そんな記述より、実話を語った方がよい。著名な街医者が代議士に立候補を決意した直後、左腕の血管から蚯蚓(みみず)のような生き物が突き出てきた。びっくりしてよく見たら、これが昔、医学部で習った肝臓ジストマの実物であった。おれは肝臓ジストマ病か、と悟り立候補を突如、断念した。「おれは、川魚の生など食べたことはないぞ」と原因をつらつら考えても心当たりは無かったが、遂につきとめた。熊を撃ちに行って、肉を刺身で食った。熊は渓流のザリガニを食っていて、そのザリガニに肝臓ジストマがくっついていたとわかった。体内のジストマを退治する薬はない(現在の医学ではどうなのかは知らない)。中国人は福建省など沿岸部のごく一部の人を除いて、魚は長江(揚子江)をはじめ多くの川や湖の、つまり淡水魚だけに頼っていて、肝臓ジストマの恐ろしさを知っているから、生の魚は絶対、食べなかった。トウ小平と一緒に来た外相・黄華さんが東京・築地の料亭・新喜楽で鮪の刺身1切れを死ぬ思いで呑み込んだのは、それが日本政府の公式宴席であり、そのメイン・デッシュだったからである。外交儀礼上食べないわけにいかなかったのである。集団で親探しに初めて来日したのは昭和56年の早春だった。懐かしかろうとの誤った感覚である。中国人が生魚を食べないのは知っているが、この人たちは日本人だから、と思ったのかどうか。「母国でこれほど侮辱されるとは心外だ」と怒り、とんぼ返りしようと言い出した。中国の人は冷いご飯も食べない。それなのに母国は冷いメシに生の魚を乗っけて食えという、何たる虐待か、何たる屈辱かと感じたのである。最近では、中国からやってきた学生やアルバイトの好きな日本食の一番は寿司である。ジストマの事情を知ってしまえば、これほど美味しい物はないそうだ。奢るこちらは勘定で肝を冷やすが。「この世で初めて海鼠(なまこ)を食った奴は偉かった」といわれる。それぐらい、何でも初めてそれが毒でないことを確かめた人間は偉い。牲者はたくさん出たことだろう。ため、田中角栄首相が訪中した時、中国側が人民大会堂で初めて出してきたメニューは海鼠の醤油煮だった。田中さんより前に来たニクソン米大統領にも提供しようとしたのだが、アメリカ側に事前に断られたと通訳の中国人がこっそり教えてくれた。以上を書いたのが確か2003年である。あれから中国は驚異的な経済発展を遂げた。それに応じて食べ物も変化し、都市では今まではメニューに無かった牛肉が盛んに消費されるようになった。それに伴って過食から来る糖尿病患者が相当な勢いで増えて━いる。問題の魚の生食についても2007年3月1日発売(3月8日号)の「週刊文春」57ページによると中国のマグロ販売量は、中国農業省の調査によると、2006年上半期だけで50%から60%も伸びている。経済発展著しい中国が異常なスピードで鮪の消費量を増加させている事実は意外に知られていない。日本料理店ばかりでなく、北京や上海の高級スーパーにはパック入りの刺身や寿司が並ぶ、という。共産主義政治でありながら経済は資本主義。物流が資本主義になれば食べ物は資本主義になる。肝臓ジストマが居ないと分れば中国人がマグロだけでなく生魚を食べるようになるのは当然だ。とう小平の現代化には5つ目があったのか。「認知症」の講演を聴きに行きました。その時、「こんな症状があったら要注意!」という話から始まり、下記の11の指摘がありました。感覚が不確かになった5、病院からもらった薬の管理ができなくなった6、以前はあった関心や興味が失われた7、水道の蛇口やガス栓の閉め忘れが目立つ8、財布を盗まれたといって騒ぐ9、複雑なテレビドラマの内容が理解できない10、計算のまちがいが多くなった11、ささいなことで怒りっぽくなった「これらがいくつかあったり、半年以上続いている時は、専門病院へ行きましょう」といわれました。私自身、同じことを言ったり、物の名前が出てこなかったり、置き忘れやささいな事で怒りっぽくなったなあと思い当たるフシがいくつもありました。専門診療の対象といわれてしまうと本当にショックです。「認知症」というと周りの人に迷惑をかけてしまう問題行動がクローズアップして、その印象が強いのですが、新しいことが覚えられない記憶障害もそうです。かた自身の不安は、時間や場所がわからなくなったり、体験そのものを忘れていく中で暮らしているのですから、自分以外の外界のすべてが不安要因になってしまうのです。ご本人は真剣に外界を理解しようとしているのですが、家族は「ボケ」「痴呆」ということばの印象から、「認知症だからわからないだろう、理解できないだろう」と思い込んでいる例が多くみられます。診察室でなんとご本人を目の前にして「認知症高齢者」の失態を平気でドクターに訴えたり、「母さんがボケてしまって」とはばかりもなく言ってしまったりします。その瞬間に、ご本人はその家族に対してまた不安をつのらせてしまいます。