本書はタイトル通り、平安末期ないし鎌倉期から織豊期までの期間の喫茶文化に着目しています。著者に従えば、この期間で喫茶文化は寺院から出て、茶の湯の文化にまで達します。実は、私は京都は伏見の産院で生まれたんですが、たぶん、物心つく前の2歳くらいの時に宇治に移り住み、以来20年余り、大学を出るまで両親とともに宇治に住んでいましたし、親戚筋にはお茶屋さんもいます。私の代になると血縁も薄くなるんですが、私の父親の従兄弟が伝統ある宇治茶の茶園を経営していました。その一代前はというと、私から見た父方のばあさんの姉がその茶園に嫁いでいるわけです。私の父の従兄弟に当たる茶園経営者は当然ながら地域の名士であり、私の通う小学校のPTA会長さんでした。出た経営者なんですが、私と同じ代になると、京大農学部出身の兄の方は伏見の酒造会社の研究者になってしまい、弟の方の一橋大学OBが後を継いだと記憶しています。いずれにせよ、私が今年還暦で同じ小学校に通っていたんですから、似たような年齢に達しているハズです。本書とは関係薄い我が家の血縁について長々と書いてしまいましたが、要するに、私は平均的な日本人よりも喫茶文化に親しみがある、と言いたいわけです。私は宇治市立の小学校を卒業していますので、例えば、p.31に見える明恵の駒の蹄影伝説なんぞも知っていたりしますし、また、これも現地生まれの私には明らかな事実なんですが、宇治茶とは宇治で栽培されたお茶ではなく、もちろん、宇治で栽培されたお茶っ葉も含むのは当然ながら、おそらく、宇治から南の奈良との県境くらいにかけての地域で栽培されたお茶っ葉であって、宇治で製茶されたものの呼称だと考えるべきです。宇治は栽培後というよりは製茶業の地であるわけです。知られている通り、また、本書でも明らかにしている通り、中世初期の茶の産地でもっとも名高かったのは栂尾、特にその中心地の高山寺の寺域であり、宇治が茶生産の一番と目されるようになったのはせいぜいが室町期、15世紀以降くらいではないかと考えられます。いずれにせよ、私はきれいに整地された茶畑を周囲に見ながら小学校の子供時代を過ごしましたし、季節になれば母親は茶摘みのアルバイトに出たりもしていました。前世紀末から我が家が暮らしたインドネシアに行って、実に人工的に整備されたココヤシやゴムなんかのプランテーションを見て、京都南部の茶畑と同じ雰囲気を感じて、ある意味で、懐かしさを覚えたのも事実です。著者は弁護士であり、コーポレート・ガバナンスやM&Aなどに詳しいようです。この作品では主人公が2人いて、高校の同級生だったりするんですが、バブル期に不動産で大儲けをした企業家と弁護士です。ともに70歳の少し前ですから、まあ、後者の弁護士は作者自身をモデルにしているのかもしれません。いうことで、この作品は株式が未公開というか、非上場企業の株式を保有していながら、いわゆるオーナー経営者が過半数ないし2⁄3の株式を保有しているため、実質的に経営に関して何の権利も発揮できない少数株主をテーマとしています。同族会社であるために経営に加われずに、わずかな配当しか得られない株式を、多くの場合は相続によって保有してる少数株主なんですが、本書の主人公の1人である弁護士によれば、経営している同族者の1人と認定されれば、配当のディスカウント・キャッシュ・フローからではなく、会社の保有する資産額の比例配分で株価が算定され、場合によってはとんでもない相続税が課される場合がある、ということで、大日本除虫菊の判例などが引かれています。私のようなサラリーマンと違って、同族会社の経営者はいろんな場面で公私混同が許容されている場合も少なくなく、自動車は社有車で、専務の社長夫人の毛皮のコートも社員の制服で、ともに経費で落とし、自宅は何と社員寮で固定資産税も払わず、やりたい放題にやっている経営者像が本書では浮き彫りになっています。私なんぞの平均的なサラリーマンから見れば、たとえ少数株主であっても、生涯の長きに渡って得られる所得階層からすれば、かなりの富裕層であり、しかも、経営者の同族と見なされるほどの近親者であれば、本書で保有している少数株を「解凍」してもらって、その株を会社に買い取らせることにより、さらに億単位の収入を得ることに、「よかったね」と共感する読者は少なそうな気もします。いう意味で、極めて限定的な読者層を対象に考えているのか、それとも、作者ないし編集者が何か勘違いをしているのか、私にはよく判りませんでした。21:41:00東洋経済オンライン「社会貢献におカネを出す」100社ランキングやいかに?3月に入って、大学生の就活が始まっていますが、我が家の上の倅はちょうど就活学年に当たるものの、まあ、そこそこいい大学に通っているせいか、集団説明会なんぞには出ることもなく、自分の希望会社の説明会をセレクションの上、パラパラと出かけているようです。