管理人は、アメリカ南部・ルイジアナ住人、伊勢平次郎(78)です。アメリカへ単身移住してから50年が経つ。最初の20年間は英語もろくに話せなかった。英語というのは、聴き取りにくく、発音しにくい厄介なものだ。負けん気だけで生きた。味方を作ることが生き残る道だと悟った。そのうち、コロンビア映画、スピールバーグ監督、トヨタ工場、スバル・いすゞ工場の北米進出、日本の新聞社に雇われた。アブドルの冒険(邦題)をアマゾンから出版した。Pepper(英語版)胡椒の王様を出版した。日本、英国、デンマーク、ドイツの読者が読んでくれたわ。妻のクリステインと犬2匹で、ルイジアナの湖畔に住む。japonensis。瞬間飛翔速度は、時速300キロという猛禽。(TPP)への交渉参加について、「米国や財務省の言いなりにならないようにしなければいけない」と述べ、慎重な対応を求めた。首相は「理解している」と応じたという。読売新聞)今、日本では、TPPで、国が分裂するような騒ぎが起きている。自民党の中にも反対する者が多い。日本の報道機関も、自民党の重鎮である麻生さんや安倍さんも、TPPの背景にあるアメリカの動機を理解していない可能性がある。“農民が困るから~弁護士・医者が困るから”という反対派の記事を読んだ。彼らには、アメリカが、TPPを強力に推進する理由が分からないのだ。その理由とは、米中戦争が既に、「東アジア」に於いて起きているということなのだ。以下の記事は、米軍情報部の友人から送られて来たものだ。Stratforは、米軍人や関連機関がメンバーとなっている機関紙である。英文ですが、読んで下さい。判らないことは、コメント欄で伊勢爺に質問していいです。コメント(92)10/26円高~株安~ユーロ圏は崩壊するのか?喜悦大学の高橋洋一教授が「俗論を撃つ」で書いている。これを読んで、反論の余地はないと思った。円高~株安~ユーロは崩壊するのか?難しいテーマであっても、自分なりに理解しよう。日本の国難のひとつだからだ。世の中は大混乱している。マスコミの報道を見ていても、いろいろな原因をその場限りで説明しているようで、どこか釈然としない。円高をうまく説明できないマスコミを始めとする巷の俗論。"為替は国力の反映”とみる意見がよくある。素人が漠然とそう思うのはわかるが、専門家ですらそうした意見があるのには驚かざるを得ない。円の暴落という意見が多かった。その後、そうした意見に反して円高が進むと、今度は欧州財政危機を持ち出し、次には米国の債務上限問題まで取り上げて、日本が消去法で選ばれているという説明が多かった。ところが、米国の債務上限問題がクリアされても円高は止まらなかった。そこで、今度は米国債格下げになって、それでも円高は変わらなかった。ところが、米国株式市場は動揺して暴落した。その資金が、消去法的に円に流れ込んで、円高基調だと説明されている。その場しのぎの「滑った転んだ」という現象記述であって、どういうメカニズムなのか、さっぱりわからない。若干不謹慎かもしれないが、これは経済学の格好の題材だ。マスコミなどの話には、為替がどのように決まるのか、株価がどのように決まるのかという話が決定的に欠けているので、何がどうなっているかがわからない。為替の動きは複雑でその要因もいろいろだ。何が一番有力なのかが重要だ。為替では、金利差~貿易収支~国家の信認で説明する有識者が多い。為替は二国間の通貨交換比率なので、二国間の金融政策の差が影響するのは当然だから、金利差は一つの説明項目である。貿易収支のようなフローはほとんど関係ない。国家の信認となるともはや雰囲気のみのお話レベルである。為替は需給関係が重要だが、短期的には各種の思惑や政府の介入などで決まる。この種の説明は、直感的にも分かりやすくテレビ向きだが、その場限りだ。