空閑純シリーズの3冊目です。2012年12月に単行本として出版されたんですが、先月9月にノベルズ化されています。ついでながら、このシリーズの1冊目の『闇の喇叭』と『真夜中の探偵』も今年になって相次いで講談社文庫から文庫化されています。当然ながら、私は3冊とも読んでいます。その昔の高校生くらいの時に読んだ半村良『軍靴の響き』のように、このシリーズでは、歴史の分岐点で別れてしまったパラレル・ワールドのような架空の世界、そこでは第2次世界大戦後に北海道だけがソ連=ロシアに占領されたため、現実の朝鮮半島のように日本が南北で分断国家になった世界で、「北」に対する警戒感からナショナリズムが賞揚されて私的な探偵行為が禁止されている風変わりな世界を舞台にしています。シリーズ第1作『闇の喇叭』ではすでに主役の空閑純の母親は行方不明になっており、父親と2人で母親の消息を待ちながら福島県の母親の出身地での生活が描かれ、そこで起こった不思議な殺人事件を父親が解決しながらも、私的探偵行為のかどで父親が逮捕されるところで終わります。第2作の『真夜中の探偵』では1人ぼっちになった空閑純が大阪に移り住み、両親に探偵の仕事を依頼し応援していた人物達と出会います。風変わりな殺人事件が起こります。空閑純が母親の消息をたどって九州に渡りますが、そこでは北の工作員が発見・追尾されるととともに、純の滞在先の寒村がトンネル事故で外界から孤立する中で、またまた不可解な殺人事件が起こります。明るくてコミカルに展開する印象のあるこの作者の作品なんですが、このシリーズだけは設定が重くて暗いのが特徴です。「母を訪ねて三千里」のように延々と続きそうなシリーズです。20:52:00下の倅の運動会を見に行く!台風18号の影響もまだ現れず、少なくとも雨の心配のない空の下、本日、下の倅が通う中学校・高校の運動会が開催されました。中学校や高校では「体育祭」と呼び習わすんだと思っていたんですが、下の子の学校の場合、あくまで運動会だそうです。上の倅の学校では体育祭は中学生だけが対象で、高校生に上がると関係なくなるんですが、下の倅の学校では高校生も、しかも高校3年生まで運動会に出るそうです。それから、理由は定かではないものの、昨年はこの運動会が開催されず、2年振りの行事でした。いずれにせよ、私の子が体育というか、運動が得意なハズもなく、それなりに理解しやすい学校行事ということで、子供の成長を記録する目的で私も行って来ました。私の腕前とカメラのグレードからして、このくらいの遠目では個人の識別が困難かと思いますので、特に画像処理もしていません。全体の雰囲気が分かる写真を何枚かアップしておきます。上から順に、高校3年生の騎馬戦、高校生の棒倒し、最後はグランドから見える東京スカイツリーです。08:17:009月の米国雇用統計は再び増勢を回復し円安が進むのか?日本時間の昨夜、米国労働省から9月の米国雇用統計が発表されています。前月から+248千人の大幅増を示しました。サイトから記事を最初の6パラだけ引用すると以下の通りです。high.まずまずよく取りまとめられている印象があります。この後に、他の指標やエコノミストへのインタビューなどが取り上げられていますが、長くなりますので割愛します。続いて、いつもの米国雇用統計のグラフは下の通りです。前月差増減の推移とそのうちの民間部門、下のパネルは失業率です。いずれも季節調整済みの系列であり、影をつけた部分は景気後退期です。全体の雇用者増減とそのうちの民間部門は、2010年のセンサスの際にかなり乖離したものの、その後は大きな差は生じていません。先月の米国雇用統計で物足りない数字だと受け止めたんですが、なぜか、9月の米国雇用は再び増勢を回復しました。私には理由はよく分からないんですが、基本的には米国経済以外は欧州も日本も新興国も押し並べて停滞の域を脱していませんから、米国の国内需要に基づく雇用回復なんだろうと考えざるを得ません。9月の雇用者増は210千人程度と市場では予想していましたので、実績の248千人は軽くこの予想を上回りました。先月の8月の雇用者増も180千人とひとつのめどの200千人には届きませんが上方修正されています。失業率に至っては、とうとう6%を割り込んで5.9%に達しました。リーマン・ショック前の2008年7月5.8%以来の低水準ということになります。(FED)において量的緩和のテイパリングの議論が進む、もしくは、進むだろうと市場が強く予想することになりますので、為替の円安が進行する可能性が高まったと考えるべきです。10月1日に1ドル110円に乗せた時はワンタッチでしたが、足元で1ドル110円を超えて円安が進む可能性も否定できません。10月1日の日銀短観を取り上げた際にも主張しましたが、さらなる円安がどこまで日本の景気に拡大的な効果を及ぼすかについては議論が分かれます。日本の経験も踏まえて、もっとも避けるべきデフレとの関係で、私が注目している時間当たり賃金の前年同月比上昇率は上のグラフの通りです。ならして見て、ほぼ底ばい状態が続いている印象です。