次の記事で、eMAXIS国内リートの最近のリターンが劣化していると書きました。【悲報】最近のeMAXIS国内リートはパフォーマンスが劣化していますhttps://secrets2mysuccess.net/2019/12/06/emaxis_j_reit_is_getting_worse_recently/MSCIコクサイをベンチマークにしている、先進国株式インデックスファンドであれば、多くの商品のリターン差はきれいな直線になることが分かっています。直線にならない場合の理由については次の記事に書きました。それと比べると、国内リートインデックスファンドの...その記事へのコメントで、読者の方から教えて頂きました。変更がリターン低下の理由だと思います。ファンドとマザーファンドの両方の信託財産留保費が変更されました。10月26日に、0.3%から0.1%に引き下げられました。一瞬それでどうしてリターンが劣化するのか分からなかったのですが、売却される資産額が大きいとあり得そうです。(解約時)信託財産留保額は、僕が嫌いなもののひとつです。個人事業主が節税してインデックス投資インデックスファンドに信託財産留保額は不要だと思う理由https://secrets2mysuccess.net/2019/01/26/what_you_are_told_is_not_quite_right/コメント欄で質問を頂きました。信託財産留保がないということは誰かの「解約時に手数料がかかって利益が目減り」しているそれも、長期投資している間ずっと、気づかないうちに(長期が故に0.1%を軽く超えて目減りすることになるでしょうし)河童さんはどう考...インデックスファンドを短期売買目的で買っている、他の受益者から見て迷惑な人へのペナルティー的性格が強いと思います。好き嫌いはともかく、最近のローコストインデックスファンドではほとんど設定されていないはずです。eMAXIS国内リートの信託財産留保額は0.3%でした。これは解約時に、売却される資産の0.3%が純資産総額に残されるということです。これが10月26日から1/3に圧縮されました。eMAXIS国内リートだけで考えた場合eMAXIS国内リートの、10月26日以降の純資産総額は170億円前後です。10月26日以降にその10%が売却されたとすると、改定前なら純資産総額の0.03%が留保されました。その分だけ受益者は現金を得られず、純資産総額に残されたことにより、リターンが改善します。改定後は、それが0.01%に減少したわけです。よって、それまでも同じ割合で売却されていたとすると、10月26日以降、リターンは0.02%ポイント劣化します。理屈としては分かります。実際には、eMAXIS国内リートのリターンは、最近0.05%ポイント程度劣化していると思います。信託財産留保額の改定が原因でそれだけ劣化するには、純資産総額の25%程度が10月26日から11月29日の約1ヶ月間に売却される必要があります。次はeMAXIS国内リートの、10月月初から11月末までの総口数の推移です。10月26日以降を黄色に塗っています。次は同じ期間の基準価格の推移です。絶好調だった国内リートが急落、その後急回復して一部の受益者をビビらせた時期と重なっています。確かに売却した人がそれなりにいたことは想像できますが、純資産総額の25%も売却されたとは思えません。総口数はせいぜい10%しか減少せず、その後回復していますが、その間に純資産総額の25%も売却されたとなると、ほぼ同じだけ購入されたことになってしまいます。計算、間違っているでしょうか。マザーファンドの信託財産留保額?こちらの案内には、東証REIT指数マザーファンドの信託財産留保額も引き下げたとあります。ベビーファンドのは分かるのですが、マザーファンドのは理解できません。設定されており、解約時にはベビーファンドに資産がいくらか留保されます。スリムシリーズには信託財産留保額は設定されておらず、スリム国内リートもそうです。(譲渡税が別途かかります。)が、スリム国内リートはeMAXIS国内リートと同じ、東証REIT指数マザーファンドを利用しています。東証REIT指数マザーファンドに信託財産留保額があるというのが、一体何を意味するのか理解できていません。引き下げられると、リターンが劣化するというのは理屈としては分かります。それが最近のeMAXIS国内リートのリターンの劣化を説明できるという気がしません。真相を把握している三菱UFJ国際投信がレポートを出してくれるとうれしいのですが、無理でしょうね。応援よろしくお願いします。06:17これだから、投資信託はだめです。保有者の売買による影響分リターンが下がります。留保額なしとありでは、留保額ありの方が不要な売買を抑制できること留保額ありの方が実質的な株式投資割合が総じて高いこと留保額を売買による損失に対し、自己責任としてペナルティをあてることができること低コスト化や留保額なしは、一見よさそうですが、完全無料化は全員損をします。バンガードのETFなどは、個人の売買による影響が構造上なく、留保額自体の発想がありません。「ニッセイ外国株式の人気が失速しています」のように、一度じり貧傾向に向かうと安心して投資できないですね。日本企業の残念さですが、目先を変えては、新商品への乗り換えを誘う(乗り換えざるを得ない状況づくり)体制は、ぱっとしませんね。外国株式ETF無料化も、裏があり、セクターETFなど他のETFを買うことや個別株式に手を出すきっかけなのです。外国株式口座を開かせる。他のETFに手を出させる。個別株式を購入させる。ぼったくりの分配型投信よりは、投資先は適切かもしれませんが、VOO,IVV,SPYのようなどっしりと腰を据えて、乗り換えなど気にしないで済む投資先があればいいのでしょうが。日本の投資信託をいくら正当化しても、「日本の」商品ですので、一見低コストで課税されずによさそうに見えても、様々な角度から疑って掛かるくらいが賢明です。10年後、20年後に本当に投資し続けられる銘柄あるのだろうかと思います。10:08コメントありがとうございます。信託財産留保額は無条件でかかると、お行儀の良い受益者が不利になるので、保有期間が短い場合のみかかるというようになれば良いと思います。ETFも万能ではないし、投資信託と比べてどちらを選択するかは個人の判断で良いと思っています。これから先10年、20年のことは分かりませんが、10年前より投資環境が格段に良くなっていることは間違いないので、現在投資できていることは幸運だと感じています。12:13先日コメントした者です。記事にしていただき、ありがとうございました。私の方でも運用報告書を元に影響を見積もりました。14:23コメントありがとうございます。