米国のモバイルバンキングのチャネルにはWebベース、スマホアプリ、SMSテキストの3つがある。ウェルズ・ファーゴ銀行では「07年からSMSを使ったテキストバンキングが稼働して一番レスポンスが早いと評価されている」と当稿34号(本紙14年1月27日付)は紹介した。シンガポールの最大手銀DBSは14年10月からSMSバンキングサービスをモバイルバンキングサービス体系の中に組み込み、多様な顧客ニーズに合ったサービスの提供を始めた。DBSはシンガポールに240万顧客を持ち、このうち220万の顧客はWebバンキング、100万弱の顧客がモバイルバンキングを使っている。シンガポールのスマホ普及率は93%と言われているが、DBSの顧客の55%はまだモバイルバンキングを使っていない。ハッキング」(本紙14年11月17日)で紹介した。(GCHQ)が米国家安全保障局(NSA)の支援を得て、SIMカードメーカーのジェムアルト社(gemalto)の内部コンピューターネットワークに侵入して、世界各国で使われている携帯通信端末のプライバシー保護のために利用されている暗号キーを、盗み出していた」と発表した。このインターセプト社とは、eBay創業者のオミダイア氏が政府などの体制を監視するジャーナリズムとして立ち上げた会社。13年に元NSA職員のスノーデン氏が英国ガーディアン紙に持ち込んだNSAの機密書類に基づく情報からNSAの活動の一端を公開している。銀行員のコンピューターをウィルス感染させて侵入していた銀行を直撃する「サイバー・ギャング」これまでに銀行が関係する多くのサイバー犯罪の実例を、本欄は紹介してきた。ほとんどの例は、銀行から直接、または顧客から色々な手段を駆使して、口座IDやパスワードを盗み取る。本人になりすましてお金を他に送金する。買い物で使われたクレジット/デビットカード情報を小売業のPOSシステムを通じて大量に盗み出し、オンラインショッピングなどの非対面販売で本人になりすまして使う、犯罪であった。このように、ハッカーのターゲットは、銀行顧客の口座に存在するお金であった。ハッキングされた口座やカード情報の数が100万件、1,000万件、1億件単位で報道されている割には、巨額な被害金額は、報道されていない。本欄69号(本紙14年11月10日)で紹介したサイバーグループの闇市場では、大量に個人情報を盗み取る「上流グループ」と、その情報を買い取って実際にお金を盗み取る、手間のかかる「下流グループ」に、階層化してきていると説明した。「デジタル移民」の次の世代に対応できる努力がいる銀行経営者のための「デジタル入門」デジタル時代の銀行役員の課題として“チーフ・デジタル・オフィサー(CDO)”の登場が求められていると本紙14年7月7日付54号では紹介した。とデジタル移民(先生)」を引用した。先生がデジタル世代の学生を受け入れたように、銀行経営者にデジタル世代のマーケットに対応する努力が求められていると論じている。新入学生たちをデジタル原住民と呼ぶ。生まれるとすぐにコンピューターや携帯電話、おもちゃやゲームのデジタル機器、それにインターネットに取り囲まれて育った。デジタル時代での第一世代だった。