しては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、及びポリビニルメチルエーテル等のビニル系高分子、ポリアクリルアミド、ポリアクリル酸又はそのアルカリ金属塩、水溶性スチレンアクリル樹脂等のアクリル系樹脂、水溶性スチレンマレイン酸樹脂、水溶性ビニルナフタレンアクリル樹脂、水溶性ビニルナフタレンマレイン酸樹脂、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、β−ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物のアルカリ金属塩、四級アンモニウムやアミノ基等のカチオン性官能基の塩を側鎖に有する高分子化合物が挙げられる。0143中でも、顔料の分散安定性と凝集性の観点から、カルボキシ基を含む高分子化合物が好ましく、例えば、水溶性スチレンアクリル樹脂等のアクリル系樹脂、水溶性スチレンマレイン酸樹脂、水溶性ビニルナフタレンアクリル樹脂、及び水溶性ビニルナフタレンマレイン酸樹脂等のカルボキシ基を含む高分子化合物が特に好ましい。0144非架橋ポリマー分散剤のうち非水溶性分散剤としては、疎水性部と親水性部との両方を有するポリマーを用いることができる。非水溶性分散剤としては、例えば、スチレン−(メタ)アクリル酸共重合体、スチレン−(メタ)アクリル酸−(メタ)アクリル酸エステル共重合体、(メタ)アクリル酸エステル−(メタ)アクリル酸共重合体、ポリエチレングリコール(メタ)アクリレート−(メタ)アクリル酸共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体が挙げられる。スチレン−(メタ)アクリル酸共重合体、(メタ)アクリル酸エステル−(メタ)アクリル酸共重合体、ポリエチレングリコール(メタ)アクリレート−(メタ)アクリル酸共重合体、及びスチレン−マレイン酸共重合体は、2元共重合体であってもよく、3元以上の共重合体であってもよい。非架橋ポリマー分散剤としては、これらのうち、(メタ)アクリル酸エステル−(メタ)アクリル酸共重合体が好ましく、ベンジル(メタ)アクリレート−(メタ)アクリル酸−メチル(メタ)アクリレート3元共重合体が特に好ましい。(メタ)アクリル酸は、アクリル酸又はメタクリル酸を指し、(メタ)アクリレートは、アクリレート又はメタクリレートを指す。共重合体は、ランダム共重合体でもよく、ブロック共重合体でもよく、グラフト共重合体でもよい。0145非架橋ポリマー分散剤の重量平均分子量としては、3,000〜200,000が好ましく、より好ましくは5,000〜100,000、更に好ましくは5,000〜80,000、特に好ましくは10,000〜60,000である。重量平均分子量は既述の方法により測定することができる。)の酸価よりも大きいことが好ましい。0147架橋ポリマー分散剤は、架橋剤によりポリマー(未架橋のポリマー)が架橋されることで形成される。ポリマーとしては、特に制限されず、種々のポリマーを用いることができるが、中でも、水溶性分散剤として機能し得るポリビニル類、ポリウレタン類、及びポリエステル類等が好ましく、ポリビニル類がより好ましい。ポリマーは、共重合成分としてカルボキシ基含有モノマーを用いて得られる共重合体であることが好ましい。カルボキシ基含有モノマーとしては、例えば、(メタ)アクリル酸、β−カルボキシエチルアクリレート、フマル酸、イタコン酸、マレイン酸、クロトン酸等のカルボキシ基を含有するモノマーが挙げられる。これらのモノマーの中でも、ポリマーの架橋性及び分散安定性の観点から、(メタ)アクリル酸、及びβ−カルボキシエチルアクリレートが好ましい。0148ポリマーは、架橋剤により架橋されるため、架橋剤により架橋可能な官能基を有する。架橋可能な官能基としては、特に限定されず、例えば、カルボキシ基又はその塩、イソシアネート基、エポキシ基が挙げられるが、分散性向上の観点からカルボキシ基又はその塩が好ましい。0149ポリマーの酸価は、ポリマーの水溶性の観点から、90mgKOH/g以上であることが好ましく、95mgKOH/g以上であることがより好ましい。顔料の分散性、及び分散安定性の観点から、100mgKOH/g〜180mgKOH/gであることが好ましく、100mgKOH/g〜170mgKOH/gであることがより好ましく、100mgKOH/g〜160mgKOH/gがさらに好ましい。酸価はJIS規格(JISK0070:1992)に記載の方法により測定することができる。0150ポリマーの重量平均分子量(Mw)は、5,0000〜120,000が好ましく、6,0000〜120,000がより好ましく、6,0000〜100,000がさらに好ましく、6,0000〜90,000が特に好ましい。重量平均分子量は既述の方法により測定することができる。0151ポリマーは、さらに、疎水性モノマーの少なくとも1種を共重合成分として有していることが好ましい。疎水性モノマーとしては、例えば、炭素数が1〜20のアルキル(メタ)アクリレート、ベンジル(メタ)アクリレート及びフェノキシエチル(メタ)アクリレート等の芳香環基を有する(メタ)アクリレート、スチレン及びその誘導体が挙げられる。ポリマーの共重合形態は特に制限されず、ポリマーは、ランダムポリマーでもよく、ブロックポリマーでもよく、グラフトポリマーでもよい。0152ポリマーの合成方法は、特に限定されないが、ビニルモノマーのランダム重合が分散安定性の点で好ましい。0153架橋剤は、ポリマーと反応する部位を2つ以上有している化合物であれば、特に限定されないが、中でもカルボキシ基との反応性に優れている点から、2つ以上のエポキシ基を有する化合物(2官能以上のエポキシ化合物)が好ましい。架橋剤としては、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、1,6−へキサンジオールジグリシジルエーテル、ジエチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、ジプロピレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテルが挙げられる。中でも、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、ジエチレングリコールジグリシジルエーテル、及びトリメチロールプロパントリグリシジルエーテルが好ましい。0154顔料に架橋ポリマー分散剤を被覆する方法としては、例えば、顔料を水溶性又は水不溶性のポリマーを用いて分散した後に、架橋剤によりポリマーを架橋することで顔料分散物を作製する方法が挙げられる。0155インク組成物において、顔料と分散剤との質量比(顔料:分散剤)としては、1:0.06〜1:3の範囲が好ましく、1:0.125〜1:2の範囲がより好ましく、更に好ましくは1:0.125〜1:1.5である。)としては、10nm〜200nmが好ましく、10nm〜150nmがより好ましく、10nm〜100nmがさらに好ましい。平均粒子径は、200nm以下であると色再現性が良好になり、インクジェット法で打滴する際の打滴特性が良好になり、10nm以上であると耐光性が良好になる。