安全な居住環境(国際、情報化)安全な居住環境(国際、情報化)左官施工のリフォーム工事でイメージアップ現在、既存建築のストックが量的にはある程度確保されており、今後はリフォームもさることながら、リニューアル市場が拡大することが予想されています。近年リフォームの動機となる二一ズが次々と付加され、ますます多様化していますし、これがリフォーム市場の増大をさらに促進しています。左官施工でのリフォーム工事は既存ストックに新たな機能・価値を付加することが可能で、なおかつ既存の外壁を壊さず、廃棄物を出さないことも可能にします。これはリフォームを行うことによって、実質的な資産の増加ともなるものです。して提案されています。その推進者である近藤照夫博士(ものつくり大学教授)は、今後のリフォームを次のように提案し予測しています。プロジェクトが最初でした。則り、合理的な設計・施工技術が研究開発されて建設工事が推進され、劣化や損傷が顕著になれば、解体して作り直すというスクラップアンドビルドの考え方が一般化していました。Modernaisation)の考え方が、理解されるようになったのです。)では1年おきに国際シンポジウムを開催して、「建築の保全と改修」に関する研究報告と意見交換の場を提供しています。このように、建築物の耐久性や保全に対する関心や研究開発は日本のみならず、国際的にも積極的に推進されているのが現状です。数年前から国の内外を問わず大きな関心を集めているテーマとして地球環境の保全があり、保全のための達成レベルが国際的に設定されていることは周知の通りです。建築保全の立場で考えると、補修・改修工事によって発生する廃棄物を削減して、材料の再使用や再生利用を推進することが重要になります。(通称:ピンネット工法)はその一例です。地球環境にやさしい材料(例えば、珪藻土など)を適用することも重要になります。改修工事における廃棄物の低減や外壁の剥落安全性の確保を主要な目標として開発された当該構法は、技術データが蓄積されて施工実績が着実に増加しています。21世紀を向かえ、我が国においても改修工事が増加を続けて建築工事全体の50%程度を占めることはほぼ間違いが無い事実であり、地球環境保全に配慮した改修技術の開発をますます推進していかなければならないでしょう。