検索に移動この項目では、プロスポーツにおける選手の移籍について説明しています。金融や商品などの取引全般については「取引」をご覧ください。trade)とは、団体プロスポーツ競技において、複数のチームがお互いの所属選手の保有権を交換すること、あるいは保有権と金銭などを交換することをいう[1]。関連項目プロ野球[編集]プロ野球では、フリーエージェントや自由契約による移籍やポスティングシステムでの移籍以外をトレードと呼ぶ。戦力面で同等な価値を持つ選手同士を入れ替える交換トレードが多いが、移籍元球団に金銭を支払って選手を迎え入れる金銭トレード、交換選手に金銭も加えて損得のバランスを取るトレードもある。日本プロ野球では何の代償もなしに選手を譲渡する無償トレードと呼ばれるものもある[2]。3球団を巻き込んだトレードは「三角トレード」と呼ばれる。通常は選手の意思に関係なく球団間の合意でトレードが決定されるが、本人の希望による場合も稀にある[3]。MLBのトレードでは奇妙な代償も存在したとされる。サイ・ヤングが若手時代にトレードされた時の移籍金「スーツ1着」、レフティ・グローブがトレードされた時の「獲得した球団の負担で放出した球団の本拠地に外野フェンスを作る」、など[4]。最近では2008年に独立リーグのジョン・オドムが「バット10本」とトレードされた事例がある。[5]なお、移籍後の成績については、同一リーグに移籍した場合は前所属チームでの成績から引き続いて通算するが、異なるリーグに移籍した場合は、0からの再スタートとなる(いずれの場合も、最終的なシーズン記録としては、所属した球団別に残される)。日本プロ野球[編集]日本プロ野球では、トレードは基本的に球団側の意向により行われる。以下の留意規定がある。各球団は、各年の7月31日まで(2007年以前は各年の6月30日まで)であれば選手を新規に支配下選手登録できる。トレードにより選手を獲得できる期限もこれに従う。(ただし、ウェイバー公示された選手であれば左記期限を過ぎても獲得可能)三角トレードに新人選手を含むことの禁止。当該選手がトレード時に一軍登録されている場合は、その選手の出場選手登録を抹消する。通常、選手が出場選手登録を抹消された場合、10日後にならなければその選手を再び出場選手登録できないが、トレードを伴う場合はトレード後に即移籍先の球団で出場選手登録ができる。トレードした選手には、既婚者には100万円、独身者には50万円の移籍金が支払われる[6]。メジャーリーグ[編集]MLBでは、通常[7]7月31日(アメリカ東部標準時16:00)がメジャー契約(40人枠内)選手をトレードできる期限日時(トレード・デッドライン)となる。2018年までは、事前にウェイバーを通過させれば8月以降のシーズン期間でも40人枠内の選手をトレードすることが可能だったが[8]、2019年からはウェイバー公示に伴う8月以降のトレードも不可となった。off)を受け、選手が無条件譲渡されるケースは8月以降もありうる[9]。今シーズン1度も40人枠に登録されていないマイナー契約(40人枠外)選手については、8月以降もトレード可能[10]。「ウェイバー公示#MLB」および「戦力外通告#メジャーリーグ」も参照MLBのポストシーズンには原則、8月31日時点で当該チームの40人枠に登録されている選手のみ出場資格がある[11][12]。ポストシーズン進出の可能性があるチームは戦力をさらに充実させるため、トレード期限ギリギリまで下位に沈むチームから主力級選手の引き抜きを行い、下位のチームは見返りに若手選手や金銭などを獲得している。このため、7月31日直前には大物選手の絡む駆け込みトレードが頻繁に成立する。この駆け込み大型トレードは『フラッグシップ・ディール』と呼ばれる。下位のチームが主力選手を多数放出することを『ファイヤーセール』と呼ぶ。この駆け込みトレードは双方にメリット、デメリットがある。ポストシーズンを目指すチームにとっては手早く即戦力選手を補強できるメリットがある。一方で、このようなトレードで移籍する主力選手は契約年俸が高額であったり、近々にFAとなる選手が多く、また交換要員に要求されるのは若手有望選手(プロスペクト)であることが多いため[13]、即戦力選手を短期間保有するために将来性豊かな選手を失うというリスクを負う。