逆に言えば、サブプライム危機前の+3%超の水準には復帰しそうもないんですが、同時に、底割れして日本のようにゼロやマイナスをつけて、デフレに陥る可能性は小さそうに見えます。19:26:00NTTコムリサーチ「第2回電子マネーに関する調査」やいかに?かなり旧聞に属する話題ですが、先週9月24日にその昔のgooリサーチこと、現在のNTTコムリサーチから「第2回電子マネーに関する調査」が発表されています。週末前の軽い経済の話題として簡単に取り上げておきたいと思います。何といっても、私が興味あるのは電子マネーの普及率で、下のグラフの通りです。実は、この調査はタイトルが「第2回」になっていて、当然ながら、第1回調査があって、今年2014年6月16日に公表されているんですが、下のグラフのようなシェアは調査されていないのか、公表されていないだけなのか、いずれにしても利用可能ではなく、今回「第2回調査」で初めての公開でした。Edy」が32.3%、「交通系(JR以外)」が28.9%の順番となっています。Edy」を除くと、交通系とスーパー・コンビニ系の電子マネーがトップ5のうちの4つを占めています。この5番目までプリペイドでシェアを見ても、ポストペイド型電子マネーである6番目の「iD」と大きな差があり、プリペイドが圧倒的な強さを示しています。理解できる気がします。(WEO)の分析編第3章と第4章が公表されています。第3章はインフラ整備の重要性について、第4章は世界的な経常収支不均衡の縮小について、それぞれ取り上げています。章ごとのタイトルは以下の通りです。基にしたもので、先進国における産出と債務残高への公共投資の影響をプロットしています。現在はインフラ整備に適した時期であるとし、先進国では借入れコストが低く需要も弱いし、新興国・途上国ではインフラのボトルネックが存在している、と主張しています。上のグラフで示されている通り、債務の対GDP比率を上昇させることなく、産出に大きな効果をもたらすことが可能であるとの分析を示しています。日本に適合的かどうかは不明です。基にしたもので、上がフローの、下がストックの経常収支不均衡の推移をプロットしています。5年後の2019年までの試算も示しています。世界の経常収支不均衡は2006年のピークから3分の1以上縮小し、特に、米国の大きな赤字と中国及び日本の巨額の黒字という主だった不均衡は半減しています。この不均衡縮小の主な要因は赤字国の国内需要の縮小であり、為替相場の調整は限定的な寄与しか示していない、と結論しています。事情により帰宅が遅くなり、簡単に済ませておきたいと思います。リンク先を示しておきましたので、ご興味の範囲で原典を参照ください。そのうちに見通し篇が公表されるでしょうから、改めて取り上げたいと思います。1広島と競りながらも最終戦を勝利で飾り、クライマックス・シリーズを甲子園で開催する可能性を残しました。選手の皆様、誠にお疲れさまでした。首位打者と打点王とセーブ王を出しながらこの順位というのは、ベンチワークの責任だという気がしてなりません。それにしても、ご同好の阪神ファンの皆様方におかれましては、1年間応援お疲れさまでした。最後のクライマックス・シリーズまでもう少しです。19:37:009月調査の日銀短観に表れた企業マインドをどう見るか?本日、日銀から9月調査の短観が公表されています。ヘッドラインとなる大企業製造業の業況判断DIが+13と前回6月調査よりも+1ポイント改善しています。大企業の設備投資計画も2014年度+8.6%増のと前回調査の+7.4%増から上方修正されています。日経新聞のサイトから記事を引用すると以下の通りです。(短観)は、大企業製造業の景況感が先行き横ばいになるなど、個人消費のもたつきを背景に企業心理の回復の鈍さがにじんだ。2014年度の設備投資計画は6月調査の前年度比12.7%増から同13.4%増へ上方修正された。雇用の改善で人手不足感も強まっており、景気の回復力を左右しそうだ。9月短観では、企業の景況感を示す業況判断DIが消費増税の影響で、もたついている様子が浮き彫りになった。政府・日銀は当初、7-9月期以降は増税の影響が徐々に和らいでいくとみていたが、短観では先行き3カ月後の企業景況感も横ばい圏にとどまった。企業の設備投資意欲は堅調だ。14年度の設備投資計画は大企業非製造業も6月調査の前年度比4.9%増から同6.3%増へ上方修正となり、9月調査として7年ぶりの高い伸びとなった。日銀は「維持更新に加えて、能力増強の投資を上積みする動きが出ている」(調査統計局)とみている。中小企業でも設備投資計画は製造業、非製造業ともに6月調査から上方修正となった。ともに14年度計画の経常利益は上方修正され、大企業の全産業ベースでは前年度比3.0%減となった。13年度が同35%増と大幅増益だった反動で前年度比ではマイナスにとどまっているものの、高水準の利益を維持している。今回調査は円安が急速に進んだ8月27日から9月30日にかけて実施された。調査開始時点は1ドル=103円台だった円相場は110円目前まで円安が進行した。