SCCRは患者の居住地履歴を診断時から誕生時に遡って収集しているので、国勢調査時点の居住場所を知ることが可能になった。利用するか、あるいは連邦地勢局(swisstopo)がgeo.admin.chで維持するオンライン・サービス「地図閲覧サイト」を使って手作業するかして、地理コード化した。誕生時の居住市町村、国籍という変数要因にもとづき、症例をSNCに記録された子どもたちと結びつけた。この研究は登録データにもとづいており、インフォームド・コンセントは必要なかった。SNCはベルン、チューリッヒ両州倫理委員会と連邦データ保護局(http://www.edoeb.admin.ch/?lang=en)に認可されている。解析対象は、主だった診断範疇、すなわち全癌(全ICCC-3診断グループ)、白血病(ICCC-3診断グループI)、急性リンパ性白血病(ALL)(Ia)、リンパ腫(II)、悪性と良性の腫瘍、また頭蓋内と脊椎内の腫瘍を含む中央神経系(CNS)(III)に絞った。われわれはまた、残りのICCC-3診断グループ(IV~XII)をすべて含む他の悪性腫瘍も解析した。1996)にもとづいて、子どもたちの家で宇宙と地殻の線源から受ける総線量率として見積もった。ガンマ放射線、人為的な地表放射線の合計値として見積もるものである。自然地殻成分は、空気中ガンマ光線の分光分析(国土表面の約10%がヘリコプターで測定されている)、現場ガンマ光線の分光分析(166地点)、電離箱を使った現場線量率の測定(837地点)、612地点で採取した岩石・土壌試料の研究室測定の結果を合算したものである。測定の時期は1960年代はじめから1990年代中期までの期間にわたっている。km2あたり1地点にほぼ対応している。モデルは、たとえば、積雪や太陽活動など、自然放射線の一時的変動要因を計算に入れていない。人為的な地表成分は、主にチェルノブイリ事故によるセシウム137の堆積を反映しており、1987年以降におこなわれた空気中および現場の測定にもとづいている。kmとした距離反比例法を使って、入手可能なデータ地点のものを利用した。われわれは子どもの年齢を基本時間スケールとして、事象解析時までの時間内の総線量率を算出し、それによって小児癌発症率を研究した。どもの16歳の誕生日、2008年12月31日の管理終了のうち、最も早くできごとが起こったときに終わった。被曝は国勢調査に書き込まれた居住地にもとづいていた。2回の国勢調査の両方に登場し、2000年に居住地が1990年と異なる子どもの場合、その子どもが2000年国勢調査以前に新しい居住地に5年間住んでいたのか否か(国勢調査質問票の情報)によって、1990年時点の被曝線量が1995年か2000年に更新された。nSv/h*定間隔で区切った。その結果、「100未満」、「100以上~150未満」、「150以上~200未満」、「200以上」(単位:nSv/h*)の範疇になった。われわれはコックス比例ハザード・モデルを用いて、それぞれの範疇の危険率(HR)を見積もった。すべてのモデルは性別と誕生年で補正され、個別モデルでは、他の潜在的交絡因子で補正した。われわれはまた、線形被曝ラインを用いて傾向解析をおこなった。われわれは住居移動に起因する誤分類の潜在的影響を探るために、事象解析の対象期間を、コホート組み入れまで居住地が一定である子どもたちのものに限定し、その条件を、組み入れ時にそれ以前の5年間は同一住居にいたと伝えられ、あるいはこのデータが欠落していた場合(たとえば、子どもの年齢が国籍調査時に5歳未満であった場合)、誕生時に同じ市町村に住んでいたと伝えられる子どもたちと定めた。nSv/h:ナノシーベルト/時。0.2μsv/h.われわれは線量率の代わりに累積線量を使って、傾向解析を繰り返した。累積線量は、線量率に誕生時からの時間を積算して算出した。この解析をおこなうために、発症の時点でリスクがあった子どもたちのなかから事例ごとに100人の対照群を無作為に標本抽出して、コホート内症例対照データセットを作成した。われわれは次に累積線量を計算し、条件付けロジスティック回帰モデルの条件を症例対照群に適合させた。この手順はコホート全体を用いるコックス比例ハザード回帰と漸進的に同じになっていく。特性1990年の国勢調査時から2008年末までに診断を受けたスイス小児癌登録(SCCR)の適格患者3,502人のうち、1,782人が事象解析の期間に含めることができて、そのうちの1,311人が居住地の一定している子どもたちの下位コホートに属していた(図1*)。これに含まれる適格症例の診断の分布を補足資料の表S1に示す。下位コホートの症例は国勢調査時の診断を必要条件としないので、診断時年齢が高くなる傾向があり、したがって適格症例全体に比べて、白血病の症例が若干少なく、リンパ腫と中枢神経系(CNS)腫瘍の症例が若干多い。図表類は本稿末尾にまとめて掲載。スイス全国コホート(SNC)は、国勢調査時に16歳未満だった子どもたちを2,129,264人記録していた。このうちの34,371人は住所不詳のために除外され、1,233人は(たいがい、国勢調査時以前に診断を受けたSCCR症例に関連していたので)人・年に寄与しておらず、2,093,660人(98.3%)が事象解析の期間のものとして残った。この子どもたちの平均年齢は、コホート組み入れ時、すなわち最初に国勢調査で登録されたときに7.0歳だった。この子どもたちが追跡された期間は平均して7.7年間であり、人数とリスク期間を乗算すれば、161万人・年になった。47,119人(全追跡対象の2.6%)の子どもたちの追跡期間は、外国移住または死亡をもって終わった。nSv/h)であった。被曝変動性の観点でいえば、自然地殻放射線が最も顕著であった(補足資料、表S1)。表1は、コホート組み入れ時の母集団の、総外部バックグラウンド放射線量の範疇に照らした他の特性を示している。(SEP)の低い地区で暮らしている傾向がある。nSv/h以上の子どもたちの26%に比べると、最低のSEP三分位範疇に属していた。高レベル被曝の子どもたちはまた、高速道路と高圧送電線および放送発信機の電磁場の影響をより強く受けている傾向があった。表2と表3および図2は、線量率を被曝量として用いた解析の結果である。nSv/h未満の被曝をした子どもたちより著しく増大していたことが判明した。中レベル被曝の場合、危険率は1に接近する傾向があった。潜在的交絡因子による補正を施しても、結果が実質的に変わることはなかった(補足資料、図S2)。nSv/h増加するごとの危険率は、1に接近しているリンパ腫を除いて、すべての診断グループで1.2から1.4のあいだであった。nSv/h)の場合だけであった(表3、図2)。コホート組み入れ前の居住地が一定であった子どもたち(コホート全体の66.5%)に解析を限定した場合、影響見積もりが若干高めに出たが、同じような結果になった(補足資料の表S2;表3)。nSv/h)の場合だけであった。コホート組み入れ前の居住地が一定していた子どもたち(コホート全体の66.5%)に限定して解析をおこなったところ、影響評価が若干高まったものの、同じような結果が得られた(補足資料の表S2、表3)。nSv/h以下の被曝をした子どもたちに比べて増大する証拠が見つかった。傾向解析によって、誕生してから受けた累積線量により、すべてをひっくるめた癌、そして白血病と中枢神経系腫瘍のリスクが増大することが示された。