2015年に限れば、予測はさして困難でもなさそうだ。一言で括れば、米国の好調と欧州の停滞。その狭間の日本経済、といったところか。2015年なかばと目される米FRBの利上げ。通貨円はドル利上げにより対ドルでの円安進行。ドル/円レート130円台へ突入の見込みは大。ギリシャの時期大統領選出。これが頓挫して、総選挙実施が決定。同国民が「財政再建」派を押すかは不透明。「極端な反財政再建」つまりは反EU派の台頭を促す。そんな「リスク」が、いよいよ渦巻いている。ギリシャが大きな痛みを伴う財政再建を拒めば。その旗幟を鮮明にすれば。一斉にギリシャ国債は売られ利回りは高騰。投資の対象と見られずマネーが逃げ出して負の連鎖。ギリシャの炎上は南欧財政不安国家を燎原の火の如く舐め渡す。スペインそしてイタリアまで火は広がりを止めず。EUの存在自体を脅かす危機を生む。いつか見た悪夢ですけれどね。言わずと知れた原油安。資源国ロシアの経済を直撃。ウクライナ情勢と相俟っての経済制裁。ダブルパンチでロシアの息の根を止めるかの勢い。これに秘密警察KGB出身のプーチン大統領は咆哮を止めず。それが同国経済悪化の火に油を注ぐ構図が続いている。これ、注視すべきは中東最大の原油国サウジアラビアの動きですよ。米国と歩を共にしてきたかの「親米国家」サウジアラビア。それが、米国産シェールガスの登場により。真っ向から米シェールガスと敵対。OPEC(石油輸出国機構)を主導して石油減産に猛反対。同王子曰く、「原油価格20ドルを切っても減産はしない」。米国産シェールガスを潰しにかかっているからです。石油と比較してコストのかかるシェールガス。原油安により、多くの米シェールガス企業が廃業を余儀なくさせる現状。「消耗戦」による原油安の進行。ロシア経済一層の不安が欧州経済そして世界経済全体に影響するは必至。ギリシャ不安に勝るとも劣らない。ギリシャ国家破綻危機が「大振り」の左右フックなら。原油安はボディーブローだろう。産油国経済を苦しめる。油断すれば、KOされますよ。米国経済とて全く盤石とは言えないですから。どちらのパンチもまともに当たれば倒される。