1打線が湿りっぱなしで得点力低下が著しく、ヤクルトの小川投手に抑え込まれて連敗でした。先発の岩貞投手も6回途中までで4失点、制球が定まらずにムダなフォアボールが多かった気がします。9月早々にペナントレースを諦めて秋風が立つのだけは避けたい気がします。1ヤクルトに完敗して、広島に入れ替わって3位転落でした。先発の金田投手は5回2失点ですから、決して悪いピッチングではありませんでしたが、打線の援護なく、リリーフ陣はジワジワと失点しました。社会保障へ』ほか専門書・教養書が2冊と話題の新刊小説などです。鈴木教授とともに、社会保障に関して影響力ある発言をされる小塩教授による包括的な著書です。私も大いに感じているところですが、現在の我が国の社会保障は単に年齢による区分で実物給付や所得移転が行われており、社会保障本来の姿である「困っていない人」から「困った人」への援助という役割を損ねている可能性がまず指摘されます。社会保障と財政の関係をはじめ、世代間不平等も大いに論じて無視できない観点であると結論しています。その上で、特に社会保障政策における議論の焦点となっている年金については、鈴木教授のように積立て方式の採用、というか、回帰を目指すのではなく、賦課方式のままでOKなので規模を大幅に縮小すべきであると提案しています。規模の縮小のためには、支給額の削減と支給開始年齢の引上げを重視しています。最後の方の第5章と第6章において、社会保障の基本的な哲学も披露され、老親のケアは生物学的な基礎である本能に基づかないない、とか、人口が増加する社会でないと民主主義は機能しないとか、かなり幅広く論じています。民主主義については、私の従来からの主張である「シルバー・デモクラシー」によるバイアスについても的確に指摘しています。イラストや写真も美しい自然科学の入門書というか、100のトピックを取り上げてアナロジーを当てはめ、ビジュアルな図版を散りばめて解説しています。これで2000円は安いと感じる人もいそうな気がします。テクノロジーの7テーマです。いったアナロジーを駆使して解説を試みようとしています。大聖堂を飛び回るハチに例えた原子構造ということになります。きれいなビジュアル図版を駆使しても、シュレディンガーの猫については私はいまだによく理解できなかったりします。3年前2011年の今ごろ発売された『マスカレード・ホテル』に至る前の新田刑事とコルテシアのホテル・ウーマンの山岸尚美を主人公にした短編集です。収録されているのは、「それぞれの仮面」、「ルーキー登場」、「仮面と覆面」、「マスカレード・イブ」の4編で、最後のタイトル作以外は『小説すばる』で発表されています。推理小説ですから中身は詳細に触れませんが、なかなかヒネリの利いたミステリばかりです。登場人物も新田と山岸をはじめとして、タイトル作に登場する婦人警官の穂積理沙など、よくキャラの立った人物像を描き出しています。宿泊などでホテルを利用するゲストはすべて仮面をかぶっていて、ホテルの従業員はそれを無理にはがして実像を明らかにしようとしてはいけない一方で、犯罪の真相を解明しようとする刑事は容赦なく仮面をはぎ取ります。「みをつくし料理帖」シリーズの第10巻最終巻です。このシリーズの大きなテーマは、もちろん、あさひ太夫こと野江を澪が落籍することなんですが、もう2つ隠れたテーマがあります。登竜楼の楼主であり澪の敵役である采女宗馬を何らかの意味で懲らしめることと、天満一兆庵の跡取りである佐兵衛を料理人の道に戻らせることです。この隠れ2テーマは、実に巧みにも同時に解決されます。当然ながら、思いもよらない方法で澪が4000両を用意し、あさひ太夫こと野江の落籍も成し遂げます。今風に言えば知的財産権の売却ということになるかもしれません。ついでながら、かつて御膳奉行の小松原との祝言を諦めた澪は医者の永田源斉から求婚されます。実は、ホントに終わるのだろうかとこの本を半分くらいまで読んだ時点で不審に思ったんですが、とても、バタバタと見事に勧善懲悪かつハッピー・エンドで終わります。短かったと感じないではないものの、第1巻からずっと読み続けてきた甲斐がありました。私はこの作品を原作にしたテレ朝のテレビ・ドラマはまだ見たことがないのですが、そのうちに、この最終話が放送されるのであれば、見たい気がしないでもありません。直木賞作家の手になる九州の小藩を舞台にした時代恋愛小説で、表面上は武家の人妻を主人公にしています。直前に取り上げた高田郁『天の梯』と同じ澪という名の主人公です。実際の主人公はこの人妻の亭主であり、藤沢修平の短編集『たそがれ清兵衛』と同じで下級武士ながら剣術の達人です。揺れ動く女心は恋愛小説においては永遠のテーマなんでしょうが、私のような男性読者の目から見れば、主人公の亭主が熊と猪の争いになぞらえて語る<天の目>で見るということや、敵役の剣の達人も引用する<一息の抜き>という教えは、ある意味で、人生を豊かに送る上での人のあり方を伝えてくれるように私は読みました。