将来、「ロボットに仕事が奪われる」そんな予測が、以前よく話題になっていました。2014年にオックスフォード大学のオズボーン准教授が『雇用の未来—コンピューター化によって仕事は失われるのか』という論文の中で、アメリカの702の職業のうち47%が、10〜20年後に機械によって代わられるとしたことが人々に非常に大きなインパクトを与え、それを契機としていろいろな団体から同様の予測が出されるようになってきたようです。日本でも2015年12月に野村総合研究所が、今後10年から20年後に49%の職業が、機械や人工知能によって代替することが可能と発表していますが、このような調査では、40~60%の仕事がロボット(AI)に代替されるとしているようです。した予測に対して、ロボット脅威論を唱える論調もあれば、人間はより創造的でやりがいのある仕事に集中できるという楽観論もあります。最近はこの手の話題の新鮮さが薄れてきたのか、以前ほど注目されることは少なくなっってきたようにも思いますが、それでも新たな報告書が出されたり、時々ニュースに取り上げられたりしています。そんな中から最近の話題をいくつか紹介します。Markets」という論文が発表されました。これは1990年から2007年の間の産業用ロボットの使用数増加の影響を調査したもので、それによると、対象期間中、1,000人の労働者に対して1台のロボットを導入すると5、6人分の雇用が失われ、賃金は約0.25~0.5%減っているそうです。「ロボットと競えますか」というタイトルで、日本経済新聞と英フィナンシャル・タイムズ(FT)が共同で行った調査研究が報告されていました。この記事では、業務の34%がロボットに置き換え可能で、国別では日本は55%の業務が自動化可能で、これは米国の46%、欧州の47%、さらには中国の51%やインドの52%をも上回っているとありました。AUTOMATION」では、2030年までに最大で世界で8億人の雇用がロボットによって失われる可能性があるとしています。報告書では、現在の職業の50%が自動化可能で、60%の職業では労働時間の30%を自動化できるとしています。日本では、26%が自動化され、45歳から50歳がその影響を最も受けると見ています。産業の雇用が低迷するとみています。(PwCのエコノミストは、来るべき自動化の波が労働者にどのように影響を与えるかを評価する)」という記事には、2030年代半ばまでにアルゴリズム波、拡張波および自律波の3つの波動が起き、その影響の例として次のような表を掲載しています。2017」においては、国別の自動化による代替率を推定しており、それによるとアメリカは38%、イギリス30%ドイツは35%、そして日本は21%となっています。Analysis」(2016年6月公表)が取り上げられています。9%に過ぎないとしています。割合が高いドイツ、オーストリア、スペインで12%、最も低い韓国やエストニアでは6%で、日本はベルギー、フィンランド、スウェーデンなど共に7%となっています。大部分の職は自動化の可能性が50%で、作業の半分が自動化、残りの半分は人間がこなす職であるとしています。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。