提供は複数の企業などによって行われる例が多いが(これを一社提供に対して複数社提供、相乗りなどという)、一社で番組を提供する事により、番組制作に対して大きな影響力を与える事ができる。番組名に提供会社名もしくはブランド名・商品名が冠される場合がある。中継においては、冠協賛社の単独提供ではなく、複数の企業との合同提供により協賛する場合も多くある。初期の民間放送では一社提供が原則で内容的・形式的に番組内容と強く結びついているものも多かった[2]。1960年代まではスポンサーが専属契約したタレントや番組出演者が、スタジオの隅や舞台上で商品の実演を行ういわゆる「生CM」が代表的な手法だった[2]。制作費の高騰に伴う予算の増大により1970年代には一社提供の原則は崩壊してCMは短編の映像を機械的に挿入する形式へと移行した[2]。バブル崩壊による平成不況以降は一社単独での提供番組は減少傾向にある。現在はゴールデンタイム以外の30分枠でのバラエティ番組、もしくは5分から15分までの視聴率調査対象外のミニ番組[3]で多くみられる。番組内容にクレーマーが腹を立て会社への電凸、不買運動等に発展してしまうのを避けるため現在では一般的なバラエティ番組の一社提供は無くなり教養番組と対談番組、ドキュメンタリー、ドラマに絞られている。ようにテレビ番組での単独提供がミニ番組に限られているものや、製薬会社のように単独提供が前半の30分までとなっているものもある。実際、前者ではその会社が筆頭の複数社提供としているところ[4]もあれば、系列の清涼飲料水メーカーの共同提供としているところもある。後者が提供する懸賞金が支給されるクイズ番組では、最大10万円[5]までであり、それ以上の賞金は製作局が預かることになっている[6]。一社提供の弊害として、競合する同業他社のコマーシャルに出演している芸能人が出演できない事が挙げられる[7]。仮に出演する場合、出演する日のみスポンサーを降板し、ACジャパンなどの公共広告CMに差し替えられる事になる[8]。これは複数社提供でも起こり得る事だが、一社提供の方がリスクが大きいためこのような例は稀なケースである。提供スポンサーに何らかの不祥事が起こったか、あるいは一時的にスポンサーがCMを引き上げた場合、CMは全てACや各社が制作するお詫びCM、各局の他番組宣伝に差し替えられる事となる。他にも、スポンサーの意向がダイレクトに影響され、視聴率関係なく親会社の事情や胸先三寸で打ち切りにさせたり、反対に社のイメージを壊さない内容であれば目標を達成していなくても番組の継続を続けてくれる[9]などである。長寿番組になると、スポンサーの撤退や複数社の提供となり、発展的に一社提供が無くなるという話題は、新聞やニュースに取り上げられるほどのものになる。