これによると世界の広告費成長率は、中央および東ヨーロッパを除く世界各地で成長がやや鈍化しており、2017年は2016年対比で低下する見込み。2018年は世界の広告市場の3分の1を占める北米をはじめ、アジアパシフィックやラテンアメリカでの成長が上向くことから、2017年を上回る3.6%の成長となり、総広告費は5,895億ドルになると予測している。FIFAワールドカップ・ロシア大会」「米国の中間選挙」など大型イベントによる貢献が反映されている。見ると、2018年の成長率の傾向は一様ではなく、米国、ドイツ、インドでは大きく伸びる一方、英国、ロシア、中国では減速を予測している。日本は、緩やかで安定的な経済成長に伴い、2018年には1.6%になると見ている。広告費のデジタルシフトは今後も継続すると見ており、世界のデジタル広告費の成長率は2017年の15.0%に引き続き、2018年も12.6%と、二桁成長が続くと予測している。そのけん引役は、オンライン動画広告やソーシャルメディア広告で、2018年の成長率はそれぞれ24.5%、23.5%となる見通し。モバイルデバイス向けのデジタル広告は、2017年にデスクトップPC向けを追い抜き、2018年には1,211億ドルに達する見込み。この結果、2018年には世界の総広告費に占めるデジタル広告費の割合は38.3%となり、初めてテレビ広告費(35.5%)を上回る。電通イージス・ネットワークでは、市場は変化の最中にあると認識しており、今後も多くの市場で既存のプレーヤーと新興のプレーヤーとの競争によって、さまざまな広告技術のイノベーションが生まれ、それが広告費の新しい成長源となっていくと予想している。