敵役として登場する家老や主人公の亭主の剣術のライバルである武家、主人公の幼馴染みの武家が、みんなそれなりに頭がよくて有能なのに自己中心的な行動に走り、意地汚かったり優柔不断だったりと、なかなか現代社会のサラリーマンの集団にもみられるような親近感を持ってしまいます。最後の終わり方も時代小説の定番ですし、直木賞作家にふさわしいと受け止めています。この作家の作品としては、それほど人気が出るとは思いませんが、私のような時代小説のファンであれば、図書館で借りて読むには適当な1冊だという気がします。来週から9月に入り、我が家でも子供達の学校が始まります。今秋はなぜか雨が多くて気温が上がらなかったんですが、来週はお天気が回復するような天気予報も聞きます。何冊かミステリのアンソロジーも借りましたので読むのが楽しみです。23:08:00今日は下の倅の誕生日!今日は下の倅の誕生日でした。高校1年生で16歳になりました。体格は我が家でもっとも立派に育ってくれました。ごちそうとケーキでお祝いします。我が家の恒例のジャンボくす玉です。めでたいとお考えの向きはクリックして割ってやって下さい。1長期ロードを終えて甲子園に戻って、とても鮮やかな狩野選手の復活でした。打つ方は狩野外野手に尽きます。守る方は大きなことは言えません。先発能見投手こそ7回2失点ですから十分な合格点で勝ち星もつきましたが、点差が開いていたとはいえ、リリーフ陣は落第と考えるべきです。最後は雨に助けられて逃げ切りました。19:48:00本日発表の鉱工業生産と雇用統計と商業販売統計などから見て消費増税後の景気のリバウンドはかなり鈍い!本日は8月最後の閣議日で経済指標が多数公表されています。いずれも7月の統計です。各指標のヘッドラインを報じた記事を日経新聞のサイトから引用すると以下の通りです。経済産業省が29日発表した7月の鉱工業生産指数(2010年=100、季節調整済み)速報値は前月比で0.2%上昇の96.8だった。前月比3.4%低下と大幅に落ち込んだ6月の反動から2カ月ぶりにプラスとなった。生産の回復は弱く、QUICKが28日時点で集計した民間の予測中央値(1.0%上昇)は下回った。経産省は生産の基調判断を「弱含みで推移している」に据え置いた。業種別でみると、15業種のうち上昇が8業種、低下が6業種、横ばいが1業種だった。前月比6.3%上昇と大きく伸びた。コンベヤや半導体製造装置など輸出向けの受注生産が多く、経産省は「納期が重なった一時的な要因が強い」とみている。低下業種では、自動車など輸送機械が2.5%低下、パソコンや携帯電話を含む情報通信機械も6.9%低下した。出荷指数は0.7%上昇の95.9だった。在庫指数は0.8%上昇の111.5、在庫率指数は2.3%低下の108.9だった。自動車や家電などの耐久消費財の生産者在庫の水準は12年11月以来の高い水準にあり、「1997年の消費増税後の同時期と比べ生産と出荷の勢いが弱く、在庫が積み上がっている」(経産省)という。よると、先行きは8月が1.3%上昇、9月は3.5%上昇する見込み。経産省は「7月の水準が低いため、8月の上昇幅が大きく見える」としている。完全失業率は3.8%厚生労働省が29日発表した7月の有効求人倍率(季節調整値)は1.10倍と前月から横ばいだった。20カ月ぶりに改善が止まったものの、22年ぶりの高い水準を保った。完全失業率は3.8%と0.1ポイント上がった。仕事探しに出る女性が増えたたためで、総務省は「(雇用情勢は)持ち直しの動きが続いている」との判断を維持した。有効求人倍率は全国のハローワークで職を探す人1人に対して、企業から何件の求人があるかを示す。数字が高いほど働く人は仕事を見つけやすい一方、企業から見ると採用が難しくなる。7月に受け付けた新規求人数(原数値)は4.5%伸びた。11業種のうち8業種で伸びた。医療・福祉と教育・学習支援がそれぞれ11.8%増えたほか、宿泊・飲食サービスが5.3%伸びた。サービスが5.4%減ったほか、情報通信業が4.4%減った。これまでに比べると求人の回復ペースは弱まっている。6月までの受け付け分を含む有効求人数(季節調整値)を前月と比べると0.5%減った。減少率の大きさは3年2カ月ぶりだ。総務省が同日まとめた7月の完全失業率(季節調整値)は前月より0.1ポイント高い3.8%だった。上昇は2カ月連続で8カ月ぶりの高い水準。新たに職を探したり、転職に備えて退職したりする女性が増え、失業者の数を押し上げた。「消費増税で家計の負担が増えていることの影響も考えられる」(総務省)という。完全失業率は15歳以上の働きたい人のうち、仕事に就いておらず職を探している完全失業者の割合を示す。