ナチス出身のぺーパークリップ・プロジェクトの仕業こうした情報伝達を支えているのが、数えきれないほどあるUFO目撃報告であり地球外生物に誘拐されたと主張する多くの人たちの体験談だ。あり得ないことだとは言わないが、ある程度のことは言える。「誘拐された」人たちが共通して覚えていることは、時間感覚の喪失、カチカチという音もしくは唸り音、性的な感覚、硫黄の臭いといった点だ。ブライアン・デズボローは、これらばすべて、強力な電磁場に触れた際に典型的なもので、脳内での神経化学的変化によって引き起こされものだと指摘している。1930年の段階ですでに、キャザマリー教授が、500メガヘルツの周波数を持つ電磁波によって幻覚が導かれることを発見している。した現象は、地球物理学上の緊張の強い地域や、頭上に送電線があればさらに刺激される(どちらも電磁場を作り出す)。した現象が、ブラザーフッドがマインドコントロール計画で使う電磁波技術によって作れることも確かだ。人を変性意識状態にすることで、さまざまな「超自然」現象への引き金となる。その点では、電磁場の影響力や潜在力はとてつもなく大きいのだ。これを理解しておかないと、極めて地球内的な出来事も、すべて「地球外生命」で説明されてしまう。これは、空中でのプラズマ光球や発光体にも当てはまることで、どちらも地球からの電磁波が投影すろことでよく起こる現象だ。少なくともドイツは、さまざまな型の「空飛ぶ円盤」を開発していた。マインドコントロール研究者が、ドイツから南北アメリ力へと脱出した。これによって「UFO」に関する知識も大西洋を渡ったはずで、そのすぐあとから、米国での空飛ぶ円盤の報告件数が増加するようになった。有名なロズウェルでの事件も一九四七年に起こっている。例の牧場の牛が切り刻まれる事件も池球外生命のせいにされてきた。人間の技術では、あのように牛を切り刻んで、しかも血を流さずにおこことはできないから、ということだ。ブライアン・デズボローは、それは違うと、指摘する。いう作業に必要となるようなタイプの携帯用レーザー銃が特殊部隊隊員向けにアメリカ空軍のフィリップス研究所で開発されてから、家畜が切り刻まれる事件が起こり始めたというのだ。初期の事件のいくつかは、ニューメキシコ州ダルシーにある化学戦争研究所の近くで起こっていて、デズボローは、それらの牛はこの研究の一環として連れ去られたのではないか、と考えている。それならば、牛の多くに、夜にだけ見える発光塗料が塗られていたことも説明がつく。牛はウィンチで飛行機に引き上げられ、そこでばらばらにされて、牧場内の別の地域に戻されたのではないだろうか。それなら足跡も残らず、大きな「怪奇」になる。情報をもたない(のかなんなのか)UFO研究家の多くは、ロズウェルで目撃されたような宇宙船は地球外生命のものに違いない、あれは非結晶構造の金属でできていて、地球で製造することも、人間の作った道具でで切断することもできない・・・などと言う。デズボローによれば、そのような金属を作る工程はスプラット冷却というのだそうだ。「溶解した金属を極低温冷却した面に載せると、非結晶の物ができる。同様に、絶対零度に近い状態で金属に圧力を加えてやると、その金属は、室温でのダイヤモンド並の硬度になる」ということだ。p499-501より++ナチスドイツは「UFO」を製造していた。地下基地からの発着に便利である。デーヴィッド・アイク●UFO、地殊外生命への大衆の関心を加速扇動する、これこそがレプティリアン支配の「真相」隠しフロジェクト・ブルービームの最大の目的は、「地球外生命によって地球が侵略されつつあると大衆に信じ込ませること」だ。こんな作り話には乗らないことが肝心だ。地球外生命は今侵略しているのではなく、数千年前からここにいる。外見も、地上にいるときにはあなたや私と変わらない。(引用注:ここはどちらでも話は同じだ。「地球外生命」がいてもいなくても「支配者」がやっているのは同じことだ)1938年に俳優オーソン・ウェルズは、ニュージャージーの「エイリアン」着陸地点から生放送中、とラジオで伝えた。事実は、俳優と特殊効果を使っての放送だった。