」の2019年4月から6月のデータをもとに、大型連休のあった5月の日本における若年層のスマートフォン利用時間を分析し、結果を発表しました。2019年5月時点のカテゴリー別月間利用時間シェアをみると、平成生まれの18~30歳の男女ではスマートフォン利用者全体と比べて上位を占めるカテゴリーが異なることがわかりました。男性では月間利用時間のうち「エンターテイメント」が占める割合が最も高く31%、女性では「サーチ、ポータルとコミュニティー」が最も高く26%を占めていました(図表1)。次に、「エンターテイメント」と「サーチ、ポータルとコミュニティ」のうち、大型連休のあった5月の利用時間が前後の4月、6月と比べて大きく伸びていたサブカテゴリーを男女で比較しました。それによると、男女ともに「ソーシャルネットワーク」の利用時間の増加が最も多く、月間で一人当たり平均約1時間40分増えていました。2位以降のサブカテゴリーを比較すると、男性ではTikTokなどを含む「その他エンターテイメント」が46分、「ビデオ/映画」が25分、女性では「ゲーム」と「ビデオ/映画」の利用時間が、それぞれ58分、42分増加していました(図表2)。最後に、18~30歳の男女共通して利用時間が増えていた「ソーシャルネットワーク」と「ビデオ/映画」の利用時間増加に対して、影響が大きかった上位2アプリを比較しました。「ソーシャルネットワーク」では男女ともにTwitterとInstagramが上位となり、特に男性は女性と比べて5月に利用時間が大きく増加し、両サービスとも1時間46分増となっていました。Video、女性ではNetflixの増加も目立っていました。Netflixは特に女性利用時間の増加が多く、5月は前後の月と比較してひとりあたり平均3時間以上増えている結果となっていました(図表3)。当社アナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤは、次のように述べています。「今回は、平成生まれの若年層のメディア視聴が、令和初の大型連休によってどのように変化したのかを見てみました。同じ若年層の男女でもスマートフォンの利用時間配分は大きく異なり、大型連休によって増えた可処分時間の使い道も異なることがわかりました。通常は女性の利用時間が多い「ソーシャルネットワーク」では男性のほうが増加時間が多く、特にInstagramでは女性よりも1時間以上利用時間が増えていました。同じように、「ビデオ/動画」カテゴリーでは通常男性の利用時間が多いものの、女性の増加時間は男性を大きく上回っていました。大型連休でゆっくりできる時間ができたことで見れなかった動画を観たり、外出の機会が増えることでSNSに投稿するきっかけが増えるなど、忙しい時にはなかなか時間が割けないようなサービスの利用時間が、可処分時間が増えることによって増加していることがわかります。季節やライフスタイルによって消費者の可処分時間は変化します。広告主としては、その時間の増減によって変化する消費者のメディア消費行動を正しく把握し、それらの情報をもとにメディアプランを構成することで、より効率的にターゲットにリーチすることが可能になるでしょう。ネットビューは日本全国の8,000名(iOS、Android各4,000名)の調査協力モニターから取得するアクセスログ情報を元に作成されます。従来のアンケート調査とは異なり、実際のユーザーのアクセス記録に基づくデータであり、アプリやウェブサイトの利用時間や利用頻度などの正確な利用動向データの提供が可能です。利用者属性情報を含むパネル調査であるため、属性別の利用状況を把握できます。データは、ウェブサイトの訪問、アプリの利用もしくはスマートフォン全体での利用状況を参照することができ、また、利用者属性、OS、電話会社、デバイスなどのフィルターを使用してデータを抽出することもできます。サービスの詳細は、ウェブサイトでもご覧いただけます。