東京証券取引所に上場し、東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REITを主要投資対象とする。2毎月16日(休業日の場合は翌営業日。)に決算を行い、原則として配当等収益を中心に安定した収益分配を継続的に行うことをめざす。3中長期的に東証REIT指数(配当込み)を上回る投資成果をめざす。ファンドのポイント1東証REIT指数(配当込み)を運用にあたってのベンチマークとしている。2主として東京証券取引所に上場し、東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REITを対象に一定のプロセスに基づき、アクティブ運用を行う。変化等により変動し、J-REITの価格および分配金はその影響を受けることになり、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性がある。伴う影響というリスクがあり、その結果、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性がある。かかる規制の強化や新たな規制がかかることにより、規制下となる不動産等の価値が低下する可能性があり、その結果、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能がある。■金利リスク一般的に金利が上昇するとJ-REITの価格は下落する。当ファンドは、実質的にJ-REITに投資をするので、金利変動により基準価額が上下します。■信用リスク当ファンドが実質的に投資するJ-REITが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、J-REITの価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となる。より十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性がある。