測定装置はVARIAN社製1H−NMR装置400−MRを用い、溶媒には重クロロホルムを用いた。00642.ガラス転移温度(Tg)示差走査型熱量計(SII社製、DSC−200)により測定した。サンプルは試料(ポリエステル樹脂)5mgをアルミニウム押え蓋型容器に入れて密封したものを用いた。液体窒素を用いて−50°Cまで試料を冷却し、次いで150°Cまで20°C/分にて昇温した。この過程にて得られる吸熱曲線において、吸熱ピークが出る前のベースラインと、吸熱ピークに向かう接線との交点の温度をもって、ガラス転移温度(Tg、単位:°C)とした。00653.酸価(AV)試料(ポリエステル樹脂)0.2gを精秤しクロロホルム40mlに溶解し、0.01−Nの水酸化カリウムのエタノール溶液で滴定を行った。指示薬にはフェノールフタレインを用いた。測定値を試料106gあたりの当量に換算し、単位は当量/106gとした。00664.エステル基濃度ポリエステル樹脂(A)1tあたりの当量数で表し、ポリエステル樹脂(A)の組成及びその共重合比から算出される値である。ポリエステル樹脂(A)が、3官能以上の無水多価カルボン酸をポリエステル樹脂(A)の共重合成分として、他の多価カルボン酸や多価アルコールとともに脱水エステル化工程を経て重合する方法で得られた場合は、そのままの値を採用する。ポリエステル樹脂を重合した後、続いて系内に3官能以上の無水多価カルボン酸を投入し酸価を付与する方法で得られた場合は、付加後(3官能以上の無水多価カルボン酸投入後)のポリエステル樹脂1tあたりの当量数を指すものとする。00675.数平均分子量(Mn)試料(ポリエステル樹脂)を、樹脂濃度が0.5%程度となるようにテトラヒドロフランに溶解または希釈し、孔径0.5μmのポリ四フッ化エチレン製メンブランフィルターで濾過したものを測定用試料とした。測定用試料について、テトラヒドロフランを移動相とし示差屈折計を検出器とするゲル浸透クロマトグラフィーにより分子量を測定した。流速は1mL/分、カラム温度は30°Cとした。カラムには昭和電工製KF−802、804L、806Lを用いた。分子量標準には単分散ポリスチレンを使用した。測定用試料がテトラヒドロフランに溶解しない場合は、テトラヒドロフランに変えてN,N−ジメチルホルムアミドを用いた。0068表1において、ポリエステル樹脂の共重合成分は下記の略号を用いて表した。具備した反応容器に、ポリエステル樹脂(a−3)100部、メチルエチルケトン270部を仕込み溶解した。その後、エポキシ樹脂(c−1)11部を仕込み溶解した。この溶液にポリイソシアネート(b−2)4部を添加し、接着剤組成物1を得た。0070実施例2〜8、比較例1〜6実施例1に準じて、但し、原料の種類と配合比率を変更して、接着剤組成物2〜14を製造した。結果を表2、3に示す。007100720073表2、3において、ポリイソシアネート(B)、エポキシ樹脂(C)は以下のものを用いた。下記3種類の積層体サンプルを作製した。0075<積層体サンプル(X)>50μmのPETフィルムに、ポリエステル樹脂組成物を乾燥後の膜厚が8μmとなるようにアプリケーターで塗布した。塗布後、約120°Cで約1分間乾燥し、溶剤を揮発させた。乾燥後、ポリエステル樹脂組成物の塗布面にドライラミネーターを用いてアルミニウム箔と圧着させた。圧着は、ロール温度60°C、ロール荷重3kg/cm、被圧着物速度1m/分、で行った。25°C、湿度30%RH以下の環境下で7日間エージングを行い、ポリエステル樹脂組成物を硬化させ、アルミニウム箔/接着剤層/PETフィルムの積層体サンプル(X)を得た。0076<積層体サンプル(Y)>50μmのポリプロピレンフィルムに、ポリエステル樹脂組成物を乾燥後の膜厚が25μmとなるようにアプリケーターで塗布した。塗布後、約120°Cで約1分間乾燥し、溶剤を揮発させた。乾燥後、25°C、湿度30%RH以下の環境下で7日間エージングを行い、ポリエステル樹脂組成物を硬化させ、ポリプロピレンフィルム/接着剤層の積層体サンプル(Y)を得た。0077<積層体サンプル(Z)>50μmのPETフィルムに、ポリエステル樹脂組成物を乾燥後の膜厚が8μmになるようにアプリケーターで塗布した。