自分の人生を愛しているなら、イスラム教徒を1ミリも信用しない方がいい。子供も近い将来テロリストになる可能性あり。アラビア諸国では12〜13歳の男の子達は自爆テロに巻き込まれるし、例えば「イスラム国」ではもっともっと若い男の子達は武器を手に持たされて、戦うように強制されている。14年前のアメリカの同時多発テロ事件の犯人達はみんないわゆる「スリーパー」だった。一切特別に目立たずに、普通の住民の様に、西洋の社会の一部となっていた。仕事して、大学に通って、現地の女の子と付き合いすらあり、極普通の生活を送っていた。ある日、どうやら「目が覚める」ように命じられて、長年の訓練まで受け始めた。自分がやっている事は最悪の虐殺に至る事を知りながら、長い準備を掛けて、一所懸命最終的な目的を狙い、成功させた・・・。一度強調させてもらおう。彼らは西洋で普通の人間と同じ様に仕事をしていた。虐められた事でもなく、お金にも困っていた訳でもない。それなのに、突然スイッチが入って、「狂っちゃった」とは言いたいけど、狂っちゃったのではない。リベラル=現実を直視しないパープリンが多い」「マスコミのほとんどは容共左派の反日屋=中共の走狗」くらいのことは“日本人の常識”として知っておいた方がいい、犬死したくないのなら。常務理事)本年も6月下旬より8月下旬まで夏休みをフランス・ヴェルサイユ市で過ごすことになった。7月まではそれなりに賑わっていた街も8月に入ると、多くの店舗がシャッターを降ろし、人通りも少なくなる。本格的なバカンス・シーズンの到来である。フランス政府閣僚も二週間の休暇をとる。わが家のアパートの近くにあり、重宝にしていたパン屋も20日間のバカンス休業に入った。8月特に目に付くのがヴェルサイユ宮殿に観光客を運ぶ観光バスの急増である。バスの窓越しから見える顔付きは最近とみに東洋系が多くなっていることに気が付く。観光バスの往来を除けば、8月のヴェルサイユ市は休眠状態に入ったようである。昨年の夏は、悪化の一路を辿ったウクライナ情勢が欧州国民にとり最大の関心事であったが、今年の夏は、殆んど話題になることもなかった。代わってギリシャ債務危機問題が欧州国民に深い懸念を与える重要案件として浮上してきた。当地ヴェルサイユで観測していた筆者にとっては、ギリシャ債務危機をめぐるEUの動きは、欧州を舞台とする一大ギリシャ・ドラマの展開のように見えた。以下「ヴェルサイユ便り」をお届けする。筆者がフランスに着いた時(6月下旬)、現地メディアは次の通り報じていた。EUに第三次金融支援を求める急進左派チプラス政権とEUとの交渉は当初より難航を極めている。(「トロイカ」)の監督の下での緊縮財政措置の実施(付加価値税の増税、年金の削減等)を飲まされてきた。経済の回復は遅々として進まず、経済環境は悪化するばかりであり、ギリシャ国民のトロイカ主導の緊縮財政政策に対する不満は爆発寸前であった。この様な背景の中で、本年1月総選挙が実施された。反緊縮を掲げる野党の急進左派連合(シリザ)が勝利を納めたのは当然の成り行きであった。して急進左派のチプラス政権が誕生した。チプラス政権がEUに対し激しく抵抗したことは総選挙の経緯から見れば自明の理である。対EU交渉の先頭に立ったのがチプラス政権にあって最強硬路線を主導するバルファキス財務相であった。当時フランスのメデイアが連日徹底抗戦を試みる同財務相をセンセーショナルに報じていたことが筆者にとり印象的であった。ギリシャ政府は徹頭徹尾EUに抵抗していたが、ギリシャのIMFに対する借款返済期限が6月30日と迫りつつあり、加えてギリシャの財政危機が深刻化しているのを見て、欧州のメディアはギリシャ政府の抵抗も結局のところ軟化するのではないかと観測していた。チプラス首相は6月26日、予想外の行動に打って出る。是非を国民に問うと発表したのである。EU側は反撥、ギリシャとの交渉打ち切りを決定する。