研究情報の集約と発信に向けた取り組み」(菊池信彦:関西大学アジア・オープン・リサーチセンター特命准教授)デジタルヒューマニティーズ(DH)の研究を進める場合において、自分の研究テーマに関連したデータやツールがすでに世にあるならば、それを利用した方が楽なのは言うまでもないし、先行研究を把握するという意味で必須とすら言える。全体の業界動向を把握するうえでも有用である。業界において、その種の情報やデータを網羅するのはとかく困難である。それらは「研究データ」として位置づけられるものではあるが、その「研究データ管理」はまだ途上にあると言えよう[1]。情報の集約サイトやコミュニティによる情報発信をキャッチするしかない。情報の集約サイトやコミュニティによる情報発信のうち、特に東アジア研究に関わるものである。対象に、デジタルの活用に関する情報をまとめたウェブサイトである[2]。いうコミュニティには1,000人以上の研究者等が参加しており、情報共有が日々活発に行われている[3]。カタログを作成することを目的として運営されている。全文データベース・ツール・地理情報システム・人物データベース等のカテゴリに分かれ情報が登録されているが、情報が充実しているとは言い難い。活況さを思えば、今後の拡充が期待できるだろう。プラットフォームやツール情報がまとめられている。異なり、中国だけでなく東アジア各国の情報がリストアップされている。公開されておりユーザ側での情報の追加ができないこと、東アジアを手広く対象としつつも、委員会の選定基準が不明であるため、やや雑駁な印象を受けざるを得ないように思う。サイトの紹介によると、「ドイツの機関に所属する個人会員にアジア研究についての活字および電子資料を提供するインターネットポータルサイト」であるという。ハイデルベルク大学とが共同で管理をしているとのことである。約12万タイトル、1,300万ページのフルテキストデータベースを提供するなど、充実した研究プラットフォームとして機能している。リソースオンラインガイドには、有償無償を問わず1万件を超えるウェブリソースの情報とそのリンクがまとめられており、それらは主題や国・地域、言語などで絞り込み検索が可能である。分析をしたりするための環境整備も予定されている。一部の情報検索は日本からも利用可能ではあるが、全サービスを利用するには「ドイツの登録機関メンバーであれば」となるのが残念ではある。情報のポータルサイトを紹介してきた。アジア情報室による「アジアの文化機関のデジタルアーカイブ(中国・台湾・韓国)」があるが[6]、これはあくまでデジタル化資料の公開サイトの紹介にとどまっており、DHの研究データやツール情報は得ることができない。研究データやツール情報の発信整備も計画に含まれている。情報は集約し、それらを国内外の研究者に向けて提供できるよう努めていきたいと考えている。等の学協会、そしてここで挙げたような各ポータルとの積極的な連携が不可欠であろう。本稿で言及した情報は、英語をはじめ欧州言語のものが中心であるため、すでによく知られていながら筆者が確認できていないものもあるかもしれない。有用なポータルサイトの情報をご存じの方がおられれば、ぜひ情報提供をいただけると幸いである。https://digitalsinology.org/(アクセス日:2018-12-20)。2018-12-20)。非公開グループであり、参加登録に際してはアンケート(自己紹介)への回答が求められている。https://digitalsinology.org/en/wiki/Main_Page(アクセス日:2018-12-20)。Beyond,http://www.eastasianlib.org/newsite/wp-content/uploads/2018/09/Digital-Scholarship-Resources_CTP.pdf(アクセス日:2018-12-20)。http://rnavi.ndl.go.jp/research_guide/entry/theme-asia-129.php(アクセス日:2018-12-20)。いうソフトウェアを中心に、少し技術的な内容について報告したい。読みにくい点が多々あるかと思われるが、お付き合いいただければ幸いである。メンバーが中心となり、「情報技術の活用と研究基盤の拡充による新たな日本経済史研究の可能性」と題するパネル・ディスカッション[1]を行った。コメントをいただいた。おいて、情報技術をもちいた研究情報資源の活用の可能性について報告した。このパネル・ディスカッションの報告内容については、別の機会に紹介したい。このパネル・ディスカッションにおいて、筆者は「研究データ管理システムの試作」と題する発表を行った。これは、筆者がこれまで取り組んできた歴史研究者の資料管理を支援するシステムの開発および研究事例[2]に基づき、研究過程で生み出されるデータ管理の重要性や、研究成果としてのデータ共有のメリットについて報告したものである。OSS(オープンソースソフトウェア)へ移行する作業を実施した。いうソフトウェアの簡単な紹介を行うとともに、システムの移行を行った理由や、移行によって生まれた利点について述べる。いうソフトウェアの名前を一度は耳にしたことがあると思われるが、ここで改めて簡単に紹介したい。UI(ユーザインタフェース)を変更し、「プラグイン」を用いて機能を拡張することができる。積極的に採用される理由の1つとなっている。2008年に初版となるパブリック・ベータ版がリリースされ、その後コミュニティによる継続的な開発・改良が進められ、2018年2月に10周年を迎えた[4]。利用できるオプションが追加された。機能を簡単に試すことができる。