間違いのない会社選びの基本として、求人情報を正しく読み取るための知識を身に付けましょう。求人情報誌をはじめとして、新聞、新聞の折り込みチラシ、インターネットなど、求人情報はさまざまな媒体を通じて発信されています。システムエンジニアリング」「△△不動産」など、社名を見ただけでどういう事業行っているかがわかる社名の場合、興味のない分野だとスルーしてしまう人は多いと思いますが、中には、事業の多角化により社名にそぐわない事業内容を持つ会社もあったり、不動産会社が社内システム担当のSEを募集していたりするケースもあります。社名だけで判断せず、募集職種や事業内容も合わせて確認してみましょう。●募集職種もっとも気をつけたいのはこの「募集職種」です。職種名の使い方が会社によって異なるため、職種名だけから仕事内容を判断することはできませんし、たとえば「○○アドバイザー」だとか「××プランナー」などをコンサルタントや企画の仕事だなどと思っていたら、実はどちらも営業職だったなどということもあるからです。営業職の場合、商品や顧客対象などによって仕事の進め方がまるっきり違ってくることもあります。一般に学歴、経験の有無、年齢などの条件が記載されています。このうち年齢制限については、必ずしも「○歳まで」でなくてはダメというものではなく、一応の目安と考えている場合が多いようです。2、3歳超えていたとしても、あきらめずアタックしてみるべきでしょう。「経験者」の経験は技術系なら3年程度、事務・サービス系なら1年以上が目安となります。これもあくまで目安ですから、多少不足していても受け付けてもらえる可能性は十分あります。この応募資格には、「会社が求める人物像」が凝縮されています。具体的には、年齢制限で上限が比較的若く抑えられている場合、その会社は、敏捷さや体力のある人が欲しいとか、知識意欲旺盛な人を教育して育てていこう、あるいは、思考力が柔軟で適応力がある人材が好ましいというような考え方で人材を募集していると考えられます。これに対して35歳くらいまでの年齢層を募集している場合は、キャリアも豊富で、リーダー役となれる人材を求めていると考えていいでしょう。限る」の5つのパターンがありますが、このうち最後を除く4つには未経験者でも応募は可能です。どちらかといえば経験者が欲しいというニュアンスが感じられます。勤務地が示されている場合は、配属はどこになるのか、本人の希望は考慮してもらえるのか、転勤があるのかなどが確認のポイントとなります。チェーン店の販売職、外食産業のサービス職、メーカーの生産技術者などを希望する場合は、配属される店舗や工場によって、本社とは始業終業の時間も異なるのがふつうです。通勤の便、交替制の有無などもあわせて確認するようにしてください。About公式SNS日々の生活や仕事を楽しむための情報を毎日お届けします。