顔料の粒径分布に関しては、特に制限はなく、広い粒径分布又は単分散性の粒径分布のいずれであってもよい。単分散性の粒径分布を持つ顔料を2種以上混合して使用してもよい。顔料の平均粒子径及び粒径分布は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA−EX150(日機装(株)製)を用いて、動的光散乱法により体積平均粒子径を測定することにより求められるものである。0157顔料のインク組成物中における含有量としては、画像濃度の観点から、インク組成物全質量に対して、1質量%〜25質量%であることが好ましく、2質量%〜20質量%がより好ましく、2質量%〜10質量%が特に好ましい。顔料は、1種単独で又は2種以上を組合せて使用してもよい。0158(染料)染料としては公知の染料を特に制限なく用いることができ、例えば、特開2001−115066号公報、特開2001−335714号公報、特開2002−249677号公報に記載の染料を本発明の一実施形態においても好適に用いることができる。染料を用いる場合には、染料を水不溶性の担体に保持したものを用いてもよい。染料を保持した担体(水不溶性着色粒子)は、分散剤を用いて水系分散物として用いることができる。これらの複合材料を用いることができる。具体的には、特開2001−181549号公報、及び特開2007−169418号公報等に記載の担体を本発明の一実施形態においても好適に用いることができる。0159[樹脂粒子]インク組成物は、樹脂粒子の少なくとも1種を含むことが好ましい。樹脂粒子は、前述のポリマー分散剤(顔料の少なくとも一部を覆うポリマー分散剤)とは異なり、顔料とは別に存在している粒子である。インク組成物に樹脂粒子を含む場合、樹脂粒子は、前述の凝集性化合物と接触することで凝集する。樹脂粒子は、前述の凝集性化合物と接触した際の凝集性に優れる点から、スルホ基以外のアニオン性の解離基を有する樹脂粒子が好ましい。スルホ基以外のアニオン性の解離基を有する樹脂粒子の詳細は後述する。アニオン性解離基としてスルホ基を有する樹脂粒子は、樹脂粒子自体の分散安定性が大きく向上するため、処理液の凝集性化合物と接触しても凝集せず、画像形成が困難となるため好ましくない。0160樹脂粒子は、非水溶性又は難水溶性の樹脂粒子であることが好ましい。「非水溶性又は難水溶性」であるとは、樹脂を105°Cで2時間乾燥させた後、25°Cの水100g中に溶解させた際に、その溶解量が15g以下であることをいう。インクの連続吐出性及び吐出安定性が向上する観点から、溶解量は好ましくは10g以下、より好ましくは5g以下であり、更に好ましくは1g以下である。溶解量は、非水溶性又は難水溶性の樹脂粒子の塩生成基の種類に応じて、水酸化ナトリウム又は酢酸で100%中和した際の溶解量である。0161樹脂粒子としては、熱可塑性樹脂及び熱硬化性樹脂のいずれの粒子であってもよく、例えば、変性のアクリル系樹脂、エポキシ系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリエーテル系樹脂、ポリアミド系樹脂、不飽和ポリエステル系樹脂、フェノール系樹脂、シリコーン系樹脂、フッ素系樹脂、ポリビニル系樹脂(例えば、塩化ビニル、酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール)、ポリエステル系樹脂(例えば、アルキド樹脂、フタル酸樹脂)、アミノ系材料(例えば、メラミン樹脂、メラミンホルムアルデヒド樹脂、アミノアルキド共縮合樹脂、ユリア樹脂、尿素樹脂)、又はこれらの共重合体若しくは混合物などのアニオン性基を有する樹脂の粒子が挙げられる。これらの樹脂粒子のうち、変性のアクリル系樹脂(アニオン性のアクリル系樹脂)は、例えば、スルホ基以外のアニオン性の解離性基を有するアクリルモノマー(アニオン性基含有アクリルモノマー)及び必要に応じてアニオン性の解離性基含有アクリルモノマーと共重合可能な他のモノマーを溶剤中で重合して得られる。アニオン性の解離性基含有アクリルモノマーとしては、例えば、カルボキシ基、及びホスホン酸基からなる群より選ばれる1以上を有するアクリルモノマーが挙げられる。中でもカルボキシ基を有するアクリルモノマー(例えば、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、エタアクリル酸、プロピルアクリル酸、イソプロピルアクリル酸、イタコン酸、フマル酸)が好ましく、特にはアクリル酸又はメタクリル酸が好ましい。)であること好ましい。より分散状態とした際、ポリマー自身が有する官能基(特に酸性基又はその塩)によって、水性媒体中で分散状態となり得る水不溶性ポリマーをいう。分散状態とは、水性媒体中に水不溶性ポリマーが液体状態で分散された乳化状態(エマルジョン)、及び水性媒体中に水不溶性ポリマーが固体状態で分散された分散状態(サスペンジョン)の両方の状態を含む。水性媒体は水を含む媒体を指す。水性媒体は、必要に応じて親水性有機溶剤を含んでいてもよい。水性媒体は、水と水に対して0.2質量%以下の親水性有機溶剤とが含まれることが好ましく、水のみであることがより好ましい。水性分散物の調製方法としては、転相乳化法が挙げられる。転相乳化法としては、例えば、自己分散性樹脂を、溶媒(例えば、水溶性有機溶剤)中に溶解又は分散させた後、界面活性剤を添加せずにそのまま水中に投入し、自己分散性樹脂が有する塩生成基(例えば、酸性基)を中和した状態で、攪拌及び混合し、溶媒を除去した後、乳化又は分散状態となった水性分散物を得る方法が挙げられる。0164また、自己分散性樹脂における安定な乳化又は分散状態とは、水不溶性ポリマー30gを70gの有機溶剤(例えば、メチルエチルケトン)に溶解した溶液、水不溶性ポリマーの塩生成基を100%中和できる中和剤(塩生成基がアニオン性の場合は水酸化ナトリウム、カチオン性の場合は酢酸)、及び水200gを混合、攪拌(装置:攪拌羽根付き攪拌装置、回転数200rpm、30分間、25°C)した後、混合液から有機溶剤を除去した後でも、乳化又は分散状態が、25°Cで少なくとも1週間安定に存在する状態(即ち、沈殿を目視で確認できない状態)であることをいう。0165また、自己分散性樹脂における乳化又は分散状態の安定性は、遠心分離による沈降の加速試験によっても確認することができる。遠心分離による、沈降の加速試験による安定性は、例えば、上記の方法により得られた樹脂粒子の水性分散物を、固形分濃度25質量%に調整した後、12000rpmで一時間遠心分離し、遠心分離後の上澄みの固形分濃度を測定することによって評価できる。遠心分離前の固形分濃度に対する遠心分離後の固形分濃度の比が大きければ(1に近い数値であれば)、遠心分離による樹脂粒子の沈降が生じない、すなわち、樹脂粒子の水性分散物がより安定であることを意味する。遠心分離前後での固形分濃度の比が0.8以上であることが好ましく、0.9以上であることがより好ましく、0.95以上であることが特に好ましい。0166自己分散性樹脂は、分散状態としたときに水溶性を示す水溶性成分の含有量が10質量%以下であることが好ましく、8質量%以下であることがより好ましく、6質量%以下であることがさらに好ましい。水溶性成分を10質量%以下とすることで、樹脂粒子の膨潤及び樹脂粒子同士の融着を効果的に抑制し、より安定な分散状態を維持することができる。