就業者(原数値)は6357万人と前年同月から0.7%増えた。増加は19カ月連続だ。肉類・石油製品の値上がりで経済産業省が29日発表した7月の商業販売統計(速報)によると、小売業の販売額は11兆8120億円と、前年同月比0.5%増えた。4月の消費増税以降、初めてプラスとなった。畜産品の相場高の影響で肉類の価格が上昇したほか、石油製品が値上がりしたことが販売額の押し上げにつながった。小売業の内訳をみると、燃料が1.4%増。回り品は2カ月ぶりにプラスとなった。自動車や機械器具は減少が続いた。大型小売店は0.3%増の1兆7172億円。4カ月ぶりのプラスとなった。台風など天候不順で客足が遠のき、既存店ベースでは0.6%減。このうち百貨店は0.4%減、スーパーは0.7%減となった。コンビニエンスストアは5.7%増の9523億円。既存店ベースでは0.8%増えた。(速報)によると、7月の販売額は家電大型専門店は3945億円、ドラッグストアが4162億円、ホームセンターが2777億円となった。(CPI、2010年=100)は値動きの激しい生鮮食品を除く指数が103.5と、前年同月比で3.3%上がった。電気やガソリンなどのエネルギーや菓子などの生鮮以外の食品、テレビなどの耐久財が上昇した。伸び率は前月と同じで、緩やかな上昇が続いている。日銀は消費増税が物価を2.0ポイント押し上げているとみており、増税の影響を除くと上昇率は1.3%となる。品目別にみると、ガソリンが10.4%、電気代が8.5%上がり、エネルギー全体では8.8%上昇した。6月の9.6%から伸び率は縮小した。ほかには家電が前年から上がっており、エアコンが11.9%、テレビが11.8%それぞれ上昇した。宿泊料も7.4%上がった。原料高を受けた企業の値上げも物価を押し上げた。生鮮食品を除く食料は4.3%上昇。アイスクリームやチョコレートなどで「企業が内容量を減らす実質値上げを図った影響が出た」(総務省)。物価は今後も緩やかな上昇が続きそうだ。東京都区部の8月中旬速報値は生鮮食品を除く指数が102.1と、前年同月比2.7%上昇した。伸び率は7月と同じだった。いずれも網羅的によく取りまとめられた記事だという気がします。4つの統計を一度に並べると、これだけでおなかいっぱいというカンジです。次に、鉱工業生産と出荷のグラフは以下の通りです。上のパネルは2010年=100となる鉱工業生産指数そのもの、下は輸送機械を除く資本財出荷と耐久消費財出荷です。いずれも季節調整済みの系列であり、影を付けた部分は景気後退期です。景気後退期の陰については、以下の雇用統計と商業販売統計にも共通です。7月は+2.5%の増産計画が示されていましたので、生産はかなり低空飛行を続けている印象です。従って、統計作成官庁である経済産業省は基調判断を「弱含み」で据え置いています。先行き堅調な伸びが計画されているようで、8月+1.3%、9月+3.5%の増産計画が示されています。これが実現されるかどうかは最近の実績からして定かではありません。出荷については生産よりも伸びが高くなっていて、生産に波及することが見込まれるんですが、それでも季節調整済みの前月比で+0.7%の伸びですから、決して高い伸びではありません。上のグラフの下のパネルの輸送機械を除く資本財出荷は回復を示す兆しが見えますが、耐久消費財の方はまだ消費増税の反動減が続いているように受け止めています。生産は全体として消費増税のショックからのリバウンドが鈍いと私は受け止めています。次に、雇用統計のグラフは上の通りです。いずれも季節調整済みの系列です。雇用もかなり改善したんですが、失業率や有効求人倍率などを見る限り、7月統計では改善が足踏みを示しているようです。失業率については、引用した記事にもある通り、消費増税の負担増に対応するため、家庭の主婦などの女性を中心に新たに求職する人が増えたことも一因ですから、決して景気の悪化による失業率の上昇ではないんですが、5月には3.5%にまで低下していたんですから、4月の消費増税に伴う需給ギャップの悪化に応じた失業率の上昇という面は否定しようがありません。有効求人倍率や先行指標の新規求人も停滞を示しており、生産が消費増税のショックからのリバウンドが鈍いため、生産からの派生需要である雇用についても足踏みを示していると私は受け止めています。ほとんど可能性はないと考えられるものの、人手不足から賃金上昇が一部に見られており、人件費アップに耐えられないために求人が減少している、という可能性もないとはいえません。来週発表予定の毎月勤労統計なども確認したいと思います。続いて、季節調整していない商業販売統計の小売業の前年同月比と季節調整した指数のグラフは上の通りです。4月に消費増税のショックで大きく落ち込んでから、5-7月は季節調整していない前年同月比で見て小幅のマイナスにまで戻し、季節調整済みの指数では3か月連続の前月比プラスを記録しています。