8月4日に財務省は4兆円もかけて市場介入したが、中長期的な円高要因を除かない限り、再び円高になって、介入によって政府が取得した外債が値下がりして国民負担になる。中期的には、”貿易収支のようなフローで為替は決まる”という考え方を学生時代に習ったことがあるだろう。貿易黒字だと円高になるというわけだ。ところが大震災で貿易収支が赤字になっても円高になったことからわかるように、今ではもうこれは成立していない。いうのは、為替取引では実需取引の割合は少なく、金融資産として取引されている割合が圧倒的に多いからだ。なると、為替がどう決まるかがわかる。円とドルでどちららが相対的に多いか少ないかだ。多いほうの通貨は希少価値がなく安く、少ない方の通貨は希少価値が出て高くなる。この考え方は、国際金融ではマネタリーアプローチの基本エッセンスである。ちなみに、若き日の白川方明総裁は、シカゴ大学に留学後、この考え方を日本に紹介した。まっとうな考え方であるが、財務省にとっては、為替が金融政策によって決まるので、自分たちの権限を浸食することになって不都合だ。それもあってか、白川総裁が日銀内でサラリーマン人生を歩むにつれて、このマネタリーアプローチを口にすることはなくなった。“円高とデフレは表裏一体のもの”だ。円とドルとの相対量で円のほうが過小でドルのほうが過大であれば、相対的に多いドルの価値が低くなってドル安・円高になる。円とモノとの相対量で円のほうが過小でモノのほうが過大であれば、相対的に多いモノの価値が安くなってデフレになる。円高もデフレも、円の相対量が少ないことによって起こる現象なのである。円ドルレートの動きはマネタリーベースの比で90%説明できるいずれにしても、実際に為替の動きをどの程度説明できるかが重要だ。リーマンショック以降を見ると、円・ドルレートの動きは、日米のマネタリーベースの比によって、90%程度も説明できる。他の通貨に対しても、その説明力は高い。円・ユーロ、円・ポンドについても、それぞれマネタリーベースの比によって85%、80%程度説明できる。して為替のメカニズムが分かると、円・ドルレートの動きも分かる。リーマンショック以降円高で、大震災でも円安にならなかったのは、他国が金融緩和しているにもかかわらず日銀が金融緩和を渋ったからだ。円高になるのは、消去法で選ばれるのではなく、他国の通貨に比べて円に希少性があるからだ。4日に日銀が10兆円の金融緩和を発表したが、これもショボイことが分かる。これまでのデータでは、円を30~50兆円程度増やせば、5円程度円安になる。いうことは、10兆円では、1円程度の円安にしかならないからだ。円安はメリット・デメリットがあるが、円高で一番被害を受けるのは、輸出市場という厳しい競争にさらされている日本のエクセレント企業だ。円高が全体として日本経済にマイナスである。内閣府の試算でも、10%円高で実質GDPは1年目0.2%、2年目に0.6%低下する。そこで、自国通貨を安くするのを近隣窮乏化政策というが、これは他国がやったときに非難する言葉で、自国向けにはいわない。日銀のように、通貨を過小供給のままにして、円高・デフレにするのは、自国窮乏化政策である。近隣窮乏化政策は世界全体を通貨切り下げ競争に走らせ、世界にとって不幸な結果を招くとする意見がある。過度に自国通貨安にすると自国が酷いインフレになる。失業率が低いマイルドインフレになる程度の自国通貨安は、結局、隣国の輸出にもプラスで、自国も隣国も「WIN-WIN関係」になることが、国際経済学で知られているから、そう心配しなくてもいい。10日、米FRB(連邦準備理事会)は、少なくとも今後2年間は低金利を維持する方針を示した。なると、日銀の自然体によれば円は過小供給気味なので、ドルは相対的に多くなると予想される。いうわけで、円高は当分続きそうだと連想できる。なると、日本の株式はさえない展開が予想される。