住宅用途の計算方法についての記事をまとめたページです。今年2019年(令和元年)5月17日に、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律の一部を改正する法律(改正建築物省エネ法)」が公布されました。鋼製建具の扱いに変化あり毎年、新年度となる4月に入ると法規制などの開始や変更などが広く行われます。ベースに必要情報の追加を建築物省エネ法の規制により初めて省エネ計画を届出するという設計者の方々から、届出に必要な図面についてのお問い合わせを数多くいただいています。住宅用途の計算ではWEB上で直接入力これまで非住宅の一次エネルギー消費量を計算するツールについて紹介してきましたが、住宅用途の一次エネルギー消費量を計算できるツールについてもご紹介したいと思います。共同住宅の計算には、評価対象住戸の確認が必須です。省エネ計算は建物の用途によって、計算方法や使用するソフト(WEBプログラム)が変わります。省エネ計算を行う設計者へ今まで省エネ計算の届出の経験がなく、初めての業務でどんな書類を用意すればいいのか全くわからないという意匠設計者も多くいることと思います。多い溺死者数?住宅の断熱性能を向上させることは、省エネルギー性を向上させるだけでなく、健康被害の予防にもつながるといわれています。地域区分ごとに達成すべき省エネ基準は違う住宅、非住宅の用途を問わず、省エネ計算を行う際最初に確認しておくことのひとつに「省エネルギー基準地域区分」があります。