消費増税に伴って、4月にドンと落ちた後、5-6月統計では季節調整済みの前月比ではジワジワと増加を示す一方で、季節調整していない原系列の統計の前年同月比ではマイナスが続く、という局面でしたが、7月は逆に、前年同月比で水面上に出てプラスを記録したものの、前月比では減少に転ずる、という形になりました。商品価格の上昇に伴う燃料や食料の価格上昇に起因する販売額の増加が主たる原因ですが、いずれにせよ、増加したとはいっても名目額の増加ですので消費増税に伴う物価上昇を考慮に入れた実質販売はマイナスのままであると考えるべきです。このブログで取り上げている商業販売統計は供給サイドのデータですが、需要サイドの指標であり、総務省統計局から公表されている家計調査では7月の実質消費の前年同月比は▲5.9%を記録しています。消費については従来から予想された通り、消費増税のショックを払しょくするのに時間がかかる可能性が高く、しかも、今回の消費増税に伴う駆込み需要と反動減は明らかに1997年当時から大きくなっていますので、従来の想定よりもさらに時間がかかる可能性があります。折れ線グラフが全国の生鮮食品を除くコアCPI上昇率と食料とエネルギーを除く全国コアコアCPIと東京都区部のコアCPIのそれぞれの上昇率を示しており、積上げ棒グラフは全国のコアCPI上昇率に対する寄与度となっています。東京都区部の統計だけが8月中旬値です。これもいつものお断りですが、いずれも総務省統計局の発表する丸めた小数点以下1位の指数を基に私の方で算出しています。丸めない指数で計算している統計局の上昇率や寄与度とは微妙に異なっている可能性があります。物価については、かなりプラスが定着したと私は受け止めています。消費税の影響を除くベースで考えて、この先、消費増税の需給ギャップに及ぼす影響が現れ始め、目先の9-10月くらいには消費増税の影響を除くベースで+1%の上昇率くらいまでインフレ率が縮小する可能性があると覚悟すべきです。楽観的に見れば、その後は日銀のインフレ目標である+2%に近づくと私は期待しています。本日発表のものを含めて政府統計を見る限り、日本経済は4月の消費増税のショックで大きく落ち込んだ後、年央まで緩やかに景気は回復しているように見えますが、あくまで私の実感ながら回復の足取りが物足りない、というか想定よりもさらに緩やかな気がします。足元というか、年央以降の7-9月期の成長率も気にかかるところです。0巨人に完封負けでした。藤浪投手は序盤から打ち込まれて4失点し、逆に打線は巨人の澤村投手に2安打と抑え込まれました。手も足も出ずにジャイアンツに完敗です。2週間前と同じ1勝2敗で、これが現時点での実力差なのかもしれません。19:27:00世論調査に見る年代別の満足度や国民生活の向上感やいかに?今週月曜日の8月25日に内閣府から「国民生活に関する世論調査」の結果が公表されています。先週末の読書感想文のブログで取り上げた古市憲寿の満足して幸福な若者論などと関連する部分、特に満足度について年齢別の現状や先行き見通しのグラフを引用して簡単に紹介したいと思います。去年から今年への生活の向上感ですから、「同じようなもの」が圧倒的に大きいシェアを占めているんですが、これをあえて無視して「向上」と「低下」だけで各世代を見ると、圧倒的に若い世代ほど向上感の比率が大きく、高齢化するほど低下感のシェアが高いことが見て取れます。引用すると上の通りです。これも「まあ満足」が各世代で60%超の圧倒的なシェアを示している一方で、「満足」のシェアと「やや不満」と「不満」を加えたシェアを比較すると、男性よりも女性の方が満足感がやや高く、年齢階級を横軸に取って世代別にみると、満足感は40代をボトムにU字型の折れ線グラフを描くことが読み取れます。万国共通で、若い世代では満足感が高く、中年に至るまで満足感が低下し続け、中年期をボトムに高齢期に向かって満足感が高まる、というシェイプが見られるんですが、日本の世代別満足感のボトムは他の先進国に比べて少し年齢層が高い、というのが幸福度研究の現時点までの研究成果だったと私は認識しており、40代がボトムとなっているこの世論調査結果は日本以外の先進国の結果にかなり近づいていると受け止めています。近く、ほぼ年齢層が若いほど先行きの楽観的な見方が多く、逆に、高齢者ほど先行きに対して悲観的な見方が多く示されています。これら3つの世論調査結果を見て、若者が置かれた客観的な状況はともかく、主観的な幸福度や先行きに対する楽観的な見方などは「幸福な若者」と称するにふさわしい結果であろうと私は考えています。不思議な気がしないでもないんですが、それはともかく、社会学的な解明もさることながら、経済学的な解明を試みた最近の参考論文へのリンクを以下に示します。