経験をもとに、現在は独立したファイナンシャルアドバイザーとして、保険だけに留まらず家庭の収支バランス診断やマネーアドバイスなどのコンサルに従事しています。子どもが生まれ夫婦として真剣に向き合う課題として、将来にかかるお金をどう準備していくかがあります。負担となるのが教育費用です。子どもの成長に合わせて「どの時期にどんな教育資金がいくら必要なのか」を早くから知っておきましょう。「予備校に通学させて欲しい。」と両親を頼りお願いしてきたとき、お金がないから駄目という理由で断るのは悲しい話です。子どもには資金面で選択肢を狭くしたくないと親は考えるものです。宝くじが当たるでもしないかぎり、突然手元に来るものではありません。貯蓄を成功させるには強い目的意識を持ち、貯蓄に動機付けさせれるかどうかです。その意味で事前に必要金額を把握している家族は貯蓄面で強く、安定します。このページでは子どものライフステージごとの必要資金の把握と、貯蓄のコツを紹介していきます。妊娠中、産後より子どもの将来を思い、親として何ができるか今から真剣に向き合っていきましょう!子ども一人の教育資金の平均総額を知ろう!初めに総額を把握しておくことが大事です。今すぐその額を準備する必要はないからです。準備する期間があるので対策はいくらでも立てれます。総額をしることで教育資金がそれぐらいなら、貯蓄も頑張れば大丈夫だと感じるかもしれません。敵を知り己を知れば百戦危うからずです。それでは総額の発表です。平均額となりますが公立、私立で金額は大きく違うので、全て公立、全て私立での平均額としています。上記は平成26年度の文部科学省の発表数字より算出しています。してみると全て私立の場合は中々の額となることがわかります。公立→大学は私大といったよくある進路での教育資金はいくらかというと、1181万円となります。全て私立でと考える方は少数だと思いますので、ここではまず幼稚園から大学までの純粋な教育資金として1200万円は必要と覚えておきましょう。子どもの成長に合わせて月当たりの教育費をイメージしよう!幼稚園や学校への純粋な教育資金の総額のイメージが出来たら、学費に習い事などを合算した金額をライフサイクル毎に月額で見ていきましょう。○赤ちゃんの時期○この時期は最大の貯蓄のチャンスと言われています。教育費としての月々の固定支出は基本的にゼロ。赤ちゃんの子育てが家族のイベントの中心となり、外食などの遊行費も減る時期でもあります。乳幼児から早期教育を熱心に考えることも十分理解できますが、教材購入費や教室への費用は安くありません。早期の習い事をさせるのでれば、赤ちゃんの本当に好きなこと一つに絞りましょう。家計費の5%以下が支出の目安です。子どもが幼稚園に入ると月謝が始まります。幼稚園は私立と公立があり、公立であれば3年間で半分以下の支出で済みますが、数が少なく8割以上の幼稚園児が私立に通っています。習い事を始めるパパママも多くなります。周りの友人ママパパに合わせずあくまで家族として考えていきましょう。上記は幼稚園の場合の試算。年間35万から60万くらいかかります。近年教育費が増加しているのは塾やスポーツ、英会話といった習い事関係の費用の増加と言われています。この時期は子どもの興味関心もはっきりとし、習い事を積極的に始めるケースが多いです。学習塾に関しては小学4年生から始める家庭が多いです。中学受験を志す家庭ですと年間の塾への月謝は100万近くなることも覚えておきましょう。塾に行かない小学3年生までは貯蓄の大チャンス!!私立小学に通学させる家庭への教育費の負担は大学時以上かもしれません。公立に通学させる家庭としては、赤ちゃん時期と同じくらいの貯蓄の大チャンスである小学1年生から3年生までに多めに教育資金を貯められるようにしましょう。○中学生の時期○この時期も小学校と同様に、通学させる学校によって教育費に大きな差が出てきます。私立中学に通う子供は7%程と低く、公立中学が一般的ではあります。公立中学に通う中学生は学習塾などの学校外での教育費の支出が増える傾向にあります。高校受験を控える公立中学のほうが塾や家庭教師などの利用が多いのは当然かもしれません。