チプラス首相の突然の発表は、シヨック・ウェーブとなって、EU諸国を揺さぶり、メディアも興奮ぎみに大きく報ずるところとなった。メディアの関心は、「ギリシャはEUを離脱するのではないか」との点に集中した。フランスの「ル・モンド」紙にいたっては、7月5日—6日付で「欧州の未来はアテネにかかっている」との見出しの下に一面トップ記事を掲載すると共に、16頁に及ぶ「ギリシャ問題」の大型特集を発行するほどであった。7月5日の国民投票で、61.31%が「緊縮NO」を投じたことは、1月の総選挙結果から見れば予想通りのところであったが、興味深い点は、国民投票実施前の世論調査(6月28日ギリシャ「トビーマ」紙が実施)で67.8%がEU圏残留を表明したのに止まらず、国民投票後でも70%の残留支持があったことである(7月10付「ル・モンド」紙)。5日の国民投票の結果が判明するや否や、チプラス首相は、EUに対し外交的ゼスチャーを示すべく、反緊縮の旗の下に極めて攻撃的であり、EUの交渉相手に嫌悪されてきたバルファキス財務相を即日解任し、EUとの交渉再開を求める方針を内外に鮮明にした。日本は、世界に冠たる民主主義国家だ。古代から連綿と続いている。戦後アメリカから初めて民主主義が導入された等と言うのは、GHQの戯言による自虐史観に過ぎない。神代においても、政は基本的に神々の合議で決め、伊弉諾・伊弉冉も天照・素戔嗚も対等だ。人代に降っても、和を以て貴しとなす聖徳太子17条憲法は世界初の平和憲法だ。米国憲法を世界初の成文憲法とする向きもあるが、そもそも憲法は英語でConstitution、本来は国の根本規範を指し、国体と同義なのだから17条憲法は堂々たる世界初の憲法なのだ。世界190国余の多くにも憲法がある。先の大戦では、確かに総理大臣規定がなく天皇統帥権により、軍部にその弱点を逆用されたものの、大日本帝国憲法は、今でも21世紀に冠たる尊敬に値する憲法であることは変わりない。びGHQは、戦時国際法である1899年採択のハーグ陸戦規定を明白に逸脱、違反して、日本を敗戦に導いただけでなく、東京裁判と言う茶番と事後法で、7名を絞殺した。加えて戦争を善と悪の戦いとして、勝者は善、敗者は悪とする価値観を齎した。戦略的に大東亜戦争を欲したのは米国とFDRである。日本は追い詰められ窮鼠猫を噛んだに等しい。支那事変を契機としてFDRはフライングタイガー義勇戦闘飛行隊を承認する等、未だ中立の立場に拘らず事実上日本に対して各種の攻撃を準備し、蒋介石を支援した。1930年代から着々と順次進めた。結果日本は真珠湾を攻撃し、日本全国への空襲、原爆2発で終焉を迎えた。占領後は、戦前戦中の日本の書物7千冊以上の焚書、日本の伝統・武芸・日の丸掲揚を禁止し、サイクロンを東京湾に沈めた。戦地で日本軍が残虐の限りを尽くしたとの新聞報道、ラジオ放送で国民を誑かし、日本国憲法を押付け、計画的に自虐史観を植え付けた。太平洋諸島での戦闘では、投降した日本兵を虐殺後、金歯を抜き、時計を剥奪したのは第23条3「兵器を捨てた自衛手段を持たない投降者を殺傷」するなに該当する違反行為だ。無辜の老若男女無差別に焼夷弾で空襲殺害し、ウランとプルトニウムの2種の原爆投下は、第25条の明らかな違反だ。押付けは第43条「・・占領者は、占領地の現行法律を尊重すべき」に対する重大違反だ。その内容が優れていようと、占領者の悪意が盛込まれた憲法を、未だ以て護持主張するのは反日日本人だけだ。天皇を元首とせず、日本文化伝統の破壊、戦力を保持せず善良な周辺国にその平和と存立を委ねる等との戯言書く憲法等、唾棄すべき以外の何物でもない。加えて公共の概念、義務を忘れた人権条項のオンパレードだ。無いバラマキ依存の輩の増殖、長期的な日本精神崩壊が待っているだけだ。現行憲法は早期に廃棄する以外救いはない。日本は侵略を何とも思わないPRC及び核兵器を持つ中朝米ロに囲まれている。武力なしで幾ら平和々々と叫んでも蟷螂の斧に過ぎない。