(有名話ですね)この番組はH・G・ウェルズの『宇宙戦争』という「小説」を脚色したもので、火星人が侵略してきたと言われた地域に戦標をもたらし、恐慌を引き起こした。一人が自殺し、逃げ出そうとする人たちで交通渋滞が起こった。彼らは本当に火星人がやって来たと思ったのだ。オーソン・ウェルズは、単なる放送劇だ、みなが誤解したのだ、と説明していた。これは実は、このような状況で大衆がどう反応するかとい,う実験だったのだ。その原作の小説も、ブラザーフッドの手先で、大規模マインドコントロールを含むレプティリアンのアジェンダの唱導者だったH・G・ウェルズが書いたものだった。ここのところを考えてほしい。その他あらゆる機関を中央統制する口実がほしければ、地球全体に対する脅威が必要になる。大衆を騙し、宇宙から侵略されると信じ込ませる以上によい手があるだろうか。世界的な問題があれば、世界的に「何かしなければ」という要求が起こり、世界的な解決策を提示する機会が出てくる。そこで統一世界政府とワン・ワールド軍がその「脅威」に当たるわけである。今、この計画への準備が着々と進んでいるのだ。今をさかのぼる1960年代のケネディ政権時代、各分野から15名の専門家からなるグループが作られ、戦争を起こさずに人口を抑制し、中央集権化を進める方法について報告書が提出されたと言われている。のちに『アイアン・マウンテン・レポート(鉄の山からの報告)』と呼ばれるようになったもので、その名称は、最初と最後の会議が開かれたニューヨーク州のある地下施設にちなんだものだ。メンバーの一人が友人に内容を漏らし、そこからさらに広く情報が漏れていったのだとされている。このレポートの詳しい内容は、『・・・そして真理があなたを自由にする』に述べておいた。世界に一極権力樹立のために勧告されたのは2点、すなわち地球環境への脅威と地球外生物による侵略の脅威だった。同レポートの完成は1966年とされている。1968年には、先に述べたブラザーフッドの前線戦闘部隊ローマクラブが設立され、環境運動が作り出された。明らかに『アイアン・マウンテン・レポート』にあった環境問題の勧告が現実化したものだ。今、彼らは、地球外生命という切り札を切ろうとしている。数十年にわたって地球外生命という考えを無視し、笑いものにしてきたマスコミが突然、時至れりとばかりに真剣に取り上げるようになり、それがどんどん加速している。米国でのUFO「研究」に資金を提供しているのはローレンス・ロックフェラー研究所で、スタンフォードの物理学者ピーター・スタロックを長とする、9人の科学者による委員会まである。スタロックはアメリカのテレビで、現在、何か理解しがたいことが起こっていて、さらに「信じざるを得ない物的証拠」を発見したと語った。テレビ番組や映画では『インデペンデンス・デイ』、『エイリアン4』(この2つを製作した20世紀フォックスは、ルパート・マードックが企業主)、『X-ファイル』(同様にここでも製作のフォックステレビはマードックがオーナーである)と、恐怖を土台にした作品が目白押しだ。これに付け加えねばなるまい--ルパート・マードックはブラザーフッドがオーナー」と。2004年以来80%も増加した。BFAの理事であるアンドリュー・モンク博士は、大部分の農業が干ばつと洪水の被害に会うなかで有機部門がこのように急速に成長したのは、有機製品への消費者の関心が高まったこととともに、「有機的に管理された土壌の優れた自然回復力が極端な干ばつや洪水からの回復を早めたからではないか」と言う。4年ごとの”オーストラリア有機市場研究報告(AOMR)”の2008年版は今週金曜日にシドニーのダーリングハーバーで開かれるオーガニック・エキスポで公式に発表されるが、それに先立ちBFAが発表した主要な発見は次のとおりである。・小売価額は初めて5億ドルを超え、5億7800万ドルになった。より異なる年率10%から30%の成長が見られた。2007年の生産者販売価額は2億3100万ドルで、2004年報告の数字に比べて80%増加した。数は、オーストラリア全体の農業者数が減少した過去5年に年平均5.2%増加した。