ツイッターやフェイス・ブックなどのSNSではこれでもかというくらい関連の話が流れ、実際食傷した。言論はヘイトや反社会的な意図がなければという留保付きで自由である。庶民層が政談、床屋談義するのはけっこうなことである。私には関係ない、興味ない、どうせ変わらないもんねという態度より数段いい。(欲をいえば、同じ話題はもういいからちょっと違う話題とか、違う切り口の意見とかをみんな書いてくれればいいんだけど。その方が波及力あると思うし。)問題は、それが庶民層におけるマイノリティにすぎなくて、若年層、30歳~40歳代の働き盛り層がとても少ないということ。毎日の通勤満員電車のなかをみわたしても、会社のオフィスで雑談していても、街のカフェや商店街をぶらついていてもいっこうにそのような声は聞こえてこない。それはそのまま投票率につながるんだろう。いうことをいつも考えている。政治や行政へ不信感を抱き、いろいろな知らなかった知ろうとしなかった情報を得て、選挙運動なんかに興味を持った人はたしかにいる。自分もそうだし、震災以前は存在しなかったことを考えると、少数でも激的変化かもしれない。いうことを考えるに、なにかひとつ気になること―例えば働き方や給料のこと、子どもの教育、親の介護、年金、医療にかかるお金、災害、表現の自由、個人商店がなくなる、なんてことでも必ず政治につながるものだ。なにひとつ不満も不自由も感じていない人はいないだろう。大きな社会的問題だけをとりあげる必要はぜんぜんない。そこから関心のない人へのアプローチができるかもしれない。だいじなのは自分の見方意見を絶対的なもののように言わないこと。選挙に行かなかった、政治に関心がないことを否定するようなことは言わないこと。そこ出発点では対話は生まれないんじゃないかな。一挙にマス(=集団、かたまり、大衆)を変えさせるなんて全体主義的で気持ちの悪いものであるから、まず自分の身近にいる無関心びとと会話すること、対話することだなあ。ひきこもり派の自分はつらつら考える。