ダウンロード設定来または1997年以降のデータ。詳細はこちらをご覧ください。米国の金融商品取引所に上場されているMLP*1やMLPに関連する証券*2を主要投資対象とします。Partnership)とは、主に米国で行なわれている共同投資事業形態のひとつであり、その出資持分が米国の金融商品取引所に上場されているものをいいます。MLPに関連する証券としては、ETN(「上場投資証券」または「指標連動証券」と呼ばれます)やETF(上場投資信託)などが対象となります。原則として、為替ヘッジは行ないません。指数(円換算ベース*)」の動きに連動する投資成果をめざします。*公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。指数は、ニューヨーク証券取引所やNASDAQなどに上場するMLPなどのうち、GICS(世界産業分類基準)においてエネルギーセクターまたは公益事業セクターのガス産業に属する銘柄を対象とした、浮動株調整後の時価総額加重を基本とする指数です。※連動をめざす対象指数(ベンチマーク)については、当ファンドの商品性および運用上の効率性などを勘案して、委託会社の判断により変更する場合があります。※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。LLC(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが日興アセットマネジメント株式会社に付与されています。Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが日興アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。指数の誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。運用プロセス※上記は将来変更される場合があります。ファンドの仕組み当ファンドは、主にマザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行ないます。※なお、「MLPインデックスファンド(SMA専用)」は、MLPやMLPに関連する証券に直接投資をする場合があります。投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。当ファンドは預貯金とは異なります。当ファンドは、主にMLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)やMLPに関連する証券(ETNなどをいいます。)を実質的な投資対象としますので、MLPの価格の下落や、MLPの発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。主なリスクは以下の通りです。一般にMLPは、投資対象事業から得られる利益などを収益源としており、MLPの分配金や価格は、投資対象事業の成長性や収益性の情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。ファンドが実質的に投資するMLPはエネルギーインフラ事業を主な投資対象としているため、国内および海外の経済・政治情勢、エネルギーインフラ事業を取り巻く環境、エネルギー市況の悪化ならびに金利変動などの影響を受けて価格が変動します。ファンドにおいては、MLPの価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。投資するETNは、MLP市場の動きをとらえる指数に連動することをめざすものが中心となりますが、連動対象の指数と異なる値動きとなる場合があります。当ファンドは、特定のテーマに絞った投資を行ないますので、より幅広いテーマで分散投資した場合と比べて基準価額が大きく変動する場合があります。市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。一般にMLPは、普通株式に比べて市場規模が小さく取引量が少ないため、投資環境によっては機動的な売買が行なえず、流動性リスクが高まる場合があります。一般に投資したMLPの経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、MLPの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ETNの発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、ETNの価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。取引相手の倒産などにより、当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るリスク、取引を決済する場合に反対売買ができなくなるリスク、理論価格よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくなるリスクなどがあります。【MLPへの投資に伴なうリスク】MLPに適用される法律や税制が変更されたり、新たな法律や税制が適用された場合、ファンドの基準価額に影響を与える可能性があります。ファンドがMLPに投資することに伴なう税金の支払いや還付により、ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。有価証券の貸付行為などにおいては、取引相手先リスク(取引の相手方の倒産などにより貸付契約が不履行になったり、契約が解除されたりするリスク)を伴ない、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。貸付契約が不履行や契約解除の事態を受けて、貸付契約に基づく担保金を用いて清算手続きを行なう場合においても、買戻しを行なう際に、市場の時価変動などにより調達コストが担保金を上回る可能性もあり、不足金額をファンドが負担することにより、その結果ファンドに損害が発生する恐れがあります。指数(円換算ベース)の変動率に一致させることをめざしますが、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。費用をファンドが負担すること。組入銘柄の配当金や有価証券の貸付による品貸料が発生すること。指数の採用銘柄の一部または全部の値動きが一致しないこと。指数の計算上は税金が考慮されていないこと。<MLPの税制に関する事項>一般的にMLPは、米国の連邦税法上はパートナーシップとして扱われ、MLP(パートナーシップ)段階では連邦税が課税されず、MLPに投資している各パートナー(この場合、MLPに投資しているマザーファンド)の段階において課税されます。含めた実際の税額を確定する際に、源泉徴収された税額が実際の税額より多い場合には還付を受け、源泉徴収された税額が実際の税額より少ない場合には追加納税が必要となります。ETNは上場株式に準じた扱いになるため、ETNを経由してMLPに投資している場合には、上記のような税制は適用されません。確認できる情報に基づいたものです。税率等は、現地の税制が変更された場合等は変更になる場合があります。※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。当資料は、投資者の皆様に「MLPインデックスファンド(SMA専用)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。保護の対象ではありません。支払いの対象とはなりません。投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。