大盛りあがりGOようこそおいでくださいましてありがとうございますコンビニコーヒーの[ひとり勝ち]、セブンのコーヒーは本当に凄いのか?コンビニフードやファストファッションなど、さまざまなジャンルで圧倒的な人気を誇る商品がある。カフェフラッペ(ファミリーマート・270円)=========まず検証してみたのは、100円から買える手軽さもあってチキン同様コンビニのレジ横で人気のコーヒー類。セブン-イレブンのコーヒーは、年間10億円の売り上げを誇る「一人勝ち」商品だ。バリスタの松本卓巳氏に聞いた「日本人が好きな、古き良き喫茶店風のオーソドックスなコーヒーなので、万人ウケする味。ファミリーマートやローソンがエスプレッソマシンなのに対して、セブン-イレブンは一杯ずつドリップしているという点で日本人が思うコーヒーの味にしっかりマッチしているので頭ひとつ抜け出ているんです」だが、ホットカフェラテならローソンも負けてはいないのだとか。「流行のスペシャリティ系コーヒーをベンチマークにしていて、女性に好まれるまろやかな風味。デカフェ対応なのもうれしい気遣いです。アイスカフェラテもセブンとローソンは拮抗していますが、ローソンが製氷機を使っているのに対し、セブンは冷凍庫で締めた氷を使うので、水っぽくなりづらい。警察が摘発の声も画像は「漫画村プロ」スクリーンショット漫画家と編集者が汗水流して作った漫画を無許可でアップロードして閲覧を可能にした違法サイト「漫画村」が、有料版「漫画村プロ」の開設をアナウンスした。これまでの無料版と異なり、閲覧時に広告が表示されなくなるなどの“メリット”がある。サイトでは「実は漫画家さんが無料で広告してくれたお陰で漫画村のユーザーが2か月で一気に1・8倍になった」としてサイトの維持費を賄うことを開設理由としている。明らかに著作権を侵害している海賊版サイトは「誰かがネット上にアップしたデータを集めてまとめただけ」として違法性を否定する。「このままの状態が続けば漫画文化が滅びてしまう」(日本漫画家協会)という声明を紹介するまでもなく、海賊版が大手を振って歩けば、出版業界は大打撃を受ける。「漫画村」には違法性と倫理的問題が存在することから、警察による摘発を指摘する声も多い。昨年、同様の違法雑誌・漫画サイト(既に閉鎖)が問題になった。広告料収入狙いだったものが、“盗品で大っぴらに金を稼ぐ”段階までエスカレートしたからだ。連絡協議会でも議題になっています。各社の足並みも、そろそろ揃うところ。警察も巻き込んで対策に動くのも遠いことではありません」と明かす。一方で、漫画村閉鎖の話題が上がると同時に「漫画村がなくなるのは困る」と嘆く支持者も一定数現れる。彼らには金を払って作品を買うという考えは、ほぼ消えている。漫画家の瀧波ユカリ氏の「違法のサイトで漫画を読むとか、何かを手に入れるためにズルをすることを覚えると『まとも』に戻れなくなる」との2月24日付ツイートは1・4万リツイートされて共感を得ている。アダルト業界でも同様の海賊版サイトが幅を利かせているが、作品の性質上、お上が守ってくれることは期待できない。こちらも日本が誇る文化だが...。米国との直接対話を模索する北朝鮮の変化は、日本が外交的に孤立するリスクもはらんでいる。日本にとって最悪のシナリオは、米朝が頭越しに接近すること。日本の安全保障や国益が無視されたまま、米朝間で取り引きが行われる可能性を専門家などは指摘する。これまで安倍晋三首相は、核実験と弾道ミサイルの発射を繰り返す北朝鮮の脅威を訴えてきた。韓国で行われた平昌冬季五輪中も「対話のための対話では意味がない」、「非核化に向けて圧力を最大限まで高める」と繰り返し、その方針は米国と共有していると強調してきた。米朝会談の機運が生まれたことで、その方針に狂いが生じる可能性が出てきた。つながるとみれば何にでも飛びつく」と、日本の元外交官は言う。北朝鮮との会談に応じることが支持率に結びつくなら、米朝対話はありうるとの見立てだ。「韓国はあまりに拙速に北朝鮮の提案に飛びついてしまった」と、同氏は懸念する。日本にとって最大の懸念は、米国が自国の安全を守るため北朝鮮と取り引きし、北米大陸まで届く大陸間弾道弾(ICBM)以外のミサイルと核の保有を認めてしまうこと。日本は核ミサイルの脅威にさらされたまま、米朝の関係改善が進んでしまう。「北朝鮮は、米国と協議ができれば日本には関心がないだろう。安倍総理は難しい立場に追い込まれる」と、先の元外交官は話す。多摩大学のブラッド・グロッサーマン客員教授は「北朝鮮問題をめぐる協議から外されることを日本は、ずっと恐れてきた」と指摘。