「石油」は、永遠の富の夢を見事に表している。汗や苦悩やつらい労働によってでなく、幸運のキスによって達成される富の夢を。この意味で、石油はおとぎ話のようであり、すべてのおとぎ話がそうであるように、ちょっとした嘘なのだ。呼ばれる鉱区(サハリン島北部沖)から、日本、韓国そして台湾へ天然ガスを輸出する計画だ。ルギー安全保障に、大いに役立つ回答になるだろう。これらの開発がサハリンの人々、経済、また自然環境にとって喜ばしいことなのかどうかと言えば、それほど明らかとはいかない。これから検討するように、この開発はサハリンのみならずオホーツク海と日本海北部の生態系に、破壊的な脅威となる可能性を秘めている。近代のはじめに、ロシア人と日本人がこの島を、先住民であるアイヌ、ニヴキ(ギリアーク)、オロックといった人々から奪い合ってからの2世紀を溯り、この石油と天然ガス鉱床の巨大な開発にいたる小史を振りかえっておこう。1890年、若き医師にして作家、アントン・チェーホフは、帝政ロシアの流刑地であるサハリン島を調査するためにロシアとシベリアを横断した。モスクワを発つ前に様々な文献を広く読んでいたけれども、チェーホフが見たサハリンは想像を超えるものだった。「私はセイロンを見たが、それは天国だった。女を問わない)の流刑地制度を放棄した。ロシアは流刑地制度に代えて、自由な開拓者を奨励し、島の豊富な天然資源の商業的開発を奨励した。要なのは──今日もそうであるように──石油であった。第一ラウンド当然、ロシア統治下のサハリンに埋蔵しているかなりの量の石油に、日本政府、とりわけ日本帝国海軍は、大きな関心を寄せていた。北サハリンの油田を開発する権利を与えた。ロシア革命の影響はついに北サハリンにまでおよび、1920年1月に極東ソビエト行政府が短期間ではあったが、設立された。10万人をシベリアに出兵させていた日本政府は、樺太から北サハリンへと侵攻し、傀儡白ロシア政府の「サハリン自治州」を設置し、油田を直接支配した。傀儡政府下にあり、すぐ近くから手に入るサハリン石油という新しい資源は、願ってもないものだった。いるにも関わらず、1925年には、消費高は84万トンにも達していたからである。リーダーは銃殺されたり、あるいはもっと簡単に、沖に連れ出され船から海中に投げ捨てられた。石油資源が奪われたのだ。1925年に調印された日本政府とソ連の北京条約で、ある種の平和がサハリンに戻った。合意のもと、日本の軍隊は南樺太に引き上げた。退役将官──は、北のサハリン油田の半分の権利を保持した。以上の石油がサハリンから日本へ輸出された。第2ラウンド日本が長期間経験したサハリン石油との関わりは忘れ去られていなかった。必要性に迫られ、サハリンでの探鉱は再び日本の標的になった。ナダ、その他の供給国から幅広く獲得される安定した資源の炭化水素燃料である石炭、石油、天然ガスを重要視した。あることはすぐに判明したが、その多くは海底が浅く、波が荒く、一年のうちほとんどの期間凍りついてしまうオホーツク海の沖合いにあった。政治的な問題と、とてつもなく荒い気象条件下での沖合いでの生産技術が未解決であること、それに資金調達の難しさという組み合わせは、サハリンの石油と天然ガスに対する海外からの投資を踏み留まらせた。1990年代の初めまでに、これらの障害の、少なくとも一部分は改善された。サハリンは第2次世界大戦後のソ連の最も隠された部分であった。ソ連の核抑止の中核をなす弾道ミサイル潜水艦の安全な退避地だった。KAL007の事故は、サハリンが冷戦の軍事に深く組み込まれていたことを証明する。絶たれ、保安管理もなく、ただ錆びていくだけだった。ことが合わさって、エリツィン政権もプーチン政権も、海外からのエネルギー投資を獲得することににやっきになった。業を、可能なかぎり早く始めることができるように、西側の石油・天然ガス企業は、旧ソ連の各方面への働きかけを競いあった。1つの財政問題はまだ解決されていなかった。