Report]バイリンガルメディアとして圧倒的な存在感を示す――ロバート・ヘルト(カスタムメディア代表取締役)2018年3月28日Tweet日本を拠点にバイリンガルメディアを展開する、カスタムメディア代表取締役のロバート・ヘルト氏。異国の地での起業を成功させた同氏は、東京五輪を控えた日本市場への関心の高まりと日本企業の国際化に大きな可能性を見いだし、飛躍を目指している。マドラス大学卒業後、モルジブでホテルマンとして就職。経て、08年カスタムメディアを設立。日英のバイリンガルメディアとして、さまざまな業務を手掛ける。従業員の9割は外国人。多様な人種の男女が働く港区のオフィスは、外資系企業の日本支社のような雰囲気が漂う。ここカスタムメディアは今から10年前に東京で設立。代表取締役のロバート・ヘルト氏は日本在住歴14年になる。カスタムメディアが手掛ける領域は、雑誌をはじめとする各種印刷媒体の出版、ウェブ媒体やソーシャルメディアの制作、動画の作成、日本企業の海外向けと海外企業の日本市場向けマーケティングやコンサルティング、国際的なイベントの主催からパーティーの開催など幅広い。日本駐在の英国ビジネスパーソン、大使館員やその家族など、日英における企業コミュニティの貴重な情報源になっている。Journal』も同様に、国際色豊かな情報ツールとして活用されている。雑誌をはじめとするすべての業務におけるカスタムメディアの強みは、英語と日本語の双方に対応したバイリンガルメディアであることだ。「弊社のプロジェクトの多くは、英語コンテンツや2カ国語のコンテンツを求めるクライアントからの依頼です。編集、デザイン、写真撮影など、コンテンツ制作をすべて自社のクリエーティブチームが手掛けています」と、ヘルト氏は言う。ヘルト氏はインドのチェンナイ(マドラス)出身。マドラス大学を卒業した後、モルジブにホテルマンとして就職した。そこで出会った日本人女性と結婚したことが、日本との縁の始まりだ。2004年に来日したヘルト氏が驚いたのが、至る所に見られる多種多様な広告だった。心惹かれるものもあれば、何を表現しているのか理解できないものもあった。好奇心をそそられ、それまでメディアや広告の世界とは無縁だったにもかかわらず、外資系の広告関連会社に転職を決意した。クライアントは主に、英語広告による訴求を求める日本企業。気付いたのは、言語の違いによるニュアンスの微妙なズレだ。「例えば、日本語では素晴らしいコピーでも英訳すると奇妙な表現だったり、逆に英語では面白い表現が日本人にとっては刺激的過ぎたりしました。広告やマーケティングの世界において、バイリンガルコミュニケーションは大きなチャレンジでした」と、ヘルト氏は言う。課題もあったが、バイリンガルコミュニケーションに対する顧客ニーズは拡大していた。日本にはしっかりと手掛けられるメディアも少なく、この状況がヘルト氏にはチャンスと映った。バイリンガルメディアに大きな可能性を感じたヘルト氏は、08年に独立してカスタムメディアを設立した。滑り出しは順調だったものの、すぐに試練が訪れる。09年秋のリーマンショックだ。クライアントの不動産業者から契約を解除され、広告出稿が止まった。窮地に立たされたヘルト氏が、そこで選んだ道は「攻め」だった。雑誌のフォーマットとコンテンツをブラッシュアップし、外資系ラグジュアリーホテル、グローバルリーダーの交流サロン、訪日外国人向け高級アパートなど、より広い層にリーチした。ACUMEN』の制作も開始。当初は隔月発行だったが、1年後には月刊に移行するなど立て直しは順調に進み、スタッフの増員にも着手した。直後にまたもや試練が訪れる。11年3月の東日本大震災によって、またもや広告が激減。外国人スタッフの多くが本国に帰っていった。ここでもヘルト氏は攻めの姿勢をやめなかった。「スタッフの数を6人から12人に倍増させ、チームを作り直して大きなオフィスに引っ越しました。成功するには挑戦するしかなかったのです。事業から撤退しなかったのは、日本のポテンシャルを信じていたからともヘルト氏は言う。Journal』の発行も任せられるようになった。Year」を受賞した。ヘルト氏は、「BBAの公正な審査員から表彰を受けたことは、私たちの発展における一つの節目となりました。何より、私たちの働きを認めていただいたことは大変光栄でした」と語る。時期を同じくして、外資系企業トップのインタビューなどで構成される2カ国語のウェブ動画メディア「ビジネス・イン・ジャパンTV(BIJ.TV)」もいち早くスタートさせた。主な視聴者ターゲットは、日本で事業展開を考えている海外事業者や、外資系企業トップの考えを知りたい日本のビジネスパーソン。インタビューは英語で行い、日本語の字幕を付けるスタイルだ。人口減少や高齢化で、世界における日本市場のステータスが低下していることは否めないが、19年のラグビーワールドカップや20年の東京五輪に向けて、再び日本への関心は高まりつつあり、海外進出を目指す日本企業も増えている。「われわれは、海外に出たい日本企業と海外から日本に進出したい外国企業の両方をサポートできる良いポジションにいるので、役割は重要です。今後はもっとスタッフを増やして成長を加速させたい」と、力強く語るヘルト氏だ。一覧へ起業して得られる経験・ノウハウ・人脈は何ものにも代え難い。儲かるからではなく、「楽しいから」やる、と言い切れるか。社員17人で41億円を売り上げた社長が語る「中国で越境ECを成功させる秘訣」―栖原徹(ピルボックスジャパン社長)今や米国と並び、世界最大級の消費市場となった中国。その中国で爆発的なヒットを飛ばしているのが健康食品・サプリメントなどの越境ECで展開するピルボックスジャパンだ。同社を率いる栖原徹社長に、中国市場で成功するための秘訣を聞いた。一覧へ森島寛晃・セレッソ大阪社長が目指すクラブ経営とは前身のヤンマーディーゼルサッカー部を経て1993年に創設されたセレッソ大阪。その25周年にあたる2018年12月に社長に就任した森島寛晃氏は、ヤンマー時代も含めて通算28年間セレッソ一筋、「ミスターセレッソ」の愛称を持つ。今も多くのファンに愛される新社長が目指すクラブ経営とは。開拓でビール市場を盛り上げていく」塩澤賢一(アサヒビール社長)イノベーターズ一覧へ勉強ノウハウと法律知識で企業の「働き方改革」を促進する―鬼頭政人(サイトビジット社長)入学試験や資格取得のための勉強法については、さまざまなハウツーコンテンツが世にあふれている。いう個人的な問題を解決するためのサービスを、「働き方改革」を推進する法人向けにも展開している。大学名の「了」は悟る、了解する、「徳」は精神の修養により、その身に得た優れた品性、人格を指す。「了徳寺」は人間としての品性、道を論す館の意味を込めた大学名だ。Reserved.ページ上部へ戻る。