「日本」が検索ワード第1位に!2016.11.01インバウンドツイート本社を中国北京市にかまえ世界の検索市場において第2位のシェアを有しているBaidu,Incの日本法人であるバイドゥ株式会社は、中国の国慶節前(2016年9月1日~9月30日)に中国の百度検索で検索されたキーワードの中から“日本”に関するキーワードを抽出、検索数をランキング化、その内容を分析しました。(JNTO)によると、2016年1-9月の訪日中国人客数は前年の実績(499万人)を早くも超え、500万人に達しており、通年では600万人を超えると予測されています。2015年の為替レートが1元に対して19.44円だったことを考慮しながら、1人当たりの旅行支出を見ると本年はやや減少しているものの、最終的な消費総額は昨年とほぼ同額の1400億円程度で、2014年比では2.5倍と驚異的。消費意欲は衰えていないことがわかります。国慶節の旅行先関心度は、日本がトップ!?昨年に引き続き、国慶節前(2016年9月1日~9月30日)の国・地域別検索ワードを調べると、世界各国と比べて「日本」が1位(PCとモバイル)。2位に韓国がランクインしました。鹿児島、14位宮崎と九州勢がTOP15に5県(前年は2県)もランクインしています。【図2】中国百度における日本の地域別検索ワードランキング団体旅行or個人旅行?旅の目的は買い物だけではない!?中国人の日本旅行といえば、最近までは、団体旅行の印象が強かったかもしれません。個人旅行の比率は2016年6月末には全体の60%を越え、主流になりつつあります(※1)。毎年10月1日は、「国慶節」とよばれる中華人民共和国の建国記念日。通常1週間の連休が組まれます。この国慶節期間における百度検索(Baidu.com:中国検索エンジン)からユーザートレンドを調査した結果、2つの方向性が見えてきたようです。◎国慶節については、当サイトのインバウンドカレンダーをご参照ください。http://hotelsupport.jp/event1.九州をはじめとする地方軸2016年は九州エリアがTOP15に5県もランクイン。(人気の沖縄、北海道を除くと、)東京、大阪などの大都市とその周辺地域が多かった2015年に比べると、大きな変化と言えそうです。(図2)九州エリアが上位にランクインした理由として、2016年4月に発生した熊本地震による関心度の高まりも考えられますが、相関ワードを調べると「鹿児島×自由行(個人旅行)」や「福岡×天気」などの個人旅行を想起させる検索ワードが大半を占めていました。「熊本」については、ご当地キャラクター「熊本熊(くまモン)」の検索数(※2)が多く、1日の検索数が最高で10,000回を超える日があり突出したキーワードになっています。中国における熊本県と「くまモン」の認知の高さが見て取れます。自由旅行以外で大きく上昇しているのは病院関係の検索。医院(病院)」などは370%増と、病院関連ワードの検索回数の上昇が顕著です。来日者数が増加していることもあり、当然ながら「日本酒店(ホテル)」なども前年比380%となっています。今回のトレンドを「現地の旅行事業者(航空会社、OTA含め旅行社)が九州旅行自体の値下げをしており、観光客からすると安く行けるチャンスというお得感がある。これはKyushuDriveキャンペーン、ふっこう割など外国人旅行者に格安な施策も実施。震災の影響もあり、九州を盛り上げようという、特別プロモーションなどはJNTOはじめ、経産省なども取り組んでおり、強化されたこと、加えて、旅行をした人が九州大丈夫だったという口コミを拡散させることで不安要素が払拭され、検索量が増加していると憶測できる。」とコメントしている。訪日旅行の目的(テーマ)を切り口にデータを見ると、美術館、博物館などアートに関係する検索ワード「日本艺术(日本アート)」が前年比279%と上昇しています。MUSEUMが68位、東京青山の根津美術館が80位、同文京区の印刷博物館が89位にランクインしました。SONIC(サマーソニック)」が69位となり、文化関連の検索ワードがTOP100にランクインするなど上昇が目を引きます。中国人観光客が来日前や日本滞在中に検索サービスを活用し、旅程を計画したり、施設の開館時間や料金などを調べ、旅を楽しんでいる様子が検索キーワードに反映されているようです。「くまモン×壁紙」などと調べる部分一致を入れると更に5〜10倍以上となる。2016年9月20日〜10月10日2017年の中国人観光客動向は?2016年は地方に関連する検索内容が増えた一方で、東京・大阪などの大都会でさらに深く遊ぶための情報を検索していることが、今回の国慶節の検索動向から知ることができます。2017年は地方においてもより深い情報を調べ、自分だけの日本旅行を楽しむ中国人旅行客が増えるのではと予測されます。これからは、欧米からの旅行者に加え、中国人旅行者向けに、より日本をディープに体験できるイベントやプランを提案することも、集客につながるかもしれません。ホテル容積率の規制緩和を予定。