0本拠地甲子園での3連戦で、初戦にメッセンジャー投手そして今夜の第3戦も秋山投手を先発に押し立てながら、ソフトバンクにボロ負けして3タテされ、交流戦冒頭でパ・リーグの実力を見せつけられてしまいました。8回と9回はそれなりのチャンスを作ったものの、打てず、守れず、ストライクが入らずの三重苦で勝てそうな雰囲気すらしないワンサイドゲームでした。ヘッドラインとなる実質成長率について、日本は昨年2017年の+1.7%の後、今年2018年が+1.2%、来年2019年も+1.2%と見込まれています。画像を引用すると以下の通りです。世界経済は投資と貿易に支えられつつほぼ+4%の水準で成長を示しているものの、まだ金融政策と財政政策に支えられた成長であり、強くて自律的な成長には達していないと結論しています。雇用は拡大しており、OECD諸国の失業率は1980年以来の低水準にあることも事実です。先行き数年のリスクは石油価格の上昇によるインフレ、通商制限的措置による貿易の阻害、金融のボラティリティを上げています。画像を引用すると以下の通りです。比べると、2018年は▲0.3%ポイントの下方改定、2019年については+0.1%ポイントの上方改定となっています。おいて女性の低賃金非正規労働が広がっていると指摘し、ワーク・ライフ・バランスの改善とともに女性の働きやすい環境整備の必要性を示唆しています。加えて、かつてない水準に達した政府債務をリスクとして上げています。(IIP)が公表されています。5月が+0.3%の増産、6月は▲0.8%の減産を見込んでいます。いつものグラフは上の通りです。上のパネルは2010年=100となる鉱工業生産指数そのものであり、下のパネルは輸送機械を除く資本財出荷と耐久消費財出荷のそれぞれの指数です。いずれも季節調整済みの系列であり、影を付けた期間は景気後退期を示しています。1ルーキー高橋投手が6回にバックスクリーンへの2ホームランを浴び、ソフトバンクに連敗でした。投手交代がどうも遅い気がします。打線もタイムリーが出ず、1回ウラ福留選手の犠牲フライはともかく、あとの3回と5回は相手投手のワイルドピッチによる得点でした。最終回の粘りも虚しかったんですが、明日につながることを期待します。ヒットを打ったあとの代打鳥谷選手の表情が印象的でした。3タテはカンベンです。選手のみなさん、遅くまでご苦労さまでした。19:26:00半年ぶりに小幅に改善した消費者態度指数と順調な伸びを示す商業販売統計!本日、内閣府から5月の消費者態度指数が、また、経済産業省から4月の商業販売統計が、それぞれ公表されています。消費者態度指数は前月から+0.2ポイント上昇して43.8を示し、商業販売統計のうちのヘッドラインとなる小売販売額は季節調整していない原系列の統計で前年同月比+1.6%増の12兆10億円を、また、季節調整済みの系列の前月比は+1.4%増を記録しています。日経新聞のサイトから記事を引用すると以下の通りです。内閣府が30日発表した5月の消費動向調査によると、消費者心理を示す一般世帯の消費者態度指数(季節調整値)は前月比0.2ポイント上昇の43.8だった。「暮らし向き」や「雇用環境」が改善し、6カ月ぶりに上昇した。内閣府は消費者心理の基調判断を「弱含んでいる」に据え置いた。指数を構成する意識指標を項目別にみると「暮らし向き」が株高を背景に0.6ポイント上昇した。雇用情勢の改善で「雇用環境」は0.3ポイント上昇し、「耐久消費財の買い時判断」も0.3ポイント上昇した。ガソリンなど生活必需品の価格上昇で「収入の増え方」は0.3ポイント低下した。消費者態度指数に含まれない「資産価値」の意識指標は前月と同じ43.3だった。1年後の物価見通し(2人以上世帯)について「上昇する」と答えた割合(原数値)は前月比0.2ポイント低い82.1%だった。「低下する」は0.3ポイント高い3.2%、「変わらない」は0.5ポイント高い12.4%だった。態度指数は消費者の「暮らし向き」など4項目について今後半年間の見通しを5段階評価で聞き、指数化したもの。全員が「良くなる」と回答すれば100に、「悪くなる」と答えればゼロになる。調査基準日は5月15日。調査は全国8400世帯が対象で、有効回答数は6003世帯、回答率は71.5%だった。石油製品や化粧品の販売伸びる経済産業省が30日発表した商業動態統計(速報)によると、4月の小売販売額は前年同月比1.6%増の12兆10億円だった。前年実績を上回るのは6カ月連続。