インク組成物の粘度上昇を抑制でき、例えば、インク組成物をインクジェット法に適用する場合に、吐出安定性がより良好になる。水溶性成分とは、自己分散性樹脂に含有される化合物であって、自己分散性樹脂を分散状態にした場合に水に溶解する化合物をいう。水溶性成分は自己分散性樹脂を製造する際に、副生又は混入する水溶性の化合物である。0167水不溶性ポリマーの主鎖骨格としては、特に制限は無く、例えば、ビニルポリマー、縮合系ポリマー(例えば、エポキシ樹脂、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、セルロース、ポリエーテル、ポリウレア、ポリイミド、ポリカーボネート)を用いることができる。中で、特にビニルポリマーが好ましい。0168ビニルポリマー及びビニルポリマーを構成するモノマーの好適な例としては、特開2001−181549号公報及び特開2002−88294号公報に記載されているものを挙げることができる。イニファーターを用いたビニルモノマーのラジカル重合、開始剤又は停止剤のどちらかに解離性基(又は解離性基に誘導できる置換基)を有する化合物を用いたイオン重合によって高分子鎖の末端に解離性基を導入したビニルポリマーも使用できる。縮合系ポリマーと縮合系ポリマーを構成するモノマーの好適な例としては、特開2001−247787号公報に記載されているものを挙げることができる。0169樹脂粒子は、分散安定性の観点から、親水性の構成単位と、芳香族基含有モノマー又は環状脂肪族基含有モノマーに由来する構成単位と、を含む水不溶性ポリマーを含むことが好ましい。0170「親水性の構成単位」は、親水性基含有モノマーに由来する構成単であれば特に制限はなく、1種の親水性基含有モノマーに由来する構成単位であってもよく、2種以上の親水性基含有モノマーに由来する構成単位であってもよい。親水性基としては、スルホ基を除いては特に制限はなく、解離性基であってもよく、ノニオン性親水性基であってもよい。親水性基は、形成された乳化又は分散状態の安定性の観点から、解離性基であることが好ましく、アニオン性の解離基であることがより好ましい。樹脂粒子としては、アニオン性の解離基を有する樹脂粒子であることが好ましい。解離性基としては、カルボキシ基、及びリン酸基などが挙げられ、中でも、インク組成物を構成した場合の定着性の観点から、カルボキシ基が好ましい。0171親水性基含有モノマーは、分散安定性と凝集性の観点から、解離性基含有モノマーであることが好ましく、解離性基とエチレン性不飽和結合とを有する解離性基含有モノマーであることが好ましい。解離性基含有モノマーとしては、例えば、不飽和カルボン酸モノマー、不飽和スルホン酸モノマー、不飽和リン酸モノマーが挙げられる。0172不飽和カルボン酸モノマーとして、具体的には、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、及び2−メタクリロイルオキシメチルコハク酸等が挙げられる。不飽和リン酸モノマーとして具体的には、ビニルホスホン酸、ビニルホスフェート、ビス(メタクリロキシエチル)ホスフェート、ジフェニル−2−アクリルオキシエチルホスフェート、ジフェニル−2−メタクリルオキシエチルホスフェート、及びジブチル−2−アクリルオキシエチルホスフェート等が挙げられる。解離性基含有モノマーの中では、分散安定性、及び吐出安定性の観点から、不飽和カルボン酸モノマーが好ましく、アクリル酸及びメタクリル酸がより好ましい。0173樹脂粒子は、分散安定性及び処理液と接触した際の凝集速度の観点から、カルボキシ基を有するポリマーを含むことが好ましく、カルボキシ基を有し、酸価が25mgKOH/g〜100mgKOH/gであるポリマーを含むことがより好ましい。酸価は、自己分散性と処理液と接触した際の凝集速度の観点から、25mgKOH/g〜80mgKOH/gであることがより好ましく、30mgKOH/g〜65mgKOHであることが特に好ましい。酸価は、25mgKOH/g以上であると分散安定性が良好になり、100mgKOH/g以下であると凝集性が向上する。酸価は既述の方法により測定することができる。0174芳香族基含有モノマーは、芳香族基と重合性基とを含む化合物であれば特に制限はない。芳香族基は芳香族炭化水素に由来する基であってもよく、芳香族複素環に由来する基であってもよい。芳香族基は、水性媒体中での粒子形状安定性の観点から、芳香族炭化水素に由来する芳香族基であることが好ましい。重合性基は、縮重合性の重合性基であってもよく、付加重合性の重合性基であってもよい。重合性基は、水性媒体中での粒子形状安定性の観点から、付加重合性の重合性基であることが好ましく、エチレン性不飽和結合を含む基であることがより好ましい。0175芳香族基含有モノマーは、芳香族炭化水素に由来する芳香族基とエチレン性不飽和結合とを有するモノマーであることが好ましい。芳香族基含有モノマーは、1種単独でも、2種以上を組み合わせて用いてもよい。芳香族基含有モノマーとしては、例えば、フェノキシエチル(メタ)アクリレート、ベンジル(メタ)アクリレート、フェニル(メタ)アクリレート、スチレン系モノマーが挙げられる。中でも、ポリマー鎖の親水性と疎水性のバランスとインク定着性の観点から、芳香族基含有(メタ)アクリレートモノマーが好ましく、フェノキシエチル(メタ)アクリレート、ベンジル(メタ)アクリレート、及びフェニル(メタ)アクリレートがより好ましく、フェノキシエチル(メタ)アクリレート、ベンジル(メタ)アクリレートが更に好ましい。「(メタ)アクリレート」は、アクリレート又はメタクリレートを意味する。(メタ)アクリレートモノマー(以下、脂環式(メタ)アクリレートということがある)がより好ましい。アルコールに由来する構成部位そのものであってもよく、連結基を介してアルコールに由来する構成部位に結合していてもよい。置換基を有してもよい。置換基としては、例えば、アルキル基、アルケニル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基、水酸基、1級アミノ基、2級アミノ基、3級アミノ基、アルキル又はアリールカルボニル基、シアノ基が挙げられる。炭素数が5〜20であることが好ましい。0178脂環式(メタ)アクリレートの具体例を以下に示すが、本発明の一実施形態はこれらに限定されるものではない。単環式(メタ)アクリレートとしては、シクロプロピル(メタ)アクリレート、シクロブチル(メタ)アクリレート、シクロペンチル(メタ)アクリレート、シクロヘキシル(メタ)アクリレート、シクロヘプチル(メタ)アクリレート、シクロオクチル(メタ)アクリレート、シクロノニル(メタ)アクリレート、及びシクロデシル(メタ)アクリレート等のシクロアルキル基の炭素数が3〜10のシクロアルキル(メタ)アクリレート等が挙げられる。2環式(メタ)アクリレートとしては、イソボルニル(メタ)アクリレート、及びノルボルニル(メタ)アクリレート等が挙げられる。3環式(メタ)アクリレートとしては、アダマンチル(メタ)アクリレート、ジシクロペンタニル(メタ)アクリレート、及びジシクロペンテニルオキシエチル(メタ)アクリレート等が挙げられる。これらは、それぞれ1種単独で又は2種以上を混合して用いることができる。