塗布後、約120°Cで約1時間乾燥し、溶剤を揮発させた。このサンプルを2枚用意し、その1枚をドライラミネーターでアルミニウム箔と圧着させた。圧着は、ロール温度60°C、ロール荷重3kg/cm、被圧着物速度1m/分、で行った。そのアルミニウム箔面と、もう1枚のサンプルの接着剤層面とを貼り合わせ、ドライラミネーターで圧着し、PETフィルム/接着剤層/アルミニウム箔/接着剤層/PETフィルムの積層体を作製した。その後、25°C、湿度30%RH以下の環境下で7日間エージングを行い、積層体サンプル(Z)を得た。耐湿熱性は、初期および湿熱後の接着強度、並びにゲル分率によって評価した。サンプル(X)を幅25mmの短冊状に切り取り、島津社製オートグラフでアルミニウム箔とPETフィルムの剥離強度(T型ピール剥離、引っ張り速度50mm/分)を測定し、初期の接着力とした。幅25mmの短冊状に切り取った積層体サンプル(X)を恒温恒湿機(ヤマト(株)製)を用いて60°C、95%RH、1000時間の環境負荷を与えた後、アルミニウム箔とPETフィルムの剥離強度(T型ピール剥離、引っ張り速度50mm/分)を測定し、湿熱後の接着力とした。初期の接着力が高く、湿熱後の接着力の接着強度に変化がないほど、耐湿熱性が良好といえる。測定温度は25±3°Cと60±3°Cとした。前記積層体サンプル(Y)を恒温恒湿機(ヤマト(株)製)を用いて60°C、95%RH、1000時間の環境負荷を与えた。その後、縦2.5cm横10cmの短冊状に切り取って重量を測定した(この重量をAとする)。取り出して1時間熱風乾燥機で乾燥させ、重量を測定した(この重量をBとする)。その後、該積層体の接着剤層を削り取り、ポリプロピレンフィルムの重量を測定した(この重量をCとする)。下記式で算出した数値を湿熱試験後のゲル分率(%)とした。200)を用い、下記の条件下で、積層体サンプル(Y)から接着剤層を剥がし、接着剤層における60°C及び200°Cでの貯蔵弾性率(E’)を求めた。熔融亜鉛めっきを施した0.5mm厚みの鋼板に、接着剤(東洋紡社製バイロン(登録商標)300/三菱化学社製エピコート(登録商標)1004/日本ポリウレタン製コロネート(登録商標)L=100/10/6(重量比))をバーコーターによって25μmの厚みに塗布して接着層を設け、該鋼板を230°Cで3分加熱した。その後、鋼板の接着層に、前記積層体サンプル(Z)をゴムロールで加圧接着し、次いで冷却水で急冷却し、金属化粧板を得た。7729−2005に準拠)で鋼板側より6mm押し出して得られたサンプルを、60°C、95%RH、1000時間の環境負荷を与えた後、積層体サンプル(Z)における、PETフィルム/接着剤層/アルミニウム箔の剥がれを目視にて確認した。前記積層体サンプル(Z)をキムワイプで包み、所定の腐食物(丸大豆醤油)に浸漬し、60°C、95%RHの条件下で5日間密閉保管した後、積層体サンプル(Z)を取り出し、その腐食を目視にて判断した。優れるので、食品レトルト包装や建築材料等アルミニウム部材との張り合わせ用接着剤に利用することができる。データ等)を元に構成されています。出典元のデータには一部間違いやノイズがあり、情報の正確さについては保証致しかねます。一時的に、各データの収録範囲や更新周期によって、一部の情報が正しく表示されないことがございます。当サイトの情報を元にした諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負いかねることを予めご承知おきのほど宜しくお願い申し上げます。”未来を創るためのプラットフォーム”astamuseは、世界中で未来を創るための「仕組み」を提供するため日々改善を進めています。専門用語を解析し、意味や用法を知ることが出来るキーワード情報そしてこれらの情報を最大限活用することで、挑戦したい社会課題を独自の切り口で編集。社会に大きな変化を起こし、未来を創るために活動し続けるのは容易なことではありません。行う為に必要なサービスの提供を行っていきます。それが私たちの考える“未来を創ること”です。