安定した配当等収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を図ることを目的として運用を行います。2回決算型」あるいは個別に「ファンド」という場合があります。高金利で為替見通しが良好な、先進国と新興国の10通貨に分散投資します。新興国高金利通貨マザーファンド」*への投資を通じて、主として相対的に金利水準の高い世界各国の債券および短期金融商品等に、為替見通しを勘案して投資を行うことにより、安定したインカムゲインの獲得と中長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行います。*総称して、あるいは個別に「マザーファンド」という場合があります。マザーファンドへの合計の投資比率は、原則として高位を維持します。各マザーファンドへの配分は、中長期的な観点から決定される基準配分比率*に沿って行うことを基本とします。*当面、各マザーファンドへの基準配分比率は均等となる見込みです。基準配分比率は委託会社の判断により見直される場合があります。原則として0~2年程度に維持することを基本とします。「実質(的)」とは、マザーファンドを通じて間接的に投資または保有する資産であることを意味します。「デュレーション」とは、金利が変動した場合、債券価格がどの程度変動するかを示す指標のことです。この数値が大きいほど、金利変動に対する債券価格の変動率が大きくなります。原則として、世界の先進主要国および新興国の通貨の中から10通貨程度を選定し、各通貨への実質的な配分は、均等とすることを基本とします。基づく配分の決定ならびに投資対象通貨の見直し等に伴い、実際に組入れられる通貨数が10とならない場合や、各通貨への実質的な配分が均等とならない場合があります。選定した通貨建ての債券等の代替として、他の通貨建ての債券等に投資する場合があります。利用することにより、選定した通貨に実質的に投資することを目指します。選定した通貨建ての債券の価値や指数の収益率を反映する債券に投資することがあります。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。「毎月分配型」と「年2回決算型」があります。原則として毎月15日(休業日の場合は翌営業日)とします。原則として以下の方針に基づき分配を行います。将来の分配金の支払いおよびその金額を保証するものではありません。分配対象額は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当収益と売買益(評価益を含みます。)等の範囲内とします。上記1の分配対象額の範囲内で委託会社が決定するものとし、配当等収益等を中心に安定した分配を行うことを基本とします。基準価額水準等を勘案し、前記の安定分配相当額のほか、分配対象額の範囲内で委託会社が決定する額を付加して分配する場合があります。分配対象額が少額の場合は分配を行わない場合もあります。委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります。収益の分配に充てなかった利益については、運用の基本方針に基づいて運用を行います。収益分配金に関する留意事項モルガン・スタンレーの2つの専任の運用チームが《先進国と新興国》を担当します。先進国高金利通貨マザーファンド」の運用にあたって、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インク*およびモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッド*に運用の指図に係る権限を委託します。マザーファンド」の運用にあたっては、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インク*に運用の指図に係る権限を委託します。モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インクは、委託を受けた運用の指図に関する権限の一部を、英国所在のモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッド*に再委託することができます。*上記2つのマザーファンドの運用の指図に係る権限の委託先を総称して、または個々を指して「投資顧問会社」ということがあります。専門性を持つ2つの運用チームが各マザーファンドの運用を担当します。投資リスク基準価額の変動要因ファンドは、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動もあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託財産に生じた利益および損失はすべて投資家の皆様に帰属します。ファンドの主なリスクは以下の通りです。以下の記述は全てのリスクを網羅したものではありません。金利変動リスク金利は、景気や経済の情勢等の影響を受けて変動し、それに伴い債券価格も変動します。一般に金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、それに伴いファンドの基準価額も下落することがあります。債券の値動きの幅は、残存期間が長いほど大きくなる傾向があります。ファンドは金利変動リスクを伴う債券などの有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。信用リスク発行国の債務返済能力等の変化、あるいは、発行企業が経営不振や資金繰りの悪化等に陥り、債券の利息や償還金があらかじめ定められた条件で支払われなくなる(債務不履行)場合、もしくはそうなると予想される場合には債券の価格が下落することがあります。ファンドが投資対象の一部とする新興国債券は、一般に先進国債券と比較して債務不履行の生じるおそれが高いと考えられ、債務不履行が生じた場合には債券価格が大きく下落します。ファンドは、信用リスクを伴う債券などの有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。為替変動リスク為替相場は、国内外の経済要因や金利差により変動します。円安方向への為替変動は基準価額の上昇要因のひとつとなりますが、円高方向への為替変動は基準価額の下落要因のひとつとなります。