ブロッキング耐性の観点から、2環式(メタ)アクリレート、及び3環式以上の多環式(メタ)アクリレートが好ましく、イソボルニル(メタ)アクリレート、アダマンチル(メタ)アクリレート、及びジシクロペンタニル(メタ)アクリレートがより好ましい。0180樹脂粒子の形成に用いる樹脂としては、(メタ)アクリレートモノマーに由来する構成単位を含むアクリル系樹脂が好ましく、芳香族基含有(メタ)アクリレートモノマー又は脂環式(メタ)アクリレートに由来する構成単位を含むアクリル系樹脂がより好ましい。樹脂粒子は、芳香族基含有(メタ)アクリレートモノマー又は脂環式(メタ)アクリレートに由来する構成単位を含み、その含有量が10質量%〜95質量%であることが好ましい。芳香族基含有(メタ)アクリレートモノマー又は脂環式(メタ)アクリレートの含有量が10質量%〜95質量%であることで、乳化又は分散状態の安定性が向上し、更にインク粘度の上昇を抑制することができる。脂環同士の疎水性相互作用による水性媒体中での粒子形状の安定化、粒子の適度な疎水化による水溶性成分量の低下の観点から、芳香族基含有(メタ)アクリレートモノマー又は脂環式(メタ)アクリレートの含有量が15質量%〜90質量%であることがより好ましく、15質量%〜80質量%であることがより好ましく、25質量%〜70質量%であることが特に好ましい。0181樹脂粒子の形成に用いる樹脂は、例えば、芳香族基含有モノマー又は環状脂肪族基含有モノマーに由来する構成単位と解離性基含有モノマーに由来する構成単位とを用いて形成することができる。必要に応じて、その他の構成単位を更に含んでいてもよい。0182その他の構成単位を形成するモノマーとしては、芳香族基含有モノマーと解離性基含有モノマーと共重合可能なモノマーであれば特に制限はない。中でも、ポリマー骨格の柔軟性やガラス転移温度(Tg)制御の容易さの観点から、アルキル基含有モノマーが好ましい。アルキル基含有モノマーとしては、例えば、メチル(メタ)アクリレート、エチル(メタ)アクリレート、イソプロピル(メタ)アクリレート、n−プロピル(メタ)アクリレート、n−ブチル(メタ)アクリレート、イソブチル(メタ)アクリレート、t−ブチル(メタ)アクリレート、ヘキシル(メタ)アクリレート、エチルヘキシル(メタ)アクリレート等のアルキル(メタ)アクリレート;ヒドロキシメチル(メタ)アクリレート、2−ヒドロキシエチル(メタ)アクリレート、2−ヒドロキシプロピル(メタ)アクリレート、4−ヒドロキシブチル(メタ)アクリレート、ヒドロキシペンチル(メタ)アクリレート、ヒドロキシヘキシル(メタ)アクリレート等の水酸基を有するエチレン性不飽和モノマー;ジメチルアミノエチル(メタ)アクリレート等のジアルキルアミノアルキル(メタ)アクリレート;N−ヒドロキシメチル(メタ)アクリルアミド、Nーヒドロキシエチル(メタ)アクリルアミド、N−ヒドロキシブチル(メタ)アクリルアミド等のN−ヒドロキシアルキル(メタ)アクリルアミド;N−メトキシメチル(メタ)アクリルアミド、N−エトキシメチル(メタ)アクリルアミド、N−(n−,イソ)ブトキシメチル(メタ)アクリルアミド、N−メトキシエチル(メタ)アクリルアミド、N−エトキシエチル(メタ)アクリルアミド、N−(n−、イソ)ブトキシエチル(メタ)アクリルアミド等のN−アルコキシアルキル(メタ)アクリルアミド等の(メタ)アクリルアミドが挙げられる。0183樹脂粒子を形成する水不溶性ポリマーの分子量範囲は、重量平均分子量で3,000〜200,000であることが好ましく、5,000〜150,000であることがより好ましく、10,000〜100,000であることが更に好ましい。重量平均分子量を3,000以上とすることで水溶性成分量を効果的に抑制することができる。重量平均分子量を200,000以下とすることで、分散安定性を高めることができる。重量平均分子量は、既述の方法で測定することができる。0184樹脂粒子を形成する水不溶性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、芳香族基含有(メタ)アクリレートモノマーに由来する構成単位(好ましくは、フェノキシエチル(メタ)アクリレートに由来する構成単位及び/又はベンジル(メタ)アクリレートに由来する構成単位)又は環状脂肪族基含有モノマー(好ましくは脂環式(メタ)アクリレート)を共重合比率として樹脂粒子の全質量の15質量%〜80質量%を含むことが好ましい。水不溶性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、芳香族基含有(メタ)アクリレートモノマー又は脂環式(メタ)アクリレートモノマーに由来する構成単位を共重合比率として15質量%〜80質量%と、カルボキシ基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位(好ましくは、(メタ)アクリル酸のアルキルエステルに由来する構成単位)と、を含むことが好ましく、フェノキシエチル(メタ)アクリレートに由来する構成単位及び/又はベンジル(メタ)アクリレートに由来する構成単位を共重合比率として15質量%〜80質量%と、カルボキシ基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位(好ましくは、(メタ)アクリル酸の炭素数1〜4のアルキルエステルに由来する構成単位)と、を含むことがより好ましい。水不溶性ポリマーは、酸価が25mgKOH/g〜100mgKOH/gであって重量平均分子量が3,000〜200,000であることが好ましく、酸価が25mgKOH/g〜95mgKOH/gであって重量平均分子量が5,000〜150,000であることがより好ましい。酸価及び重量平均分子量は、既述の方法で測定することができる。0185以下に、樹脂粒子を構成する水不溶性ポリマーの具体例として、例示化合物B−01〜B−23を挙げるが、本発明の一実施形態はこれらに限定されるものではない。括弧内は共重合成分の質量比を表す。公知の重合法により、共重合させる方法を挙げることができる。これの重合法の中でも、凝集速度とインク組成物とした際の打滴安定性の観点から、溶液重合法が好ましく、有機溶剤を用いた溶液重合法がより好ましい。0188樹脂粒子は、凝集速度の観点から、有機溶剤中で合成されたポリマーを含み、ポリマーはアニオン性基(好ましくはカルボキシ基)を有し、(好ましくは酸価が20mgKOH/g〜100mgKOH/gであって)ポリマーのアニオン性基(好ましくはカルボキシ基)の一部又は全部は中和され、水を連続相とするポリマー分散物として調製されたものであることが好ましい。樹脂粒子の製造は、有機溶剤中でポリマーを合成する工程と、ポリマーのアニオン性基(好ましくはカルボキシ基)の少なくとも一部が中和された水性分散物とする分散工程と、を設けて行なうことが好ましい。0189分散工程は、次の工程(1)及び工程(2)を含むことが好ましい。工程(2):混合物から有機溶剤を除去する工程0190工程(1)は、まずポリマー(水不溶性ポリマー)を有機溶剤に溶解させ、次に中和剤と水性媒体を徐々に加えて混合、攪拌して分散体を得る処理であることが好ましい。このように、有機溶剤中に溶解した水不溶性ポリマー溶液中に中和剤と水性媒体を添加することで、強いせん断力を必要とせずに、より保存安定性の高い粒子径の樹脂粒子を得ることができる。