◯犯人は不明のままであると。◯日本にも、多数の売文業者と売文業者たらんとする学者、作家、ジャーナリスト......が存在する。◯しかし、R・D・ウイリングのような学者の、このような著作は、売文業者の排出する無数のゴミのような本とは、根本的に異質である。◯この本は、一刻も早く、日本民族有志に紹介される必要があるだろう。オルタ「貧乏人は水を飲むな」・政策を取る国連=米国民主党アル・ゴアhttp://alternativereport1.seesaa.net/article/103393812.html2002年、米国カリフォルニアを本拠地とするブッシュ大統領の建設会社ベクテル社と、ボリビアの市民との間で紛争が起こった。him.)写真は2000年のボリビア・コチャバンバ紛争ボリビアのコチャバンバ市の水道事業の「民営化」によって、ブッシュのベクテル社が、その水道事業を買い取った。その途端、水道料金が2倍にハネ上がった。ボリビアの平均的なサラリーマンの収入の4分の1が、水道料金の支払いに消えて行く状態になり、最悪の地域では収入の3分の1が水道代で消えて行った。日本に当てはめて見た場合、月収20万円の内、5万円~7万円が水道代金だけで消えて行くという事態である。市民が怒り、デモを起こした理由は当然であった。雨水を貯水し生活用水に使うと言う、ボリビアでは伝統的な水の利用方法に対してさえ、ブッシュのベクテル社は、「天から降る水の利用権は我が社にある」として、料金を徴収し始めた。今晩食べる食料の無い、スラム街の貧しい市民がバケツに雨水を貯め、それを飲むと、それに対し、数セントの金を、ブッシュは請求したのである。ホワイトハウスに住み、分厚いステーキを食べ、自家用ヘリコプターで移動するブッシュが、である。抗議デモを起こしたボリビア市民の当然の怒りに押され、コチャバンバ市当局はベクテルに契約解除を要請した。すると、南米の、この貧しい国に対し、ブッシュは違約金・賠償金として2500万ドル(約30億円)を要求し、支払わせたのである。ボリビアで、ベクテル社の水道事業に反対した市民の代表は、以下のように語っている。「この2500万ドルがあれば、2万5000人の教師を雇用し、貧しい子供に教育を受けさせ、12万世帯に水道を敷き、雨水でない衛生的で安全な水を提供する事が出来た。」ボリビアのGDPの2倍に当たる、140億ドルの純利益(売上高ではなく、そこから経費等を引いた純粋な利益)を誇るベクテルが、ボリビアから、さらに金を奪う必要が、どこにあるのか?貧しい人間から水道と教育を取り上げ、市民に対し衛生的な水ではなく雨水等の汚水を飲み、伝染病に感染しろと強制する権利が、ホワイトハウスに住み、ミネラルウォ-ターを飲むブッシュに、あるのだろうか?このベクテル社の姿に、水道支配を目指し、世界の「水支配」を目指す企業の実態が典型的に良く現れている。liberalism]政策によって推進されている。水源地等の保護を目的とした「環境保護」=グリーン政策。安全な水を市民に提供する、という民主主義=リベラリズム。それ等を「表向き標榜」し、その事業を「民営化」路線で、ベクテル等の「多国籍企業に任せる」という政策である。IMFからの低利の融資=つまり利息の一部無償供与が行われている。この政策は、国連等の費用によってベクテル等に水資源の独占を行わせる「特別優遇政策」となっている。この国連の資金は世界中の一般市民の税金によって出されている。世界中の、多くの貧困層を含む市民の税金は、貧困層の生活改善のためでなく、「貧乏人は水を飲むな」と主張するベクテルの利益のために盗用されている。推進する、アル・ゴア=米国民主党の環境保護=核兵器売買と同一の「ニセ環境保護」戦略となっている。ウラン販売を独占しているロスチャイルドである。アル・ゴア式「環境保護は、金もうけ、と、人類絶滅」のために推進されている。このゴア式の環境保護は、国連のグリーン・リベラリズムと一致した、「新たなビジネス・モデル=金もうけモデル」として、2008年現在の、世界の「政治・経済」の主潮流になっている。