世界の株式市場の影響も受けるが、日本の株式市場が為替レートの動きに大きく左右されるからだ。日米の株価指数の動きを見ると、かなり連関していることがわかる。そこで、米国の株価指数、円ドルレート、大震災のショックの3要因をとると、日々の日本の株価指数の動きを80%程度説明できる。大震災で、800円程度株価は下落しているが、円高の影響もかなり大きい。そこで、仮に円ドルレートが1ドル100円で維持されていたらと仮定して、どの程度の株価になっていたかを推計すると、今でも、1万1000円程度であっただろう。世界同時株安はたしかに大変なことであるが、“円高の要因を海外要因だけだ”と決めつけ、日本だけが渋い金融政策だと、日本だけが自国窮乏化してしまうのである。(伊勢爺のつぶやき)伊勢爺は、全く同じ意見を持っている。6日間のマラソンEU会議の総結果が明日(水曜)に発表される。1)充分な解決策なのか?~2)生ぬるい解決策なのか?~3)救済断念なのか、、ウオール街は、ネガテイブに反応した。今日の株式はダウ230も落ちた。2%以上の下落である。今頃、東証もガンスカ下げているだろう。円高が更新されるに違いない。伊勢爺は、明日も下げると見ている。米国のGDP(第3四半期)が2.5%と向上したらしい。これと、下がった消費者心理と米国大手企業の成績が株価を決めるわけだ。住宅の価格が下がっているから、消費者の自信は無くなったと。世界経済に影響を与えるのが、「ユーロ圏の金融危機」なのだ。“もうユーロは崩壊している”とトルコ中央銀行総裁だ。この意味するところは、深刻だ。欧州経済がリセッションに入り~総資産の40%は失うからだ。米国の論評は、“アメリカ経済は、欧州市場からブレイクする”という声が大きい。実は、伊勢爺もそう思う。世界経済の版図は大きく変わる。おい、白川さん、しっかりせいや!実は、白川総裁には、日本円を増刷する権限はないと思う。野田泥鰌内閣が指導して~国会で議決し~政府と日銀が政策で一致しなければ、このまま、日本経済は漂流していく。和訳みなさん、山荒らしの赤ちゃんを見たことある?可愛いでしょう。昔だけでも(今、禁止)アメリカのどこかでは、山荒らしの肉をミンチにして、肉団子にしたとか。こんな可愛い、人畜無害の小動物を食べるの?(伊勢爺のつぶやき)赤ちゃんというのは、人間はもとより、どうぶつの赤ちゃんは実に愛くるしいものです。山荒らし(ハリネズミ)は、北米大陸の北部にワンサと棲息している。降雪地方に多いのですね。そこで、昔から、「山荒らしの赤ちゃん」という童話がある。life!>>寒い寒い冬だった。小動物は凍えて死んだ。山荒らしたちは、一緒に固まれば、お互いを暖めることが出来、生き残れると考えた。ところが、背中の針が横の仲間を刺した。そこで、やはり別れることにした。すると、一匹ずつ、凍えて死んだ。ひとりぽっちで、凍えて死んだ。仲間のところへ帰ろうとみんな帰って来た。少々、体に傷が付いても、温かいほうが良いと悟った。この童話は教訓である。人間はみんな不完全なのです。お互いの良いところを賞賛することで、人間の社会は良くなるというお話しです。人間の道徳として、“少々の不快な出来事や、痛みと一緒に生きることを学ばなければ行けない”というお話しでした。(おまけ)今夜の米経済紙は、“世界経済は全て、ユーロ圏の金融危機(キャッシュが無くなる状態)と、米国企業の収益に掛かっている”と報じた。スペインの国債の格付けが下がった。フランス国債も下がる可能性が高いと。今日の午後、フランスとドイツは、ギリシャなどの財政破綻に対して、“2兆ユーロを供出する”と合意した。二倍の金額を用意するのだと。これが、NY株式市場を沸かした。明朝は、スペイン国債格下げ~9月のアップルの売り上げが少なかったなどが影響すると。日本の政局は世界の極く一部なのです。鳩山~管~野田民主党政権は出鱈目政権です。