経済学や心理学で使われる言葉で、IQや学力テストなどの認知能力ではないもの全般をいいます。具体的には、誠実さや忍耐心、リーダーシップ、コミュニケーション能力など。その有無によって、仕事の成果や人生の行方に影響を与えるパーソナリティや対人能力ともいえます。研究によれば、労働市場における成果に対しては、試験や知能検査などで測定できる能力である認知能力だけではなく、非認知能力も影響を与えることが明らかになっています。幼児教育の分野で注目を集め、研究も多く行われています。2000年にノーベル経済学賞を受賞しているシカゴ大学のジェームズ・ヘックマン教授は、1970年代から低所得層のアフリカ系アメリカ人家庭の幼児を2グループに分けて、追跡調査を行っています。一つのグループは小学校に入る前に教育を行い、もう一方のグループには教育を行いませんでした。将来のIQへの影響度を測ることを目的に行われた実験でしたが、結果としてIQに差は見られませんでした。就学前に教育が行われたグループには「非認知能力」の向上が見られ、成人してからの犯罪率や離婚率、生活保護に頼る割合も低くなることがわかりました。「非認知能力」とは具体的にどのようなものなのでしょうか。これらの能力は、勉強や試験といった試練を受ける中、集団での行動の中、失敗や挫折といった厳しい局面の中など、何かの対象や場面があって鍛えられるものが多く、学力といった一人で学べるものを含む認知能力とは、その成り立ちが大きく異なるといえます。そのような「非認知能力」は、労働市場における成果にどのような影響を与えるのでしょうか。中室牧子氏の記事によれば、このような研究は2000年代から見られ、日本でのデータを用いた研究では、大阪大学の大竹文雄教授らが、人の外向性や勤勉性が企業での収入や昇進に影響を与えることを実証。らは、中・高校生のときに培われた勤勉性や協調性、リーダーシップなどが、その人の学歴、雇用、収入に影響することを明らかにしています。「非認知能力」を鍛える経験は、幼児期や子ども時代に限ったことではありません。大人になってからでも十分に能力を鍛えることは可能です。これまで苦手してきたことをいかに仕組み化し、習慣としていくか。個々人での工夫が求められます。ツイートメールで送る印刷するあわせて読みたいエンプロイメンタビリティ「エンプロイメンタビリティ」(employmentability)とは、「企業の雇用能力」を意味する用語です。雇用される側からみて魅力的な企業か、継続的に雇用されたいかといった価値に関する概念で、雇用主としての能力や優秀な人材をひきつける吸引力を表します。「メタ認知」とは、認知心理学の用語で、自分の考えについて考えること、認知に対する認知のことです。center)とは、実際の職務場面において個人の資質や能力がどのように発揮されるかを多面的・客観的に測定し、把握する人事アセスメント手法の一種です。さまざまな人事処遇に...関連する記事ダイバーシティを推進する上での問題や困難として最も多かったのが「管理職の意識や能力の不足」ダイバーシティを推進する上での問題や困難を複数選択形式で聞いたところ、最も多かったのは「管理職の意識や能力の不足」(45.0%)。2番目が「従来の一律的な価値観が重視される風土」(30.0%)、3番目が「個人の意識や能力の不足」(27.4%)だった。管理職研修に盛り込む「プログラム要件」を「管理職昇格時」と「既存の管理職研修」の2つの段階で整理する。)をテストするツールを探しています。リクルートのSPI2が一般的のようですが他にも良いものがあれば教えて下さい。性格的な面よりも、能力的な面を重視しています。プレゼン能力を高めたい新卒採用を手掛ける上で学生向けのプレゼン能力の重要性を強く認識しています。話し方、資料の作り方を基礎から徹底的に身に付けたいのですが、どのような方法があるのでしょうか。弊社では職能給制度を給与に適用していますが、職能は基本的に下げづらいと聞いています。能力を以前のようには発揮できなくなったりしていると...新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。「厳選企業と優秀学生をつなぐスカウト型のエージェントサービス」IROO...人事担当者のお悩みにお答えします。「メンタルヘルス対策」は、あらゆる企業にとって重要な人事施策のひとつ。