ダウンロード設定来または1997年以降のデータ。詳細はこちらをご覧ください。日本の環境関連優良企業(エコ・エクセレントカンパニー)の中から成長が期待できる企業の株式を中心に投資します。株式組入比率は原則として高位を維持します。企業の環境対応度に関しては、日本でのエコ調査の先駆者である「グッドバンカー社」が調査・分析を行ないます。※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。銘柄選定プロセス「CSV評価」、「エコロジカル」。プロセスにおける銘柄数は、あくまでもそのイメージを理解していただくためのものであり、実際の銘柄選定プロセスにおける銘柄数とは異なる場合があります。銘柄に投資する場合もあります。*上記は2019年8月末現在のプロセスであり、将来変更される場合があります。ファンドの仕組み当ファンドは、主にマザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行ないます。これからは環境への取組みが企業価値(株価)を左右する時代です。全世界規模で進む環境対策。わが国においても、環境への取組みは、イメージやリスクなど様々な側面から企業経営の重要なテーマとなりつつあります。優れた環境対策を行なうことは、企業の競争力の強化や差別化につながり、企業の生き残りと新たな成長の条件になると考えます。この視点から投資企業を選別し、環境への配慮が優れ、確かな経営ビジョンと競争力を持つ「エコ・エクセレントカンパニー」を中心に投資するのが、日興エコファンドです。共感できる企業への投資を通じて、気持ちよく資産形成を実現したい...、そんな考えをお持ちの方々におすすめします。日本の環境関連優良企業(エコ・エクセレントカンパニー)の中から成長が期待できる企業の株式を中心に投資します。当ファンドでは、このような環境関連優良企業(エコ・エクセレントカンパニー)の中から成長が期待できる企業の株式を中心に投資し、中長期的な観点からTOPIX(東証株価指数)の動きを上回る投資成果の獲得をめざします。原則として高位を保つことを基本とし、市況環境などの変化に基づいた実質株式組入比率の変更は原則として行ないません。資金動向などにより株式組入比率は変動することがあります。企業の環境対応度に関しては、日本でのエコ調査の先駆者である「グッドバンカー社」が調査・分析を行ないます。企業の環境対応度調査の先駆者である「グッドバンカー社」と投資顧問契約を結び、情報提供を受けます。日興アセットマネジメントによる企業の収益性・成長性に関するファンダメンタルズ分析と「グッドバンカー社」の環境リサーチ・評価情報を融合し、投資銘柄を選定します。環境配慮投資の専門コンサルタント「グッドバンカー社」1998年7月14日設立。社会的責任投資)専門の投資顧問会社です。投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。当ファンドは預貯金とは異なります。当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。主なリスクは以下の通りです。株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。当資料は、投資者の皆様に「日興エコファンド」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。保護の対象ではありません。支払いの対象とはなりません。投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。