BIGLOBEなんでも相談室こんにちはゲストさん。物損事故での相手とのやりとり先日、新車の車(相手)へ会社の車(私)で仕事中にぶつけてしまいました。会社の責任者へ連絡をとり会社の保険で直すことなったわけですが、相手は新車だったこともあり直すよりも新車を要求してきます。そこで会社の責任者へ相談したところ保険で直すのだから、相手の要求には応じられないと回答が帰ってきました。相手もこちら側の保険会社との話で保険会社に新車の要求をしたところ却下され、私個人へ毎日のように電話がかかってきます。頭がおかしくなりそうです。こちら側の保険会社が用意した弁護士と裁判になるそうです。私はどうなるのでしょう?こうゆう問題に詳しい方、教えてください。ちなみに電話の電源は切ってしまいました。11:55:40通報するQNo.2822712orino1977すぐに回答ほしいです質問者が選んだベストアンサー>私はどうなるのでしょう?事故の処理を保険会社に任せたので、その時点で、あなたは事故した相手とは無関係です。逆に、あなたが相手と話をするとおかしな事になるので「相手と直接話さないで下さい」と保険会社から言われると思います。>私個人へ毎日のように電話がかかってきます明らかに相手の違法行為です。脅迫やストーカーと同じです。対処方法はあなたの保険会社に相談すると良いでしょう。(保険会社は法律とトラブルのプロなので)個人的には、注意して直るものでも無いですし、相手の違法行為と言っても(脅迫)それで相手を刑務所に入れられるわけでもないので、「無視する」のが一番だと思います。今はがんばって無視しています。ありがとうございます。回答(6)ANo.5lakirm7先のひと方の回答であってますね。保険会社に任せた以上その事故に対する担保は保険会社が持ちますから、あなたが余計なことをしてしまうと最悪保険適用されない恐れもありますよ。だまって保険会社に任せる。相手からの問い合わせは全て保険会社にお願いしますの一点ばりで十分です。12:24:18お礼ありがとうございます。(0)通報するANo.4n_kamyiもし裁判となって負けたとしても、保険会社が支払います。負けることはない思いますが。納車30分後に追突された車の新車要求も裁判では却下された判例があります。ようするに相手の要求は不当ということです。着信拒否で問題ありません。あまりにしつこいようであれば、弁護士に架電・面談禁止の仮処分申請をしてもらって下さい。警察はたぶん民事不介入で何もしてくれません。脅迫ともとれる言動があれば、録音しておくことです。ありがとうございます。(0)通報するANo.3yu_chanpe「すべては保険会社の任せてますのでなにかあれば保険会社を通してもらいたい」の一点張りでいいと思います。法の判断ではっきりさせたらいいと思いますよ。すれば相手も諦めるだろうし。一度、新車にのってしまった時点で中古車ですしね。相手の気持ちもわかるんです。大切に乗ってて申し訳ないけれども、これは仕方ないんですよね。しつこいようなら着信拒否でいいと思います。12:15:30お礼ですね。ありがとうございます。(0)通報するANo.2jin0822すべて保険屋に任せるしかないですよ。ぶつけられた相手が、新車を求めるのは解りますが、まず不可能です。あまりにもしつこく電話をしてくるのであれば、警察に相談すればどうでしょう?脅迫みたいな物ですよ。12:01:06お礼ありがとうがとうごさいます。私の中でもあまりにもひどいようでしたらそうしようと思っていました。(0)通報するANo.1Nigun要求に応じる必要はありません。保険会社との話し合いになったのであれば、今後は全て保険会社に任せてあなたは何もしないで下さい。電話ですが、着信拒否でも良いかと思われます。12:00:01お礼ノイローゼになりそうなところでした。ありがとうごさいました。先日、物損事故にあいました。新車納車後、1時間で追突されました。運転席側のドア2枚と下側面の車体部分はボロボロです。その後、...新車にあてられました・・・。買って3ヶ月の新車に、当てられました。仕事中、会社の駐車場に停めている時に、隣の会社のトラックが方向...教えて下さい。被害者→車(相手)加害者→自転車(私)相手が左折私が直進で私は車道を自転車で走行してました。傷つけた相手から罵倒されました。高速道路での渋滞中に停車していた私の車が、後ろの車にオカマされました。先日、私の友人が車で事故を起しました。状況は相手がトンネル内で対向車線をはみだして衝突し、保険の割合...車の保険について教えてください。先日、相手100当方0での追突事故にあいました。妻と子供が乗っており、人身事故となりました。自動車同士で、信号のないセンターラインもない交差点での出会いがしらの事故です。Reserved.掲載情報の著作権は提供元企業等に帰属します。