石油製品の価格上昇や、化粧品類の販売好調が寄与した。経産省は小売業の基調判断を「横ばい傾向にある」で据え置いた。業種別では、燃料小売業が11.2%増と伸びが目立った。訪日外国人向けを含めた化粧品の販売が伸びた。新車発売の効果が一巡した。織物・衣服・身の回り品小売業は0.5%減少した。販売の中心が、春物から単価の低い夏物となったことが響いた。大型小売店の販売額は、百貨店とスーパーの合計で0.1%減の1兆5562億円だった。既存店ベースも0.8%減だった。コンビニエンスストアの販売額は2.2%増の9721億円だった。好天で麺類やアイスクリームなど加工食品の販売が好調だった。いつもながら、包括的によく取りまとめられた記事だという気がします。2つの統計を並べるとかなり長くなってしまいました。消費者態度指数のグラフは以下の通りです。ピンクで示したやや薄い折れ線は訪問調査で実施され、最近時点のより濃い赤の折れ線は郵送調査で実施されています。影をつけた部分は景気後退期を示しています。買い時判断」が+0.3ポイント上昇となった一方、「収入の増え方」は▲0.3ポイント低下しています。収入が前月との比較でマイナスを示しているのは、野菜や果物などの生鮮食品の価格高騰が4月くらいから落ち着きを示し始めている一方で、国際商品市況の石油価格に連動したガソリン価格などの動向に影響されていると私は受け止めています。朝日新聞のサイトでは「レギュラーガソリンの全国平均が28日時点で151.0円に達した。6週連続で値上がりし、1週間前より1.9円高い。逆に、直近の足元で国際商品市況の石油価格が下落したりしていますので、この収入へのマイナスの影響は少し緩和するのではないかと期待しています。収入は当然ながら賃金動向の影響もあるわけで、消費者態度指数の収入の項目が3~5月の3か月連続で前月差マイナスを記録しているのは、物価動向とともに賃金動向に起因する部分も少なくないものと私は考えています。いずれにせよ、昨年2017年11月に前月差+0.2ポイントの上昇を記録して以来、この半年間は前月差でマイナスか保合いだったわけですから、6か月振りに上向いた消費者マインドの今後の動向に注目しています。続いて、商業販売統計のグラフは上の通りです。上のパネルは季節調整していない小売販売額の前年同月比増減率を、下は季節調整指数をそのまま、それぞれプロットしています。影を付けた期間は景気後退期です。基本的には、順調に伸びていると私は受け止めています。小売販売額増加の主役も自動車から、私がブログをお休みしている間に交代があり、4月には化粧品類の伸びが大きくなっているようです。国際商品市況における石油価格の上昇に従って、燃料関係も名目値で増加を示しています。今年に入ってから、1~3月期は天候不順などによる外出控えや生鮮野菜・果物の価格高騰が見られて、消費はかなり低調だった印象があって、1~3月期GDP統計の消費は前期比マイナスを記録したりしましたが、年度が明けて4月統計を見る限り、生鮮食品の価格も落ち着き始めたようですし、天候条件にも恵まれて、消費に関しては順調な四半期のスタートだった気がします。失業率や厚生労働省の有効求人倍率などの雇用統計が公表されています。いずれも4月の統計です。失業率は2.5%と低い水準にあり、有効求人倍率は1.59倍と高い倍率を示しています。いずれも前月と同じ水準です。日経新聞のサイトから記事を引用すると以下の通りです。4月、前月から横ばい厚生労働省が29日発表した4月の有効求人倍率(季節調整値)は1.59倍となり、前の月と同水準だった。このうち正社員は1.09倍と、過去最高を更新した。総務省が同日発表した完全失業率(同)も2.5%と、低い水準で横ばいだった。働く意思のある人なら誰でも働ける「完全雇用」にあるといえる状態だ。有効求人倍率は全国のハローワークで仕事を探す人1人に対し、何件の求人があるかを示す。正社員の有効求人倍率は前の月から0.01ポイント上昇した。企業が人材確保を急ぎ、正社員採用を増やしていることなどが背景にある。給与水準が非正規より高い正社員が増えれば、消費にプラスに働く効果も期待できる。新規求人は96万6323人で、前年同月比4.6%増えた。産業別にみると製造業(同9.3%増)、建設業(同5.4%増)で伸びが目立った。求人に対して実際に職に就いた人の割合を示す充足率(季節調整値)は14.3%と、前月から0.2ポイント低下。「7人雇おうとしても採用できるのは1人」という計算だ。