IIでは、対話促進型調停の可能性を考えるために当事者間の対話可能性がどのようにして成り立つのかを基礎的に考える。IIIでは、対話促進型調停の限界について考える。IVでは、結びに代えて、ふたつのことに簡単に触れることにする。ひとつは公共型調停の制度化の可能性についてである。本稿では、調停を広く捉えてきたが、裁判所における調停の特徴にも言及しておきたいと思う。ひとつは、対話促進型調停に適合した紛争が拡大する傾向についてである。社会の成熟化に伴って対話促進型調停へのニーズが拡大すると推測されるが、これからどのようにそのニーズに備えるのかが問われることになる。http://hdl.handle.net/2298/15429。