話を向けられたドクターも、ご本人を前にしてウンウンとうなづくべきか、ほんとうは困っているのです。うなづけば家族は安心しますが、ご本人はドクターへの信頼感をなくしてしまいます。「まだらボケ」とか言いますが、「正気の時もあるからやっかいだ」と表現されるご家族もあります。それは逆で、やっかいと考えるのではなく正気の部分があるのならその正気の部分を生かして日常生活を維持するようにしむけてみませんか。「認知症」があっても、くりかえし続けている一定の日常生活はできるはずです。老年期以前の過去の生活を思い出させてあげると、高齢者は自分の価値を再発見し、意欲も湧いてくるとききました。高齢者にとって脳機能の低下だけではなく、視覚や聴覚、味覚や嗅覚などの感覚もおとろえてきていることを理解してあげてください。すべてを「認知症」の一言でかたづけてしまわないで下さい。見えやすくする、聞こえやすくするというような場面の工夫で問題行動が小さくなることもあります。「認知症だからわからないだろう」と思い込むのは大まちがいです。「言ってもしかたない」と決めつけるのは悪循環です。「認知症」の方の感じる外界への不安を考えると、情報が遮断されると余計に不安が大きくなります。情報を与えることが不安の軽減につながります。そのために外出しましょう。「認知症」には「散歩」の効果があります。外界の空気は聴覚、視覚、嗅覚への刺激になり、脳の活性化につながります。当時、石破氏が就任打診を断った理由は、安倍首相との安保政策に関する考え方の相違だった。石破氏は全面的行使が可能だと主張していた。安倍首相は周囲にこう話していた。控えめな限定行使論でも大きな反発が予想できるのに、いきなり全面行使をいっても現実的ではないとみていた。結局、石破氏はこの時は地方創生担当相を受諾して入閣したが、28年8月の内閣改造時には閣内残留を峻拒(しゅんきょ)した。破氏自身はこう自嘲してみせた。「私みたいな馬鹿が、1人ぐらいいたっていいじゃないか...」これ以上、考え方の異なる安倍首相の下では働きたくないという意志を貫いたのは確かに自分自身に対して「正直」で「公正」だったとはいえる。それと同時に、安倍首相の政治手法とは対照的でもある。反対票を投じて「刺客」を送られた保守派の同志議員らについて、こううめくように話していた。「彼らは間違っている。権力の近くにいなければならない。安倍首相は、憲法改正をはじめ大きな目標を「責任」を持って「実行」していくためには、小異は捨てる覚悟だった。2人が選んだスローガンに、それぞれの個性が浮かび上がる。EV開発に狂奔する中国、便乗するトヨタ、日産はたして電気自動車(EV)が次世代カーのメインとなるのか?まず連想することは中国における太陽光パネルと風力発電の現在の無惨な姿だ。中国は太陽光パネルを奨励し、政府は巨額の補助金をつけた。雨後の筍、あちこちに太陽光パネルの製造メーカーが出現し、補助金もあって廉価で輸出してきた。いたウハウハ時代は終わった。ダンピング訴訟をWTO加盟国の多くからおこされた上、中国政府の手厚い補助金がストップ。当該産業は壊滅状態である。風力発電も補助金がつくと訊くや70以上の即席メーカーが乱立し、風の吹かない場所にも風力発電を建てた。ところが、その3分の1が送電線に繋がっていなかった。マンガのようなお粗末。造を続けているが、ほかのメーカーは倒産、或いは異業種へ転換した。EV(電気自動車)である。中国はこれを次世代カーのトップに位置づけた。最初の頃、お手並み拝見だった日欧米も、巨大市場が全体主義国家ゆえにトップダウンでEVを目指すとなると、座視するわけにはいかなくなった。いうのも、「戦争は発明の母」という。ガソリン輸入を一日に900万バーレルという消費大国のチャイナとしては、脱ガソリンを目指す強い動機があり、また次世代技術競争を日米欧との「戦争」と認識しているがゆえに開発にかける意気込みは熾烈だ。中国でEV自動車開発には既存メーカー北京汽車集団のほか、後発の吉利(ジーリー)とBVDがある。ほかのメーカーもEVカーに参入した。世界の自動車メーカーがEV開発に眼の色を変えるだろう。現況では48万台のEV試作車が中国で売れたそうな。米国はテスラの大ブレークが手伝って、11万台の販売実績。ところが日本では僅かに2万台だった(2017年度販売速報)。日本がなにゆえに冷淡だったかと言えば、省エネ・エンジンで世界のトップ、そのうえにハイブリット車が市場を席巻したからだ。EVは、充電に時間がかかり、電池は容積が大きいので車内は窮屈になる。中国の第1号となったBVDの試作車は1人しか座れず、アクセルに足が届かないほど電池の体積が大きかった。▲数あるアキレス腱を克服できるのか?充電スタンドが圧倒的に不足しており、平均8時間。急速充電でも2時間を要し、家庭での充電は十四時間以上かかる。不便極まりないが、なにしろ習近平政権が、「目玉」として奨励している。