公開2018年ディスプレイ市場は前年比減:フレキシブル有機EL、中国メーカーの量産は2019年から富士キメラ総研は2018年8月29日、ディスプレイ関連デバイスの市場調査結果を発表した。2018年における同市場の市場規模は、前年比95.6%の14兆7402億円。テレビ向け大型液晶パネルの価格下落の影響により、市場規模は前年度から縮小することが見込まれている。});富士キメラ総研は2018年8月29日、ディスプレイ関連デバイスの市場調査結果を発表した。2018年における同市場の市場規模は、前年比95.6%の14兆7402億円。スマートフォンが有機ELディスプレイの採用を進め売上比率を伸長させるが、テレビ向け大型液晶パネルの価格下落の影響により、市場規模全体としては前年度から縮小することが見込まれている。出典:富士キメラ総研2023年の市場規模は15兆7461億円と予測しており、2019年以降の市場はほぼ横ばいになるとみている。中小型液晶パネルの市場動向は、主力であるスマートフォン向けの需要飽和に加えて、有機ELの採用拡大などの影響を受け、2017年の市場は縮小した。2018年以降もスマートフォンで有機EL採用は増加するとみられ、引き続き市場は縮小が予想される。今後も市場の縮小傾向は続くとみられるものの、スマートウォッチやヘルスケアバンドなどのウェアラブル機器、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)、車載ディスプレイ、産業用ディスプレイ向けで成長が期待される。一方で、中小型有機ELパネルはスマートフォン向けを中心に市場拡大が続いている。X」を皮切りに市場が拡大し、2018年も引き続き各種スマートフォンで採用が広がる。車載ディスプレイ用途の需要が増加しており、車室内の高級感を演出するなど今後高級車を中心にニーズが増加するとみられる。2019年以降、フレキシブル有機ELを中心に中国メーカーの量産体制が整うとみられ、価格が下落することで普及が進み、拡大に転じるとする。出典:富士キメラ総研2017年に反転した大型液晶パネル、だが......大型液晶パネル市場は縮小が続いていたが、2017年はテレビ向けの単価が上昇したことで拡大に転じた。2018年はノートPC向けが法人の買い替え需要により伸長するものの、PCモニター、タブレット向けが低調であるため再びマイナス成長に転じる。2018年以降はパブリックサイネージ向け、業務用モニター向けの需要が堅調に拡大するものの、市場規模の大きいテレビ向けやPCモニター向けなどが縮小することで、市場規模は減退が続くとしている。大型有機ELパネルでは、これまで量産可能なパネルメーカーが限られていたが、今後はパネルメーカー各社の生産ラインが本格稼働する見通しであるため、テレビ向けでも低コスト化が進行する。有機ELテレビを製品化するメーカーが増加していることからも市場は拡大傾向にあるとする。今後、ノートPC向け、PCモニター向けなども伸長するとみられる。Markitのアナリストにインタビューを行い、複数回にわたってその内容をお届けしている。Hsieh氏より、大型/中小型液晶と有機ELの現状と未来を聞く。”の前編となる本稿は、各アナリスト専門領域について今後の見通しと、大型ディスプレイのビジネス動向に焦点を当てた。新工場を建設することを決定したと発表した。「総工費約20億円の投資」(同社)となる新工場は、2018年10月の完成を予定する。量子ドット(QD)ディスプレイの世界市場は、2017年に200万枚へと落ち込むが、2018年は350万枚に回復し、2019年は550万枚へと一気に拡大する予測である。JDI、1001ppiのVRディスプレイを2018年度中に量産ジャパンディスプレイは2018年5月10日、VR(仮想現実)ヘッドマウントディスプレイ(HMD)専用の3.25型1001ピクセル/インチ(ppi)低温ポリシリコン(LTPS)TFT液晶ディスプレイを開発したと発表した。同社では、2018年度中に1000ppiを超える高精細ディスプレイを量産する予定だ。ソニー、0.5型で最高解像度のUXGA有機ELディスプレイソニーは2018年5月28日、0.5型で最高解像度となるUXGA(1600×1200)を実現した有機ELマイクロディスプレイ「ECX339A」を商品化すると発表した。サンプル出荷は2018年1月より開始しており、量産出荷は2018年11月より開始を予定する。LLC.ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。