカード(通知カード)と本人確認書類(運転免許証など)を準備しておくとスムーズに手続きできます。総合口座を開設する場合には、特定口座(源泉徴収あり・なし)と一般口座を選べますが、確定申告の手間が省ける「源泉徴収ありの特定口座」をおすすめします。口座開設手続き完了後に税務署が二重口座のチェックを行いますので、全ての手続きが完了して口座開設できるまでには1ヶ月ほどかかります。つみたてNISAの資産運用ポイントつみたてNISAは少額から長期間かけてコツコツ資産形成するのが目的なので、複利の効果を活かすためにも思い立ったらすぐに運用を始めることをおすすめします。長期間運用するため、信託報酬などの手数料ができるだけ少ない商品を扱っている金融機関を選ぶことも大切です。運用期間が長いほど元本割れリスクが低くなると言われているので、じっくりと地道に長期投資する意思を固めることも成功させるポイントとなります。)の特徴やメリット・デメリットなどを確認してみましょう。ジュニアNISAの条件や期間ジュニアNISAを利用できる方の条件や期間は以下の通りです。払い出し:18歳まで払い出し不可ジュニアNISAのメリットジュニアNISAも1人1口座しか開設できませんが、子どもの数だけ口座開設して非課税枠を増やせるのは大きなメリットといえます。子どもが0歳であっても年間80万円までの非課税枠を使って5年間運用した資金と利益にも相続税をかけずに子どものために渡せるので、相続税対策としても活用できます。ジュニアNISAのデメリットジュニアNISAは18歳になるまで基本的に払い出しできませんが、何らかの理由で18歳になる前に払い出しすると過去に非課税になっていた利益に対して課税されてしまいます。一般NISAは1年単位で金融機関を変更できますが、ジュニアNISAの場合は旧口座の廃止手続きを行ってから新しい金融機関に口座開設しなければいけません。ジュニアNISA口座の作り方ジュニアNISA口座開設に必要な書類を証券会社などの金融機関から取り寄せして、必要事項を記入して返送後、金融機関が書類を税務署に申請します。審査に1~2週間を要し、口座開設手続きが完了したと金融機関から連絡があると取引できる状態になります。ジュニアNISAでの資産運用ポイントジュニアNISAは子どもの進学や就職のために必要な資金形成を想定しているので、学資保険とは別に資金を確保しておきたいと考えている方にもおすすめです。子どもが自分の判断で投資に対する理解を深め、資産形成に関する正しい知識を深める金融リテラシーを習得して、将来的には経済的に自立できる大人になるきっかけにもなります。金融機関の選び方のポイントNISAを始めるにあたって金融機関を選ぶ際のポイントを抑えておきましょう。手数料の安さ金融機関によって取引手数料の金額が異なるため、できるだけ取引手数料の安さを重視して選ぶことをおすすめします。実店舗がある金融機関よりも、ネット証券会社やネット銀行の方が手数料が安く設定されているので、よく確認してみましょう。NISAの運用期間が終了した後にも、総合口座を利用して他の資産運用を行うことを考慮して、NISA口座だけでなく総合口座の取引手数料も合わせて確認しておくこともおすすめします。取扱い金融商品の種類の多さ金融機関によって取り扱っている金融商品が異なりますが、できるだけ多くの種類を取り扱っている方が良いです。国内の株式現物は東証以外の取引所も扱っている海外株の取り扱い国数が多いIPO銘柄も取り扱っているこのように、できるだけたくさんの金融商品を取り扱っているほど希望に沿った金融商品で運用できるので、できるだけ選択肢が多い金融機関を選びましょう。IFAに相談する金融機関や商品の選び方がイマイチよくわからないので自信がない......という方は、資産運用のプロでもある「IFA(独立系金融アドバイザー)」に相談してみるのもおすすめです。IFAは、個人投資家と金融機関の仲介役になって中立的な立場で口座開設や運用商品のアドバイスなどを行ってくれます。個人投資家の資産状況やライフプラン、目的に応じて的確なアドバイスをしてくれるので、投資初心者の方は信頼できるIFAに相談してみると良いでしょう。自分に適したNISAのタイプを選んで資産運用をしようNISAは資産形成の目的や用途に応じて大きくわけると3つのタイプから選択できるので、まずは自分に最適なNISAのタイプはどれが良いのか見極めてみましょう。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。ドルコスト平均法とは?プロが教えるやさしい株の用語解説!投資初心者におすすめな投資先とは?投資別の注意点とおすすめの選び方RECOMMENDこちらの記事も人気です。