ファンドは、為替変動リスクを伴う外貨建資産に投資するため、元本を割り込むことがあります。要因によって影響を受けます。変化により、金融・証券市場が混乱し、資産価格が大きく変動することがあります。ファンドが投資対象の一部とする新興諸国の経済状況は先進諸国と比較して、一般に脆弱である可能性があります。よる海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制など、種々の規制や政策の変更等により新興国債券への投資は著しく悪影響を被る可能性があります。ファンドでは、新興国債券への投資にあたっては、主に新興諸国の自国市場へ投資します(現地通貨建債等)。新興諸国の自国市場は、一般に先進諸国に比べて制度やインフラストラクチャーが未発達で市場規模が小さく、流動性も低く、変動も大きいと考えられ、決済の遅延・不能等が発生する可能性があります。ファンドは、こうしたカントリーリスクを伴う有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。ファミリーファンド方式についてファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴なう資金変動等があり、その結果、マザーファンドにおいて売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響が及ぶ場合があります。委託会社では運用に係るリスクを含む諸リスク管理のために委員会を設置しており、同委員会がファンド・パフォーマンスのモニタリングを行います。必要に応じて運用担当者への勧告等も行います。運用の再委託を行っている場合には、再委託先の管理体制等も定期的に監視します。コンプライアンス部門では、運用ガイドライン、社内規定等の遵守状況を監視します。一般コース(分配金を受取るコース):1万口以上1口単位、自動けいぞく投資コース(分配金が再投資されるコース):1万円以上1円単位、として、販売会社が個別に定める単位とします。お申込み後に、コースの変更はできません。して、午後3時までにお申込みが行われ、かつ販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日のお申込受付分とします。停止その他やむを得ない事情があるときは、ご購入・ご換金の各お申込みの受付を中止すること、および既に受付けた各お申込みの受付を取消すことがあります。平成35年8月15日まで。次のいずれかの場合には、委託会社は事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意の上、投資信託約款を解約し信託を終了させること(繰上償還)ができます。して決算時毎に収益分配方針に基づき分配します。販売会社との契約によっては課税後無手数料で再投資が可能です。委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。ご購入申込受付日の翌営業日の基準価額に販売会社が個別に定める3.30%(税抜3.00%)以内の率を乗じて得た額とします。購入時手数料は、販売会社によるファンドおよび関連する投資環境の説明ならびに情報提供、ファンドの募集・取扱い事務等の対価です。ご換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.15%の率を乗じて得た額とします。運用管理費用(信託報酬)ファンドの日々の純資産総額に年1.045%(税抜0.95%)の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は毎計算期末または信託終了のとき投資信託財産から支払われます。委託会社に対する運用管理費用には、投資顧問会社への報酬が含まれています。作成費用等が保有期間中その都度かかります。(これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。運用実績は将来の運用成果を保証するものではありません。こちらをクリックしてください。内容を慎重にご確認ください。過去の運用実績は将来の運用成果を保証するものではありません。債券運用チームフラッシュ・レポート利回り重視のESGアプローチ2020年1月10日クレジット投資の運用プロセスにESGを組み込むことで利回りの低下を最小限に抑えるだけでなく、ESGの考慮をリスク軽減とリターン向上の可能性につながる有用な洞察に変え、ポートフォリオのESG特性を最適化することを目指しています。金融市場は依然としてもみ合いの状況が続いています。われわれは、ファンダメンタルズとバリュエーションが妥当かどうかを見極めて、銘柄選択と国別選択に引き続き注力していきます。2015.03.23ダウンロード電子メール本ウェブサイトは、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント株式会社およびモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントのご紹介の他、投資判断の参考としての情報提供を目的としており、投資信託等特定の金融商品の販売・勧誘を目的としておりません。投資信託のお申込みの際は、必ず投資信託説明書(交付目論見書)の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。本ウェブサイトで提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。お客様に通知なしに変更されることがあります。本ウェブサイトで紹介しております各商品は、日本国内在住の個人または法人の方々向けです。日本の居住者でない方や、日本の居住者ではあるが国籍を有する国の法律等により制約のある場合には、ファンドを取得できません。基準価額は、信託報酬控除後です。信託報酬は純資産総額に年1.045%(税抜年0.95%)の率を乗じて得た額とします。)は、税引前分配金を分配時に再投資したものとみなして計算した価額です。期間別リターン過去の運用実績は将来の運用成果を保証するものではありません。より算出しています(信託報酬控除後)。実際の投資家利回りとは異なります。