CBS)は、働きながら学ぶビジネス・パーソンに特化したビジネススクールです。働きながら学ぶビジネス・パーソンのみなさんにとって、価値あるプログラムとは何かを常に考え続け、新しい学びを提供しています。中央大学ビジネススクール(CBS)のミッション・ステートメントとCBSの提供するプログラムなどについてご紹介をします。2017年に設立10周年を迎えた、比較的新しいビジネススクールです。設立から現在までをご紹介します。CBSの運営や設立に多大な支援をいただいている、「アドバイザリーボード」や「南甲倶楽部」についてご紹介をします。方針、入学者受け入れ方針についてご紹介します。中央大学ビジネススクールでは、よりよい教育・研究の実現を目指して、自己点検・評価を行っています。ここでは、その結果についてご紹介します。2008年に設立された、ビジネスパーソンに特化した経営大学院です。博士後期課程(DBAコース)から成り立っています。School)という名称で呼んでいます。「チェンジ・リーダー」に求められる以下の7つの力を涵養します。戦略経営研究科長の露木恵美子です。本研究科(中央大学ビジネススクール:CBS)は、「戦略経営リーダー」の育成を目的として2008年に設立された、ビジネスパーソンのためのビジネススクールです。わたしたちCBSが研究科の名前として掲げる「戦略経営」とは、経営戦略を中心としながら、それに各職能分野の戦略を密接に関連させて、企業経営を総合的に展開することを意味します。ファイナンス」「経営法務」という5つの分野を有機的に結びつけられる、戦略思考力と戦略実践力を兼ね備えたチェンジリーダーのことです。Actionを掲げて中央大学は、1885年7月、実社会と結びついた英米法を学ぶことを旨とし、「實地應用ノ素ヲ養フ」という基本理念のもとに設立されました。Action」を理念としてきました。MBAコースでは、入学資格に就業経験を設けることで、少人数で、きめ細やかな質の高いビジネスパーソンに特化した教育を行なっています。2019年12月現在で774名の修了生を送り出しています。Administration)コースも設立し、10名の博士学位取得者を輩出しています(2019年12月現在)。2017年〜中央大学ビジネススクール(CBS)の歴史はこちらこのページのトップに戻る連携サポートアドバイザリーボード「アドバイザリーボード」は、外部の有識者を中心に構成され、中央大学ビジネススクールの教育と運営の全般にわたり、充実と改善のための忌憚ない意見を示し、助言する委員会です。実業界で活躍されている卒業生の同窓会組織です。会員相互の親睦と向上を図ると共に、母校の興隆に寄与することを目的として、多岐にわたる活動および母校関係諸団体との協力活動を精力的に実践しております。母校中央大学におけるビジネススクールは、南甲倶楽部会員のみならず、実業界で活躍されている中央大学卒業生が待ち望んでいた専門職大学院であり、心から賛意を表するものであります。南甲倶楽部は、ビジネススクールの教育活動を支援すべく、講師の派遣や奨学を目的とする基金の創設をはじめとした多彩な強力活動を行うべく、支援体制を敷いております。より、実学に強い、本学の魅力と存在感はますます高まるものと期待いたしております。立場から、「行動する知性」としての戦略経営リーダーを養成します。我々が養成したい戦略経営リーダーとは、不確実な現実に対峙する「チェンジ・リーダー」を意味しています。確実性の高い現代における「チェンジ・リーダー」とは、深い洞察と内省によって自分を変え、組織を変え、社会を変える人材です。具体的には、以下のような人材を養成します。:市場や事業や産業において本質を的確に捉えた問題設定ができる。設定した問題を適切に解決することができる。戦略構想力:俯瞰的かつ長期的な視点から論理的に戦略を構想することができる。現状理解力:人や組織や市場を観察し、現状を適切に理解できる。巻き込み力:現場・組織・社会を変えるためにアイディアと行動を通して他者を巻き込むことができる。資源動員力:目的遂行のためにヒト・モノ・カネ・情報・知識といった多様な経営資源を獲得し、活用できる。ネットワーキング力:新たな価値を生み出すために、新たな繋がりを作り出すことができる。方針(カリキュラム・ポリシー)<カリキュラムの基本構成>カリキュラムは、3つの要素によって構成されています。ファイナンス」「経営法務」という5つの専門分野から構成されています。二つ目は、学習段階に応じた科目構成です。入門科目や専門基礎科目によってその領域の必須知識を身につけた上で、より高度な専門コア科目を履修し、最新のトピックや研究方法やビジネスプランなどの方法論について学ぶ専門選択科目に進むことで体系的に専門性を身につけることができるように構成されています。これらの体系的なインプットに基づき、プロジェクト研究において自分自身のテーマで学習を進め、プロジェクト・レポート、論文や課題研究などのアウトプットを作成することでより深く知識を身につけることができます。