自分で入試問題を解いたりする力や、授業で極力無駄を省いて最短距離で理解させることなど、若い頃より進化したと自分で思える部分もあります。この仕事では、体力等の衰えを(私はまだまだ体力でも生徒に負けませんよ!)、経験値でカバーできることもたくさんあるのだと思います。何歳になっても、塾の講師として絶対に退化させてはならない部分があります。この部分がダメになってきたと思ったら、自ら身を引くべきだと私は思います。私はこの仕事がとても好きですが、生徒の成績を上げること、合格させることに対しての熱い思いを持てなくなったら、その時はスパッと足を洗うつもりです。(それが生徒のためでしょう)その情熱をほとんど失ってしまっているのに(様々理由があるのでしょうが...)、会社にしがみついている社員ほど、会社が扱いに困る存在はありません。長い期間同じ校舎に置いておけないので、校舎をたらいまわしにされるケースが多いのですが、行く校舎行く校舎で合格実績や生徒数を減らし続けるわけです。誤解を与えると困るのではっきりさせておきますが、私は26年間の塾講師生活で、周りの年配の社員の方にとても恵まれたと思います。若くして責任ある立場についてしまったことと、私の後に新卒社員を採用していなかったこともあり、部下は年上の方がほとんどでした。ある場面では方針の違い等でやり合ったりしたこともありましたが、最終的には理解してくれて全面的に協力してもらえました。塾の講師は、仕事が終わって飲みに行っても、生徒の話をしていることがほとんどなのですが、時には人生の説教を懇々とされたこともあります。その1つ1つが、今の自分の血となり肉となっているように思います。上記の例は、(今まで見聞きした)大手塾で起こっている一般的なケースを基にしています。PM未分類もう1つ、これは書こうかどうか迷っていたのですが、書いてしまいます。大手塾は、多くの「扶養家族」を抱えてしまっているのです。扶養家族というのは、自分で自分の給料分を稼げず、他の社員に養ってもらっている社員のことです。前述した、本社の間接部門の社員のことではありません。彼らは自分で直接売上を上げることはできないケースが多いのですが、会社の存続のために仕事をしており、彼らがいなければ校舎付の職員もまともに仕事をできないのです。いう意味では会社に貢献しているわけです。(もちろん、職員によって働きに差はあるわけですが...)私が問題としているのは、校舎付の社員やそれなりの役職者であっても、明らかに会社の足を引っ張っている社員が少なくないということです。悪影響を及ぼすような存在です。そんな社員は辞めさせてしまえばいいじゃないかとお思いになる方もいるかもしれませんが、法に守られているため、正社員はもちろん、非常勤の講師であっても、余程数字の根拠や、問題行動がなければ、クビにすることはできません。研修も行うわけですが、はっきり言ってどうにもならないレベルの講師は一定数います。結局、校舎にとってマイナスだと分かっていても、使い続けなくてはならないのです。そんな講師に担当されている生徒は、たまったものではありません。「お荷物社員」は、大きく分けて3つのタイプに分類できます。1つ目は、「経験がないので何も分かりません」という社員。最近、大手の塾でも新卒社員を採用している塾が少なくないのです。実は私も新卒入社でした。当時と違うのは、塾講師の仕事のステータスが変わってきたことです。言って、当時は「大学まで出て、何で塾の先生なんかやってるの?」と言われるような存在でした。実際に面と向かって言われたこともあります。今は待遇がそれなりに改善されたこともあり、教育業界は結構ステータスがある業界なのです。東大を初めとする、一流大学の学生も結構応募してきます。終身雇用が崩壊したため、若いうちに働けるところまで働こうと考えているのかもしれません。それを証拠に、出世欲がほとんどない若い社員が多いのです。別に役職を上がらなくてもいいいのですが、そういう社員は向上心もない場合が多いため、一講師としても成長できない場合が多いです。アルバイト等で塾の講師の経験がなくても、1年目からそれなりのコマ数の授業や保護者面談を担当しなくてはならず、中には(まだ右も左も分からない)2年目から校舎の責任者を任されてしまったりして(自分も2年目はほとんどそれに近い状況でした...)、とまどいながら日々の仕事に臨んでいます。いう意味では頑張っている社員が多いのですが、「熱心に」頓珍漢な指導をしているケースが多く、会社への貢献という視点で見たら、マイナスの存在です。何年か後につながれば...という側面はあると思いますが、今目の前で勝負がかかっている受験生とその保護者には関係ない話です。社員本人があまりにも勉強不足だと感じる場合がほとんどですが、それをフォローするべき上司たちにその余裕がないことも、この問題を深刻にしていると思います。