(学研ムック)」など多数。有料マガジン「岩崎博充の『財政破綻時代の資産防衛法』」(http://www.mag2.com/m/0001673215.html?l=rqv0396796)を発行中。日本とイタリア、どちらが正しいのか?イタリア総選挙の結果が、金融市場を一晩でリスクオフにしてしまったが、その背景には投機筋の動きが大きいものの、ユーロは売り崩せないのではないか。16:59このままドル高が進めば「通貨危機」?ドラギECB総裁がユーロ高に懸念を示し、ユーロ高が修正されつつある。アベノミクスによって火蓋が落とされた通貨安競争だが、ドル高はドルとペックする新興国の通貨に危機を招く。