有効となっていない場合は正常に表示されません。運用実績チャート※マウスポインタをグラフに合わせると日次データが表示されます。・上記グラフは、過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。・基準価額は信託報酬控除後のものです。・分配金込みの基準価額は、税引前分配金を再投資(複利運用)したと仮定して委託会社が算出したものです。設定来の運用状況データをダウンロード(CSV形式)ファンドの特色1オーストラリアの株式市場に上場している高配当株等に投資します主に配当利回りに着目し、相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資します。上場している不動産投資信託を含む投資信託証券に投資します。銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築します。2原則として、外貨建資産の為替ヘッジは行いません外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。したがって、基準価額と分配金は、円と豪ドルとの為替変動の影響を受けます。3毎決算時(毎月20日、休業日の場合は翌営業日)に収益分配を行います収益分配金額は、基準価額水準等を勘案して委託会社が決定します。※分配対象額当が少額等の場合は、分配を行わない場合があります。よっては上記のような運用ができない場合があります。ファンドの仕組み当ファンドは、「ファミリーファンド方式」で運用を行います。「ファミリーファンド方式」とは、投資者からの資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドの受益証券に投資して、実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。当ファンドのお申込をご検討いただく際の重要なお知らせです。1投資元本を割り込むことがあります当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので基準価額は変動します。実質的に外貨建資産に投資を行いますので、為替の変動による影響を受けます。投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金と異なります。基準価額を変動させるいろいろなリスクがあります。詳しくは下記の「当ファンドのリスクと留意点」および投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。価格変動リスク」や「為替変動リスク」などがありますが、基準価額の変動要因はこれらに限定されるものではありません。ファンドのリスクについて、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。4分配金が支払われないことがあります分配対象額が少額等の場合には、委託会社の判断により分配を行わないことがあります。5当資料中のデータは将来の成果を保証するものではありません当資料で使用しているデータ等は過去の実績に基づく情報であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。当ファンドの基準価額を下落させるリスク要因を理解して、慎重に投資をご判断ください。当ファンドの主なリスクは下記のとおりです。1株価変動リスク一般的に株式市場が下落した場合には、当ファンドの投資対象である株式の価格は下落、結果として、当ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。当ファンドが実質的に投資している企業が業績悪化や倒産等に陥った場合、当該企業の株式の価格が大きく下落し、当ファンドの基準価額により大きな影響を及ぼします。2不動産投資信託の価格変動リスク不動産投資信託の価格は、保有する不動産等の市場価格の低下および賃貸収入等の減少により下落することがあります。変更等の影響を受けることがあります。これらの影響により、当ファンドが実質的に投資している不動産投資信託の価格が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。3為替変動リスク一般的に外国為替相場が円高となった場合には、実質的に保有する外貨建資産に為替差損(円換算した評価額が減少すること)が発生することにより、当ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。(注)基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。して、午後3時までに受付けたものを当日の申込受付分とします。購入・換金の申込受付不可日オーストラリア証券取引所(半休日を含みます。2031年9月22日まで(2011年9月29日設定)※信託期間は延長することがあります。分配方針に基づき分配を行います。ファンドには分配金を受取る「一般コース」と分配金を再投資する「自動けいぞく投資コース」があります。※販売会社によっては、どちらか一方のコースのみの取扱いとなる場合があります。(ジュニアNISA)の適用対象です。配当控除および益金不算入制度の適用はありません。※税法等が改正された場合には、内容が変更になることがあります。運用管理費用(信託報酬)純資産総額に対し年率1.826%(税抜1.66%)※運用管理費用(信託報酬)は毎日計上され、毎決算時または償還時に当ファンドの信託財産から支払われます。原則として発生時に、実費が信託財産から支払われます。)日々の純資産総額に年率0.05%を乗じて得た金額を上限として委託会社が算出する金額が毎日計上され、基準価額に反映されます。信託財産からは毎決算時または償還時に支払われます。※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。※マザーファンドが投資対象とする投資信託証券には、運用報酬等の費用がかかりますが、投資信託証券の銘柄等は固定されていないため、当該費用について事前に料率、上限額等を表示することができません。※投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。※オーストラリア・アンド・ニュージーランド・バンキング・グループ・リミテッド(銀行)は新規の募集を停止しております。・当資料は、レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社(以下「当社」)が作成した資料です。・当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。・当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。・この書面及びここに記載された情報・商品に関係する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他方法で配布することはご遠慮ください。・当資料は情報提供を目的としてのみ作成されたもので、証券の売買の勧誘を目的としたものではありません。・投資信託は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。・投資信託は金融機関の預貯金とは異なり、元本及び利息の支払いの保証はありません。・証券会社以外で投資信託をご購入された場合は、投資者保護基金の支払いの対象にはなりません。・投資信託は値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、組入証券の価格の下落や、組入証券の発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により、損失を被ることがあります。したがって、投資元本は保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。・投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様に帰属します。過去の運用実績は将来の運用成果等を保証するものではありません。(交付目論見書)は、取扱販売会社の窓口にご請求ください。Ltd.サイトマップ。