劣化して、やがて細かいプラスチックになり、川や海を汚染するのです」と高田さん。国連環境計画の試算によると、世界で年間3億トンのプラスチックが製造され、約800万トンが海洋に流入し、海洋を汚染し続けている。(POPs)を吸着する。それを魚介類などの生物が取り込み、濃縮が進む。最終的には人の体内に入る。マイクロプラスチックがどの程度人体に悪影響を与るのかははっきりせず、今後の研究課題ではある。英国のエレン・マッカーサー財団が2016年のダボス会議で、将来、海洋中の魚の重さよりに浮遊するプラスチックの方が重くなると報告するなど、大きな問題となり、環境省も海洋調査を始めた。マイクロプラスチックは、レジンペレットや化粧品などに使われるマイクロビーズなど微細なものと、製品が紫外線や熱などで劣化し細かくなったものに分かれる。高田教授が東京湾のイワシを調べたところ、後者が9割を占めた。よると、日本沿岸海域では1平方キロメートル当たり172万個のマイクロプラスチックが存在し、世界全体の27倍。中国南部から東南アジアにかけても同様に多い。磯辺教授は、東アジアはマイクロプラスチックのホットスポットと呼んでいる。太平洋で2016年に観測したマイクロプラスチックの浮遊量などをもとに将来の浮遊量の予測結果をまとめた。それを紹介した環境省の資料は、「特に夏季の日本周辺や北太平洋中央部で浮遊量が多くなること、プラスチックごみの海洋流出がこのまま増え続けた場合、これらの海域では2030年までに海洋上層でのマイクロプラスチックの重量濃度が現在の約2倍になること、さらに2060年までには約4倍となることが示されました」としている。高田教授は「日本沿岸海域が多いのは、中国南部と東南アジアからの廃プラスチックが日本周辺に流れ着き、紫外線の作用でマイクロ化したことも考えられる。日本の使い捨てプラスチックの1人当たりの消費量は世界第2位。国内で排出された廃プラスチックの寄与が大きく、削減対策を急がないと取り返しのつかないことになる」と警鐘を鳴らしている。2年前に会員企業に使用中止に向けた対応を求める通知をしている。どのメーカーがどの製品に使っており、いつからやめたのかといった具体的な情報を明らかにしていない。自主規制は、各社のお任せとなってしまい、詳しい情報は公開されない。これでは、どれだけの効果があったのか、検証もできない。最近の高田教授らの研究では、洗濯機で化繊がこすれてマイクロプラスチックが発生、下水処理場で完全に取りきれず、人口50万人の規模の処理場から1日50億個が排出されているとの試算もある。高田教授は「大半が回収され、一部が排出されたとしても、その数は膨大で、無視することはできない」と話している。して、ワンウェイの容器包装・製品をはじめ、回避可能なプラスチックの使用を合理化し、無駄に使われる資源を減らし、プラスチック製品の原材料を再生材や再生可能資源(紙、バイオマスプラスチック等)に切り替える。▽日本の率先した取り組みを世界に広める。経験・技術・ノウハウを輸出し、世界に貢献。▽25年までに容器包装・製品のデザインをリユース・リサイクル可能に▽30年までに容器包装の6割をリサイクル又はリユース、35年までに廃プラを熱回収含め100%有効利用を目指す。▽3R推進による循環型社会の形成として、ワンウェイのプラスチック製容器包装・製品のリデュースなどによる経済的・技術的に回避可能なプラスチック類の使用の削減、リユース容器・製品の利用促進等により、廃プラスチック類の排出抑制に努める▽マイクロプラスチックの海域への排出の抑制として、事業者は、海域への流出が抑制されるようマイクロビーズの削減の徹底などでマイクロプラスチックの使用の抑制に努める。国はマイクロプラスチックを含有する製品の流通の状況を調査する。海域、河川や湖沼など公共の水域での分布実態や生態系などへの影響への調査研究を推進する。前回に続き「海洋プラスチック問題を7つの視点から考える」をご紹介します。