データでみるメンタルヘルス不調の現状と対策(2016年5月10日更新)tweetはてなブックマークYahoo!ブックマークCheck2015年12月から、従業員50名以上の事業所では、年に1回「ストレスチェック」を行うことが義務づけられました。その背景には、メンタルヘルス不調を抱えながら働いている人が多くいる現状があります。データを見ながら、働く人のメンタルヘルス不調の現状と対策について考えていきましょう。若林邦江氏の解説です。メンタルヘルス白書」によれば、気分障害(うつ病または双極性障害)が心の病の90.0%以上を占めていたとの報告があります。うつ病は自殺とも関連が深いことから、職場では注意が必要な代表的な疾患です。上記に紹介した数字から見えてくるのは、働く6割の人がストレスを抱えながら仕事をしており、メンタルヘルス不調での労災が増え続けている現状です。2014年の患者数からは全人口の約1%、つまり新生児から老人を含めた約100人に1人はうつ病などの患者ということで、職場でうつ病の人に接する可能性が高くなっているといえます。(5.8%)(出典4)・メンタルヘルス不調者の復職状況は、「休職を経て復職」(37.2%)、最終的に「退職」(34.1%。「休職を経て退職」14.8%、「休職せず退職」9.8%、「休職を経て復職後、退職」9.5%の合計)、「休職せず通院治療などしながら勤務」(14.1%)、「休職と復職を反復」(8.2%)(出典4)職場のストレスの要因は人間関係の問題がトップです。メンタルヘルス不調者を最初に把握できるのは職場の上司で、身近な家族よりも気づきやすいという結果です。メンタルヘルス不調者を出さないためには、風通しのよい職場環境を整えることと、職場の上司がメンタルヘルス予防の視点を持つことがポイントになってきます。メンタル不調者のうち復職している人は3割を超えますが、最終的に退職する人も3割を超えています。人事採用のためには少なくないコストがかかっていますし、不調なまま働くことで本来あるべき生産性を発揮できず結果的に経済的な損失が生まれてくることも明らかになっています。人材不足が懸念される昨今、職場のメンタルヘルス対策に積極的に取り組めば、働きやすい企業としての認知度をさらに高めることにもなります。職場のメンタルヘルス対策は、いまや企業の最優先課題の1つです。メンタルヘルスの正しい知識を習得し、働きやすい元気な職場づくりを促進していく上で、従業員の教育は欠かせません。PHP研究所では、職場の状況にあわせて活用していただけるDVD、通信教育、eラーニング、書籍など多数の研修・教材をご用意しています。詳しくは「メンタルヘルス研修・教育」のページをご覧ください。若林邦江(わかばやし・くにえ)1989年PHP研究所入社。2008年臨床心理士資格を取得し、国立医療センター心療内科にて心理療法士として勤務。2015年より官庁職員の職場復帰支援業務に従事。PHPゼミナール講師。