混合物の攪拌方法に特に制限はなく、一般に用いられる混合攪拌装置、並びに必要に応じて超音波分散機及び高圧ホモジナイザー等の分散機を用いることができる。工程(2)においては、工程(1)で得られた分散体から、減圧蒸留等の常法により有機溶剤を留去して水系へと転相することで樹脂粒子の水性分散物を得ることができる。得られた水性分散物中の有機溶剤は実質的に除去されており、有機溶剤の量は、好ましくは0.2質量%以下、更に好ましくは0.1質量%以下である。0191有機溶剤としては、アルコール系溶剤、ケトン系溶剤、及びエーテル系溶剤が好ましく挙げられる。有機溶剤としては、特開2010−188661号公報の段落0059に例示された有機溶剤を用いることができる。中和剤としては、特開2010−188661号公報の段落0060〜0061に例示された中和剤を用いることができる。)の平均粒子径は、体積平均粒子径で10nm〜400nmの範囲が好ましく、10nm〜200nmの範囲がより好ましく、10nm〜100nmの範囲が更に好ましく、10nm〜50nmの範囲が特に好ましい。体積平均粒子径が10nm以上であると製造適性が向上する。体積平均粒子径が400nm以下であると保存安定性が向上する。樹脂粒子の粒径分布に関しては、特に制限はなく、広い粒径分布を持つ樹脂粒子又は単分散の粒径分布を持つ樹脂粒子のいずれでもよい。樹脂粒子を2種以上混合して使用してもよい。樹脂粒子の平均粒子径及び粒径分布は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA−EX150(日機装(株)製)を用いて、動的光散乱法により体積平均粒径を測定することにより求められる。)を1種単独で含んでいてもよいし、2種以上を含んでいてもよい。)のインク組成物中における含有量(総含有量)としては、画像の光沢性などの観点から、インク組成物全量に対して、1質量%〜30質量%であることが好ましく、3質量%〜15質量%であることがより好ましい。0194[水]インク組成物は、水を含有する。水の含有量は、特に制限はないが、インク組成物の全質量に対して、10質量%〜99質量%の範囲が好ましく、より好ましくは30質量%〜80質量%であり、更に好ましくは50質量%〜80質量%である。0195[有機溶剤]インク組成物は、有機溶剤(好ましくは水溶性有機溶剤)の少なくとも1種を更に含有することがより好ましい。水溶性有機溶剤を乾燥防止剤として用いる場合、インク組成物をインクジェット法で吐出して画像形成する際に、インク吐出口でのインクの乾燥によって発生し得るノズルの目詰まりを効果的に防止することができる。0196乾燥防止のためには、水より蒸気圧の低い水溶性有機溶剤が好ましい。これらの水溶性有機溶剤の中でも、グリセリン、及びジエチレングリコール等の多価アルコールが好ましい。これらは、1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。これらの水溶性有機溶剤は、インク組成物中に10質量%〜50質量%含有されることが好ましい。0197また、浸透促進のためには、インク組成物を基材により浸透させる観点から水溶性有機溶剤が好適に用いられる。浸透促進に好適な水溶性有機溶剤の具体的な例としては、エタノール、イソプロパノール、ブタノール、ジ(トリ)エチレングリコールモノブチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチル(又はエチル)エーテル、及び1,2−ヘキサンジオール等のアルコール類、ラウリル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、及びノニオン性界面活性剤が挙げられる。これらは、インク組成物中に5質量%〜30質量%含有されることで良好な効果が得られる。これらの水溶性有機溶剤は、印字・画像の滲み、紙抜け(プリントスルー)を起こさない添加量の範囲内で用いられるのが好ましい。0198また、水溶性有機溶剤は、上記以外にも粘度の調整に用いることができる。粘度の調整に用いることができる水溶性有機溶剤の具体的な例としては、アルコール(例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、イソブタノール、sec−ブタノール、t−ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール)、多価アルコール類(例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキサンジオール、ペンタンジオール、グリセリン、ヘキサントリオール、チオジグリコール)、グリコール誘導体(例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリプロピレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル)、アミン(例えば、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N−メチルジエタノールアミン、N−エチルジエタノールアミン、モルホリン、N−エチルモルホリン、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ポリエチレンイミン、テトラメチルプロピレンジアミン)、及びその他の極性溶剤(例えば、ホルムアミド、N,N−ジメチルホルムアミド、N,N−ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、スルホラン、2−ピロリドン、N−メチル−2−ピロリドン、N−ビニル−2−ピロリドン、2−オキサゾリドン、1,3−ジメチル−2−イミダゾリジノン、アセトニトリル、アセトン)が挙げられる。水溶性有機溶剤は、1種単独で又は2種以上を混合して用いてもよい。0199[界面活性剤]インク組成物は、界面活性剤の少なくとも1種を含有していてもよい。界面活性剤としては、ノニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、及びベタイン界面活性剤等が挙げられる。凝集速度の観点からは、アニオン性界面活性剤又はノニオン性界面活性剤が好ましい。0200界面活性剤は、インク組成物をインクジェット法で良好に打滴する観点から、インク組成物の表面張力を25mN/m以上40mN/m以下に調整できる量で、インク組成物に含有させることが好ましい。中でも、界面活性剤の含有量は、表面張力を27mN/m〜37mN/mに調整できる量が好ましい。0201また、これら界面活性剤は、消泡剤としても使用することができる。界面活性剤としては、フッ素系化合物、シリコーン系化合物、及びエチレンジアミン四酢酸(EDTA)に代表されるキレート剤等も使用することができる。0202[その他の添加剤]インク組成物は、上記成分以外にその他の添加剤を更に含有することができる。キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。これらの各種添加剤は、インク組成物を調製後に直接添加してもよく、インク組成物の調製の際に添加してもよい。