困難な気象条件と場所での膨大な天然資源を開発するための投資負担という問題である。年代、貧乏国となったロシアのような国は、その大規模計画を自己資金で賄うことなど到底不可能であり、西側の国々も寛大であるとは思えなかった。解決策は二つのことから出発した。第二に、「生産分与契約PSA」として知られるプロジェクト資金調達の方式が考案されたのである。賄うために西側企業が提供した投資への返済に、プロジェクトから生まれた初期収益があてられることを保証する方式である。上げからすべて回収されると、以降の収入の一部は、鉱山使用料および税という形で、ホスト国政府に流れ始めることになる。ように、海外銀行からの投資や生産分与契約は必ずしもそのような穏当な仕方で働くとは限らなかった。(注1)1970年代と80年代には、アメリカとヨーロッパの技術者は、特に北海やアラスカの厳しい自然条件やメキシコ湾の深海で、海底油田と天然ガスの掘削や生産、そして運搬に関して多くの技術的な問題を解決した。その方法は、極寒での海底油田や天然ガス生産の道を開いた。調査と生産の目的で、サハリンを囲む水域は、ロシア政府およびサハリン州地方府によって、サハリンI〜VIという6つの大きな鉱区に分割された。鉱区を調査、テスト、開発する権利は、1990年代にロシア・外国企業の様々なコンソーシアムに分配された。ムを形成するパートナーは頻繁に変わった。生産された石油の実質量は、サハリンIIが最も抜きん出ている。シェルが55%、三井25%、三菱20%が所有している。シェルはプロジェクトの運営もしている。巨大な石油掘削基地モリパックから汲み上げられ、6日ごとにタンカーが到着するまで貯蔵され、日本と韓国の市場に向けて運ばれる。うち、海が氷に閉ざされていないとき(それは一年の半分にも満たない)、さらに悪天候でないときのみに行われる。次の段階では天然ガスを送る海岸へのパイプラインが、さらに島を縦断し、アニワ湾の液体天然ガス(LNG)生産工場へと敷かれる。市場にLNGタンカーで輸出される。2001年半ばに、シェルは株主に向け、6ヶ月以内に長期売買契約をとりつけたいと発表した。あり、シェル、三菱、三井の株主と役員は投資した90億ドルを失うことになるかもしれないというニュースを待つことになるだろう。Company)(20%)、そしてロシアの二つの会社ロスネフチ/サハリン・モルネフチェガス(20%)が所有している。あると証明されているものの、いまだに開発段階にある。本州のもっと南に輸出しようとするものだからである。この不確実性は、天然ガスの購入者に提示されることになるコストに影響し、したがって、確定契約が結ばれるプロセスを遅くらせることになっている。産業と消費者市場へ莫大な量の天然ガス供給を計画する、非常に大規模で複雑な技術プロジェクトである。おらず、また、他の天然ガス供給国との競争は厳しい。様化するという戦略から歓迎すべきものであろう。石炭に比べるともっと少ない。従って、日本は、エネルギー戦略からも、また温暖化戦略からも、天然ガスの輸入を増加させる計画に傾斜しているのだ。石油と天然ガスプロジェクトには、サハリンにとっても、ロシアや日本にとっても重大な問題が残されている。これらの問題(以下に挙げるものを含めて)は、「第2部」で検討したい。了)(注1)西側企業にもホスト国政府にも同様に、PSAは道理にかなった妥協であるように思えた。ことができ、やがては鉱区使用料を手にすることができる。はずだったからである。われるべきかについて、だれが決定権を持つのかという問題があるのだ。あることだが、プロジェクトは「金メッキ」ものであった。鉱区使用料の支払い段階になる以前に、充分な──ということは、不当な──利益を確保しようと、企業は建設コストを水増ししていたからである。いくつかの事例では、開発コストはあまりにも高く計算されており、鉱区使用料は結局支払われることがなかったのである。