6年間務めたのち、結婚・出産。アレルギーを持つ子どもの母となったことをきっかけに、「岡崎アレルギーの会」を設立。その後「アレルギーの会全国連絡会」への参加を通じて「NPOアレルギーネットワーク」に参画。2006年NPO法人アレルギー支援ネットワーク設立にともない、理事兼事務局長に就任。成長とともに症状が緩和していくケースもあるが、アレルギーの原因は食べ物、ハウスダスト、ダニ、花粉、ペットなど多岐にわたり、またアレルギー症状をもちながら日常生活を営んでいくことには大きな苦労を伴う。ときにアナフィラキシーショックと呼ばれる急性症状を発症すると、呼吸困難や血圧低下により命に関わることもある。「これだけアレルギーが増えているにも関わらず、まだまだ正しい知識や情報が当事者の方々をはじめ、栄養士や保育士などの専門職の方々や、医療従事者にも届いていないのが現状です」と語るのは、NPO法人アレルギー支援ネットワーク(以下、アレルギー支援ネット)・事務局長の中西里映子さん。医学の進歩により、治療方法も大きく変化しているが、そのことを知らない人も多いという。アレルギー支援ネットは、アレルギーに関する正しい情報の普及とともに、アレルギーを持つ当事者や、アレルギーのお子さんを育てている親たちが社会的に孤立することを防ぐための支援活動、さらには、医療機関や行政、企業等の働きかけなど多岐にわたる活動を展開している。2011年3月11日に起きた東日本大震災のときのこと。当日の夜、札幌から、『友人の子ども(卵・甲殻類のアレルギー)が仙台市の避難所にいます、助けて下さい!』というメールが入った。避難所に子どもが食べられるものがない、というSOSの声だった。中西さんをはじめとするアレルギー支援ネットのメンバーは、その日から被災地のアレルギー患者支援の準備を開始、翌々日の13日にはK理事が現地に入りアレルギー対応食品をいくつかの拠点に届ける事ができた。アドバイスなどを行ってきた。自分が必要なものを自分でつくる事務局長の中西さんがアレルギーの問題と出会ったのは、自分自身の子育てを通じてのこと。住んでいた中西さんだったが、名古屋の病院でアレルギー治療をうけながら、同じ病院に通っている近所の仲間とともに「岡崎アレルギーの会」を立ち上げた。アレルギーの子どもを持つ母親たちが抱えている寂しさや悩みを分かち合うためのおしゃべり会や、アレルギーの子どもたちのキャンプやスキーなどを企画した。「当時は今以上にアレルギーの子どもは少数派でしたから、学校給食が食べられない子どもはお弁当を持っていったりしていました。友達と遊んでも自分だけお菓子が食べられなかったり。子どもの中にもどうして自分だけ...という気持ちはあったと思います。そんな中で同じ立場の子ども同士だと気楽に遊べたのです」。楽しく助けあって子育てをしたい。自分たちが必要なものを自分たちでつくる。そんな気持ちからはじまった活動だった。出会いとつながりの中で活動を続ける中で、全国のアレルギーの患者家族や関係者がゆるやかにつながる「アレルギーの会全国連絡会」の交流会にも参加するようになった。「当時、すでに、アレルギー支援ネットの前身であるアレルギーネットワークという団体が立ちあがっていたんです。そこの方が、阪神淡路大震災の折のアレルギー患者支援の報告をされていて、おお、これはすごい!って思ったことを覚えています」。そこでできたつながりから、今度は名古屋での全国交流会運営にも関わるようになっていった。「そこからは、もうずぶずぶと(笑)。子どももだいぶ大きくなっていたこともあって、お手伝いできることがあればしますよと言っていたら、ここまで来ちゃったんです」と中西さんは笑う。その後、アレルギーネットワークの中で企業や自治体などと連携する事業部の活動領域が広がって独立して活動することになり、2006年、事業部門を担うNPO法人アレルギー支援ネットが設立され、中西さんが理事兼事務局長に就任。専門家を対象としたアレルギーの知識や調理技術などを学びアレルギーのプロを養成するための教育事業)の運営などアレルギー専門の医療関係者や研究者を核とする理事とともに一歩ずつ歩みを進めてきた。「設立から3年ほどは、わたしの自宅が事務所だったんです。書類やら何やらで自宅があふれかえってました。そこで、COMBi本陣に入居することになったんです」。「仕事も暮らしも目いっぱいのすさまじい毎日でした(笑)」と中西さん。「でも、楽しかったですよ。嫌だったらここまでやってこれなかった」。「うーん、仕事をする、仕事を回していく、という醍醐味が味わえたことかな?」。いう答えが返ってきた。前述のアレルギー大学の立ち上げは、保育園を対象とした調査から見えてきたニーズにヒントを得たものだ。「アレルギーを持った子どもたちも、いつもまでも家庭にいるわけではなく、保育園、小学校と“社会”に出て行く。そのときに、受け入れる側に少しの配慮があれば、子どもたちが自分らしくのびのびと生きられるのに、それがないのはなぜなんだろうと。そこでまずは保育園を調査したところ、現場の先生方もどう対応したらいいのか悩んでいるということが見えてきました。それを学びたいという気持ちはあるものの、学ぶ場がなかったり、自費では無理、ということもわかりました」。そのニーズを元につくられたアレルギー大学は、対象をアレルギー患者に関わる専門家に絞り、最新かつ高度な情報・実習を詰め込んだまさに「大学」という名にふさわしいカリキュラム。現在は、千葉県や新潟県でも実施されており、そのしくみを全国に広げつつある。「ニーズをつかみ、検証し、実施し、次の展開につなげるという一連のプロセスが面白い。今、自分の年齢で再就職してもこういうプロセスに関わる仕事をするのは難しいと思うのですが、ここではそれができるんです」。アレルギー大学は、更なるニーズにこたえようと、現在、インターネットでの受講のしくみも構築中だ。アレルギー支援のしくみづくりにも力を入れている。震災時に自らの情報が提供できるかどうかはアレルギー患者にとっては死活問題だ。アレルギーを持つ子どもが親と別々の場所で被災した時も患者情報が適切に専門家に伝わるように、患者情報を事前に登録し、その登録内容にアクセスするため登録番号を印字したシリコンバンドを身につけることを勧めている。一人ひとりのいのちを守るために。個別のニーズにより的確に正確に応えていくために。