前年並みの販売水準となり、携帯電話は前年から横ばいの1480万台となった。Japan)は、8月14日に2017年上半期(1〜-6月)の家電・IT市場における販売動向について発表した。家電小売市場は前年並みの販売水準となり、ここ数年低調だったAVやITの市場縮小に底打ち感が見られた。2017年通年は2016年の市場規模7兆円をやや上回るとの見通しで、要因は7月の猛暑を受けて季節家電の販売が前年を大きく上回ったことだと考えられる。販売形態ではインターネット販売が緩やかながら成長を維持し、2017年通年の家電小売市場での金額構成比は13%程度を見込んでいる。86%を占めるスマートフォンが同2%増の1280万台に。契約種別ごとに前年比を見ると機種変更が横ばいであったのに対し、番号ポータビリティ(MNP)を含む新規契約は同8%減となっている。SIMロックフリースマートフォンは、数量構成比でスマートフォンの8%を占めるほど拡大した。ケース・液晶保護フィルム・充電器などのスマートフォン向けアクセサリーは数量では前年並み、金額では前年比2%増(家電量販店ベース)。ケースは数量前年比7%減、液晶保護フィルムは前年並みとなる中、充電器は同9%増と好調に推移している。スマートフォンアクセサリーは全体的に平均価格の上昇が続いていたが、ケースではその傾向が落ち着いたものと考えられる。ウェアラブル端末は前年比13%減の50万台で、スマートウォッチは丸型ディスプレイタイプの好調により数量前年比38%増。スポーツウォッチは同18%増と前年を上回ったが、前年同期に市場の過半を占めていたフィットネストラッカーは同39%減となった。平均価格は単価の高いスマートウォッチとスポーツウォッチが構成比を拡大したため、前年同期から3割超上昇している。Japanが「2016年上半期のスマートフォン販売動向と購買行動調査」の結果を発表。販売台数は前年比1%減に留まったが、SIMフリーモデルの数量構成比が7%へ上昇した。前年同期比9.0%増の879万台で、スマートフォン出荷台数は前年同期比30.1%の851万台となった。スマートフォン年間出荷台数が初めて3000万台を突破し、SIMロックフリースマートフォン出荷台数は前年度比63.5%増の281.6万台となった。前年減、Appleが5年連続シェア1位M総研は、2016年1月〜2016年12月の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表。総出荷台数は前年比3.0%減の3606.1万台だがスマートフォン出荷台数は2942.1万台と2年連続で増加し、過去2位の実績を記録した。2015年度の携帯電話出荷台数は4年連続で減少、iPhoneが初のマイナス成長MM総研が、2015年度の国内携帯電話の出荷台数を発表した。2015年度の総出荷台数は前年比5.6%減の3658.5万台で、4年連続で減少。メーカー別の出荷台数はAppleが1位だが、2014年度よりもスマホのシェアを落とした。利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。