その4分の3が生産者で、オーストラリアの全生産者の1.5-1.8%を占める。・.有機生産者の平均年齢は非有機生産者より低い。有機産業の統合整理が進み、有機農場の平均規模拡大、プロ化が進んでいる。・園芸が主要部門にとどまっている。有機農業者の3分の2ほどが生産者販売価額の半分ほどを販売する園芸農業者である。・消費者の40%が、少なくとも時々有機食品を購入している。桜井ジャーナルhttp://plaza.rakuten.co.jp/31sakura/1990年頃に発覚した不良債権や不正融資の実態は何も解明されていない。解明されないまま多くの巨大銀行は救済され、経済的弱者は奈落の底に突き落とされたのだ。厳しく責任を問われるべき大蔵省(現財務省)の官僚や大手銀行の経営者は事実上、責任を免れ、その一方で中小企業が倒産し、非正規雇用の増大で社会システムは崩壊しはじめている。した実態を象徴するような判決が今月18日にあった。証券取引法違反などの容疑で起訴されていた日本長期信用銀行(長銀、現在の新生銀行)の大野木克信頭取(当時)など旧経営陣3名に対し、最高裁は無罪を言い渡したのである。大野木が頭取に就任したのは1995年4月のことで、経営破綻の原因を作った直接の責任者とは言えない。最初から検察側に無理があったことは確かだが、たとえ時効という法律的な壁があったとしても、そのいきさつを国会やマスコミ、あるいは学者は明らかにする社会的な責任があったはずである。長銀は1952年に創設されているが、そのときの副頭取で、第2代目の頭取でもある浜口巌根は浜口雄幸元首相の息子である。浜口政権(1929年から1931年)で大蔵大臣を務めた井上準之助はアメリカの巨大金融機関、JPモルガンのトーマス・ラモントと親しく、同政権はラモントの要求に従って「金解禁」を断行した。その結果、農村部では娘の身売りが横行し、欠食児童が増え、小作争議も激化することになる。1933年に「ニューディール政策」を掲げるフランクリン・ルーズベルトがアメリカ大統領に就任すると、JPモルガンを中心とするグループが「ファシズム体制」の樹立を目指すクーデターを計画した。この事実は、スメドレー・バトラー少将の議会証言で明らかになっている。浜口政権の後ろ盾は「親ファシスト派」だったということになる。(引用注:1933年のルーズベルトの大統領就任は既定路線であり、「クーデター計画」とはお芝居であったと思う)ところで、1980年代には「規制緩和」や「民営化」というキャッチフレーズが日本社会を動かし、労働環境は急速に悪化、投機で儲けようという企業が増えて「財テク」なる用語も流行した。国鉄を解体して財閥系の企業グループに売却、財界にとって好ましくない労働者を「解雇」したのもその頃の出来事だ。ロナルド・レーガン米大統領に呼応する形で規制緩和や民営化を叫びだした日本の首相は中曽根康弘である。強者を助ければ弱者も救われるというような「おとぎ話」を国民に信じ込ませたのだが、その結果はアメリカにおけるS&L(一種の住宅金融)スキャンダルであり、日本の不正融資であり、貧富の差の拡大だった。発行が可能になったのだが、これを認めれば国外に貯めていた「裏金」を容易にロンダリングできるわけで、問題は大きかった。巨大企業が土地を買いたいときには「地上げ屋」と呼ばれる人々が雇われたが、資金力のない地上げ屋には巨大銀行が多額の融資をしていた。不正融資事件では、架空の預金証書が使われた。マネーロンダリングの典型的な手法である。富士銀行のケースでは、支店幹部が架空の証書を発行、ノンバンクから約2600億円を引き出していた。同じ時期に東洋信用金庫が大阪の料亭「恵川」の経営者、尾上縫に対して額面3400億円余りの架空預金証書を発行、興銀系の金融機関から約1500億円を引き出している。住友銀行(現在の三井住友銀行)が平和相互銀行を買収する際にも怪しげな人脈が登場していた。これ以外にも奇怪な話は少なくないが、大蔵省は勿論、警察や検察、さらにマスコミもこうした問題に触れないようにしていた。背後に広域暴力団が存在していただけでなく、戦後日本を支配してきた「闇の金脈」の問題が隠れていることを知っていたのだろう。