0巨人との首位攻防第2戦の延長戦を制したのはゴメス選手のツーランでした。相変わらず、クローザー呉投手は失点するんですが、なんとか今日は逃げ切りました。19:21:00価格引上げの動きは中小企業製品にも広がるか?昨夜に取り上げた日銀の企業向けサービス物価(SPPI)に関連して、やや旧聞に属する話題かもしれませんが、日本総研から先週の金曜日8月22日に「中小企業にも広がり始めた販売価格引き上げの動き」と題するリポートが公表されています。日銀短観や総務省統計局から公表されている消費者物価指数などを基に、中小企業の工業製品の販売価格引上げが消費者物価に与える影響を分析し、大企業だけでなく中小企業製品にも価格引上げの動きが広がりつつあることを確認しています。生鮮食品を除くコア消費者物価に占める工業製品のシェアは40%を少し下回るくらいで、ほぼ半分強を占めるサービスに比べて決して高くないんですが、2013年年央から工業製品の前年同月比上昇率はプラスに転じています。上の画像の(注2)にある通り、消費税の影響は除かれています。大企業の製品の価格上昇がこの物価上昇をけん引していましたが、最近時点では徐々に中小企業製品の価格も上昇していることが読み取れます。消費者物価に占めるウェイトの高いサービスのうち、小売はもとより宿泊や外食などのサービスでも中小企業のシェアは高く、工業製品だけで判断することは適当ではありませんが、デフレ脱却をより確かなものとし日銀の物価上昇目標達成のために、中小企業のサービスにも価格引上げの動きが広がることが期待されます。日銀が進める異次元緩和政策によるリフレ政策により、物価上昇率はプラスに転ずるととともに、先行き、徐々にプラス幅を拡大する方向にあると私は考えていますが、それなりに独占度の高い大企業に比べて古典的な完全競争により近い市場で活動している中小企業の価格動向がインフレ目標達成のひとつのカギになるとの考えもあります。今後とも、工業製品とサービスの両方で中小企業製品の価格引上げの動きにも注目したいと思います。0呉投手がリリーフに失敗して9回逆転サヨナラ負けで東京ドームでの巨人との首位攻防3回戦の初戦を落としてしまいました。何を言っても結果論にしかなりませんが、先発投手の続投かクローザーの投入かの采配が失敗したということなんでしょう。見てヘッドラインSPPIが+3.7%、国際運輸を除くコアSPPIも+3.7%となり、いずれも前月から上昇率は変わらず、安定的にプラスを続けています。日経新聞のサイトから記事を引用すると以下の通りです。増税除く伸び率0.9%日銀が26日発表した7月の企業向けサービス価格指数(2010年平均=100)は102.7と、前年同月に比べ3.7%上昇した。6月の確報値(3.7%上昇)と同じで、1990年12月(4.1%上昇)以来の水準となった。消費増税の影響を除く伸び率は0.9%だった。消費増税の影響を除いたベースで品目別に見ると、宿泊など諸サービスが1.0%上昇した。宿泊サービスは旺盛な観光需要を背景に伸び率が拡大し、5.6%上昇となった。金融・保険では料金改定に伴う損害保険が上昇に寄与した。一方で広告は上昇率が低下した。(NISA)など金融関連の出稿が多かった反動が出た。新聞広告は前年に参院選関連の出稿が多かった反動でマイナスに転じた。朝夕の割引を始めた有料道路など運輸・郵便が下落した。外航貨物輸送は外国為替市場で円相場が前年に比べて円高方向に振れたことから、マイナスとなった。企業向けサービス価格指数は運輸や通信、広告など企業間で取引される価格水準を示す。調査対象の147品目のうち上昇が79品目に対し下落は49品目と、10カ月連続で上昇が下落を上回った。上昇と下落数の差は40となり2010年基準では最も高かった。いつもながら、よく取りまとめられた記事だという気がします。続いて、企業向けサービス物価上昇率のグラフは以下の通りです。上のパネルはサービス物価(SPPI)と国際輸送を除くコアSPPIの上昇率とともに、企業物価(PPI)上昇率もプロットしています。SPPIとPPIの上昇率の目盛りが左右に分かれていますので注意が必要です。影をつけた部分は景気後退期を示しています。前年同月比の上昇率で見て、国内企業物価が6月+4.6%から7月+4.3%へ、消費税を除くベースでも6月+1.7%から7月+1.5%に、それぞれ上昇率を低下させているのに対して、企業向けサービス物価は消費税を含むベースでは+3.7%、除くベースでも+0.9%と上昇率の伸びの加速は止まったものの、上昇率が鈍化する局面には達していません。逆に、消費税を除くベースのコアSPPI上昇率は6月の+0.9%から7月は+1.0%に、むしろ加速していたりします。品目別に見れば、引用した記事にもある通り、広告や運輸・郵便などがマイナス寄与を示した一方で、宿泊サービスや土木建設サービスなどの諸サービス、建設機械レンタルなどのリース・レンタルなどがプラス寄与を示しています。