最上位の有料オプションにおいても、利用可能なプラグインに制限があるなど、利用にあたっては一部注意が必要である。組織向けのソフトウェアということが謳われている[7]。この理由として、1つのシステムをインストールすることで、テーマや検索対象が異なる複数のサイトを公開できるようになっている点などが挙げられる。複数のコレクションを管理・公開している。上のデータをつなぐことで、新しい価値を生み出そうとする取り組みであり、データを共有(公開)し、相互につなぐ仕組みを提供する。4原則として以下がある[9]。Identifier)を使用する。使用し、参照やアクセスを可能にする。データには他の情報源における関連情報へのリンクを含め、ウェブ上の情報発見を支援する。いうソフトウェア上でデータ作成を行うことにより、上記の4原則に即したデータが自動的に作成される。Dataを表現するためのフォーマットである。このデータを介して、アイテム同士の関係やアイテムとメディアとの関係、インターネット上の他のリソースとのつながりを記述することが可能となる。Omeka(Classic)が掲げていた「簡易な利用」という特徴が損なわれていると感じる点もある。用途に応じた適切な使い分けが求められる。原則に即して生成・格納されるシステムとして開発してきた。データ管理システムの機能概要を図1に示す。本システムはウェブアプリケーションである。研究者が収集した画像等のメディアをシステムにアップロードする。ストアに対してデータの追加や更新を行うことで、資料の書誌的な情報や、研究メモ等を登録する仕組みを提供する。クエリ言語を使用し、必要なデータを適宜抽出し、データの各種可視化による分析を支援する機能を提供する。適用した結果、登録したメタデータに基づく定量的な比較・分析が容易になるなど、一定の成果を確認することができた。本システムの継続的な維持・メンテナンスが課題となった。LAMP(Linux・Apache・MySQL・PHP)環境などに比べ、サーバ管理のコストが高かった。喫緊の課題として、ソフトウェアの開発・改良を担う人的リソースの不足が課題であった。フレームワークを用いて開発されたシステムではあったが、スクラッチ開発による機能も数多く含まれており、十分なメンテナンスができない状態が続いていた。用いたデータ管理システムの試作、具体的には図1で示した機能群について、標準機能と各種プラグインを用いて実現した方法について述べる。データ管理システムの一機能として、画像や動画等のアップロード機能が求められる。標準機能を利用することができる。指定した登録などが標準で利用可能となっている。ファイル等に記述した複数のメタデータやメディアを一括で登録することができる。API)に準拠して利用することが可能となる。用いた画像閲覧が可能となる。対応が実現できたという点で、既存システムからの移行の利点を確認した。次に、研究者が目的に応じて画像等の資料に関するメタデータを登録、編集する機能の実現について説明する。Friend)等の既存の語彙で定義されている項目(Property)を選択して利用する必要がある。即座に利用可能となる。研究者のニーズは多様であり、独自の項目(プロパティ)を利用したいケースが想定される。Ontology[14]というプラグインを利用することにより、利用者が独自の語彙を定義することができる。アクセスされた際には有用な情報を標準的なフォーマットで提供する。」という原則を守れないケースが多いため、この点については注意が必要である。設定できることは、システム移行において重要な点であった。API1[15]を利用する。利用することにより、外部アプリケーションからデータ抽出および利用が可能となり、各種可視化アプリケーションとの接続が可能となる。介したデータ利用も可能となる。用いたデータ利用を行っている。エクスポートすることにより、データの同期性が失われるという課題はあるが、このエクスポートを自動化するプラグインを開発するなどすれば対応可能である。利用した各種データ処理や利活用ができる点は、システムに登録されたデータに対する多様な観点での共有・分析を実現するにあたり、有益な機能である。移行による利点として、メンテナンスコストの低減が挙げられる。コミュニティによって(現時点では)積極的な開発・改良が行われているため、既存のシステムの状況と比較して、ソフトウェアを適切にメンテナンスすることが可能となった。自分自身が行うソフトウェアの改良についても、それをコミュニティに還元することができる点は、改良作業を実施するインセンティブにつながっている。環境で実行可能なソフトウェアである点が大きい。本システムの例ではレンタルサーバに移行することで、サーバのメンテンナスコストを大幅に下げることができた。サーバの性能の低下による問題(動作速度の低下など)も生じ得るが、その場合には高性能なサーバに移行するなど、用途に応じて利用する環境を選択可能となった点が、既存システムからの移行に伴う利点の1つである。用いる利点について述べた。コミュニティの関係者、開発者の方々に深く感謝する。実践と発展に多大な効果をもたらしている。基盤として機能しうる技術開発に貢献していきたい。等のパッケージシステムの導入による利点が大きかったことを報告した次第である。Tropy[17]との違いについて、簡単に触れておきたい。史料画像を管理するためのソフトウェアであり、本稿で紹介したデータ管理システムと同様の目的を有するシステムである。ほうが適していると言えるかもしれない。ローカル環境のみで利用可能なソフトウェアであるため、複数研究者による共同作業やデータ共有は難しい。開発された際などには、改めてシステム選定を行う必要があると考えている。