どのように起こるのか。松尾氏が「眼を持った機械・ロボット」の未来を語る。2(5)エルニーニョ・ラニーニャ長期の気候を予測する際には海洋の状態を織り込む必要があるが、このような海洋の変動においてもっとも大きいものが、エルニーニョ・ラニーニャ現象である。第5回目では、リーマンショック以降、各国が行った財政改革とその攻防が焦点となる。藤井敏嗣氏は、噴火予知の現状をそのように解説する。理事長の岸輝雄氏が語るシリーズレクチャ「マテリアル革命」。第4話ではマテリアル革命の中核を成す「マテリアルズインテグレーション(MI)」について解説する。おいて今後、日本はどう取り組むべきか2020年頭所感(3)地球環境問題と「動け!日本」2020年のみならず今後真剣に取り組まなければならない問題が地球温暖化だ。ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が、各種データから日本の財政の問題点を分析、解説するシリーズレクチャー。第6回目は、どうすれば日本の財政が再建できるかの核心に迫る。小黒一正氏が、債務残高のGDP比の将来予測に関わるドーマー命題について解説する。ドーマー命題を使えば、名目成長率と財政赤字のGDP比から、債務残高が一定の値に収束することが分かる。異なる「保守過半数」という結果が意味するもの2015年イギリス総選挙の結果2015年5月のイギリスの総選挙は、予想に反して保守党が過半数を獲得した。多くの予想とは異なる結果となったのか。エネルギーがいいことは分かっている。「でも価格が高いし、供給量が不安定」。思っている人は多いだろう。28代総長イベントアトリビューションで鬼怒川の災害経験を生かす地球温暖化問題(2)イベントアトリビューションとは最近は、毎年日本や世界のどこかで極端な気象が起こっているが、その異常気象は地球温暖化によるものなのか。最終回の今回は、「日本財政の今後の展望」である。政治学において「忖度」とはどういうものか?忖度とは何か~政治学の視点から考える~「忖度」は、日本の官僚に特有のものではなく、予測反応や黙示的影響力といった政治学の概念によって理解可能な現象である。曽根泰教氏は、そのように説明する。曽根泰教氏によれば、参議院や都道府県の選挙制度など、いまだに政治改革が及んでいない領域は多く存在するという。現在の日本政治では解決できない問題もある。今後も進展していくが、それに伴って極端な気候現象が世界各地で起こると予測できる。近年の九州北部豪雨や日本に上陸する台風の強力化は、その一例として説明することができる。医療の大原則は、「手当て」という言葉で表現されるように、患者さんと同じ場にいて、その場を共有することだと堀江重郎氏は話すが、現在の医療はそれを難しくしているという。よる気候変動の悪影響は、ほぼ水を通じて人間社会に影響が及ぶ。温暖化の将来はどうなるのか。どのような水被害が起こるのか。長期の将来予測に付きまとう問題は「不確実性」だ。全ての事象は基本的に確率統計的事象である。地球温暖化も「異常気象」の問題も、人間の心理を抜きには考えられない。秋山弘子特任教授が、高齢社会の現状と課題解決のための社会実験について解説する。少子高齢化が進む中、高齢者の人間関係は希薄化し、70代半ばから大半の人は自立度が低下していく。鈴木真二氏が、新技術導入の成功例・失敗例を振り返り、今後のドローンのあり方について解説する。精度が非常に上がっているディープラーニングだが、現状はどうなっているのか。「世界モデル」「AutoML」「多数パラメータの科学」といったキーワードを挙げて、ディープラーニングの最新の動向について解説する。企業が企業をつくっていく古河グループ外資系グローバル企業と日本企業の比較から読み解く日本企業の戦略(2)古河グループ5代の歴史と富士通の躍進なぜ、かつての日本では新しいイノベーションを次々に生み出し、世界を変えていく企業がたくさん出てきたのか。今はなぜそのような企業が出てこないのか。大上二三雄氏が古河グループ、中でも富士通に注目してその理由を分析する。