品目別ではなく集計量としてのマクロで考えると、4月の消費増税に伴ってGDP成長率は大きなマイナスに転じましたし、4月以降、需給ギャップは確実に悪化したハズなんですが、需給ギャップに敏感といわれるSPPIの前年同月比上昇率に鈍化がみられず、反対に加速しているのは、サービス価格は財価格に比べて粘着性や特に下方硬直性が高いのもさることながら、消費税率引上げ部分の転嫁を含めて、着実に製品やサービス価格の引上げが進んでいるひとつの象徴と私は受け止めています。需給ギャップに従って物価が上がるのが蓋然性としてもっともあり得るわけですし、価格メカニズムによる調整という意味で好ましくもあるんでしょうが、物価をターゲットとした日銀の金融政策による政策効果が出ている可能性も見逃すべきではありません。消費者物価(CPI)のウェイトは財とサービスがほぼ半々で、総務省の資料によれば、財が1万分の4,931でサービスは5,069となっています。企業向けサービス物価(SPPI)がそのまま川下のCPIのサービス価格に反映されるわけではありませんが、デフレ脱却と日銀の物価目標2%達成に向けてSPPIも注目の指標のひとつです。19:54:004-6月期の1次QEを受けた今年度と来年度の経済見通しやいかに?先々週水曜日の8月13日に4-6月期の1次QEが発表され、その直後の先々週から先週にかけてシンクタンクや金融機関などから今年度と来年度の経済見通しがいっせいに発表されています。いつもの通り、顧客向けのニューズレターなどのクローズな形で届くものは別にして、ウェブ上でオープンに公開されているリポートに限って取りまとめると下の表の通りです。年度が始まったばかりの段階での経済見通しですので、ほとんどの機関で来年度までの見通ししか示されていませんが、いつもお世話になっているニッセイ基礎研だけ2016年度までの見通しを公表しています。それから、これもいつもの通り、ヘッドラインは私の趣味でリポートから特徴的な文言を選択しました。ほとんどの場合、今年2014年4月と来年2015年10月の2度にわたる消費税率引上げ後の今年度成長率と来年度成長率に関する見通しを採用しています。形式のリポートが別タブで開いたり、ダウンロード出来たりすると思います。何のことか分からない人は諦めるしかないんですが、もしも、このブログの管理人を信頼しているんであれば、あくまで自己責任でクリックしてみましょう。インストールしてあって、別タブが開いてリポートが読めるかもしれません。2014年度は、1駆け込み需要の反動減一巡、2公共投資をはじめ、企業向け減税、家計支援など経済対策を通じた内需の下支え、3雇用や夏季賞与の増加といった所得雇用環境の改善、などを受けて、景気は秋ごろにも回復軌道に復帰する見込み。物価上昇に伴う実質所得の減少が個人消費の力強い回復への重石となる面も。2015年度は、公共投資がピークアウトを迎え減少に転じるものの、投資・法人減税などが企業部門に対して引き続きプラスに作用するほか、家計部門も所得雇用環境の緩やかな改善を受けて底堅く推移し、景気の自律回復メカニズムは徐々に強まっていく見込み。実質GDP成長率は2014年度が0.4%、2015年度が1.1%、2016年度が1.3%と予想する。2014年度は消費税率引き上げによる物価上昇に伴う実質所得の低下と駆け込み需要の反動減が重なるため2013年度から成長率は大きく低下することは避けられないだろう。今回の見通しでは、消費税率が2015年10月に8%から10%へ引上げられることを前提としている。2014年度は3%の引き上げ分がフルに影響することになるが、次回の引き上げは2015年度下期からとなるため、年度ベースでは2015年度、2016年度ともに1%分の引き上げの影響を受けることになる。次回の増税前後にも今回と同様に駆け込み需要とその反動減が発生することが見込まれるが、駆け込み需要と反動減の影響が2015年度内でほぼ相殺されるため、2014年度に比べると消費税率引き上げの影響は小さくなる。このため、2015年度、2016年度の成長率は潜在成長率を上回る伸びを確保できるだろう。日本経済は2012年11月を底に回復局面に入ったが、今後も緩やかな景気拡大が続くとみられる。安倍政権の経済政策(いわゆる「アベノミクス」)は日本経済再生の起爆剤となり得る適切な経済政策であり、とりわけ金融政策は着実に成果を上げている。日本経済は、2014年4-6月期に消費税増税の影響で一時的に低迷したものの、7-9月期以降、緩やかな回復軌道をたどる見通しである。1足下で消費税増税に伴う悪影響がおおむね一巡したとみられること、2米国向けを中心に輸出が徐々に持ち直すことなどが、日本経済の好材料となろう。