“人”という資源の重要性を認識して、テレワークの導入や残業時間の是正など、持続可能な働き方やそのための環境づくりが求められるようになりました。その流れの中で、今改めて考えていただきたいと思うのは、社員の“働き方”に直結する、社員の“食環境”です。長時間ではなく長期間労働できる人材を確保するためにも、生産性を上げるためにも、社員一人ひとりのコンディションそのものに目を向ける必要がより高まってきたからです。◆社員の食生活、会社が介入することではない?そうはいっても、「会社としては健康診断をしているし、問題があれば特定保健指導も受けられるし、そもそも大人なんだから、社員一人ひとりのコンディションなんて、会社として介入する話ではない」と思われる方も少なくないかもしれません。会社をひとつのスポーツチーム、社員を所属する選手、仕事を練習や試合に置き換えて考えてみるとどうでしょうか。朝食を食べずに練習に参加する、菓子パンやカップ麺で食事をすます、練習に没頭して食事を抜く、夜遅くまで練習をし、帰ってお酒とおつまみでお腹を満たして寝る...そのような選手が多いチームは、果たして強いチームになれるでしょうか。今現在は強いチームであっても、栄養や休養をおろそかにしている選手が多いチームのピークはそう長くないはずです。◆食生活の改善、社員が個人で取り組むのには限界も...それに、一日の中で仕事が占める時間は、寝る時間をのぞけばそのほとんどの時間、といってもよいはず。会社では仕事だけして、あとのことは会社の外でお願いね、というわけにはいきません。会社側は“どう働くか”と“どう栄養補給をするのか”をセットで考えて、まずは、休息の時間でもあるランチタイムや、通勤時間が長い社員への朝食や残業食の現状などを把握する必要があるのではないかと思います。私はフリーランスの栄養士なので、様々な企業で講演をしたり、社員の方々の相談に乗ったりしていますが、コンディションの改善というのは、個々人では解消しきれない部分もあると感じます。残業続きで夜食が10時をすぎることが大半なのに、環境的にも職場の雰囲気的にも、その間に口にできるのはお菓子しか許されない、など社員が健康的な生活を送ろうとするときにネックとなるものがあるからです。最近元気がない社員や、特に疲労度が高そうな部署があれば、まずはその食環境に目を配り、課題を見える化するようにしてみてください。一方で、忘れてはならないこと一方で、ここ数年、健康経営の名のもとに、社員の健康管理は人材への投資、と考える企業も増えてきました。食環境を整えることと並行して、このように社員の健康リテラシーを上げる取り組みも重要ですよね。外部の著名な先生に講演をお願いしたり、産業医や保健師、栄養士による健康関連のセミナーを開催しているところもあるでしょう。そのときによく聞く話として「任意にすると、本当に聞いてほしい社員は参加しない」ということがありますが、社員の参加率をあげるためには、社員側のニーズに合ったアプローチになっているか、を改めて考えてみることをおすすめします。企業にとって問題だと思うことではなく、社員が抱えている問題に寄せてみると、関心度に比例するように参加率が上がるからです。デスクワーク中心のエンジニア職が多く、メタボ率が非常に高い企業で「メタボにならないための食事」というテーマでセミナーを企画すると、もともと健康への感心が高い人しか参加しない、となりがちです。「運動もできないし、食事に気をつかう時間もない」と思われやすいからです。「腰痛を解消しよう」というようなテーマにかえると、働き方的に腰痛に悩んでいる社員は多いので、「それならば参加しよう」と思いやすくなります。そのセミナーの中で、腰痛を軽減するには適正体重にすることも必要で、そのためには...という話を交えると、社員が自分ごととして抵抗なく聞けるようになります。研修などを依頼する際には、職場環境を共有した上で、「社員が今日からできる、と思えるようなことも交えてください」とお願いするのも良いと思います。良い話をきいた、勉強になった、でも、行動につながるようなヒントがなかった、のやりっぱなし研修になってしまってはもったいないですから。企業に求められる対応は人生100年時代、働く時代は長くなります。食は短期的にも長期的にもパフォーマンスに影響を及ぼしますから、食に気を使って自身の健康を管理することはこれからの時代に欠かせないビジネススキルになるでしょう。そのとき企業は、社員が自己管理をしやすい食の環境作りを含めて働き方改革をすすめることが求められるのではないでしょうか。