米国のBMW族と超電導リニアは親和性が高い?超電導リニア(SCMAGLEV)を日米同盟のショーケースに日米が国家レベルで協働し、計画が進む超電導リニア(SCMAGLEV)。飛躍的に進化した技術と脱自動車型のモビリティースタイルは、都市と経済の構造をどう変え、社会にどんな光をもたらすのか。民主党に風は吹かなかった総選挙の結果を総括する(1)現政権現状維持も波乱含み今後の政権は「多くの波乱を含んだ現状維持だ」と曽根泰教氏は予測する。今回の選挙はどのような意味があったのか。曽根氏が選挙を総括し、今後の政権を占う。楽観は強い意志であり、悲観は人間の本性である人間が悲観的になるのは、ある意味で非常に自然なことである。新しい世の中をつくるためには、まず楽観的であることが重要である。日中戦争はやがて世界の問題に拡大、そして敗戦・・・20世紀前半の日中関係~この歴史から何を学ぶか(3)本年2015年は戦後70年の節目の年。中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。多様性に開かれた社会が日本でも目前に迫っているからこそ、そこに対応していける教育が必要だと、インターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢(ISAK)代表理事・小林りん氏は説く。地震を知って防災に生かす(2)日本はなぜ地震国なのか世界有数の地震国、日本。写真や地図などを交え、明快に解説する。PAS社社員に折にふれ話した言葉の数々を紹介する。人工知能はビジネスにどんな変革を与えるか?AIがもたらす社会・企業変革(1)AIへの期待と取り組みAIによって機械が「目」を持てば、日本の社会やビジネスはどうなっていくのか。小黒一正氏が、日本の財政問題を考える際に欠かせない、社会保障費の現状について解説する。社会保障給付費は、過去10年間で平均して毎年2.6兆円のペースで増加している。ユニクロ柳井氏の経営者としての大きな資質とは?AIとデジタル時代の経営論(2)ユニクロの情報製造小売業デジタル化で世界が変わりつつある中、ファーストリテイリング会長兼社長の柳井正氏は情報製造小売業を打ち出した。どの国にも民族のプロトタイプのような政治家がいるインテリジェンス・ヒストリー(9)国民性の研究それぞれの国には、それぞれの国の国民性を代表するような政治家がいる。イギリスにおけるハリファックス卿などは典型的な事例といえる。インテリジェンスにとって重要なことは、そうした国民性を理解することである。短期の天気予報に関して現在、用いられている数値予報という手法がある。この手法では、観測データを基にコンピューター上に大気を再現するため、現状の情報と物理法則にのっとった非常に正確な予報が可能になる。人類の発展にとって次に重要だったのは農業革命である。農業が発展することで人類は「計画可能性」を獲得し、未来の生活について思いを巡らすことができるようになった。第5世代移動通信システムである5Gが、日本でもいよいよ導入される。世界中で5Gが導入されている背景には、2020年代に訪れるというデータ容量の爆発的な増大に伴う、移動通信システムの刷新がある。日本ではさまざまな分野の企業が、セルロースナノファイバーに大きな期待を寄せ、その研究開発に投資を行っている。「タクタイル・インターネット」という5Gが可能にする技術がある。これは神経伝達に近い低遅延通信によって「ヒトの感覚」を伝えるというもので、この技術によってロボット開発への期待が膨らんでいる。費用の問題、緩和医療ということを考えると、在宅医療の必要性は今後増大する。「人間らしい人生の終わり方」のために在宅医療推進の意義を説く。~震災から3年、民間活力とリスク予想に基づく宮城の挑戦~マグニチュード9.0の大地震と津波の直撃を受けた宮城県では、3年目の現在、県土の創造的復興に向けた抜本的なチャレンジが始動している。税金を使い旧態へと戻す復旧には何が足りないのか?村井知事が復興の現場から熱く語る。延びれば医療費問題解決にも資する!