駆け込み需要の反動が一巡する7-9月期以降、景気は緩やかな回復軌道に戻る見込み。賃上げやボーナス増を背景に、個人消費が持ち直し。公共投資も景気を下支え。海外景気の回復と円安を背景に、輸出も年後半にかけて緩やかに増加すると予想。4-6月期のマイナス成長が響き、2014年度成長率は+0.5%にとどまる見通し。2015年度上半期に消費増税(10月に10%に引き上げ)前の駆け込み需要が発生する一方、下期は反動などで一時的に落ち込む見通し。それでも、輸出の増加や景気対策(1.5兆円程度の公共投資追加を想定)が支えとなり、景気後退は回避。4-6月期の個人消費の反動減の大きさは予想以上だったものの、月次で見れば、4月を底として緩やかながらも改善に向かっている。7-9月期には反動減の影響も和らぎ、持ち直しが見込めるだろう。1雇用・賃金の改善が見込まれること、2設備投資が増加すること、3輸出の増加が見込めること、4経済対策効果で公共投資が高水準を維持すること、といった下支え要因も存在する。先行きも景気失速は避けられるだろう。15年度についても、10月に予定されている再度の消費税率引き上げが下押し要因になるものの、均してみれば景気の改善が続くと予想する。4月以降も低下しておらず、インフレ期待は後退していない。景気の持続的な回復を確実にするためは追加の対策が必要となるが、年内に消費税率再引き上げの環境は整う可能性が高い。実質GDP成長率は2014年度前年比0.3%、2015年度1.3%を予想する。みれば9.5年周期の中期循環(設備投資循環、ジュグラー・サイクル)の上昇局面にあるとみられる。バンドパス・フィルターを用いた周期解析の結果から判断すると、設備投資比率は2017年頃まで上昇傾向を辿る可能性が高い。当研究所は、2015年10月に消費税率の再引上げ(8%→10%)が実施されると想定しているが、2度目の消費増税後も旺盛な設備投資需要が景気の下支えとなり、かつ4兆円規模の経済対策が打ち出されることによって、景気後退局面入りは回避される見込みだ。2014年度の実質GDP成長率は前年比+0.2%と小幅のプラスにとどまる見込みである。輸出が増加することや、公共投資や設備投資の下支えにより景気が後退局面に入ることは回避されるものの、実質所得の減少を背景に個人消費の回復が緩やかにとどまることから、ゲタ(+1.1%)を除いた年度中の成長率では-0.9%となる見込みである。内外需の寄与度は、内需が前年比-0.2%とマイナスとなるのに対し、外需は+0.4%とプラスに転じるが、力強さには欠ける。個人消費の回復が遅れる場合や、海外経済の悪化により輸出が低迷する場合には、景気が下振れるリスクが高まってくる。2015年度は、10月に消費税率が10%に引き上げられると想定しており、駆け込み需要と反動減が発生する。年度中の動きであるため、均してみると2014年度と比べるとマイナスの影響が小さい。2015年度の実質GDP成長率は前年比+1.3%を予想する。前半は駆け込み需要も加わって景気が持ち直していこうが、後半は反動減によって悪化すると見込まれ、消費税率引き上げの影響で家計の状況が一段と厳しくなる中で、景気が後退局面入りする懸念が出てくる。ゲタ(+0.7%)を除いた年度中の成長率では+0.6%にとどまる見込みである。消費増税前の駆け込み需要と反動減は相応に発生したが、その影響は徐々に和らぎつつある。今後は、所得環境の改善と設備投資の緩やかな回復を背景に、14年度後半には再び成長軌道に戻り、15年度にかけ緩やかな回復基調が続くであろう。14年度の実質成長率は0.4%、名目成長率は2.1%(前回6月時点の予測はそれぞれ1.1%、2.3%で、ともに下方修正)と予測する。この下方修正は4-6月期の成長率が想定より大幅に下振れたことによるものであり、年度内の景気シナリオに大きな修正はない。名実逆転の解消は17年ぶりであるが、消費税率の引上げによる面が大きく、需給改善によって国内付加価値生産セクターでの価格転嫁能力が高まったことを意味するわけではない。ちなみに、13年度からのゲタは1.1ポイントであるが、年度の成長率(0.4%)がそれを大幅に割り込むことを考慮すれば、実態的にはマイナス成長で、景況感は悪化するとみられる。過去20年間で、経済成長率が前年度からのゲタを下回った年は景気後退局面であったことは留意すべきである。ちなみに、GDPデフレーターは前年度比1.7%(前回予測は同1.1%)の上昇を見込んだ。15年度については、基本的に世界経済の緩やかな成長が進む中、輸出の増加傾向が継続するほか、成長戦略の実行などによる環境整備が徐々に進み、企業設備投資も引き続き増加傾向をたどるだろう。消費税率が15年10月に10%に引き上げられることを前提とすれば、年度上期には13年度末ほどではないにしても民間消費や住宅投資には駆け込み需要が発生する。