平均年収データ2014」を発表した。このデータは「DODA転職支援サービス」に2013年9月~2014年8月の1年間に登録した正社員として就業するビジネスパーソン約16万人(22~59歳)、100職種の年収データを集計したもの。調査の結果、正社員の平均年収は442万円となり、再びマイナスに転じたことがわかった。35歳が年収増減のボーダーラインとなっており、35歳未満は増加、35歳以上は減少傾向が見られることがわかった。年代別にみると、20代は348万円で前年比-1万円、30代は458万円でほぼ横ばい、40代は586万円で-12万円、50代は721万円で-35万円となり、減少し続いていることがわかった。1歳毎にみると、35歳未満は26~28歳を除く全ての年齢で年収増加、35歳以上60歳未満はほぼ全年齢で減少している。社内ポスト不足も35歳以上の年収減要因に。今年も1位に前年から1位、2位は変わらず。1位は「投資銀行業務」で935万円。2位は「運用(ファンドマネジャー/ディーラー/アナリスト)」で709万円。3位は昨年4位だった「MR」が703万円でランクアップした。前年比で最も年収が増加したのは「研究開発(IT/通信)」で580万円、+48万円となった。クラウドやビックデータなど新規サービスのニーズが高く、コアとなるテクノロジーを研究・開発する人材の給与が上昇していることが影響したようだ。社内ポスト不足も35歳以上の年収減要因に。今回の調査結果について、DODAの木下学編集長は以下のようにコメントしている。前回調査では4年ぶりに平均年収が増加たが、今回は再びマイナスに転じた。今年は、企業の業績回復やベア実施により賃金アップが期待されていたが、前回調査を上回った年代はなく、平均年収も4万円のマイナスに。求人倍率の上昇が続く、「医薬品メーカー」(+40万円)などのメディカル業界、人手不足が続く、「ハウスメーカー」(+33万円)や、「ディベロッパー」(+30万円)などの建築・不動産業界では大幅アップとなった。今回調査では35歳以上における年収の減少傾向が顕著だった。30代の平均年収は3年連続458万円だが、35歳を境に、30~34歳までは2年連続前年比プラス、36~39歳では2年連続マイナスとなった。40代、50代では減少トレンドが続いている。社内の平均年齢上昇によるポスト不足や定年の延長など、これまでの年功による給与体系は見直されつつある。年齢に関係なく、経験やスキルに応じた給与で募集を行う求人も増え始めており、今後もこの流れは続くものと推察される。女性の悩みアベノミクスによる有効求人倍率の伸びは限界か?2カ月連続で前月比横ばい転職成功者の4人に1人が35歳以上で人手不足・即戦力が社員の加齢を後押し主婦の期間をキャリアとして評価して再就職に活かせる人材サービス神戸製鋼所が女性登用推進でダイバーシティ(多様性)へ2014年上期の労災事故死者437人。建設業と製造業が増加。