武力を最後の切札とする徹底的な外交交渉が世界の常識だ。平和を愛するからこそ、有効な反撃力を認める平和憲法が必要なのだ。永栄潔『ブンヤ暮らし三十六年』から真っ当な報道記者は、こうして排除されていく。『週刊朝日』などで36年の「ブンヤ暮らし」を務めた永栄潔(ながえ・きよし)氏が、その内幕を描いた『ブンヤ暮らし三十六年:回想の朝日新聞』が話題を呼んでいる。Amazonでは20件ものカスタマーレビューが寄せられ、うち星5つが16件、星4つが2件という高評価だ。弊紙でもこれまで登場いただいた朝日新聞記者の素顔が描かれていて、なるほど、こういう人物が、こんな風に朝日の中をかき乱し支配していったのだな、と納得できる場面が多かった。本稿では、そのうちの印象的な場面をいくつかご紹介しよう。弊誌では朝日が行ってきた偏向報道を何度も論じてきた[a]が、それがどんな風に生み出されてきたのか、がよく判るだろう。中国で「百人斬り競争」をしたとでっちあげて、山本七平氏から「論理的にありえない話」と論破された本多勝一記者[b]、沖縄のサンゴ礁を自分で傷つけた上で環境破壊を戒める記事をでっちあげた本田嘉郎記者と並んで、「朝日の3ホンダ」と並び称される一人である。(2000)年)を準備段階から支援し、積極的に報道するのみならず、主催団体と一緒に北朝鮮にまで渡航して、協力を求めている。関する番組に「圧力をかけた」と、本田記者は朝日の第一面で糾弾した。中川氏がNHK幹部と会ったのは番組放映の後なのに「放映前」と書き、幹部が安倍氏には予算説明に行ったのに「安倍氏が呼びつけた」とした。安倍・中川両氏から「事実無根」と訂正・謝罪を求められ、NHKからも公開質問状が寄せられたというなんとも強引な捏造報道をする人物であった。[c]■3.「崩御」か「死去」か永栄氏は、その本田記者と大激論をしたそうだ。ある日、緊急部会が開かれ、天皇が亡くなられた時の言葉遣いをどうすべきかが諮られた。編集局、出版局ごとに意見をまとめて、全社で統一することになったからだ。本田氏がさっそく手を挙げて、こう言った。ぼくは、『死去』がいいと思います。『崩御』は絶対に反対です。『崩御』という時代錯誤の用語を使うことは、天皇制を認めることになる。そんな用語のことより、ぼくは、われわれがいま取り組むべきは天皇の戦争責任を追及することだと思います。新聞は一度も天皇責任に正面から切り込まない。新聞がやらないのであれば、『週間朝日』でやるべきです。そのことを議論しませんか。[1,p49]他の人からは「ご逝去ではどうか」という案が出て、編集長から意見を求められた永栄氏は、こう語った。崩御が特別な用語だというのはその通りだろうが、崩御を使うことは天皇制を認めることになるという理屈が分からない。天皇は憲法に「国民統合の象徴」とあり、天皇は憲法上も特別の存在であるわけだ。天皇や皇后が亡くなったことをいう崩御という言葉があるのに、ご逝去にするというのは、「朝日は天皇の敬意を払うつもりはない」という意思表示と受け止められないか。そのことも考えておくべきだ。近代日本の苦闘と天皇への共感共苦が底にあるなら、「死去」でも構わない。[1,p49]本田氏は、永栄氏の発言中も「おかしいですよ」「議論が逆立ちしているよ」と何度も挙手した。発言が終わると真っ向から反論し、いつしか二人の論争が延々と続いて周囲はうんざりしたという。編集長が「それでは『ご逝去』ということにしましょう」と締めくくった。どこの部も「ご逝去」で上層部に提案したということだったが、実際に昭和天皇の崩御を伝える号外、新聞見出し、『週刊朝日』とも、すべて「崩御」で統一されていた。してそうしたかの説明は、編集長クラスにもなかったという。永栄氏は「乃木大将夫妻の自刃[d]を知った夜の朝日社内が思い出されておかしかった」という。「この忙しいときに馬鹿が」「記事のないときに死んでくれりやあいいのに」などと罵声が飛びかい、見出しをどうするかが問題になる。