ゴアが、このグリーン・リベラリズムの「シンボル」として、国際社会(国連)で高く評価され、ノーベル賞を受賞する理由は、ここにある。企業は「新たな利益」を求め、常に未開拓の「ニューフロンティア」を求めている。今まで「金にならなかった雨水1滴1滴」から金を取る事によって、「新しい未開拓の市場が開拓される」。この市場開拓には、「水の独占利用権」をベクテルが持つ、という水利権の独占が前提になる。した独占権によって初めて、スラム街の住民が自分で貯めた雨水に対し、ベクテルが数セントの金を要求する「権利」を手に入れる。世界の穀物流通の70%をカーギル社が独占する事によって、穀物供給量を減少させ、食品価格を高騰させ、1年前と同量の穀物販売によって、数倍の利益を得る独占構造と同じ「金もうけテクニック」が、この国連のグリーン・リベラリズムの底には眠っている。それは原油の流通・加工、特に原油精製工場を「極小化し」独占化する事によって、原油がダブついている状況にも関わらず、ガソリン供給を減少させ、価格高騰を意図的に引き起こしている「独占テクニック」と同一のものである。G8・国連等の主張する環境問題(グリーン・リベラリズム)の正体は、水等の「未開拓の資源をギャンブル投機」のターゲットにした、「貧乏人は水を飲むな」政策である(*注1)。これまで「福祉」分野として政府の税金の投入対象であった、この分野を、徹底的な「利益産出」事業として再編成する「ビジネス・モデル」である。乗っ取りファンドとは、倒産しかかった不採算企業を買収し、不要部門の切り捨てと、過酷な人員整理で、「徹底的な利益産出事業」へと再編成し、高収益企業へとリストラした上で、高値で売り飛ばすビジネスであった。この「乗っ取りファンド」ビジネスが、これまで「不採算」部門であった医療・教育・介護の分野に「乗っ取り」を仕掛ける戦略を持ち、日本上陸を開始している。ロスチャイルドによる、グッドウィルの買収は、その一環である。水の供給を止め、市民60億人を虐殺せよhttp://alternativereport1.seesaa.net/article/103447906.html給与の4分の1もの高額の支払いをしなければ「水さえ飲む事が出来ない」、国連によるグリーン・リベラリズム・水道事業の民営化は、1996年、創立された、WWC(ワールド・ウォ-ター・カウンシル)と言う組織によって推進されて来た。資金で創立され運営されている。この国連等によって創立されたWWCは、実態的には、世界最大の水道事業会社スエズ・ビヴェンディ社等によって、運営されている。金で殺人を請負うカナディアン・マフィア=ブロンフマン一族のビヴェンディ。それと合併したスエズ社は、名前だけを変更しているが、かつて世界中でアジア・アフリカ・ラテンアメリカの人間達を奴隷として酷使し、虐殺を実行した悪名高い東インド会社である。1998年、結成された。モーリス・ストロング、かつて米国国務省で「生物兵器を地球全体にバラマキ、生きる必要の無い人間を殺戮し、地球人口を10億人まで減少させる事が地球環境保護に最適である」と主張した「熱心な環境保護論者=60億人を超える人類の圧倒的多数を皆殺しにしろと主張する現代のナチス指導者」であり、その後、世界銀行総裁となったロバート・マクナマラ、そして、スエズ=東インド会社の理事長ジェローム・モノドが座っている。これが国連の「貧乏人は水を飲むな」委員会のメンバーである。国連・世界銀行はファシスト組織http://alternativereport1.seesaa.net/article/103512997.html急激な水道料金の上昇を引き起こす、水道事業の民営化。これは水、原油、食糧等の資源を、一部の多国籍企業が独占する事で、自由に「値段を吊り上げる」価格操作の「一環」として行われて来た。現在、引き起こされているガソリン、食糧の価格高騰も、この帰結である。この政策は、国連によってグリーン・リベラリズムの名で、1995年から準備されて来た。