it社員とのワーキングで出てきた「経営理念の解釈」に関して、まず初めに周知する対象は、経営幹部に対してです。これは、社内で「教育」を積極的に行う場合の順番と同じです。外部機関を使っての社員教育を行う場合、まずは、幹部社員、次に管理職、そして、一般社員へと広げていかなければなりません。問題社員から教育を行う企業が有りますが、それは全く間違っています。経営理念の周知確認も幹部からです。経営理念確認のワーキングに、一般社員や管理職も参加していると相乗効果も期待できます。新しいこと、嫌なことは、上層部から行うことが鉄則です。話は飛びますが、人事考課の査定を刷新する場合、それに先立って、或いは、同時でも良いですが「上司査定」も同時に行うことを推奨します。上位査定もセットで行うことを明示すれば、自分に対する査定が詳しく詳細になる事の不愉快さは解消されます。嫌なことは上司から覚えておいてください。reserved.お気軽にお問い合わせください。お問い合わせはこちらから。