習い事から部活動に変わり習い事代の減額となります。高校になると小学、中学と違い私立学校へ通学する子どもも約3割と増えてきます。この時期は進路先にもよりますが、一般的には大学受験に向けて引き続き塾や予備校といった費用が必要となってきます。公立3万2200円この時期も頑張って貯蓄を残せるようにしましょう。子育ての最終ステージといってもいいでしょう。必然的に一番費用もかかります。国公立に入学できれば学費は抑えられます。私立は文系より理系、さらに医療系の学部ですと学費は高くなる傾向にあります。学費だけでなく、自宅通学か下宿かで月々の負担も大きく変わります。全ての費用を出してあげる必要はないと思いますが、奨学金については慎重に考える必要があります。奨学金を借りることは、子どもが社会に出たと当時に多額の借金を抱えることを意味します。賞与奨学金なら文句なしですが狭き門です。通常は貸与奨学金となり、これは言い方が変わっただけで借金と同義です。返済に何十年とかかるケースも年々増加しているので、できるだけ借りない方向で相談していきましょう。下宿の場合は上記に約10万円プラスして考えてください。必要な教育資金を把握できたら準備方法を学ぼう!子ども一人を大学卒業まで送り出すまでにかかる教育資金はイメージできたでしょうか?自分がそうだったのであれば、両親への感謝の念がこみ上げてくるはずです。数字上だけでなくそこには暖かい想いがこもっているのです。学費は1200万円ほど赤ちゃんの時期は最大の貯蓄チャンス!幼稚園時期も貯蓄を最大限に実施していく。小学3年生までは2度目の貯蓄チャンス!小学4年から高校卒業までは貯蓄を崩さないこと。大学生の時期に想いの込めて貯めた資金を活用しよう。必要額を知ったら、あとはどのように準備していくかです。マンガの続きは以下↓↓から【2019年最新】FPが選ぶ「学資保険」おすすめランキング!返戻率重視で教育費を貯蓄!学資保険を選ぶ際の一番分かり易いポイントとして、戻ってくるお金が支払ったお金に対してどれくらいになるかを示す返戻率があります。100%を下回ると当然トータルで損をします。学資保険の仕組みはシンプルなので、出来るだけ返戻率が高い会社の商品が多くのパパママの人気を集めています。おすすめはどこか!?現役バリバリのFPが紹介していきます。...プレゼントを貰えるキャンペーン中の学資保険は↓↓から【2020年】プレゼントが貰える学資保険はどこ!?資料請求や相談キャンペーン最新情報!【220年1月更新】学資保険でプレゼントを無料で貰えるキャンペーンは大きく2種類で「保険の資料請求をする」「無料保険相談をする」のどちらかとなります。ポイントは真剣な相談であれば、無料相談を受けて契約をしなくても、プレゼントを貰えることでしょう!1月現在実施している学資保険のプレゼントキャンペーンを見ていきましょう。...学資保険について気になる疑問は全て解決します!学資保険の全てを現役FPが徹底解説!悩みや疑問を全て解決します!学資保険を検討している方にとって、最優先で考えるは「一番得をする学資保険はどこの商品で、どういうプランなの?」でしょう。現状はソニー生命の単独トップと断言できますが、なぜ人気NO.1なのか?どれくらいの返戻率なのか?そもそも学資保険でいいのか?と考えだしたら悩みは尽きないことでしょう。このページはそんな疑問を全て解決します。経験をもとに、現在は独立したファイナンシャルアドバイザーとして、保険だけに留まらず家庭の収支バランス診断やマネーアドバイスなどのコンサルに従事しています。いう方法もあると思います。教育資金とは少し違いますが、親が子どもに対して貯めておいてあげたい資金として結婚や子育てに対してのサポート費用がありますよね。学資保険を検討するのが遅くなりすぎた!既に子どもが大きい!なにより大家族で、一人一人満足な教育費を出してあげられない!などなど。こんな言葉を聞くと、不安を抱くパパママは多いのではないでしょうか。経験をもとに、現在は独立したファイナンシャルアドバイザーとして、保険だけに留まらず家庭の収支バランス診断やマネーアドバイスなどのコンサルに従事しています。