この政策実現の実働部隊は拙稿「水の供給を止め、市民60億人を虐殺せよ」で示したミハイル・ゴルバチョフ、ロックフェラー財団と言った人間達である。彼等は、「外交団」として世界各地を駆け回り、この政策実現のための「営業活動」を展開している。した電力会社エンロンの最高経営責任者CEO・会長レベッカ・マーク、と言った面々である。言うファシスト集団の「言う事」を信用してはならない。貧乏人は水を飲むなhttp://alternativereport1.seesaa.net/article/49713753.htmlペットボトル入りの水として最大手のボルヴィック。メーカーはヨーグルト等で有名なフランスのダノン社。その世界規模での流通を担うのが、イスラエルを本拠地としたシーグラム社。ウィスキーで有名なシーグラム社は、ウィスキーの水割り用にボルヴィックを流通させて来た。日本ではシーグラムと提携したキリン・シーグラム社=現在は改名し、キリン・ディスティラーズ社が水=ボルヴィックを流通させている。このシーグラム社は、カナダでハドソン・ベイ鉱業等のウラン採掘を行う世界有数の核兵器原料メーカー。核兵器による人類滅亡の危機は、シーグラム社がウランを売り金儲けするために生み出されて来た。シーグラム社は、イスラエルではイスラエル・スーパーマーケットと言う流通業として有名。一方で、イスラエルの核兵器、ミサイル、高射砲を製造する軍事産業スペース・リサーチ社の経営者がシーグラムである。長年黒人を奴隷としてきた南アフリカで、黒人を支配するためにマシンガン、ピストル、銃弾を製造してきた南アフリカの軍事産業アームスコ社の経営実体は、スペース・リサーチ社=シーグラムである。南アフリカにミサイル技術を与え、核兵器開発を「指導」してきたのが、このスペース・リサーチ社=シーグラムである。世界最大の火薬メーカー=デュポン社が、火薬の生産を止めれば世界中で戦争がストップし、戦争で死ぬ人間が居なくなるが、デュポンは火薬の生産を金儲けのために続けている。このデュポンの最大株主として経営を担っているのがシーグラム社。シーグラムの兵器工場はブリュッセルにある。ベルギーのソシエテ・ジェネラル銀行がシーグラムの共同経営者である。イスラエルでパレスチナ人の殺害を止めようとしないテロ組織イルグンの活動資金は、シーグラム社から出ている。シーグラムの経営一族ブロンフマン家はマフィアであり、ブロンフマン一族の殺した人間の数はイスラエルのアイゼンベルグ一族と並び、「世界最高峰」を競っている。ブロンフマン一族は、初代からベルギー貴族ランベール一族と血縁関係にある。世界最大のメディア企業AOL・タイムワーナー・ランベールの経営一族である(現在AOLだけ分離状態にある)。銀行リーマン・ブラザースと一体化して、ランベールはCNN・TVを経営している。ランベール=リーマンからライブドア堀江は資金提供を受けていた。80年代、米国に吹き荒れた「企業乗っ取りの嵐」の中心となった銀行ドレクセル・バーナム・ランベールが、このブロンフマン=ランベール一族の銀行である。EUの設立当初の本部は、ブリュッセルのランベール銀行の重役室に置かれていた。EUを「誰が作ったか」をそれは明確に示している。米国に対抗して、EUに何等かの期待を抱く事が幻想である事が分かる。ブロンフマンのマフィア帝国は、表向きカナダの企業コングロマリット=ブラスキャンという形を取っている。現在、日本に上陸している世界最強の「乗っ取り屋」ブラックストーン・グループは、このブラスキャンの末端企業である。ボルヴィックの水を飲む事で、その水販売の利益は核兵器開発に使われ、我々は人類滅亡に貢献する結果になる。日本企業が「乗っ取り」の危機に立たされるその乗っ取り資金は、我々がボルヴィックの水を飲む事で生み出されている。我々は自分で自分の「首を絞めている」事になる。このシーグラム社が、現在世界中の水道事業の買収を開始している。買収した水道の料金を「つり上げ」、高い料金を払えない人間は「生命の源」である水さえ飲めないという事態になっている。