福祉用具をレンタルしたり販売するときに、選び方や使い方についてアドバイスをする専門職。利用者の病状や障害の度合いを適切に見きわめ、的確な福祉用具を選定し、わかりやすく指導します。指定講習を修了した方になります。その他に、福祉用具に関する知識があるとみなされる国家資格を持っている方も行えます。こんな人が向いています介護される側と介護する側の双方の立場に立ち、思いやりをもって仕事をできる人が望まれます。利用者に適切なアドバイスをするためには、移動リフトや介護ベッド、車イスなど多種多岐にわたる福祉用具について、十分な知識と技能を身につけなければなりません。仕事の現場では医療や看護、保険などの関係分野との連携が必要不可欠です。資格取得には50時間の講習を受講し、修了評価試験(筆記)を受ける必要があります。※2015年4月1日の制度変更により、受講時間が40時間から50時間に増え、修了評価試験も追加されました。指定講習は、都道府県から指定を受けた研修機関で受講することができます。受講資格は特にないので、どなたでも受講可能です。6~8日間で開講されています。お仕事ができる方法もあります。介護保険制度では福祉用具貸与が保険給付の対象となっており、貸与事業所には2名以上の専門相談員を配置することが定められています。介護保険の拡大や介護を必要とする高齢者の増加によって、有資格者を求める事業所や企業は今後ますます増えるでしょう。指定講習を受講すれば就職はできますが、ヘルパー募集などに比べて求人募集があまり多くはありません。業務内容として、福祉用具サービスの営業で車を使ったり、介護に関する基礎知識が全くないと難しいと捉える雇用先もあります。「初任者研修」などが含まれていることもあります。資格だけでは難しいのが現状です。資格だけでは、なかなか即就業という訳にはいかないのが現状です。他資格を取得することで、資格価値を高めることが可能です。事業所などでは、住宅の改修などの建築関連を行っているケースも多いため、就職時に有利となるケースもあるのではないでしょうか。ご自身の仕事領域も広がり、ステップアップにもつながるはずです。介護業界で活躍していくためには、この他に初任者研修を修了しておいた方が良いでしょう。研修が50時間に増加!要件も変更に。