なれば中国市場だけに限定して、トヨタも日産も製造に動き出した。勝算はあるのか、といえば話は別である。自動車メーカーには世界シェア競争という別の競争があるのだ。トヨタは上海汽車集団と共同生産し、2020年販売を目指す。日産は年内に新ブランド「リーフ」を投入する。ホンダは現地合弁でEV生産に踏み切る。トラック業界もいすず、三菱ふそう、日野が前向きで、一番乗りのいすゞは2018年内にEVトラックを試作し、20年に量産体制に移行するとしている。軽量級3トンのエルフが投入される。トラックはディーゼルが主流で、出力と重量の関係からガソリンは不向きとされる。その上に急速充電でも100キロしか走れないという弱点を、いかに技術的に超えるか。三菱ふそうはリチウム・イオン電池6個のパッケージを搭載し、急速充電と併行で、すでに試走車はコンビニの配送に実験的に投入されている。これは巨大な中国市場を狙うボルボ、ダイムラーなどの動きを睨んでの動きと言える。世界シェアの90%を担うようにするという日中協同の動きである。日本は急速充電「チャデモ」規格をすでに開発し、設置もしている。充電スタンドは、全国1万8000箇所デしかない。EVが普及していないからだ。対して中国の急速充電規格は「GB・T」で、技術は劣るが、中国はEVブームがあるため設置箇所はダントツの22万箇所。欧州勢の「コンボ」はまだ7000ケ所に過ぎない。場が拡大すると見込んでいる。これはしかも中国側から規格統一がよびかけられてきた。中国と共同作業というのはリスクの森である。実情は次のようである。中国単独での開発には無理がある上、基本特許を欧米日に押さえられていて、開発上の隘路がある。充電装置は日本とドイツに依拠せざるを得ない。電池は原料のリチウムとコバルト鉱区は確保したが、肝腎の電池開発は、日本に頼らないと先へ進めない。湾)、サムソン、そして日本である。▲中国は巧妙な規制をかけ、外国勢の開発を義務づける。磁力か、魔力か2019年に中国はNEV(新エネルギー車)と総称する自動車シェアの規制に乗り出すようである。自国に都合の良い、身勝手な措置だが、外国勢は、この規制を無視できない。中国の磁力か、魔力か、いや催眠術か。具体的には輸入車の10%がNEVでなければならないという、中国でしか有効性がないが、強制力を伴う法的規制で対応する。この場合、NEVの範疇には、EV(電気自動車)、FCV(燃料電池車)、PHV(プラグイン・ハイブリッド車)が含まれるが、日本が特異のプリウスなどの「ハイブリッド車」は除外される。2030年にはガソリン車は全体の3分の1にまで減少すると予測されている。このためトヨタはスポーツ多目的EVを中国で2020年に投入し、ホンダは中国専用EVとして「理念」(現地ブランド)を投入する欧米勢もテスラが新工場を上海に、中国最大の販売台数を誇る独フォルクスワーゲンは、1000億ドルを投じて新工場などで対応する。米国のテスラだが、上海に車と電池の一貫工場を立ち上げ、年間50万台を目指すというのだが、テスラ自体が有利子負債の巨額に経営がふらつき、また同社の電池を米ネバタ州で生産しているパナソニックが、この中国作戦を首肯するか、どうかも定かではない。フォルクスワーゲンは、もっと鼻息が荒く年間250万台を豪語している。確かな裏付けは今のところない。▲自動運転開発も中国が先頭を走るようだが。動運転は、自動車産業の「産業地図」を変革するダイナミズムをともなうリスクが存在する。自動運転は、第一にAI、第二に半導体、第三に部品制御システムとなって、従来のようにエンジンから車体ボディ、窓ガラスなどと系列メーカーが基軸の「ピラミッド型の構造」が、系列を飛び越えた産業構造に変化する。連衡を組むことが決まった。アリババ、テンセント、華為技術などが重慶に開発センター、半導体工場などを新設することが決まっている。半導体は米インテルが先頭を走り、サムソン、TSMCが並ぶが、日本は東芝のスキャンダルなどがあって相当に出遅れた。立、三菱電機が組んだ「ルネサス」が戦列に加わった。ルネサスは米IDT(インタグレーテッド・デバイス・テクノロジー社)を6600億円で買収し、一気に第一線への復帰を目指す。これも自動運転絡みである。トランプ政権が、このルネサスのIDT買収にGOサインを出すか、どうかは不透明である。リアリズムが日本を救う』(育鵬社)@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@「右も左も真っ暗闇じゃぁ、ござんせんか」と鶴田浩二が陰鬱に謳った。昭和30年代の終わりから40年代を通して全共闘、ノンセクト・ラジカルのシンボルは鶴田と高倉健だった。心情的共鳴が深かったのは保守・民族派だった。昭和40年に燃え尽きた学生運動。伴わない使命感を、徒らに燃やす何かがあった。