記事の要約イギリスの公式調査で、ここ10年で自傷行為に至る子供が70%増え、精神科病棟に入院する子供がこの4年で2倍に増えている。害を与える可能性が高い」。SNSの利用で自身の投稿に対する友人らの反応によって自尊心が高まる一方で自制心が低下の傾向。マガジン今やすっかり生活に浸透したスマートフォン(スマホ)やタブレット端末。小学校でも授業でタブレットを使用したり、中学校、高校では連絡手段にラインを活用したりと、子供の生活にとっても欠かせないものとなってきています。ITに親しむためにも、幼いうちからある程度触らせておいた方が良いと考えるパパ、ママも多いことでしょう。参観日などの学校行事で下の子供を退屈させないように、タブレットでアニメを見せているママも最近ではよく見かけるようになりました。その流れにちょっと待ったをかける問題提起が欧米でなされています。ならいごとキッズでは、スマホの子供に与える弊害を何度かお伝えしていますが、実際に欧米ではここ数年で「子供にスマホを与えるべきではない」という批判論が盛んになり、スマホやタブレットが子供に与える悪影響について指摘されています。スティーブ・ヒルトン氏はキャメロン首相の戦略アドバイザーや、シンクタンク「クラウドバック」CEOなどを務めた人物。そのキャリアから、彼の発言はイギリスの主要メディアが必ず取り上げる、いわばご意見番的な存在です。そのヒルトン氏が、デイリー・メール寄稿し、子供のスマホ利用批判論を展開しました。2015年の調査によると、IT産業が盛んなイギリスのニューカッスルでは8歳~11歳の子供の90%が携帯電話かスマホいずれかを所有しているそう。5歳~11歳の小学生のスマホ所有率はマンチェスターでは65%、バーミンガムでは61%、ロンドンでは55%と非常に高い比率となっています。ヒルトン氏は、このような現状では、子供がアダルト系サイトを閲覧してしまう危険にさらされていると指摘。「飲酒や喫煙を禁じるように16歳以下の子供たちにはスマホやタブレット端末の使用を禁じるべきだ」と述べ様々な反響を呼んでいます。このスマホ批判論、スティーブ氏が火付け役となったわけではありません。イギリスでは数年前から子供たちのスマホ利用に対する批判的な意見が多く出ています。