0203pH調整剤としては、中和剤(有機塩基、無機アルカリ)を用いることができる。pH調整剤は、インク組成物の保存安定性を向上させる観点から、インク組成物のpHが6〜10となるように、インク組成物に添加することが好ましく、pHが7〜10となるように添加することがより好ましい。0204インク組成物の粘度は、インクジェット法で吐出する場合の吐出安定性、及び後述の処理液を用いた際の凝集速度の観点から、1mPa・s〜30mPa・sの範囲が好ましく、1mPa・s〜20mPa・sの範囲がより好ましく、2mPa・s〜15mPa・sの範囲がさらに好ましく、2mPa・s〜10mPa・sの範囲が特に好ましい。CO.LTD製)を用い、インク組成物を25°Cの条件下で測定されるものである。含み、固形分含有率が7質量%〜9質量%であって、顔料に対する顔料以外の固形分の含有比が1.0〜1.4であることがより好ましい。0206以上、インクセットについて説明したが、本発明の一実施形態のインクセットは、インク組成物の少なくとも1種と、処理液と、の組み合わせを含んでいれば、具体的な構成には特に限定はない。インクセットにおいて、処理液の全質量中における凝集性化合物の含有量に対するインク組成物中の着色剤の含有比は、特に限定されないが、質量基準で0.1〜50が好ましく、0.15〜10がより好ましく、0.25〜5がさらに好ましい。上記の含有比が50以下であると画像のざらつきを抑制でき、0.1以上であると画像の耐擦性が向上する。0207また、インクセットの好適な態様としては、インク組成物であるシアンインクと、インク組成物であるマゼンタインクと、インク組成物であるイエローインクと、処理液と、の組み合わせからなる構成(3色構成)、インク組成物であるブラックインクと、インク組成物であるシアンインクと、インク組成物であるシアンインクと、インク組成物であるマゼンタインクと、インク組成物であるイエローインクと、処理液と、の組み合わせからなる構成(4色構成)が挙げられる。インクセットは、必要に応じ、1種又は2種のインク組成物と処理液とからなる1色構成又は2色構成のインクセットであってもよい。インクセットは、上述のインク組成物に加え、必要に応じ、ライトシアンインク、ライトマゼンタインク、及びライトイエローインクから選択される少なくとも1つのインク等、その他のインク組成物を有していてもよい。上述のその他のインク組成物としては、公知のインク組成物を特に制限無く使用することができる。インクセットは、必要に応じ、2種以上の処理液を含んでいてもよい。インクセットが2種以上のインク組成物を含む場合、インク組成物の少なくとも1種が、樹脂粒子及び顔料を含有するインク組成物であればよい。インクセットが2種以上の処理液を含む場合、処理液の少なくとも1種が、凝集性化合物及びアニオン性界面活性剤を含有する処理液であればよい。インクセットは、下記の画像形成方法に好適に用いられるものである。表面に水滴を付与して3秒経過したときの接触角が70°以上である基材の少なくとも一方の面に、前述の本発明の一実施形態のインクセットの処理液を付与する前処理工程と、基材の処理液が付与された面に、前述の本発明の一実施形態のインクセットのインク組成物をインクジェット法により吐出して画像を形成する画像形成工程と、を含む。0209[前処理工程]前処理工程は、表面に水滴を付与して3秒経過したときの接触角が70°以上である基材の少なくとも一方の面に、前述の本発明の一実施形態のインクセットの処理液を付与する工程である。処理液の付与は、塗布法、インクジェット法、浸漬法などの公知の方法を適用して行なうことができる。塗布法としては、バーコーター、エクストルージョンダイコーター、エアードクターコーター、ブレードコーター、ロッドコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、リバースロールコーター、及びバーコーター等を用いた公知の塗布方法が挙げられる。インクジェット法の詳細については、後述する。0210前処理工程は、インク組成物を用いた画像形成工程前に設けられる。基材上に、インク組成物を付与する前に、予めインク組成物中の成分(着色剤など)を凝集させるための処理液を付与しておき、基材上に付与された処理液に接触するようにインク組成物を付与して画像化する。これにより、インクジェット記録を高速化でき、高速記録しても濃度、解像度の高い画像が得られる。0211また本発明の一実施形態においては、処理液を基材上に付与した後、インク組成物が付与されるまでの間に、基材上の処理液を加熱乾燥することが好ましい。これにより、にじみ防止などのインク着色性が良好になり、色濃度及び色相の良好な可視画像を記録できる。0212加熱乾燥は、ヒーター等の公知の加熱手段やドライヤー等の送風を利用した送風手段、あるいはこれらを組み合わせた手段により行なえる。加熱方法としては、例えば、基材の処理液の付与面と反対側からヒーター等で熱を与える方法、基材の処理液の付与面に温風又は熱風をあてる方法、赤外線ヒーターを用いた加熱法が挙げられ、これらの複数を組み合わせて加熱してもよい。0213[画像形成工程]画像形成工程は、基材の処理液が付与された面に、前述の本発明の一実施形態のインクセットが有するインク組成物をインクジェット法により吐出して画像を形成する工程である。0214インクジェット法は、特に制限はなく、公知の方式、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式(圧力パルス方式)、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式、及びインクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェット(バブルジェット(登録商標))方式のいずれであってもよい。インクジェット法としては、特に、特開昭54−59936号公報に記載の方法で、熱エネルギーの作用を受けたインクが急激な体積変化を生じ、この状態変化による作用力によって、インクをノズルから吐出させるインクジェット法を有効に利用することができる。インクジェット法には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式及び無色透明のインクを用いる方式が含まれる。0215また、インクジェット法で用いるインクジェットヘッドは、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でも構わない。吐出方式としては、電気−機械変換方式(例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型)、電気−熱変換方式(例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット(登録商標)型)、静電吸引方式(例えば、電界制御型、スリットジェット型)及び放電方式(例えば、スパークジェット型)などを具体的な例として挙げることができるが、いずれの吐出方式を用いても構わない。インクジェット法により記録を行う際に使用するインクノズル等については特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。