逆に、年度下期にはその反動減が出ることになる。その結果、15年度の実質成長率は1.0%、名目成長率は1.7%、GDPデフレーターは前年度比0.7%(前回はそれぞれ1.4%、2.0%、同0.6%)と予測した。駆け込み需要の反動減に伴うマイナス成長から脱却した後は、消費が増加基調に戻り、設備投資が勢いを増し、輸出も持ち直していくと考えられることから、2014年度、2015年度とも景気拡大は継続していくと見込まれる。2014年度の実質GDP成長率は0.5%、2015年度は1.5%になると予想される。日本経済は緩やかに回復軌道に回帰していくと予想している。1つ目は外部環境の改善、2つ目は自律回復を誘起する供給制約の高まり、3つ目は追加の経済政策である。2015年度までの日本の景気回復ペースは、政府・日銀の予想を下回る鈍いものにとどまるとみている。大幅に落ち込んだ4-6月期の反動で、7-9月期の成長率は高めの伸びを予想するが、個人消費や輸出の伸び悩みを背景に、2014年度後半は再度伸びの鈍化を見込む。2015年度は、2度目の消費増税前後を均せば、潜在成長率をやや上回るレベルの推移を予想する。前回の想定より実質購買力が著しく低下し、4-6月期の成長率が下振れたことなどを受けて、2014年度の実質GDP成長率は+0.7%と前回予測を0.4ポイント下方修正している。2014年度の実質GDP成長率見通しを0.5%に下方修正した(前回より0.5ポイント引き下げ)。2015年度の成長率見通しは1.3%と、前回より0.2ポイント上方に修正した。「消費増税を乗り越え、先行き景気は緩やかに持ち直していく」という従来シナリオに変更はない。8月13日発表の4-6月期1次QEの年率成長率▲6.8%を受けて、かなり大きく発射台が低くなりました。従って、特に今年度2014年度の成長率が従来の見通しに比べて下方修正されています。2015年度以降の成長率見通しに大きな変更はなく、+1%を少し上回る潜在成長率見合いの成長を実現できるとする見方が大勢を占めているような気がします。2015年10月からの第2段階目の消費税率引上げは、各機関とも問題なしとの判定が下されているようで、私は少し疑問が残らないでもありません。景気動向を見て先送りする選択肢も欲しい気がします。成長率見通しを離れて、昨年から始まった日銀の異次元緩和による物価上昇率見通しについては、2年後に2パーセントをという日銀の物価目標を達成できると明示した機関は三菱UFJモルガン・スタンレー証券景気循環研だけでした。その他の機関についても、消費税率引上げの影響を除いて、少なくとも消費者物価上昇率はプラスに転じ、マイナスの物価上昇率という意味でのデフレ脱却は達成する、とする機関がほとんどでした。私が聞いている範囲の根拠のないウワサ話にも、リフレ派にも「物価が上がらずに景気がいいなら、なお結構」とうそぶくエコノミストがいるらしいです。専門知ならざる世間知としてはそうかもしれません。最後に、対外収支については、見通し対象期間がせいぜい2-3年と短く、この期間では貿易収支は赤字を続ける一方で、貿易赤字を対1次所得収支の黒字が相殺して余りあることから、経常収支は安定した黒字に戻る、とする見通しが多かったように見受けました。経常収支については中長期見通しを参照する必要がありそうです。下のグラフはニッセイ基礎研のサイトから引用した実質GDP成長率の推移です。2序盤から中盤にかけて、とても嫌なムードだったんですが、伊藤隼太外野手の同点押出フォアボールと代打関本選手の逆転タイムリーから、9回にも昨夜の退場の鬱憤晴らしのようなマートン外野手のスリーランなど、終盤怒涛のがぶり寄りで広島を圧倒ました。連敗をストップし、何とか3タテを免れています。これで、ジャイアンツとタイガースが1.5ゲーム差、タイガースとカープも1.5ゲーム差で、その次のドラゴンズが5.5ゲーム差ですから、セリーグでは3強が形成されたように見えますが、シーズン終盤に何が起こるかまったく想像もできません。0昨夜4三振の4番ゴメス選手が今日もチャンスを潰し広島に競り負けました。序盤から押しに押して得点できず、8回に先発の能見投手が決壊して2点を失い、そのまま押し切られました。ノーアウトからの盗塁でチャンスを潰したのは積極的でよしとしても、ここまで4番ゴメス選手が不振で、昨日はマエケンに4三振、今日も2三振に最終回の同点機はゲッツーです。あれだけボール球を振ってはダメでしょう。賞味期限切れかもしれません。打線の援護がなかった能見投手は責められません。13:26:00今週の読書は古市憲寿『だから日本はズレている』ほか、何冊か小説など今週の読書は、代表作『絶望の国の幸福な若者たち』で一躍時の人となった古市憲寿『だから日本はズレている』のほかは、話題の新刊小説を何冊か読んでいたりします。