シーグラム社の水道買収事業については近々。今後100年世界を支配する者http://alternativereport1.seesaa.net/article/55768211.html1920年代のアメリカ、禁酒法の時代はマフィアの全盛期であった。有名なマフィア、アル・カポネは、この時代カナダからのウィスキー密輸で富を成し、全米に権力を振るった。そのカポネにウィスキーを提供していたのが、カナディアン・ウィスキーの最大手メーカー、シーグラム社であり、その経営者がカナディアン・マフィアのブロンフマン一族であった(注1)。ケネディ大統領の父も、後にFBI長官になるエドガー・フーバーも、ブロンフマンの部下としてカポネにウィスキーを運搬し、一族の代表が政治家として出世する資金を形成した。アメリカのマフィア、そしてアメリカの政治権力者の「故郷」はまさにカナダにあり、その育ての親はブロンフマン一族であった。カポネにウィスキーを提供していたエドガー・ブロンフマンの妻アン・ローブは、日露戦争資金を日本に貸付けた銀行クーン・ローブの経営者の娘であった。この銀行が2007年現在、日本の郵便局を「乗っ取った」リーマン銀行=ゴールドマン・サックスとなる。この銀行は、ブッシュ大統領一族により経営されている(拙稿「郵便局=北朝鮮」を参照)。エドガーの子息には、ミンダ・ブロンフマンのようにオーストリア貴族アレイン・ド・ギンズブルク男爵、つまり穀物商社ドレフュスの経営者と結婚した者が居る。フィリス・ブロンフマンのようにランベール銀行経営者の娘ジーン・ランベールと結婚した者が居た。後にイスラエル建国資金を提供するCNN・TV、米国NO.1のメディア企業AOLタイム・ワーナー・ランベールの経営銀行ランベールである。ブロンフマン一族は、カナダの穀物地帯アルバータ州のモルト・ウィスキー用の大麦農場を、この武器密輸商でもある穀物商社ドレフュス社の支援の下、次々に乗っ取り、ウィスキー帝国を作り上げて行く。乗っ取り資金はブッシュ一族のリーマン銀行から融資を受ける事になる。ブロンフマン一族のウィスキー帝国は、アルバータ州の穀物支配によって形成され、ADM(アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド)=ドレフュスがその戦略を練り上げていた。ウラン鉱山をカナダで開発する資源企業ブラスキャンを創立する。資金はブッシュ大統領一族とランベール一族=イスラエルから来ていた。ブロンフマンのウィスキー製造技術は、後に親戚でもある穀物商社ドレフュスが米国内でADMと名前を変え、エタノール生産を開始する技術の基礎を作り上げる。1898年にルーマニアからカナダへ移住して来たブロンフマン一族は、故郷ルーマニアが共産主義国になりソ連の支配下に入った事に激しい怒りを持ち、後にウクライナ独立運動がソ連により弾圧され、ウクライナのガリツィア地方から膨大な数の難民が亡命を求めた時、世界中が難民受け入れを拒否する中、ブロンフマンのアルバータ州だけが難民を受け入れる事になる。してカナダのアルバータ州がウクライナ・マフィアの故郷となる(注2)。アルバータ州は世界最大のオイル・サンド(原油を含む砂)生産地でもあり、エネルギー産業が発達した地域でもある。アルバータ州単独でのオイル・サンドの埋蔵量は、原油換算で2007年現在の「世界全体の原油埋蔵量」を上回る。今後、世界の石油大国はロシアでもサウジアラビアでもなく、アルバータ=ウクライナ・マフィアとなる。本原稿記事の目的は、今後100年以上に渡り世界の支配者になり、世界のエネルギー支配者になるアルバータの権力者の出自を明らかにする事にある。これ等ブロンフマンの「資産」の全てが、ソ連=ロシアの穀物、原油、天然ガス、核兵器を密売するウクライナ・マフィア形成へと引き継がれて行く。米国にウィスキーを密売して来たブロンフマンの部下のマフィア達は、後に創立されるCIAの実働部隊として雇用され、ブッシュ大統領一族を影から支える事になる。