安倍晋三さん、麻生太郎さんが指導して~人心を刷新して~新しい自民党が復権すれば、日本国は本来あるべき軌道に戻るのです。焦らず~じっくりと新生日本の出現を待ちましょう。(伊勢爺の回復状態)1~10なら、6まで来た。今日夕方、初めて、ジムに行った。脚を強化するマシン~2キロのダンベル~フロアのマットで、柔軟体操、、頭は冴えており、自信が出てきた。みなさん、応援を有難うね。アメリカ人の友人たちも、電話やメールをくれます。NYの旧友は帰りました。20代の頃の昔話しに夜が明けた。心のある友人や同志の皆さんの励ましが、伊勢爺を生かし続ける。コメント(48)10/18世界経済に暗雲拡がる昨日月曜日の朝、NY株式市場のベルが鳴る(9:30AM)前に、ドイツのメルケル宰相が、“ユーロ危機は終わっていない~来年まで越す”と言ったために、それまで。“行け行け”調子だった投資家らは一斉に、売りに走った。ダウ終値は266マイナス。今朝は、1)フランスの国債格付けが下がる~2)中国の経済が、9.1と鈍化~3)IBMやゴールドマン・サックスの収益が4%も下げたというニュースで、ダウは、現在60マイナス。鉱山大手のリオ・テイントは、中国、欧州、USの需要が下がると見られて、銅、鉄が下落した。今日、バーナンキ連銀議長の談話があると。連銀の理事たちは、再び米国債買い付けを薦めている。ゼロ金利だけでは、経済失速だと言うのだ。さあ、日本人にとっては、日本の経済だが、世界中が後退していくからどうにもならない。そこへ、経営能力ゼロの野田泥鰌内閣が日本を運転中なのだ。民主党には、政党綱領がないばかりか、“ないカネを配る”ぐらいしか、国家政策が全く無い。やっていることは、高校生のホームルーム政治。自民党政権が戻るまで、日本は貧しくなっていくと思っていい。総理大臣には向かない。民主党は「負け犬の集団」だから。「喧嘩に負けて、シッポをまいて逃げる犬~勝負や競争に負けてすごすごと引き下がる者」を差していう。「負け犬の遠吠え」「負け犬根性」などと侮蔑される。負け犬(敗者)は集団に頼る。自分ひとりで生きる自信がないからだ。その心理は社会に頼りたい。そのため、社会主義に心が傾く。犬は本来、群れを形成し集団で生活する社会的動物である。このため主従関係がはっきりしており、犬自身が強いと認めた相手には絶対に逆らわない。転じて人間関係においても、他に服従し使役される存在を指して「負け犬」と形容するほか、彼らは強い相手には牙を剥くことがないゆえに戦う前から負けを認めているとしてこのように形容する。通常は強い侮蔑を含む語である。慣用句としての「負け犬の遠吠え」とは、弱い犬は我が身が絶対安全な場所にあると判断している場合にのみ、ことさら大きな声で吠えることから、いわゆる負け惜しみも含め立場的に弱い人間の弁が立つ様子を揶揄した言葉である。自ら助くる者を助く」という精神を持つ者たちだ。社会に頼らず、自給自足の自立心を持つ人間たちだ。国民ひとりひとりは、国の防衛や治安を政府に頼るしかない。退職後の年金もそうだ。「子供手当て」や「高校無償化」とは一体全体なんだ?野田泥鰌政権は、年金需給年齢を68歳まで引き上げるのだと。いくら、村田蓮舫(蓮舫の実名)が「仕分け」とやらを弄くっても、そんな巨大なカネは出ない。そればかりか、国益直属の科学技術の予算を削ろうとしたバカ者である。この野田泥鰌は、"少子化が年金を圧迫する”とバカのひとつ覚えだ。国民の総合力で「国民総生産」を上げることが答えなのだ。”我慢するところは我慢する”といった全国民の総意を取り付けることだ。“日本経済は伸びない”と財務大臣である安住は言った。典型的な負け犬である。観察していて、「負け犬根性」を持っていると感じるのは伊勢爺だけだろうか?東北大震災復興の姿勢にも見える。民主党同志のご機嫌を伺っている。