お客さま埼玉りそな銀行について当ウェブサイトでは、JavaScriptを使用しているページがございます。お使いのブラウザでJavaScript機能を無効にされている場合、正しく機能しない、もしくは正しく表示されないことがあります。ご覧になる際にはブラウザ設定でJavaScriptを有効にしてください。投資信託の口座開設(無料)お気に入りファンド一覧お気に入りファンドとはファンドの目的インカムゲインの確保と信託財産の成長を図ることを目指します。純資産総額は、月曜日~金曜日(祝日、12/31~1/3を除く)の22時頃に更新します。※分配金は直近決算時の1万口あたりの分配金額(税引前)を表示しています。※分配金は運用状況によっては、分配金額が変わる、あるいは分配金が支払われない場合があります。※掲載されている騰落率の値は前月末時点のものになります。※騰落率は月末の数値を基に、前月末時点からさかのぼって各期間について算出しています(分配金込)。※騰落率は、税引前および手数料等控除前の数値を基に算出しています。※騰落率はあくまでも過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。※騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。※過去の決算実績は決算日の翌営業日の22時頃に更新します。日本を除くアジア(オセアニアを含む)のハイ・イールド債券(米ドル建て等)ファンドの特色(1)日本を除くアジア(オセアニアを含む)※1のハイ・イールド債券(米ドル建て等)※2を実質的な主要投資対象とし、インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指します。※1「中国・香港・インドネシア・インド・韓国・マレーシア・フィリピン・シンガポール・タイ・台湾・オーストラリア等」が主な投資対象国となります。※2ハイ・イールド債券とは、格付機関によってBB格以下に格付される債券を表します。信用力が低いため、その見返りとして高い利回りとなる傾向があります。■ファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。・各ファンドは、「日興アジア・ハイ・イールド・ボンド・ファンド」、「ライオンアジア・ハイ・イールド・ボンド・ファンド」および「マネープールマザーファンド」を主要投資対象とします。・原則として、「日興アジア・ハイ・イールド・ボンド・ファンド」および「ライオンアジア・ハイ・イールド・ボンド・ファンド」への投資比率を高位に保ちます。コスト等を勘案して、定性的・定量的な判断に基づき、配分を決定します。・「日興アジア・ハイ・イールド・ボンド・ファンド」は日興アセットマネジメントアジアリミテッドが、「ライオンアジア・ハイ・イールド・ボンド・ファンド」はライオングローバルインベスターズがそれぞれ運用を行います。●日興アセットマネジメントアジアリミテッドについてシンガポールを本拠地とする日興アセットマネジメントアジアリミテッドは、シンガポール及び東南アジアにおいて約30年間の資産運用実績を持っています。●ライオングローバルインベスターズについてシンガポールの大手銀行であるOCBCグループの一員として1986年に設立された、アジア株式および債券の運用に特化したシンガポールの運用会社です。(2)為替取引の異なる5コース(アジア通貨コース、高金利通貨コース、ブラジルレアルコース、米ドルコース、日本円コース)があります。■各ファンド(米ドルコースを除きます。)が主要投資対象とする外国投資信託では、それぞれ異なる為替取引(原則として、米ドル等売り/対象通貨買い)を行います。●アジア通貨コースアジア通貨(インド・ルピー、インドネシア・ルピア、オーストラリア・ドルに原則均等配分)で為替取引を行います。投資候補通貨:インド・ルピー、インドネシア・ルピア、フィリピン・ペソ、韓国・ウォン、マレーシア・リンギ、オーストラリア・ドル●高金利通貨コース高金利通貨(ブラジル・レアル、トルコ・リラ、南アフリカ・ランドに原則均等配分)で為替取引を行います。投資候補通貨:ブラジル・レアル、メキシコ・ペソ、トルコ・リラ、ハンガリー・フォリント、ポーランド・ズロチ、カナダ・ドル、オーストラリア・ドル、南アフリカ・ランド●ブラジルレアルコースブラジル・レアルで為替取引を行います。●米ドルコース原則として対円での為替ヘッジを行いません。●日本円コース原則として対円での為替ヘッジを行います。※アジア通貨コース及び高金利通貨コースの通貨構成に関しては、投資候補通貨の流動性・金利状況などを総合的に勘案して、定期的に見直しを行います。上記の投資候補通貨及び通貨構成は2015年2月末におけるものであり、今後変更となる可能性があります。通貨構成は必ずしも相対的に金利の高い上位通貨から選定されるとは限りません。(3)原則、毎月10日(休業日の場合は翌営業日)の決算時に収益の分配を行います。(原則として毎月10日。休業日の場合は翌営業日。)に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。1分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子、配当収入と売買益(評価損益を含みます。