読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。土木技術資料の購読のご案内をいたします。購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。請求宛先ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。E−mail:mail@pwrc.or.jp購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。こちらからも直接申し込みできます。研究所の研究開発成果のうち、現場での工事や各種の業務において適用効果の高い新技術について、社会資本の整備や管理に携わる幅広い技術者を対象に、技術内容の講演と適用に向けての技術相談を行うものです。お申し込みは寒地土木研究所ホームページ(http://www.ceri.go.jp/)をご覧ください。9:30〜17:30の間は展示・技術相談コーナーを開設し、各技術の担当者が直接技術相談をお受けします。以下の開催を予定しています。希望される方は、下記の応募要領に従い申請して下さい。(招聘研究者)の受入の際に助成を行い、もってわが国の国際的な研究交流の推進と土木技術の発展向上に寄与することを目的としている。センターの活動趣旨に賛同する会員会社(賛助会員)に属する者で、研究集会に参加し、発表する研究者・技術者ならびに国内で開催する研究集会等へ参加する外国の招聘研究者とする。所定の申請用紙に必要事項を記入の上、助成対象となる活動の内容を示す書類を添付し、下記申込み先の担当者へ提出する。外国の研究者を招聘する場合は、当該招聘に係る責任者が申請書等を提出する。助成金額は次に掲げる地域区分として、旅費等として助成する。助成の決定は、選考委員会による審査を経て、委員長が行う。選考結果は、応募者全員に通知する。すみやかに所定の様式による報告書を提出する。ための義務的な技術的対応の必要性が求められています。地震による複合構造的な災害など、自然災害による土工構造物の被害が顕在化しており、その対応が急務となっています。より、解決すべき課題が多くあります。そのため、実務として取り組むには、基準類の背景にある諸課題を掘り下げて具体化するとともに、その解決のための具体的な対処方法を提起することは必要かつ有効になります。本書で取り扱う内容は、土工構造物に関わる課題を網羅するものではありませんが、基準類で規定された事項、技術的に確立されたものに留まらず、今後の取り組みの方向性、基準類の運用に際しての課題を提起すると共に、全てではありませんが、それらの対応方法を例示しています。「GTフレーム工法®」は、ジオグリッドと改良土(短繊維混合補強砂)で構成したのり枠工と植生工とを組み合わせ、のり面全体を緑化できるのり面保護工法です。平成21年4月に建設技術審査証明(建技審証第0902号)を取得し、自然斜面や切土斜面の表層保護、さらにのり面崩壊対策や災害復旧対策などで普及し、多くの実績を有しております。マニュアル改訂版」を新たに発刊いたします。(新技術活用システム検討会議(国土交通省))」に選定されるなど、今後さらに普及することが期待されています。改訂版(一財)土木研究センターでは、技術審査証明を発行した民間開発技術の中から、施工実績が多く、今後も広く活用されることが期待できる山留め式擁壁『親杭パネル壁』の設計・施エマニュアルの改訂版を発行しました。山留め式擁壁『親杭パネル壁』は、基礎の掘削面積や切土範囲を少なくでき、長大な切土法面の出現や残土の発生量を減らすことができ、施工が容易であることから、急峻地形での道路拡幅や道路災害復旧に有効な擁壁を構築することができます。本マニュアルは、平成24年3月に土木研究センターから出版したものの改訂版となる。フレキシブルコンテナとの違いを明確化するとともに、流れのある場所での適用について再検討を行い、さらに全体の安定性についても見直しを行うことにより、より実務的な判り易い内容としている。お申し込みは、こちらから。お申し込みは、こちらから。E-mail:mail@pwrc.or.jp購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。こちらからも直接申し込みできます。代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。文献リスト(Excelファイル:2.5MB)なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。E-mail:mail@pwrc.or.jp購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。こちらからも直接申し込みできます。令和2年は、東京2020オリンピック・パラリンピックが開催される記念すべき年です。みページへ広告掲載の申込みへ土木技術資料の抄録の<バックナンバー>をキーワード検索できます。