こんな「負け犬」が国防の最高司令官が勤まるはずがない。東北大震災復興でも、“禍転じて福となす”という気概がない。“被害者の方たちが気の毒、、”と言うばかり。・か・ら、“何をどうする”という馬力が必要なんだよ。民主党は、「負け犬の集団」だよ。背骨の隋まで染み込んだ劣等感は治らないものだ。台湾海峡をパトロールする護衛艦。中華民国(台湾)の軍隊。徴兵制を採用しており下士官、兵は主に徴兵~将校は志願により構成されている。戦時には海岸巡防署が国軍に編入される。警政署など司法警察は補助戦力として国軍に編入される。中華民国軍は中華民国憲法第36条に規定されており、中華民国総統が陸海空軍の統帥権を持つ。第20条の規定により、徴兵制が敷かれており、満19歳以上の男子は、12カ月間の兵役義務(2003年までは22カ月、現在は12ヶ月)を課せられている。国軍である中華民国軍は、正規軍で陸軍約20万人、海軍約5万人、空軍約5万人、予備役で約165万人の兵力を擁している。徴兵期間は12ヶ月と短縮されているが、実際は除隊しても仕事が無いなどの理由から除隊せず職業軍人となる場合が多い。1949年以降の"中華人民共和国との軍事的対立”を背景として、中華民国の軍事施設には最新鋭の兵器~軍用機~軍用船が装備されており、2005年度の国防関係予算は国家予算全体の約15%に相当する2,453億元(約7,400億円)となっている。新型戦闘機の数が多く防衛能力は高い。近年では国防関係予算の削減が行なわれており、政府は特別予算を組むなどして対応している。段階的に規模を縮小していく予定で、徴兵制度は2014年に廃止される予定である。削減分の予算の一部は兵器の充実に回す予定だが、野党などから国防費を急増させる中国との軍事格差がますます広がるとの懸念も出ている。4ヶ月の軍事教練期間は残す予定である。より中華民国軍は帝国陸軍と戦闘状態に入る(抗日戦争)。中華民国軍は中独合作により1927年からドイツ陸軍から軍事顧問団を受け入れて軍備の近代化を図っていた。これは1938年頃まで存続した。上海の防衛陣地ゼークト・ラインは有名である。大日本帝国陸軍に比べ装備・士気ともに劣悪な状態であった。そのため、”たびたび日本陸軍に敗北、首都南京も遷都せざるを得なかった”という見方がある。その一方、"士気は旺盛で、装備も各国の援助で日本より優れていたから、それは間違いである”という見方もある。実際に日本からドイツに対し、軍事援助をやめるよう申し入れたこともあった。当時日本では中華民国軍を国民政府軍(国府軍)、あるいは「国民党軍()と呼んだ。呼ぶことも多くなり、当時の日本の家庭で貼られていた防空ポスターなどでその呼称を見ることが可能である。アメリカからの義勇軍(フライングタイガース)の支援や、中国共産党の人民解放軍(八路軍)のゲリラ戦や、援蒋ルート経由で持ち込まれる連合国軍の支援物資により戦線を膠着状態に持ち込むことに成功する。国共内戦に敗れ中華民国は台湾へ退避、中華民国軍もそれに従った。中華民国軍はアメリカ軍の軍事顧問や極秘に招聘した旧日本陸軍の教官団(白団)による指導を受け再建、その後も福建省金門島付近でたびたび人民解放軍と直接対峙した(八二三砲戦)。1947年(民国36年)に海軍の一部として海軍陸戦隊(海兵隊に相当)を発足させる。再編され全師団が旅団に改編された。常設の師団は存在しない。台湾人の男子は、男らしいよ。伊勢青年の愛人であった台湾女性の兄たちは、米海軍サンデイエゴ基地の医者や東京に勤める銀行の偉いさんだった。自分に比べて、彼らは成熟した大人だと感じた。儀仗兵兵員数は5万強である。台湾国防部(運用を担うのは海軍)にとってイージス艦の導入(実践配備)は悲願である。ド級ミサイル駆逐艦の配備により、台湾海峡の海軍力の均衡は当面保たれることになった。詳細は中華民国海軍の項目を参照。