円安による円建て輸出額の増加を通じ、輸出企業の収益を押し上げた面もある。14年度の大企業製造業の想定為替レートは1ドル=100円73銭で、6月調査の100円18銭から円安方向へ修正された。足元の実勢レート(110円前後)との差は大きく、収益押し上げの余地はなお大きい。一時1ドル=110円台まで進んだ円安を巡っては企業側からも懸念の声が高まり始めた。輸入物価上昇を通じて、コスト増となる面があるためだ。30日発表された8月の鉱工業生産が前月比マイナスとなるなど、消費増税後の景気の回復に足踏み感も出ている。堅調な計画通りに設備投資が実行されるかどうかは、企業心理が着実に改善に向かっていくかにかかっている。長いんですが、いつもながら、適確にいろんなことを取りまとめた記事だという気がします。続いて、規模別・産業別の業況判断DIの推移は以下のグラフの通りです。色分けは凡例の通りです。影をつけた部分は景気後退期です。ヘッドラインとなる大企業製造業の業況判断DIについては、日経・QUICKによる市場の事前コンセンサスが足元で+10、先行きで+12でしたから、足元・先行きともポジティブな方向に外れたサプライズでした。昨日の鉱工業生産指数のネガティブなサプライズとは反対です。して外れたのかというと、もっぱら製造業が上振れしていることから、足元における円安の進行であろうと私は推測しています。逆に、大企業非製造業の業況判断DIは同じ事前コンセンサスでは+17でしたが、製造業とは逆に実績は下振れして+13を記録しました。内需の回復が遅れていることを背景に弱めの企業マインドが示されたと考えるべきです。引用した記事にもある通り、大企業製造業でも先行きの業況判断DIは足元から横ばい、大企業非製造業でも+1ポイントの改善にとどまりますので、企業は先行きに対して慎重な見方を崩していないと考えるべきです。為替と景気や企業マインドとの関係は非常にデリケートなんですが、例えば、日本総研のリポート「円安進行の景気への影響をどうみるか」では、貿易面では1ドル100円台前半が最適である一方で、株価動向を加味すれば「110円前後が景気には最適」と試算しています。1ドル110円はほぼ現時点の水準であり、短観に示された事業活動の前提となっている想定為替レート約100円から10%の円安水準です。次に、大きな傾向は変わりありませんが、設備と雇用についても、4月の消費増税を経て、要素需要が拡大する方向に回帰しています。上のグラフは製造業の設備判断DIと全産業の雇用判断DIをプロットしています。プラスが過剰超でマイナスが不足超を示しています。設備についてはまだ過剰超のプラスが記録されているという意味で、過剰感が完全に払拭されたわけではありませんが、過剰から不足に向かう方向感は続いていますし、雇用についても企業規模が小さくなるほど不足感が強まっています。設備については、グラフは示しませんが、今年度2014年度の大企業全産業の経常利益は前年比▲3.0%と減益見通しながら、6月調査よりは上方修正されていますので、設備投資計画の上積みに寄与している可能性があります。労働供給については、人口減少に向かう中で長期的にはもちろん不足の方向にありますが、短期的な足元でも労働供給に対する不足感が大きくなってきており、賃上げの素地が広がっていると私は受け止めています。上のグラフは2007年度から2014年度までの設備投資計画を調査時期ごとの修正を踏まえてプロットしています。設備投資計画については、6月調査の上方修正についてはやや疑問視していましたが、9月調査で上方修正されたことから、今年度はかなり伸びる可能性が高いと私は受け止めています。上のグラフを見ても、リーマン・ショック前の2007年度計画に匹敵する水準を示しており、かなり強気な設備投資計画に見えます。大企業に限定されることなく、設備投資増の裾野が広がっていることは確かで、中小企業においてはまだ前年度比マイナス計画ながら上方修正の幅が大きくなっています。全規模全産業で前年度比+4.2%の設備投資計画となっています。昨年度2013年度下期の消費増税前の駆込み需要に伴って、いわゆるゲタが大きくなっていますから注意は必要です。景気の状況やそれに基づく景況感は今年に入ってかなり複雑な動きを示しています。年前半は消費税率引上げに伴う駆込み需要とその後の反動減は想定の範囲内であり、年央から年末にかけてV字回復が予想されていたのに対して、実際は、少なくとも1997年に比べて消費増税のショックは大きく、ハードデータに示された景気やソフトデータに示された景況感は低迷しました。昨夜のエントリーでも取り上げたように、ニッセイ基礎研のリポートや第一生命経済研のリポートでも景気後退局面入りの可能性がトピックのひとつとして取り上げられ始めたのも事実です。9月に入って足元で円安が進んだことから製造業を中心にマインドとしての景況感に上向きの効果が生じ始めていることが今日発表の日銀短観で確認されました。今後の先行き景気に注目が集まります。