セブンマイナスプラン~平均寿命と健康寿命の差~平均寿命と健康寿命の差である7年を如何に縮めるかという「セブンマイナスプラン」。税の一体改革」に関する野田佳彦前総理の講演の後編。「社会保障と税の一体改革」にとって最大の意味を持つ2段階目の消費税引き上げ。兄・髙坂正堯の眼を通して(5)過去から未来へ一神教に始まった西欧の思想は、科学万能の敗退を経た戦後、不条理の実存主義、脱構築のポスト・モダン、そしてリスク論へと迷走を続けているかに見える。湾岸戦争、9・11、イラク戦争を経て、「アメリカの正義」は絶対ではないことが露呈した。リーダーシップを引き合いに出しながら、現代日本のリーダー像を論じる。調査会の答申について解説する。所長ディープラーニングの特徴量抽出でロボットが人間に近づく人工知能のディープな可能性(3)日本が重視すべき側面ディープラーニングが可能にしたのは、森羅万象の中から「何が重要か」という特徴を取り出すことだった。よる東京都知事選の総括。小池百合子氏は圧勝することができたのか。小池新都知事は今後、都政および東京問題にいかに向かっていくべきなのか。「トランプ勝利」という結果について、「隠れトランプ」が数多くいたことを掴みきれていなかった点で、「大番狂わせ」といえるだろう。共和党のトランプ候補の勝利となり、為替相場ではドル高・円安が進んでいる。病院の要らない社会3,000年前に松葉杖を発明した人類は、今世紀、ナノマシンによって体内に病院を創ろうとしている。「第三次ベビーブーム」が起きなかった理由とは?第三次ベビーブームはなぜ起きなかったのか日本には、これまで二度のベビーブームがあった。22年から昭和24年に生まれた「団塊の世代」。第二次ベビーブームは、この世代が親となった昭和46年から昭和49年頃を指す。投げ掛ける、利益相反という点について解説する。金融市場にどんな影響を与えるのか?フィンテックがもたらす金融革新(3)ブロックチェーン仮想通貨やブロックチェーン、スマートコントラクトといったフィンテックは、従来の金融機関や中央銀行に大きな影響を与える可能性がある。藤井達人氏が、ブロックチェーンの現状を解説する。激変しつつある世界―その地政学的分析(1)覇権の過渡期2017年は世界が本格的に変化していく年になるだろうと、歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏は論じる。長期的な視点で見た場合、現在は世界秩序の大移行期である。行動経済学が注目されている。2002年にはプリンストン大学のカーネマン教授が、2017年にはシカゴ大学のセイラー教授がその分野でノーベル経済学賞を受賞した。2017年10月の共産党大会で、国家主席の任期をなくすことを求めた。中国の経済成長率は鈍化しつつあるが、他方で世界のイノベーションの中心は中国へと移りつつある。藤井敏嗣氏が火山の仕組みについて詳説するシリーズレクチャー。第2話は日本で活動中の火山とその特徴についてだ。ヒトの脳には裏切りが直感的にわかるモジュールがある進化心理学とは何か?(3)心はアーミーナイフ進化心理学では、臓器は進化の過程とともに環境適応するように発達してきたという。トランプ劇場の見せ場は米朝首脳会談トランプ劇場第三幕へ(2)統治回復から米朝首脳会談へ政権発足時に急激な人事交代で機能不全に陥っていたトランプ政権は、その秩序回復をいかに行ったのか。内閣人事局において、現在最も影響力のあるのは菅義偉官房長官である。菅氏が主導する、いわゆる菅人事は、どのような仕組みで行われているのだろうか。人口減少とマイナス経済成長が日本社会の未来を襲う。Ltd.代表で株式会社ACCESS共同創業者の鎌田富久氏は説く。米中の貿易戦争とその構造的要因~自由貿易の難しさ~アメリカが保護主義になっているのは、トランプ政権の支持基盤が製造業だという理由だけではない。中国の強硬な姿勢には中国経済の実態が関連している。米中の貿易戦争について、その構造的要因などを踏まえて解説する。教授イギリスのEU離脱で最大の問題となるのは何か?