カウンセリング学会理事。一般に、ある組織なりコミュニティなりで、その成員に何らかのキャリア形成支援を提供しようとした場合、守らなければならない基本原則がある。この原則は、主に欧州でキャリア形成支援論を公共政策との関わりで論じる領域において重視されている。日本ではあまり知られていない。3層に分かれたピラミッドで説明する[図表]。上のとがった部分が「相談」となる。存在するキャリア形成支援のうち、ここには1対1で個別に相談に乗るタイプの取り組み、いわゆる「キャリアカウンセリング」などが該当する。日本では、2000年を越えるころから本格的な関心が持たれるようになり、大企業を中心に一定の広がりを見せている。キャリア形成支援のピラミッドこの「相談」であるが、キャリア形成支援の効果検証に関する研究では、利用者にとって最も効果的であることが繰り返し明らかにされている。その最大の理由は、1人の利用者が抱える問題に対して、1人の担当者が本人向けにカスタマイズしたキャリア支援を提供できる点にある。それゆえに「相談」の最大の弱点は、コストが高くつくことである。1人の相談に乗るために1人の担当者がまとまった時間を取る。専用の部屋や設備を用意する。このコストをペイできない。これについて、欧州のキャリア形成支援論では「1対1の相談は労働集約的な支援である」という言い方をすることがある。1対1では効率が悪く、本来、必要となるはずの支援を全員に行き届かせることが難しくなるのである。キャリア「研修」の必然性したがって、ある程度まとまった数を集めて、そこで何らかのキャリア形成支援を提供しよう──ということになる。これがピラミッドの第2層の「研修」である。20人なり30人なりを集めて、講義や演習、さまざまなワークやディスカッションを行い、キャリア意識を高めてもらう。キャリアに関する知識を深めてもらう。このことで「相談」より中身の薄いサポートしか提供できないとしても、多くの社員にキャリア形成支援が行き渡る。「研修」に参加した人間のうち、一定数は問題意識が高まり、自身の課題に気づく。そのときこそ、綿密な「相談」サポートを提供する。キャリア形成支援の仕組みを充実させている企業は、ほとんどの場合、「研修」プラス「相談」の2層構造を持ち、かつ両者を十分に連携させていることが多い。現実の実践例に裏打ちされた必然性があると言えるであろう。キャリア形成支援における「情報」の優位性ただし、話の要点はここから先にある。欧州のキャリア形成支援論では、「研修」プラス「相談」の2層構造は、「情報」という第3層によって下支えされなければならないと考えられているのである。「情報」には、社内でキャリア形成を考える上で考慮すべき事柄が、すべて含まれる。通常、社内のイントラネット上での情報提供が想定されているが、印刷物であってもよい。キャリア研修で取り上げるような内容はもちろん、簡単なセルフチェックやワークも紹介もされてよい。トップ発の情報として、社内で求められるキャリアや人材に関する方針・指針、目指す人材ミッションや信条なども書かれてよい。いずれにしても、こうした情報発信を適切に行うことが、キャリア形成支援においては何よりも先立つ。「情報」が重視される理由は、「研修」に参加する以前の基礎的なキャリア意識のベースを形づくるからである。キャリア形成支援が社内で浮いた取り組みになるのは、「情報」支援の下支えが十分に機能していないためである。社内ではどのような人材が求められていて、どのようなキャリアが推奨されているのか。いわゆる出世コース以外に社内ではどのようなキャリアが求められているのか。どのようなスキルや意識が必要とされているのか。いう会社側の認識は時に応じて、随時、更新されつつ、提示される必要がある。情報支援が重視されるもう一つの理由は、主体的・自立的なキャリア形成の基礎となるからである。「情報」は、自ら動いて取ることが第一歩となる。疑問点があれば調べる。調べて分からなければ誰かに聞く。「情報」は、自ら動かなければ何も得られないという意味で、自発的な行動を促すと考えられているのである。自らのキャリアを自分で考え切り開く雰囲気を醸成する、あらゆるキャリア形成支援の基盤が「情報」ということになる。ピラミッド構造がうまく成立していることが多い。ピラミットのスキームを用いて今一度、考え直してみることも、また有益な視点を提供するであろう。)を参照いただきたい。忙しい中小企業の担当者のために。人事のプロから働く人たちへ。※検索ボタンをクリックするとオンラインマーケットに移動します。