総務省が同日公表した4月の労働力調査によると、完全失業率(季節調整値)は2.5%で、前の月から横ばいだった。そのうち女性は2.1%で、25年10カ月ぶりの低水準となった。同省は非正規で就労する女性が増えたためとみている。完全失業率は働く意欲がありながら職がなく求職活動をしている人の割合を指す。求人があっても職種や勤務地など条件が合わずに発生する「ミスマッチ失業率」は3%程度とされる。3%を下回れば「完全雇用」状態にあるといえる。いつもながら、包括的によく取りまとめられた記事だという気がします。続いて、雇用統計のグラフは上の通りです。影をつけた期間は景気後退期です。最初に書いた通り、失業率も有効求人倍率もいずれも前月から同水準とはいえ、引用した記事にもある通り、ほぼほぼ完全雇用に近い状態が継続していると多くのエコノミストは考えているようです。本日の雇用統計では明らかではありませんが、毎月勤労統計などを見る限り、労働市場はまだ賃金が本格的に上昇する局面には入っておらず、賃金が上がらないという意味で、完全雇用には達していない可能性がある、と私は考えています。他方で、1人当たりの賃金の上昇が鈍くても、非正規雇用ではなく正規雇用が増加することから、マクロの所得としては増加が期待できる雇用状態であり、加えて、雇用不安の払拭から消費者マインドを下支えしているのではないかと私は考えています。グラフは示しませんが、パート労働者の有効求人倍率が昨年2017年10月に1.80倍に達した後、今年2018年4月の同じく1.80倍まで横ばいに近い動きを示している一方で、正職員の有効求人倍率は2017年10月の1.03倍から2018年4月の1.09倍まで、半年かけてジワジワと上昇しています。はいっても、賃上げは所得面で個人消費をサポートするだけでなく、デフレ脱却に重要な影響を及ぼしますから、マクロの所得だけでなく個人当たりの賃上げも早期に実現されるよう期待しています。(SPPI)が公表されています。前月からやや上昇幅を拡大しつつ前年同月比上昇率で+0.9%を記録しています。プラスの上昇は58か月、すなわち、4年10か月連続です。日経新聞のサイトから記事を引用すると以下の通りです。人件費上昇の転嫁進む日銀が28日発表した4月の企業向けサービス価格指数(2010年平均=100)は104.6と、前年同月比で0.9%上昇した。上昇は58カ月連続で、上昇幅は前月(0.5%上昇)から拡大した。運輸・郵便などで人手不足に伴う人件費上昇分のサービス価格への転嫁が進んでいる。前月比でも0.1%上昇となった。道路貨物輸送では春の契約価格改定に合わせ、運転手不足によるコスト上昇に対応した値上げが進んだ。原油高による燃料価格の上昇で、外航貨物輸送の価格も上がった。システムエンジニア(SE)など専門職の人手不足に伴い、ソフトウエア開発や営業など労働者派遣サービスの価格も上昇している。企業向けサービス価格指数は輸送や通信など企業間で取引するサービスの価格水準を総合的に示す。対象147品目のうち、前年比で価格が上昇したのは81品目、下落は29品目だった。上昇から下落の品目を引いた差は52品目だった。日銀の調査統計局は「人手不足による価格転嫁は昨春より活発になっている」としている。いつもながら、包括的にによく取りまとめられた記事だという気がします。企業向けサービス物価指数(SPPI)上昇率のグラフは以下の通りです。サービス物価(SPPI)上昇率とともに、企業物価(PPI)上昇率もプロットしてあります。影をつけた部分は景気後退期を示しています。4月のSPPIの前年同月比上昇率は3月の+0.5%から+0.9%にかなり大きく上昇幅を拡大しています。制度的な要因として、年度初めの4月にいくつかの値上げが実行されたことが容易に想像できます。細かく見て、諸サービスの中でも前年同月比上昇率が大きいのが+3.1%の警備と+2.8%の職業紹介サービスであり、大分類の運輸・郵便も明らかなように、人手不足の影響が色濃く伺えます。上のグラフを見ても理解できる通り、財貨の価格であるPPIはゆっくりとプラスながらその上昇幅を縮小させている一方で、サービスについてはかなり強含みで推移しており、特に、この4月の年度替わりの価格改定期に値上げが浸透した、といえそうです。少子高齢化の流れに沿って、人手不足はトレンドとして厳しさを増すと考えられますので、SPPIの+1%近い上昇率については、控えめにいっても大きく縮小することはないものと私は考えています。1才木投手の初勝利でジャイアンツを3タテでした。