「トランプ大統領が北朝鮮と取り引きし、『シンゾウ』と『ドナルド』、日本と米国の特別な関係はうそだった、となるのは恐怖だろう」と、同教授は言う。「日本は(北朝鮮問題の)オブザーバーではなく、重要なプレイヤーの1つだ」──。出発前にロイターの取材にこう語っていた。昨年5月に文在寅大統領が誕生して以来、日本と韓国の関係はぎくしゃくしている。米国が北朝鮮との対話を優先する韓国に傾けば、日本の不安は一段と深まるだろう。「米国が北との対話路線にかじを切れば、日本よりも韓国と関係が接近するだろう」と、グロッサーマン教授は述べている。SNS調査、犯罪被害に注意喚起スマートフォンなどを持つ小学4年生から高校生までを対象にした調査で、ツイッターなどの会員制交流サイト(SNS)上に友達や家族に存在を教えない「裏アカウント」を持っている人が40%を占め、女子高校生に限ると69%に上ることが7日、フィルタリングソフト会社デジタルアーツ(東京)のアンケートで分かった。裏アカウントを複数持つ人は全体で20%、女子高生では42%。ネット上の友達と実際に会ったり、会ってみたいと考えたりする割合は52%で、うち女子高生は68%。調査結果を分析した兵庫県立大の竹内和雄准教授は「犯罪に巻き込まれる恐れもある」と注意を呼び掛けた。0Pagetop間違いだらけの“うなぎ報道”...「日本は世界の7割のうなぎを食している」のウソを正す!最近、やたらと目にするうなぎの報道。稚魚であるシラスうなぎの不漁が背景にあり、メディアもこぞってこれを取り上げる。“歪んだ”、あるいは“間違った”情報が平気で垂れ流されている。■「世界の7割のうなぎを日本人が食べている」のウソ近年、メディアの報道でよく使用される“世界の7割のうなぎを日本が消費”というフレーズ。これは2000年当時のデータで、実に18年も前のもの。野生生物の取引を監視・調査するNGOであるTRAFFICの当時の資料に、『世界の生産量に対する日本の消費率』というデータがあり、世界のうなぎ生産量の約20万トンのうち、日本の消費量が約15万トンと記載、これらをもとに日本が約7割を消費していると言われるようになったのだろう。ちなみに最新データとなる2015年は、当時とまったく同じ計算式(国連食糧農業機関[FAO]参考)で算出すると割合は世界の18.7%のうなぎしか消費していないことになる。7割という数がいかにかけ離れているかは一目瞭然。この古いデータを検証もしないで平気で取り扱う専門家もいるから情けない。■「日本のうなぎ大量消費」報道...実はむしろ、減少している2000年当時、うなぎの日本国内総消費量はピークの約16万トンを数えた。近年、うなぎ資源の減少要因のひとつとして“うなぎの大量消費”を掲げる動きがあるものの、最新データのうなぎ消費量は2016年でみると約5万トンで、2000年の実に1/3に減少している。消費自体は増えているどころか、逆に減っているのである。訂正前の「シラスうなぎ漁獲データ」を平気で扱うメディアも未だに多い。このデータを見ると、シラスうなぎ漁獲量は昭和30年代後半に250トンにも迫り、近年の10数トンに比べると、あたかも“激減”しているかのように見える。実はこれ、昭和30年代から40年代後半に至るまでシラスだけではなく、シラスが成長した“クロコ”も含まれて重量も大きく変わってくるのだ。現在はすでに訂正が加えられている※が、訂正前のデータを用いる一般メディアも多く見受けられる。水産庁も当時、「このデータには、シラスうなぎだけではなく、クロコの漁獲量も含まれており、これを差し引いて考える事が必要」と回答している。されればうなぎはますます手の届かないものにこうしたデータに関する、間違った、歪んだ情報が一人歩きし、日本のうなぎの扱いに対する世界の目が厳しくなっているのなら、非常に残念でならない。来年5月、スリランカで開催されるワシントン条約締約国会議を前に、うなぎ資源保護管理への働きかけは継続しつつも、改めてうなぎに関するデータの再検証も必要ではないだろうか。度重なる間違った情報の垂れ流しにより、日本のうなぎに対する心証を一段と悪くさせ、世界に誇る日本を代表するうなぎ文化の継承を途絶えさせ、また多くの人たちの笑顔を奪う事があってはならない。うなぎに関する歪んだ情報がなくなることを切に願いたい。国内で流通する活鰻(生きたうなぎ)は、国産=アンギラ・ジャポニカ種、中国産=アンギラ・ジャポニカ種、台湾産=アンギラ・ジャポニカ種で、すべて同じ種類です。取り戻そう、日本の心を。