0216インクジェットヘッドとしては、単尺のシリアルヘッドを用い、ヘッドを基材の幅方向に走査させながら記録を行なうシャトル方式と基材の1辺の全域に対応して記録素子が配列されているラインヘッドを用いたライン方式とがある。ライン方式では、記録素子の配列方向と直交する方向に基材を走査させることで基材の全面に画像記録を行なうことができ、短尺ヘッドを走査するキャリッジ等の搬送系が不要となる。キャリッジの移動と基材との複雑な走査制御が不要になり、基材だけが移動するので、シャトル方式に比べて記録速度の高速化が実現できる。画像形成方法は、これらのいずれにも適用可能であるが、一般にダミージェットを行なわないライン方式に適用した場合に、吐出精度及び画像の耐擦性の向上効果が大きい。0217画像形成工程は、前処理工程の後、10秒以内に開始されることが好ましく、0.1秒以上10秒以内に開始されることがより好ましい。これにより高速に画像を形成することができる。画像形成方法は、既述のインクセットを用いることで、高速に画像を記録した場合でも、着滴干渉が抑制され、高精細な画像を形成することができる。「前処理工程の後、10秒以内に開始」とは、処理液の付与及び乾燥終了から、最初のインク滴が基材上に着滴するまでの時間が10秒以内であることを意味する。0218また、画像形成工程は、高精細印画の観点から、付与(打滴)されるインク滴の液滴量が1.5pL(ピコリットル)〜3.0pLであることが好ましく、1.5pL〜2.5pLであることがより好ましい。インク滴の液滴量は、打滴するインク組成物に応じて、インクジェット法における吐出条件を適宜選択することで調整することができる。インク付与工程によって形成された画像を加熱定着する加熱定着工程を更に設けることが好ましい。かかる加熱定着により、基材上の画像の定着が施され、画像の耐擦性がより向上する。おける加熱は、画像中の樹脂粒子の最低造膜温度(MFT)以上の温度で行なうことが好ましい。MFT以上に加熱されることで、樹脂粒子が皮膜化して画像の耐擦性が向上する。加熱と共に加圧する場合、加圧時における圧力は、表面平滑化の点で、0.1MPa〜3.0MPaの範囲が好ましく、0.1MPa〜1.0MPaの範囲がより好ましく、0.1MPa〜0.5MPaの範囲が更に好ましい。0221加熱の方法は特に制限されないが、ニクロム線ヒーター等の発熱体で加熱する方法、温風又は熱風を供給する方法、並びにハロゲンランプ及び赤外線ランプ等で加熱する方法など、非接触で乾燥させる方法を好適に挙げることができる。加熱加圧の方法は、特に制限はないが、例えば、熱板を基材の画像形成面に押圧する方法、一対の加熱加圧ローラ、若しくは一対の加熱加圧ベルト、又は基材の画像形成面側に配された加熱加圧ベルトとその反対側に配された保持ローラとを備えた加熱加圧装置を用い、対をなすローラ等を通過させる方法など、接触させて加熱定着を行なう方法が好適に挙げられる。0222加熱加圧する場合、好ましいニップ時間は、1ミリ秒〜10秒であり、より好ましくは2ミリ秒〜1秒であり、更に好ましくは4ミリ秒〜100ミリ秒である。好ましいニップ幅は、0.1mm〜100mmであり、より好ましくは0.5mm〜50mmであり、更に好ましくは1mm〜10mmである。0223加熱加圧ローラとしては、金属製の金属ローラでもよく、金属製の芯金の周囲に弾性体を有する被覆層及び必要に応じて表面層(又は離型層ともいう)が設けられたローラでもよい。後者の芯金は、例えば、鉄製、アルミニウム製、及びステンレス(SUS)製等の円筒体で構成することができ、芯金の表面は被覆層で少なくとも一部が覆われていることが好ましい。被覆層は、特に、離型性を有するシリコーン樹脂又はフッ素樹脂で形成されることが好ましい。加熱加圧ローラの一方の芯金内部には、発熱体が内蔵されていることが好ましく、ローラ間に基材を通すことによって、加熱処理と加圧処理とを同時に施したり、必要に応じて2つの加熱ローラを用いて基材を挟んで加熱してもよい。発熱体としては、例えば、ハロゲンランプヒーター、セラミックヒーター、ニクロム線が好ましい。0224加熱加圧装置に用いられる加熱加圧ベルトを形成するベルト基材としては、シームレスのニッケル電鍮が好ましく、基材の厚さは10μm〜100μmが好ましい。ベルト基材の材質としては、ニッケル以外にもアルミニウム、鉄、及びポリエチレン等を用いることができる。シリコーン樹脂あるいはフッ素樹脂を設ける場合は、これら樹脂を用いて形成される層の厚みは、1μm〜50μmが好ましく、更に好ましくは10μm〜30μmである。0225また、圧力(ニップ圧)を実現するには、例えば、加熱加圧ローラ等のローラ両端に、ニップ間隙を考慮して所望のニップ圧が得られるように、張力を有するバネ等の弾性部材を選択して設置すればよい。0226加熱加圧ローラ、又は加熱加圧ベルトを用いる場合の基材の搬送速度は、200mm/秒〜700mm/秒が好ましく、300mm/秒〜650mm/秒がより好ましく、400mm/秒〜600mm/秒が更に好ましい。0227(基材)画像形成方法では、上述のとおり、表面に水滴を付与して3秒経過したときの接触角が70°以上である基材上に処理液が付与された後、処理液を付与した面に画像が形成される。基材としては、表面に水滴を付与して3秒経過したときの接触角が70°以上である基材から選択される。具体的には、例えば、塗工紙等の紙基材、合成紙、ポリエチレンテレフタレート(PET)フィルム等のポリマー基材が挙げられる。これらの基材の中でも、処理液に含まれる水不溶性樹脂の酸性基又は酸性基の塩と相互作用し、ベタ画像部の濃度低下、筋ムラ、及びざらつきを抑制する効果が顕著に現れる点で紙基材が好ましく、塗工層を有する紙基材(塗工紙)がより好ましい。R3257に記載の方法に準拠し常温常湿下で測定することができる。0229紙基材としては、いわゆる塗工紙が好適である。塗工紙は、支持体となるセルロースを主体とした一般に表面処理されていない上質紙及び中性紙等の表面に、無機顔料などを含有する塗工層を設けた紙基材である。塗工紙は画像部の光沢ムラが発生しやすい傾向があるが、処理液にリン酸又はリン酸化合物を含む場合、画像部の光沢ムラの発生を効果的に抑制することができる。紙基材としては、具体的には、アート紙、コート紙、軽量コート紙、及び微塗工紙が好ましい。マグネシウム、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウム、擬ベーマイト、炭酸カルシウム、サチンホワイト、珪酸アルミニウム、スメクタイト、ゼオライト、珪酸マグネシウム、炭酸マグネシウム、酸化マグネシウム、及び珪藻土から選ばれる少なくとも1種であることが好ましく、炭酸カルシウム、シリカ、及びカオリンがより好ましい。0231基材としては、一般に市販されている市販品を使用することができ、例えば、Sappi社製の「MagnoStarGloss」、International社製の「CarolinaC2S」、Metsaboard社製の「CartaIntegra」、YUPO社製の「VJFPシリーズ」が挙げられる。0232本発明の一実施形態において、処理液の付与量、及びインク組成物の付与量は、必要に応じて調節することが好ましい。基材に応じて、処理液とインク組成物とが混合してできる凝集物の粘弾性等の物性を調節する等のために、処理液の付与量を変えてもよい。