下位のチームは、FAとなり保有権を失う前にその主力選手をトレード要員として活用し、見返りを得ようと動く。選手にかかる人件費を減らした上に安価な若手選手や金銭を獲得できるメリットがある。獲得した若手選手が期待通り活躍する選手にまで成長するかは未知数であるため、育て上げた主力を失って低下した戦力を回復させられず、チームが長期間低迷するリスクがある。トレードは基本的に球団の意思により行われるが、メジャーリーグ在籍10年以上、且つ現所属球団在籍5年以上の選手にはトレード拒否権が与えられ[14]、権利保有選手が拒否権を破棄しない限りトレードで放出することはできない。選手と球団の契約時に盛り込むことも可能である。MLBでは、一部ドラフト指名権のトレードも認められている[15]。プロバスケットボール[編集]bjリーグ、NBAなどのプロバスケットボールでは、選手の契約期間中に他球団に選手契約(仮保有権)を譲渡する場合をトレードと呼ぶ。選手契約の譲渡後、当該選手と前所属球団との権利・義務は、トレード先の球団に移転される。交換及び金銭トレードの他に、優先交渉権、ドラフト指名権などを引き換えに行うトレードもある。bjリーグ[編集]bjリーグでは、トレード期間を設定し球団の意思により行われる。期間はドラフト会議直前より指定された期限(レギュラーシーズン60%消化時点)まで。NBA[編集]NBAではシーズン中のトレード期限をレギュラーシーズン第16週の木曜日(通常2月)の東部時間午後3時に設定している(トレード・デッドライン)。トレード・デッドライン後のトレードは禁止されている。これ以降の選手補強は、フリーエージェント選手、バイアウト、ウェイブを経てFAとなった選手、Dリーグなど、NBA以外の選手との契約になる。オフシーズンにFAから契約をした選手は3ヶ月経過後か、あるいは12月15日まではトレードすることはできない。オフシーズンに現在所属している選手がFAになり、移籍の可能性が大きい場合などでは、チームはただの選手放出にならないように、サイン・アンド・トレードと言う契約履行形態を経て、トレードを行う事ができ、この場合では、トレードにより他の選手、将来のドラフト指名権、金銭を得ることができる。NFL[編集]NFLの場合、金銭トレードは禁止されており、基本的に選手あるいはドラフト指名権との交換トレードとなる。一般にはドラフト指名権とのトレードが多く、NFLドラフトの場でも行われている。無償トレードも行われることがある。トレード期間は3月上旬から10月中旬までとなっている。プロサッカー[編集]プロサッカーにおいても選手の移籍の一形態としてトレードが行われる。交換する選手の価値に差がある場合、それを埋めるために追加で移籍金が支払われる場合がある。Jリーグでは完全移籍のトレードはほとんど見られないが、双方で期限付き移籍(いわゆるレンタル移籍)をし合うレンタル・トレードはたびたび行われている。欧州および南米では異なる国のクラブ間でのトレードがしばし行われている。金銭トレードでも移籍金が非常に低額な「実質無償トレード」という場合もある。ダイエーに譲渡したときの移籍金は二人で数十万円だったといわれる。門田博光がオリックス、ダイエーに移籍した例など。これはオドムが暴行罪により、前チームのあるカナダに入国できなかったための救済措置と見る向きもある。例外的に1日ずれる場合も。2016年8月2日閲覧。2019年3月15日閲覧。2019年3月15日閲覧。2019年8月4日閲覧。2014年までは、8月31日時点で当該チームの25人枠に入っていないとポストシーズンには原則出場できなかった(故障者リスト入り選手発生時には40人枠の選手が代替出場可能)が、2015年から本文記載の規定に変更された。2016年10月7日閲覧。戦力均衡ラウンドの補完指名権のみ。その際は必ず選手自体のトレードを絡めなければならない。指名権同士のトレードや、指名権と金銭のトレードは認められない。関連項目[編集]フリーエージェント(FA)無償トレードノートレード条項この項目は、スポーツに関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています(プロジェクト:スポーツ/Portal:スポーツ)。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。