三つ目は、評価基準です。戦略経営研究科では、戦略経営リーダー(チェンジ・リーダー)の育成という教育目標を達成するためには、7つの能力を身につける必要があると考えています。各科目はこれら7つの能力のいずれか(複数の場合もある)を達成するように設計されており、評価基準が7つの能力と対応しています。:経営戦略論基礎を導入として、5分野の専門コア科目群、さらに、応用科目群をバランスよく履修することで、課題を適切に解決することができるようになります。らに、主に2年次で履修する「フィールドラーニング」、「プロジェクト研究」などにおいて、市場や事業や産業において本質を的確に捉えた問題発見能力を育成します。「リーダーシップコア」を履修することで、俯瞰的かつ長期的な視点から論理的に戦略を構想することができるようになります。専門選択科目群には、「グローバル経営戦略論」を中心としたグローバル科目群を配置しており、グローバルな視点を習得します。科目群で学ぶフレームワークや理論によって、人や組織や市場を分析し現状を適切に理解できるようになります。巻き込み力:「実践リーダーシップ論」では、経営の最前線で活躍する現役リーダーの体験談を聞くことで、戦略を具体化する方法や人々を巻き込む行動について学びます。「新製品マーケティング」といったマーケティング科目群、および「ビジネスプランニング」等の科目を履修することで、起業や新規事業創出について学びます。変えるためにアイデアと行動を通して他者を巻き込むことを実践を通じて学ぶことができます。コア科目において、目的遂行のためにヒト・モノ・カネ・情報・知識といった多様な経営資源を獲得し、活用するための知識が身につきます。「フィールドラーニング」ではその知識をどのように実践するかを学びます。おいて組織的に知識を創造する仕組みを学び、専門選択科目では、例えば「アライアンス戦略論」などで企業間ネットワークについて学びます。「フィールドラーニング」や「プロジェクト研究I・II」では、グループワーク(フィールド調査、ケーススタディ、企業訪問等を含む)によって、経営において新たな価値を生み出すためのネットワーキングについて実践的に学びます。専門分野に関わらず履修を推奨される基礎科目であり、基本的な企業倫理教育や法令遵守の精神を学びます。様々な領域の科目群において倫理的な側面についても議論しており、多様な側面から企業倫理について学ぶことができます。<カリキュラムの体系性>戦略経営研究科では、授業科目を体系的に配置し、学生が段階を踏んで学修を進める環境を整えることで、学修成果の向上を図っていきます。1年(前期):専門基礎科目の中の必修科目である経営戦略論基礎とリーダーシップコアにおいて1.と2.と3.に関する基礎的知識を身につけます。1年(後期):専門基礎科目と専門コア科目で、1.と2.と3.の学びを深めます。フィールドラーニングでの学びを通して、1.と2.と3.を養うとともに、4.と5.と6.の能力を高めていきます。2年(前期):プロジェクト研究Iで、1.〜6.を総合していくための準備を行います。2年(後期):プロジェクト研究IIで、一段と専門性の高い1.と2.と3.についての知識・技能を身につけます。論文もしくは課題研究において2年間の学修を総合した成果の作成を通じて、1.〜6.を涵養します。これらのカリキュラムに加えて、アクション&リフレクション・プログラム(入学時にキックオフ・セミナー、半期毎のリフレクション・セミナー、修了時のラップアップ・セミナー)によって、節目節目で内省を行うことを習慣化させ、1.〜6.の学習効果が高まるように設計されています。7.コンプライアンス力については、企業倫理に関する科目によって学ぶだけでなく、各講義において様々な側面から倫理的な課題について考えることによって身につけることが想定されています。入学者受け入れの方針(アドミッション・ポリシー)<求める人材>戦略経営研究科では、経営学にかかる各専門分野及びその関連領域における理論並びに実務に関する教育研究を行うことにより、広く豊かな学識と優れた専門能力を有し、ビジネスを通じて社会に貢献できる人材、すなわち戦略経営リーダー(=チェンジリーダー)を養成することを目的としています。この目的を達成するため、次のような人材を求めています。日本でビジネスができる能力を身につけたいと思っている外国人ビジネス・パーソン以上のような人材を選抜するために、実務における具体的な問題意識を詳細に説明する志願理由書に基づいて複数人の教員によって面接試験を行なっています。ビジネススクールでは、よりよい教育・研究の実現を目指して、自己点検・評価を行っています。「適合している」との認定を受けています。スタイルに合わせて作成しております。Schools、以下AAPBS)」に正式メンバーとして加盟しました。