ブロンフマンの親戚となったランベール一族は、後にイスラエルを建国し、アラブ諸国を威嚇する核兵器ミサイル企業アイゼンベルグ等の創立に関与して行くが、このイスラエルの核兵器ミサイル産業で営業・開発を担当していたリチャード・パールという男が、2007年現在のイラク戦争の計画をブッシュ大統領の国防政策会議議長として策定する事になる。密売した利益をロシアン・マフィアが自由にイスラエルに持ち出せるようにしたジャクソン・バーニック法は、このパールとブロンフマン一族が作成する事になる(注3)。バーニック法により、ウクライナ=ロシアの穀物、原油、天然ガス、核兵器等の「資産」は、イスラエルの支配下に置かれた。それをコントロールしていたのは、カナダの穀物、エネルギー、核兵器マフィア、ブロンフマンであった。このカナダを拠点にしたドレフュス、カーギル(世界最大、石油王ロックフェラーが経営)等が米国の穀物、エネルギー、核兵器を支配下に置く事になる。次回は、カナダから米国への穀物支配部隊の動きについて。注1・・シーグラムは、現在日本でペットボトル入りミネラル・ウォーター「ボルヴィック」を販売している企業である。拙稿「貧乏人は水を飲むな」を参照。注2・・拙稿「ゴルバチョフ1~4、5」を参照。注3・・ジャクソン・バーニック法は、ソ連・ロシアの人間が自由に資金をイスラエルに持ち出し、イスラエル=ソ連を行き来出来るように「自由貿易協定」を結ぶ事と引き替えに、敵国である米国がソ連に対し貿易上の最恵国待遇を与えると言う、極めて奇妙な法律である。米国にとって敵国の利益を最大限に認めた優遇法であり、それが簡単に議会を通過した事は、米国の政治権力がロシア=イスラエルを結ぶウクライナ・マフィアに完全に支配されている事を明確に示している。邦訳、出版予定)◯一九八〇年の項。「ジョージアガイドストーン」が建てられた、とある。◯この石に、十戒が彫られた。(引用注:確かにあります。nature.)◯A・C・ヒッチコックは、このことは、六十億の世界人口の十分の九を削減することを意味する。◯ちなみに一九八〇年、米国は、ブレジンスキー/カーター政権時代であった。--静かに進むクーデターhttp://alternativereport1.seesaa.net/article/49426120.htmlFEMAを設計したカーター政権の大統領補佐官ブレジンスキーは、「全国民に対し、反抗心を司る脳の前頭葉を切り取るロボトミー手術を行う事で、国家の治安維持が可能になる」と著書で主張している。ブレジンスキーの副官として、FEMAの設計を行ったサミュエル・ハンチントンは、「イスラムと西洋は文化・文明が異なるのだから戦争は必然」という「理論」を著書「文明の衝突」の中で展開し、アフガン、イラク戦争を全面的に支持する世論を世界に広げている。ロックフェラーの「庭」と呼ばれる黒人奴隷農園のメッカ、ジョージア州アトランタでピーナツ農園を経営していた農夫カーターを大統領に仕立てたのは、隣近所に住むロックフェラー(ブッシュのボス)だった。カーターとロックフェラーは2名とも「敬虔」なモルモン教の「信者」である。このカーターの補佐官ブレジンスキーの作ったFEMAの資金源と、その活動目的の世界政府NWOが誰のためのものであるかは、もはや明らかである。カーターのCIA副長官だったフランク・カールッチは、父ブッシュのCIA長官であり、現在はカナダの情報通信会社ノーテル・ネットワークの社長となっているが、この会社は2名の社長が共同で経営を担当している。1名はカールッチ、もう1名はテロリスト資金源一族、ビン・ラディンである。「誰かがテロをやれば、それを口実に管理体制を強化し超中央集権体制が作り出せる。災害が起これば、それを口実に管理体制を強化し超中央集権体制が作り出せる」。第一項)を、A・C・ヒッチコックの本以外のところで見たことはない。(引用注:ネットにはいろいろあります)◯この問題を調査することは、必要であろう。◯とりわけこの石碑の写真。メッセージを入力してください。