0233以下に実施例を挙げて本発明の一実施形態を更に具体的に説明する。本発明の一実施形態の範囲は以下に示す具体例に限定されるものではない。断りの無い限り、「部」は質量基準である。0234(水不溶性樹脂粒子A−1の合成例)攪拌機、及び冷却管を備えた1000mlの三口フラスコに、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムの62質量%水溶液(東京化成工業(株)製)1.5gと水350gを加えて窒素雰囲気下で80°Cに加熱し、ここに水20gに重合開始剤としてペルオキソ二硫酸カリウム(過硫酸カリウム)(和光純薬工業(株)製)0.85g、原料モノマーとしてアクリルアミド−2−プロパンスルホン酸ナトリウムの50質量%水溶液(Aldrich社製)12.41gを溶解した溶液Aと、原料モノマーとしてメチルメタクリレート(和光純薬工業(株)製)22.75g、及びメタクリル酸(和光純薬工業(株)製)12.41gを混合した溶液Bと、を3時間かけて同時に滴下した。A−1の重量平均分子量は、115,000であった。0235体積平均粒子径は、固形分濃度が2質量%になるように調整した水不溶性樹脂粒子の水分散液を用い、液温25°Cで、ナノトラック粒度分布測定装置UPA−EX150(日機装(株)製)を用いて、動的光散乱法により体積平均粒子径を測定することで求めた。0236重量平均分子量は、ゲル透過クロマトグラフ(GPC)により測定した。HZ−H(東ソー(株)製、4.6mmID×15cm)を3本用い、溶離液としてTHF(テトラヒドロフラン)を用いた。条件としては、試料濃度を0.45質量%、流速を0.35ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、示唆屈折率(RI)検出器を用いて行なった。standard,polystyrene」:「F−40」、「F−20」、「F−4」、「F−1」、「A−5000」、「A−2500」、「A−1000」、「n−プロピルベンゼン」の8サンプルから作製した。A−1と同様の方法で水不溶性樹脂粒子A−2〜A−11、A−13、A−16〜A−18、A20〜A−23、A−26〜A—36の水分散液を得た。重量平均分子量は、表1にまとめて示す。A−12の水分散液を得た。0239(水不溶性樹脂粒子A−14合成例)水不溶性樹脂粒子A−1における重合開始剤であるペルオキソ二硫酸カリウム(過硫酸カリウム)を2,2−アゾビス[2−メチルーN−(2−ヒドロキシエチル)プロピオンアミド](和光純薬工業社製)に変更した以外は、A−1の同様の方法で水不溶性樹脂粒子A−14の水分散液を得た。A−15の水分散液を得た。(株)製)1.5gと水350gを加えて窒素雰囲気下で90°Cに加熱し、ここに水20gにアクリルアミド−2−プロパンスルホン酸ナトリウム(50質量%水溶液、Aldrich社製)12.41gを溶解した溶液Aと、メチルメタクリレート(和光純薬工業(株)製)12.41g、メタクリル酸(和光純薬工業(株)製)12.41g、スチレン10.34g、及びドデカンチオール0.708gを混合した溶液Bと、水20gに過硫酸ナトリウム(和光純薬工業(株)製)1.10gを溶解した溶液Cと、を3時間かけて同時に滴下した。滴下終了後、さらに3時間反応した後、ラテックスA−24水分散液を410g得た。ラテックスA−24の体積平均粒子径は30nmであった。ラテックスA−24の重量平均分子量は、12,500であった。重量平均分子量は既述の方法で測定した。0242(ラテックスA−25の合成例)ラテックスA−24合成において、モノマーとして、アクリルアミド−2−プロパンスルホン酸ナトリウム(50質量%水溶液)12.41g、メチルメタクリレート10.34g、メタクリル酸12.41g、及びスチレン12.41gを用いたことと、ドデカンチオールの代わりにメルカプトプロピオン酸1.32g用いたこと以外は、ラテックスA−24の合成と同様の方法でラテックスA−25水分散液を得た。ラテックスA−25の体積平均粒子径は30nmであった。ラテックスA−25の重量平均分子量は、25,800であった。重量平均分子量は既述の方法で測定した。0243(ラテックスA−37の合成例)ラテックスA−24の合成において、モノマーとして、アクリルアミド−2−プロパンスルホン酸ナトリウム(50質量%水溶液)8.28g、メチルメタクリレート9.10g、メタクリル酸15.72g、及びスチレン12.41gを用いたこと以外は、ラテックスA−24の合成と同様の方法でラテックスA−37水分散液を得た。ラテックスA−37の体積平均粒子径は60nmであった。ラテックスA−37の重量平均分子量は、22,800であった。重量平均分子量は既述の方法で測定した。0244(水溶性樹脂X−1の合成例)攪拌機、冷却管を備えた500mlの三口フラスコに水90gを加えて窒素雰囲気下で80°Cに加熱し、ここに水45g、過硫酸カリウム0.85g、及びアクリルアミド−2−プロパンスルホン酸ナトリウム(50質量%水溶液)107.06gを溶解した溶液Aと、メタクリル酸22.94g、を混合した溶液Bを2時間かけて同時に滴下した。滴下終了後、さらに3時間反応させ、水溶性樹脂X−1(下記構造)の水溶液を得た。水溶性樹脂X−1の重量平均分子量は78,000であった。おいて粒子径が検出されなかった。0245(水不溶性樹脂粒子X−2の合成例)水不溶性樹脂粒子A−1における原料モノマーを、メチルメタクリレート35.16g、及び2−ヒドロキシエチルメタクリレート6.21gに変更した以外は、A−1と同様の方法で水不溶性樹脂粒子X−2(下記構造)の水分散液を得た。A−1と同様の方法で水不溶性樹脂粒子X−3(下記構造)及びX−4(下記構造)の水分散液を得た。024802490250<処理液の調製>(処理液Aの調製)下記組成となるように各成分を混合し、処理液Aを調製した。合計で100質量%となる残量0251(処理液Bの調製)下記組成となるように各成分を混合し、処理液Bを調製した。合計で100質量%となる残量0252(処理液Cの調製)下記組成となるように各成分を混合し、処理液Cを調製した。合計で100質量%となる残量0253(処理液Dの調製)下記組成となるように各成分を混合し、処理液Dを調製した。データ等)を元に構成されています。出典元のデータには一部間違いやノイズがあり、情報の正確さについては保証致しかねます。一時的に、各データの収録範囲や更新周期によって、一部の情報が正しく表示されないことがございます。当サイトの情報を元にした諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負いかねることを予めご承知おきのほど宜しくお願い申し上げます。”未来を創るためのプラットフォーム”astamuseは、世界中で未来を創るための「仕組み」を提供するため日々改善を進めています。専門用語を解析し、意味や用法を知ることが出来るキーワード情報そしてこれらの情報を最大限活用することで、挑戦したい社会課題を独自の切り口で編集。社会に大きな変化を起こし、未来を創るために活動し続けるのは容易なことではありません。行う為に必要なサービスの提供を行っていきます。それが私たちの考える“未来を創ること”です。