2018/09/16SHAREツイートシェアはてブLINEPocket今回は、南海トラフ巨大地震の愛媛の被害想定地図や前兆をはじめとして、松山市の震度や津波到達の可能性について見ていく。確実に発生するだろうと専門家をはじめとして予言者なども口にしている。予言に関しては、多くの方が気にしているXデーは過ぎているが、明日発生しても不思議ではないだろう。この記事では、南海トラフ巨大地震が発生した場合に、愛媛県に及ぶ被害についてまとめていく。各県が行っているように、南海トラフ巨大地震が発生した際に起こる被害を愛媛県も開示している。被害想定報告書を参照して、”もし巨大地震が発生した時に起こり得る被害”をまとめていく。愛媛県の公式HPにある被害想定だが、要点がまとまっており非常に見やすい。合計で16032人と想定では出されている。怪我人ではなく犠牲者の人数だ。人的被害の要因について以下をご覧頂きたい。約16032人ご覧の通り人的被害で特に目立っているのが「津波」による被害だ。想定では8000人以上が津波で犠牲になると示されている。すべての要因を合わせると述べ16000人以上が南海トラフ巨大地震の影響を受けることになる。これは「早期避難率」のベースが20%「建物の耐震化率」が71%「家具の転倒防止対策率」が26%を条件としたシミュレーション結果となっているため、それらを向上する事で生存率が格段に上がると見られている。津波から身を守る津波による被害に関しては、やはり早期避難率を高めることが生存率に直結するため、日ごろから地震が発生→津波発生→どの方向に避難すれば良いのかを徹底的に頭に叩き込んでおくことが鍵となってくる。巨大地震が発生した事によって家屋が倒壊し、逃げたくても逃げられない...といった状況になるケースも考えられるため、ただ早期避難率を上げるだけでは理想には近づけることは難しいだろう。現状の早期避難率は県のデータによると「20%」と見積もられている。(ソースは不明)もし、避難率が20%→100%になった場合、人的被害は8184人→1886人になると見られている。100%にすることは相当難しいが、達成する事が出来れば被害は2/9に抑えることが可能になる。26%→100%に上げることで364人→99人といった具合に抑えることが可能になるとのことだs。家屋倒壊により下敷きになる可能性は非常に高い。このような自力脱出困難の状態で津波が発生した場合、生存率は一気に下がるだろう。そのためにも耐震化を行う事は必須と言っても良いだろう。経済的に耐震化を行う事が出来ない住民の方も存在する。いった方の中にはいっそのこと遠方に引っ越してしまおうと考えるケースも最近では増えてきている。県は今以上に地震と津波に対する知識を住民に伝える努力をし、場合によっては耐震化を行う事が難しい住民に対しては金銭面的にフォローを行うことも必要なのかもしれない。全ての対策を行うと人的被害はどう変化する?全ての対策を行う事で16032人→2439人に減少させることが可能になるとのことだ。県では更なる対策を練り人的被害をゼロにする計画を立てているようだが、まずは上記の二つの項目を100%に近づける努力をしなければならないだろう。スポンサーリンク南海トラフが発生した際の震度について南海トラフ巨大地震が発生した場合の、各市町村の震度も想定されている。想定されている震度は最低でも6強。多くの地域が震度7の揺れが発生すると予想されている。これだけ大きな地震が発生したとしても、揺れで人的被害が出るよりも、津波の方が要因としては大きい。波の高さなどはどのように想定されているのか。津波が発生してから到達するまでの時間は以下の通りだ。気を付けたいのは宇和島市だ。津波の高さもそうだが、何より発生してから到達するまでの時間が20分を切っている。被害想定でも宇和島市の人的被害数は「2568人」以上となっている。到達時間はそこまで急ではないが、西条市の人的被害数は「3648人」以上だ。浸水面積が3360haであることを考えると、単純に家屋倒壊が要因ではないだろう。2017年9月19日けっこうやばい被害予想ですやん。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。