AM未分類3つ目は、大手塾のほとんどが株式公開をしているということです。一般の投資家が株を購入できるのです。GSも株式会社ですが、公開会社ではありません。一般の方にはこのことにより何が違うのか分かりにくいと思いますが、簡単に言うと、公開会社は売上・利益を伸ばし続けなくてはならない使命があるのです。非公開会社もそれを目標に頑張っているわけですが、極端な話、「今年は生徒の集まりが悪いから、ちょっと我慢の年だな...」というような判断ができるわけです。公開会社は、株主に対する責任が大きく(株式会社はその成り立ち上、社長より株主の方が立場が上なのです)、株価への影響もあるため、どんなことをしてでも、増収・増益が義務づけられていると言ってもいいでしょう。少子化の影響や競争の激化もあり、なかなか1つの校舎で生徒数を増やすことは難しくなってきています。このご時世の中で売上を伸ばすために、拡大路線を走っている大手塾が多いのです。新規開校校舎の売上により、既存校舎の売上をカバーするという発想が根底にある場合もあるでしょう。そんな背景の中で売上を安定して確保するためには、1人の生徒からより多くの金額をいただくことが一番いいわけです。本科の授業料はもちろんですが、合宿や日曜特訓等、オプション授業でいかに売り上げるかで、校舎の収支が決まってしまう構図が厳然と存在します。一度その路線に突入したら、もうそこから抜け出すことはできないのです。私が確信を持っていることがあります。10年後には、今ある大手塾(最大手の6つぐらいに絞ってみても)がすべて残っていることはあり得ないということです。すると、2つ~3つくらいに絞られているかもしれません。つぶれるというよりは、統合・または吸収合併の形が進んでいくと思います。これも様々な理由があるのですが、拡大路線には必ず限界が来るであろうということと、創業経営者(社長・会長)やその番頭役だったNo2の方が実質的な引退の時期を迎えている塾が多いことが大きな理由です。今の大手塾の体制を見ていて感じることは、スケールメリットが大きい(規模が大きい方が有利)ということです。前述した売上の絶対額のこともありますが、合格実績についてもそれは当てはまります。現在合格実績No1を謳っている塾は(御三家についても、早慶についても、都立中高についても)すべて、圧倒的な生徒数(受験者数)に裏打ちされています。拡大路線を走っている塾が多いわけです。あるならば、統合・合併するのが一昔簡単な方法でしょう。一昔前のメガバンクの合併を思い出していただくといいと思います。あれだけあった都市銀行が、今は3つに統合されてしまっているのです。大手塾は、小さな塾に較べて、どうしても授業料(年間に1人の生徒からいただく費用の総額)を高く設定せざるを得ないのです。様々な理由があるのですが、大きな理由は、3つ挙げられると思います。1つは、間接部門で経費がかなりかかってしまうことです。仕事をする部署・職員が多く必要になってきます。授業を担当しない幹部等も含めて、自分では直接売上を上げることができない職員の給与や、本社の家賃・全社を統括するシステムの構築等、いわゆる本社経費は、各校舎の売上で賄う必要があります。突き詰めて言えば、それはすべて保護者の方からいただく授業料に上乗せせざるを得ないのです。小さな塾は、職員が自分たちで何から何までやらなくてはならない(できてしまう)ので、いわゆる間接部門の経費はほとんど発生しません。GSは、まだ受付の職員すら雇っていません。必要性を感じないということもありますが、だからこそ授業料を低価格で抑えられるという側面はご理解いただけるものと思います。2つ目は、小さな塾に較べて、広告宣伝費がべらぼうにかかるということです。パンフレット1つ作ることを考えても、それなりに立派なものをそれなりの部数作らなければなりません。折込チラシについても、(校舎数が多い塾は)かなり広い地域に入れなくてはならないため、1回の折込で安くても数百万円、最大手の塾などは1回1千万円を超える費用がかかります。大手塾はテレビCMを放映しているところも多いですが、昔に較べて安くなったとは言っても、数週間で数千万円の世界です。理屈としては、「それにより生徒が増えれば元を取れる」という言い方になるのですが、現実的には今通っていただいている生徒からその分をいただかないと経営が成り立ちません。1回CMを契約したら、生徒数が数千人いる塾だとしても、1人の生徒から数万円を余計にいただく必要があるということになるわけです。ちなみに、GSの広告宣伝費は、1年間で数十万円です。パンフレット・ホームページ・年に2~3回の折込チラシをすべて含めてです。おかげ様で口コミ紹介が多いため(これは経費0円です)、この部分も安く抑えられています。