今でも、巨大銀行の内部にメスを入れようとすると、「自殺」したり「事故死」する人が出るという「都市伝説」がある。森田実の言わねばならぬ【500】http://www.pluto.dti.ne.jp/~mor97512/C04453.HTML《いまの政治体制を一言で言えば、財務省内閣制です。官僚内閣制と言っている人もいますが、官僚に支配された国であるということは明らかです。実は、戦後の日本は、大蔵省=財務省中心の国家なのです。それはなぜか、日本は、明治から富国強兵政策を中心にやってきました。その中でもとくに強兵政策が中心だった。富国政策の中心が大蔵省です。この五つの官庁が明治憲法下の天皇制権力を支えていたのです。他にもいくつか官庁はありましたが、基本はこの五本柱です。解体、外務省は半壊というより事実上解体。このなかでほとんど無傷で生き残って戦後を担ってきたのが大蔵省なのです。我が日本国は明治体制の五本の柱から、一本の柱の建物に変わったわけです。大蔵省出身でありながら大蔵省と対立しました。政治家は、自分が主導権、決定権を持つとの立場で頑張ったのです。大蔵省は、国家の中心ではありましたが、そんなに目立つことはなかった。ところがある時期からアメリカが絶対的権力になってしまった。一九七〇年代の終わりから八○年代に入る頃、アメリカはレーガン大統領の下、強くなった。(じつは従属路線)ということで、アメリカの主張を取り入れたのが中曽根元総理と橋本元総理でした。両者とも長期内閣になりました。小泉元総理は、アメリカの日本に対する要求のほとんどを呑んでしまいました。アメリカは新自由主義政策を日本でも実施しろと言う。アメリカは日本の経済情勢を分析して、日本をどう上手く使うかということを研究しています。最大の狙いは、日本人の巨額の貯蓄をアメリカのために使わせるということです。日本は小泉構造改革政策の下で低成長になる。成長政策はとらせない。なると日本にある金が余ります。その余った金でアメリカ国債を買わせる。余った金をアメリカ経済に投資させる。日本国民の金をアメリカが使っていたのです。これに大蔵省=財務省は乗ったのです。アメリカと小泉内閣と結合することによって大蔵省=財務省は強くなった。アメリカが要望する構造改革の下、大蔵省=財務省の財政削減策を小泉元総理は全力で実践した。これによって安定した日本を解体してしまったのです。それがいまの状態です。地方を切り捨て、貧しい人たちを切り捨て、若者を切り捨て、高齢者を切り捨て、切りまくっていった結果、日本を二重構造社会にしてしまったのです。『蟹工船』がベストセラーになるような社会、現代の若者が、昭和四年(一九二九年)の小林多喜二の小説『蟹工船』を読んで、今のわれわれの状況と蟹工船でいじめられている労務者とどこに変わりがあるのだろうかと思うような社会です。誰もが悲惨な無差別殺人事件の背景に、日本の若者を痛めつけている日雇い、派遣労働という非人間的なシステムと、格差が原因であると気づいています。新聞にもそのような投書がたくさん載っています。小泉改革は日本をこれほどにひどい社会にしてしまったのです。これは、小泉首相と財務省がやったのです。この財務省が強くなり、遠慮しなくなってきました。(引用注:日本銀行こそ記しておくべきである。嘘とペテン、偽造の全体系を根底からひっくり返すエネルギーを秘めている、R・D・ウイリングの「マネー、第十二番目の究極の宗教」を、緊急に日本民族有志に紹介すべきこと。根底からひっくり返す、驚愕すべき大著であることが分る。◯このひとは、大学で、商業を講義する教授であった。◯ニクソン政権に深く関与して居た、とあるから、七十才前後、と推定される。◯R・D・ウイリングは、現代米国史の二つの大事件の目撃者であった、と言う。◯その一つは、ウォルマート事件。◯もう一つは、ウォーターゲート事件。◯この二つの事件は、9/11以前に於けるこの百年の、最大の政治的ペテンであったと、著者は言う。◯本書は、この二つの大事件に遡ると。◯ウォーターゲート事件。総力を挙げて反撃し、ウォーターゲート事件をでっち上げて、ニクソンを辞任に追い込んだのだ、と。