どうなるイギリスのEU離脱問題イギリスのEU離脱という歴史的な転換点まで、あと半年を切った。交渉は大詰めを迎えているものの、まだ不透明な部分があり、合意形成のないまま「2019年3月29日」を迎える「無秩序離脱」の可能性がまだある。とって大事な5つのこと生命科学の現状と課題(6)自然から学び、ヒトを知る40年間イモリを採取し研究してきた浅島誠氏だが、研究を進めるたびにイモリがすごい能力を持っていることに驚かされてきたという。みの閣僚ばかりが並ぶホワイトハウス2019年激変する世界と日本の針路(3)恐怖のトランプ政権トランプ政権は予測不能だ。常識派や国際協調派が次々と辞めさせられている。代わった閣僚を見ると、ホワイトハウスというよりブラックハウスではないかと感じてしまう。過去の気候を再現する、あるいは将来の気候を予測する際、「エアロゾル」と呼ばれる大気中の微粒子の効果が、再現・予測のばらつきを意味する不確実性をもたらすという。雪の形や性質は、降り積もった後、気象条件や重量、水の介在などにより変化していく。性質の変化が雪崩の起きやすさや吹雪につながるので、専門機関では積雪の研究に余念がない。伴って、自分で守る健康社会が必要となる、というのが鄭雄一氏の見立てである。そのためには、健康リテラシーをあげ、仲間をつくり、個人の行動が変わっていくことが重要である。雪氷防災の今とこれから(4)大雪をもたらすメカニズム「平成は暖冬少雪」と言われながら、平成28~29(2017~18)年の北陸は豪雪に見舞われた。備えのある雪国とはいえ、24時間で60センチもの雪が降ると、さまざまな場面に支障が起こる。予知の難しい火山噴火に対して事前にできる対策とは火山防災のため知っておくべきこと(5)ハザードマップさまざまな火山災害に対し、いかなる防災対策を取ることができるだろうか。現在の科学技術の水準では、火山噴火を正確に予知することは難しい。事前にできる対策としてはハザードマップの作成がある。ハードとソフトの両輪がないと追いつかない雪氷防災の今とこれから(6)雪害に対する備え雪氷対策はハードとソフトの両輪でやっていかないと追いつかない。雪害に備えて、スノーシェッドや雪崩予防柵、消雪パイプなどのハードを完備することは、経済的に困難だからだ。火山防災のためには、情報収集が不可欠だ。その中でも気象庁が出している噴火警戒レベルを正しく理解することは重要である。プロセスの質」こそがイノベーションの結果を決める知識創造戦略論(2)イノベーションとプロセスの質イノベーションを起こすとき、もっとお金があればと思う人は多いが、実はそれが必ずしもいい結果に結び付くとは限らない。イノベーションの結果を決めるのは「プロセスの質」だという。醸造酒から蒸留酒の作り方を学問する面白さ科学的思考はなぜ大切か(4)基礎数学の大切さよく耳にする醸造酒と蒸留酒。この2つの違いや作り方などについて岡部徹氏の解説が進んでいくが、それを理解する上で伝えたいのは「基礎的な数学」の大切さだ。中国といえば、昨今「富裕層」や「爆買い」のイメージが定着しているが、一方で中国の情報技術がどれほど急速に革新されてきたか、日本のなかでどれくらい認識があるだろうか。中国における情報経済躍進の背景には、マクロ経済の変化がある。鄧小平の時代に高度成長を続けた中国は、経済成長率に陰りが見えるや否や「新常態経済」への移行とイノベーション重視を国策に掲げ、その促進を進めてきた。過去20年間の米国株価の下落時には日本の株価も下落傾向にあった。今後の米国の金融政策に応じて株高が続く米国経済はどう動き、日本の資産価格と経済はいかに見通せるだろうか。立ち続ける―政治家への道は徒手空拳のスタートQ.野田政治の原点となった県議時代について聞かせてください県議初当選や農作物輸入自由化の反対決議案にただ一人反対した際のエピソードを交え、その後の野田政治の原点となった千葉県議時代について振り返る。安全保障問題に加えて、いまアメリカから見た日本の問題点が広く集まった。オバマ首相4月来日に向けて、カウントダウンの今、日本は何を決断して動くべきか。