at:HOME»ニュース»言い訳をするサル。20はてブ2Pocket今回のテーマは、「行動ファイナンスは投資家に何を教えてくれるのか」です。今流行りの「他人の非合理的判断を利用して利益を上げる」という似非行動ファイナンス的投資理論は、それだけでは決して実際の役に立ちませんので注意が必要です。(田渕直也)※本稿は、お気に入り作家の無料・有料作品を記事単位で読めるサービス『mine(マイン)』の記事をまるごと1話無料で公開するものです。田渕直也さんの他の記事もぜひご覧ください。(ディスカバー21)など著書多数。「人は同じ方向に間違える」ことが大きな意味を持つ近代経済学においては、人間が常に合理的な判断をして、それにより適正な市場価格が形成されることが前提となっています。説く「無理なくお酒やタバコの量を減らす」心理テクニック=ゆうきゆうただし、将来のことは誰にも正確に分からないわけですから、後付けで、あのときの市場価格は間違っていたというような批判にはあまり意味がありません。適正な価格といっているのは、その時点で可能なベストの予想が織り込まれているという意味であって、事後的に当たっていることを保証するものではないのです。人間はいつも合理的ではないという点に対しても、個々の人間の判断が合理的でなくても、全体として合理的な水準になるのであれば問題がないという反論も可能です。個々の人間の判断の誤りがバラバラなものであれば、その平均としての市場価格はおおむね適正になるということです。ところが近年、心理学(とくに認知心理学と呼ばれる分野)に基づいて人間の経済行動を分析する行動ファイナンス(もしくは行動経済学)の進展により、人の判断が特定の方向に偏っていることが次々と明らかにされていったのです。人の判断の誤りが特定の方向に偏っているとしたら、それは相殺されずに残り、市場価格の形成に一定方向の影響を与えます。その結果、市場価格は、何らかのパターンにしたがって一定方向に歪んでいるということになります。(PR:G&Dアドヴァイザーズ)FXディーラーが最も心躍る瞬間。「含み損は、確定しない限り損失ではないッ!」なぜ投資家は死に急ぐのか?痛い目にあうのはいつも○○な時だった。VOICEの最新情報をお届けします。(PR:ウィット)貧困でも病気でも死ねない地獄。ビジネスついに始まった45歳以上の大量リストラ。令和で年収300万円以下「貯金ゼロ」世帯が急増へ。貧困層は今まさに非常事態にある=鈴木傾城AIでも5Gでもない。見えてきた仮想通貨の限界。手取りが減っても、扶養を超えて働けば○年で元が取れる=川畑明美2020年最新版:知らなきゃ損するキャッシュレス「ポイント二重取り」講座=岩田昭男ドコモ炎上。+20万円の県あるも、大半はダウン月末には入金あるのに...未来の「請求書」を即現金化できる資金調達の新しいカタチ「檸檬堂」品薄で一時出荷休止。景気動向3ヶ月連続悪化、いよいよ長期不況へ突入か。ジム・ロジャーズが言う「早く日本から逃げろ」は本当か?金融のプロが裏読み=俣野成敏ついに始まった45歳以上の大量リストラ。令和で年収300万円以下「貯金ゼロ」世帯が急増へ。人気コーナーシェアランキング1森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑2貧乏人は水を飲むな。「水道民営化」を推進するIMF、次のターゲットは日本3東京五輪の費用、当初7000億から3兆円へ。予算も気候も偽って誘致した責任は誰が...4世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう【大前研一「2018年の...5日本の農業をぶっ壊す種子法廃止、なぜほとんど話題にならない?=田中優6ゴミ分別のウソが物語る「生きづらい日本社会」の正体=武田邦彦7日本の貧困層は飢えずに太る。焦る安倍官邸=山岡俊介10ついに始まった水道民営化、なぜ日本は海外「水道代5倍」の失敗例を無視するのか?マネーボイスをほどよくメールで。総合金融情報メールマガジン。欧州為替:ドル・円は安値圏もみ合い、欧州株は下げ幅拡大5Gやオリンピック関連も...市場関係者が噂する「2020年大化け最有力銘柄」とは?欧州為替:ドル・円は売り一服、米長期金利の下げ渋りで欧州為替:ドル・円は109円割れ、欧米株安受け円買い再開でページ内の商標は全て商標権者に属します。VOICE」で提供している記事は、情報の提供を目的としており、投資やその他の行動を勧誘、または推奨する目的としたものではありません。銘柄の選択等、投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本サイトに掲載している全ての記事およびデータについては、その情報源の確実性を保証したものではありません。本サイトの提供情報を利用することで被った被害について、当社および情報提供元は一切責任を負いません。万一、本サイトの提供情報の内容に誤りがあった場合でも、当社および情報提供元は一切責任を負いません。本WEBサイトの記載内容は、予告なしに変更することがあります。