されている企業の取組には、良いケースはもちろん、社員の満足度をあげようと思って取り入れたものがおもいがけず社員の不健康な習慣を生み出してしまった、というケースもあります詳しくはまた次回にご紹介しますね。都内心療内科クリニック併設の研究所で食事カウンセリングに携わる。フリーランス転身後、“メタボとうつ”“心と食”などをテーマに講演を行う。コンビニでの選択法など、机上の空論にならないアドバイスを大事にしている。『10年後も見た目が変わらない食べ方のルール』(PHP新書)『甘い物は脳に悪い』(幻冬舎)『子どもの「できない」を「できる」にかえる子育て食事セラピー』(河出書房)など9冊、累計発行部数20万部。1嘱託産業医への報酬はどれくらい?相場や決まりなど。「産業医の採用コストっていくらが適正なの?」と不安に思う方は多いのではないでしょうか。産業医がいる企業でも、雇用形態を変えることでコストを抑えることもできるかもしれません。本記事では、産業医の報酬相場や決まりなどをご紹介します。大きく分けると、産業医と企業が直接契約するケースと、間に企業をはさんで間接契約するケースの2つの方法があります。本記事では、多くの企業が採用する直接契約について解説します。法的責任とは?2020年4月1日より施行される健康増進法の改正によって、従業員の望まない受動喫煙を防止することが企業責任のひとつに加わりました。法律改正によって、人事労務担当者は受動喫煙防止や社内のたばこ問題解決に向け、より一層の対策が求められることになります。本記事では受動喫煙対策関連の法案が設立された背景をはじめ、企業としての法的責任や対策についてご紹介します。ご説明しますので、受動喫煙問題を検討する担当者にとってはどれも見逃せない内容ばかりです。人事労務の仕事を通して、「プレゼンティズム」「アブセンティズム」というキーワードに触れる機会は増えていませんか。それは、これらのワードが従業員の健康に対する投資対効果(ROI)を測るための指標として注目を集めているからです。本記事では「プレゼンティズム」「アブセンティズム」という言葉の意味をはじめ、改善に取り組むメリットをご紹介します。この2つを理解し、従業員のアクションまで落とし込めれば、自社の生産性向上や経営陣への健康経営に向けたアピールにもきっと役立てられるはずです。5派遣社員は「労働者数50名以上」に含める?産業医の選任のほか、企業の義務とは社員が健康に働けるようにする健康経営の考え方が進む中で、その実現のために、産業医の配置もまた重要とされています。配置の際の「労働者数50人以上」という条件に対して、派遣社員は含めるのでしょうか。この記事では、労働者数が規定数を超えた場合に発生する企業の義務、また派遣元が派遣社員に実施すべき義務に関して解説していきます。この記事を読めば、自社に見合った健康経営と、産業医の見つけ方に役立てられます。企業が社員のためにできる食環境改善の取り組みとは?一方的になにかを禁止するだけでは、現状はなかなか変えらないものです。今回は、社員の食事改善について企業ができる取り組みや気をつけるポイントを栄養士の笠井氏が解説します。「しっかり寝ているのに疲れが抜けない...」その原因は、食事にあるかもしれません。食事は社員の自己責任と考える会社も多いですが、実は会社側がサポートできる部分もあります。本記事では、健康経営の一貫で社員の食にどう向き合っていくべきかお話します。社員のストレスケアのひとつとして「食生活の改善」は非常に重要な要素です。健康経営とは国内では長時間労働が大きな社会問題となっています。ワークライフバランスを見直す動きが活発になる中で、企業は労働力をどのようにして確保していくか、長時間労働をどうやって回避していくかを考えなければなりません。この記事では、長時間労働による問題点や回避方法の観点から、労働環境を改善する必要性について解説していきます。暑かったり寒かったり、あるいはジメジメした天候が続く梅雨時は体調を崩しやすいものです。イライラしたりやる気が出なかったりして仕事の能率も下がりがち。した症状を指す「気象病」という言葉も定着してきました。その原因の多くは自律神経の乱れにあります。規則正しい生活やバランスのとれた食事、適度な運動を心がけることが大切ですが、職場環境を見直すだけで症状を和らげることも可能です。ポイントは温度と湿度のコントロール。reserved.この内容で送信します。よろしいですか?キャンセル。