6回95球を投げて無失点でした。実にナイスピッチングでした。打線も活発に、というか、打順を下げられたロサリオ選手以外は、中谷選手の先制ツーランで昨日の勢いを引き継いで、しっかりと大量点でピッチャーを援護し、ほぼほぼ完璧に近い試合運びだったような気がします。9回の失点とレフトゴロによる併殺での試合終了はご愛嬌と受け止めておきます。18:38:005月後半の読書、来週からブログを再開します!!来週からブログを再開します。その前に、5月後半の読書のうち、まず、5月第3週、すなわち、5月13日(日)から5月19日(土)の読書は以下の通りです。隠蔽捜査シリーズ第7話です。シリーズの主人公は竜崎なんですが、隠れキャラの戸髙に続いて竜崎署長に対して「マジっすか?」とタメ口を聞く署員が現れたりする一方で、大森署での最後の事件です。サイバー犯罪への対応も初めてです。中華圏ミステリの連作短篇集です。タイトルの通りに、香港での事件を2013年から1967年にさかのぼります。島田荘司にもあるんですが、在日朝鮮人のストーリーは私は少し苦手です。スティーグ・ラーソンのシリーズを引き継いだシーズン2の第2作です。次の第6話で終了予定と私は聞き及んでいます。次に、5月第4週20日(日)から本日26日(土)の読書は以下の通りです。同志社大学の前の学長である政治学者の分析した米国1980年代ののレーガン大統領伝です。強引に映画と結びつけたりしています。久し振りに、とても読み進むのに苦労しました。私にしては3日がかりというのはとても遅いペースです。仏教徒として考えさせられ、勉強にもなる本でした。墓石に残された記録を読み解く歴史書です。その昔に、九成宮醴泉銘を書道のお手本にお稽古に励んだ記憶が蘇ってしまいました。植物に関する知性や進化の考え方が大きく改めさせられます。美しい写真も満載です。手前味噌な住宅に対する考え方が見受けられますが、土地制約の大きな日本で住宅にとどまらないコミュニティのあり方に関する興味深い分析です。経済性はまったく無視されている気がします。前に、平野啓一郎『マチネの終わりに』を読んで感激した記憶がありましたが、本書も大人の恋の物語です。著者はチリのアジェンデ元大統領の姪だったりします。私はチリの大使館に3年間勤務しましたので、なんとなく親しみを勝手に覚えています。スペイン語の翻訳がとてもいいです。17:57:005月に入ってからの読書やいかに?まだ、パソコンは入院中ですが、来週あたりには退院できそうな情報が寄せられています。ハードディスクが初期化されて工場出荷時の状態に戻されてのご帰宅ですので、本格的に使えるようになるまで少し時間がかかりそうです。この影響で経済書の読書が大きく減少している気がします。いうことで、我が家ではなくヨソから読書記録だけアップしておきますが、まず、4月最終日から5月第1週、すなわち、4月29日(日)から5月5日(土)の読書は以下の通りです。未来予想の本ですが、どこまで正確なのかは判りません。シンギュラリティは来ないし、AIが人間に取って代ることはないという結論ですが、実は、AIが苦手な分野は現在の子供達にも苦手であり、読解力の強化の重要性を強調しています。日経新聞記者による平成の政治史です。戦争推進派だった京都学派の哲学を取り上げています。数年前に選書で出版されたものの文庫化です。サムエルソン教授のどのバージョンのテキストを読んだかでエコノミストの世代が判ると著者は主張しますが、私は原書第10版でした。サムエルソン教授の単著であり、上下2分冊でハードカバーの箱入り豪華本です。我が家の本棚に飾ってあります。次に、5月第2週6日(日)から12日(土)の読書は以下の通りです。幸福学ではなく、労働経済学の本です。雇用契約の期間を重視しています。精神科医が因果関係の把握などを考察していますが、物理学のの不確定性定理や数学・論理学の不完全性定理なども引きつつ、真実の把握は不可能という結論です。マルクス主義的なポストモダン・ポスト構造主義の観点から資本の運動と資本主義を論じています。経済学というより哲学のカテゴリーかと考えます。単なる小売業にはとどまらない文化の拠点としての百貨店の役割を強調しています。イタリアでの講演録ほかが収録されています。少女マンガといえば、私は1980年代の山岸涼子「日出処の天子」が好きでした。7巻まで既読だったんですが、主人公の葵が大学生になってからの8~9刊を読みました。今夏からアニメ化されるそうです。私は見ないと思います。