1)はじめに業務による難聴は災害性難聴と騒音性難聴があり、前者は爆発などの巨大な音による聴力損失であり障害が起こればすぐに対処を行うもので、後者は騒音の慢性暴露による聴力損失であり、早期障害を見つけ健康障害を防止するため騒音健康診断を行います。dip)が認められるといわれています。「騒音障害防止ガイドライン」ではオージオメーターでの聴力を測定することが定められています。通達に基づく健康診断ですので努力義務ではありますが、騒音職場は多く、比較的頻度の高い健康障害であるため多くの事業場で行われている健診です(平成20年、273781人受診、有所見率16.4%、労働衛生のしおり)。(6か月ごと)離職時に行います。実態として診察がない労働衛生機関もあります。その場で医師が判定・指導を行うため、医師の診察が必須である。聴力検査による自動判定を行っているため、騒音健診に関する診察は行っていない。3一人一人に耳鏡を使用し、診察する。4)測定場所ガイドラインでは騒音レベル40dB(A)以下の環境で行うことが原則となっています。防音室(ボックス)で測定することが望ましいとされています。(各労働衛生機関の状況)1普通の応接室のようなところで行っている。2普段は応接室など静かな部屋だが、うるさい環境が予想される事業所へは組み立て式のBOXを持参している。応接室など静かな所で行っている。聴力検査は作業前に行うのが原則だが作業中にやむを得ず検査を行う場合には、騒音作業直後の検査は避けるようにする。聴力検査ボックスを備えているバスを使用して聴力検査を行うこともある。問診内容を保健師がOCRに記入し、自動判定を行っている。自動判定になっていないため、診察時に医師が直接判定している。後日、医師が検査結果を見て判定している。基本となる判定基準や事後措置に関しては「騒音障害防止のためのガイドライン」を参考に各々の機関が独自の判定基準を用いています。ガイドラインや機関ごとの判定基準を示します。(携帯型音楽プレーヤーや猟銃の使用)に関して診察時に問診を行う。・防音ボックスを使用しない聴力検査においては、5dB程度は悪く測定されている。・その他、著しい左右差(20dB以上)を認める場合は、耳鼻科受診を要する。(健診ではつけない)。・4000Hzや8000Hzをのぞく、その他の周波数が単独で低下することはほとんどないため、この場合は検査の誤差と考え、正常(A)または再検査(Z1)とする。・年齢の(20、30代)割に両側の聴力が低下している場合。(強大音響に曝露された場合や疾病を除いて、この年代で難聴(騒音性を含めて)を生じることはほとんどない)・病歴がないにもかかわらず、著しい聴力の左右差(約20dB以上)を認める場合。(騒音性や老人性の難聴は通常、左右差がない。片側の難聴が発生した場合、通常は本人が気付くことが多いため、放置されていることは少ない。・高音域に比べて低音域(1000Hz以下)の聴力が有意に低下している場合。(騒音性を初めとする多くの難聴は高音域から始まるため。)・4000Hz(C5dipの場合)を除いて、1つの周波数だけが単独で低下することはほとんどないので、ほとんど問題とならない。・特に既往がないにもかかわらず、昨年と比較して急に聴力が低下している場合。・両側性の聴力障害がある騒音性難聴を判断基準としており、片側性に聴力障害がある音響外傷等の場合は精密検査扱いとしない。・受診者全員に選別聴力検査を行い、必要時のみ聴力の閾値をとっている。・一般の健診医として判定する場合は悪いほうにつけることがある。・大企業ではB判定(作業起因性疑い)でも大きな意味があるので、B1、B2というように判定を細分化することも考えてはどうか?・要再検査とはつけない事が多い。・直接面接せずに就業措置をつけることは無い。・保留としその場で専門医を受診するよう指導している。dipがあるかどうかで判断するが、実際には難しい。・ざっくりとしたスクリーニングとしての役割と考えている。・健診は総合的に判定、判断できるものではないので、二次判定でしか最終判断はできないという立場である。・保護具を使わないといけない人に使わせるということも騒音健診の目的の一つと考えている。・騒音環境はお金をかけた割には改善しにくいので、耳栓による対策が主となっている。耳栓しても具合の悪くなる作業者が一定の頻度でいる。(全身振動や音による影響が考えられる。)・難聴者にもそれ以上悪くならないように耳栓をさせるようにしている。・どの企業とも同じフォーマットの自機関の個人票を用いている機関と、要望により企業独自の個人票を用いて検査を行っている機関があった。