いった中で、東洋経済オンラインにて会社選択のひとつの指標なのかどうか、「社会貢献におカネを出す」100社ランキングが明らかにされています。ランキング50位までは、絶対額と経常利益に対する比率、それぞれ、下のテーブル画像の通りです。上のテーブル画像は社会貢献支出額が大きい企業ランキング(1-50位)を東洋経済オンラインのサイトから引用しています。見れば明らかな通り、トヨタ自動車が他社を圧倒しています。2016年だけでなく、過年度の2014年度216.9億円、2015年度253.8億円もダントツです。「トヨタ環境活動助成プログラム」などの環境保護活動支援なども充実しているようです。トヨタ自動車の場合、企業規模が大きいから社会貢献支出も大きい、という面があり、上のテーブル画像は経常利益に対する比率で見た社会貢献支出比率が高い企業ランキング(1-50位)を東洋経済オンラインのサイトから引用しています。見れば明らかな通り、トップはサンメッセ8.13%です。本社が岐阜県大垣市にある総合印刷業中堅です。3年平均の経常利益2.0億円に対して1700万円を支出しています。経団連が1990年に設立した1%(ワンパーセント)クラブでは法人企業では経常利益の、また、個人では可処分所得の、それぞれの1%を目安に社会貢献活動に支出することを呼びかけていて、今回のランキングでは、画像は取り上げませんでしたが、89位の三菱商事1.00%までがこれに該当します。2017年末時点で、東証上場企業は一部上場の2,072社をはじめとして、合計3,600社を越えますが、その3%に満たないわけです。ステークホルダーの中でも、まず賃上げにて雇用者に還元すべきと私は考えていますが、法人企業の利益剰余金は2017年10-~12月期で417兆円を超える水準に達しているところ、賃上げや社会貢献支出などを通じた利益の還元にもっと積極的な企業行動が求められるんではないでしょうか。21:32:00総務省統計局による消費動向指数(CTI)とはどんな経済指標か?やや旧聞に属する話題ですが、3月9日に総務省統計局からミクロとマクロの消費動向指数(CTI)の公表が開始されています。総務省統計局のホームページにアップされている世帯消費動向指数=CTIミクロと総消費動向指数=CTIマクロのそれぞれの推計方法に関するメモから概要を1項目ずつ引用すると以下の通りです。家計消費単身モニター調査の結果を合成した支出金額により作成している。(CTIマクロ)は,我が国における世帯全体の消費支出総額(GDP統計の家計最終消費支出に相当)の推移を推測する指数であり,当月の消費支出総額について基準年(2015年)の消費支出総額の平均月額を100とする指数で表したものである。=CTIミクロについては、総務省統計局が従来から作成している家計調査と家計消費状況調査に加えて、昨年2017年厚から試験調査として実施されている家計消費単身モニター調査の3指標を単身世帯と2人以上世帯のそれぞれで、傾向スコアによる補正や世帯の属性情報に基づくロジスティック回帰モデルによる分布の補正などを行いつつ合成する、すなわち、何らかの加重平均ではないかと私は想像しています。広義対個人サービスと鉱工業生産指数の消費財全計の3指標を説明変数に、それぞれ状態空間表現したモデルを組んでカルマン・フィルターで最尤法に基づいて説いているようです。これだけで理解できる人はかなりのレベルだという気もしますし、にわかに通常のビジネスパーソンが理解するのは難しそうな気もしますが、私もかみ砕いて表現できるだけの能力もありません。=CTIミクロについては昨年2017年1月からのデータしか公表されておらず、15年余り前の2002年にさかのぼって利用可能な総消費動向指数=CTIマクロのグラフを書いてみました。私はサボってしまいましたが、知り合いのエコノミストの書いたグラフを拝見したところ、四半期データにしてGDPベースの消費と並べると、かなりフィットはいいようです。optimismを私は思い出してしまいました。ヘッドラインとなる経済成長率は昨年2017年11月時点から全般的に上方修正され、世界経済の成長率見通しは2018年は前回見通しの+3.7%から+3.9%に、2019年も+3.6%から+3.9%に、それぞれ上方改定され、日本の経済見通しについても2018年は+1.2%から+1.5%に、2019年は+1.0%から+1.1%に、それぞれ上方修正されています。messagesを7点引用すると以下の通りです。growth続いて、成長率を総括的にテーブルにしたのが以下の画像です。プレス向けのプレゼン資料p.4にもありますが、OECDのサイトにもあり、後者から引用しています。