乗り入れ先の路線に対応するように改造することが暗黙の合意の基、“相直の精神”とされてきた[32]。車両にも同線に対応するATO装置などのワンマン運転機器の設置に伴う車両改造工事が必要となり、2社に対する依頼が必要となった[32]。東武と西武からは「副都心線に必要なATO装置・ワンマン運転機器は、東京地下鉄の経営効率化のためであり、自社線内では不要なものである[32]。改造費用の全額負担はできず、東京地下鉄の負担とするべき」と主張された[32]。3社で協議の結果「副都心線のワンマン運転に必要な車両改造の初期費用は東京地下鉄が負担する[32]。対応機器は車両保有会社が所有するが、機器の使用権利は東京地下鉄に属する」という条件の元に2社の車両の副都心線対応改造が実施されることになった[32]。