크게オリンピック(五輪)招致は光栄でありチャンスだ。開催都市と国を全世界に知らせ、国際的なイメージを高める機会となる。競技場と関連インフラの建設、観光ブームで経済にもプラスとなる。世界から訪問した客を迎え、国民の意識も高まる。問題は準備に天文学的な費用がかかるという点だ。実際、1976年カナダ・モントリオール五輪の場合、1兆6200億ウォン規模の赤字となり、市が莫大な負債を抱えた。30年後の2006年に負債を清算したほどだ。2004年ギリシャ・アテネ五輪は、経済性のない過剰投資で国家財政危機の一因となった。“五輪の呪い”だった。1994年冬季五輪を開催したノルウェー・リレハンメルは従来の施設を最大限に活用し、予算を減らした。関連施設を五輪以降にも使用するため、発展推進委員会を大会の5年前から設置する緻密性を見せた。その結果、大会は成功し、世界的な冬季スポーツ観光都市に生まれ変わった。財政を適切に投入し、大会後に施設をスポーツ・観光・文化に活用する計画をあらかじめ立てるのが、五輪経済効果を高めるうえで必須であることを見せている。2018冬季五輪まで4年を残した平昌(ピョンチャン)はどうか。これまで国費・地方費など12兆8485億ウォン(約1兆2800億円)が競技場の施設や進入道路の建設などに投入された。前例からみて大会開幕直前に追加で巨額が必要となる可能性も排除できない。存在しないため、3無大会と呼ばれている点だ。平昌が、兆ウォン単位の税金を投資しながらも、大会後には施設だけがどしんと残る幽霊都市になることも考えられる。“五輪の呪い”を防ぐには、組織委員会は今の時期から、大会後に施設を活用し、文化・観光・スポーツ産業を振興する戦略と計画を用意する必要がある。著作権モバイルTOP。