)文章に文体というものが存在し、文体が読み手に一定の印象を与えるということは、経験的に否定しがたい事実であるように思われる。l'homme)」というフランスの箴言もこのことを指摘している。Buffonの演説に由来するが[1]、文体論研究者のP.Guiraudによれば「文体が人間の本性そのものを表現している」と解釈される[2]。読者は文体から著者に関する何かしらの情報、あるいは印象を感受していると言うのである。文体は言語あるいは文学に関わることから、人文学領域においてしばしば取り扱われてきた題材である。準からの逸脱」(p.123)であり、「統計学とはまさしく逸脱の科学[偏差の研究]」(p.124)であることから、統計手法は文体研究との親和性が高いことが示唆されている。間が同じ主題について記述した2つの文章よりも、1人の人間が異なる主題について記述した2つの文章の方がより類似度が高いということが、きっと明らかになるだろう」といった見解を示している[3]。現頻度を集計し、その度数分布を示すことで著者による文体の習慣的特徴の相違を明らかにした。これは計量的な手法によって著者の識別が可能であることを示した最初の例である[4]。Mendenhallは、ウィリアム・シェイクスピアの詩劇に分析を加えた[5]。シェイクスピアの作品は別人によって執筆されたとする説が古くからあり、その1つに哲学者フランシス・ベーコンが当時の圧政抗議のために、シェイクスピアという偽名を用いて詩劇を執筆したとする説があった。用するのに対して、ベーコンは3文字の単語を最も多く使用するという量的な特徴の違いを明らかにし、これをもってシェイクスピアとベーコンの同一人物説を否定した。文章や文体について計量的にアプローチする学問分野は、一般に計量文献学と称される。計量的なアプローチは、上に紹介したように1単語あたりの文字数あるいはその分布に注目するというシンプルな方法に起源するが、現代ではコンピュータの飛躍的な発展にともない、単語の出現率および出現傾向、語彙の豊富さの指標など多様な角度からの研究が進められている。シェイクスピアの作品のように著者について議論される作品は古典に多く、日本では『源氏物語』の宇治十帖他作者説などが有名であり、すでに計量的な研究もなされている。安本(1957)において、『源氏物語』を宇治十帖とその他の諸巻に分け、統計的な仮説検定が行われている。検定に用いた項目は名詞の使用度、用言の使用度、助詞の使用度、助動詞の使用度など12項目あり、検定の結果、宇治十帖の文体が他の諸巻の文体と相違することを指摘した[6]。この研究では機能語である助動詞の出現率を用い、数量化III類を行うことで『源氏物語』の成立巻序の推定を行っている[7]。現率が第二部よりもむしろ最終10巻である宇治十帖の出現率に類似していることを明らかにした。いう順序で成立したと推定された。性の低いことを指摘した。計量文献学の手法を用いた研究の多くは、著者の識別を目的としている。これに比べて著作の執筆順序や執筆時期の推定に関する研究は十分に展開しているとは言えない。これは、成立順序の基準となる外部資料が古典文学作品に乏しいことが主な原因であると考えられる。論の対象となる古典文学作品は数多く存在する。示することによって、成立過程を解明するための資料、あるいは著者の執筆態度の変化や推移に関する情報を新たに提供できるだろう。今後、この分野の研究が新たな発想と分析方法の発展にもとづいて深められることは課題の一つである。近年、統計的な手法を用いてテキストデータを含む種々の大規模データから有益な情報を抽出あるいは検出する事例が数多く報告されている。そのような分析事例はテキストデータを統計解析する点で、計量文献学に近接する分野であると言える。計量文献学は、テキストデータの統計解析が人文学のテーマと密接に関わる点で大きな特徴を有する。研究などの従来からあるテーマについて、計量的なアプローチという別の角度から分析を加えてデータを提出し、さらに新たな論点を提起することも可能である。表象の研究にも新たな論点を提起できると思われる。々な方向に展開する幅広い可能性を持っていると言える。(後期)を2015年3月に修了。複数作者説を中心に、統計手法を用い、計量的な観点より多角的に検討を加えている。)デジタル化資料の公開が一般的となり、巨大なデジタルアーカイブが林立されて思うのは、それらが提供するデータセットがそれぞれとして、あるいは全体として、どのような特徴をもつのかという点であろう。この問題に関する興味深い記事が、10月2日にGDELTプロジェクトのブログで公開された[1]。Ngram(GB)の各コレクションの比較を紹介したものである。記事では1800年以降の資料を比較対象としており、以下のような結果が得られた。原文のブログ記事にはグラフが掲載されているので、あわせてご確認いただきたい。年の資料数をグラフ化すると、3つのコレクションともほぼ同じ波形を示しているものの、資料の多さはHT>IA>GBの順であった。1923年以降の資料数は、HTとIAはそれまでの10~20%の水準にまで下がる一方で、GBは特に1943年以降爆発的な増加を見せていた。1800年から1922年までの資料に関し、IAの約37%はGB由来である一方、HTの8%はIAから、93%はGBからのものであった。HTで提供されている19世紀資料は、その大部分がGBの成果によっているということである。各データセット内の重複率は、HTで34%、IAで約25%であった。以降の米国政府関係のトピックを検索する際には検索するアーカイブ由来のバイアスがかかる可能性があることに注意を促している。3つのデータセットでキーワード検索を比較した結果、1922年以前ではほぼ同様の結果が得られる一方、その年以降では収録されている資料データの違いから検索結果に大きな違いが出た。後に、IAの1800年から2013年までの資料内で言及されている地名を動的にマッピングした地図も公開されている。以上を踏まえてブログ記事は、結論として、単語の頻度検索のみを行うのであれば、優れたユーザインターフェイスを提供しているGBの利用を勧めている。研究上フルテキストへのアクセスが必要であるならば、1922年以前に関するものに限定せねばならないことを前提に、利用契約上のハードルが低いIAの利用を勧めている。HTについては、著作権保護資料のテキストへも限定的ながらアクセスが可能であることを述べるに留まっていた。ところで、筆者としてはこの結論に対して特に2つの疑問を感じた。1つは、比較した3つのデジタルアーカイブで検索可能な範囲は19世紀資料の全体のどのくらいの割合を占めているのか、つまりそもそも19世紀資料の総量はどの程度あるのかということ、もう1つはこの分析が英語以外の言語でも同じように当てはまるものなのかということである[2]。スペイン一国に限っても、19世紀出版物の総量は未だ明らかにはなっていないのだから、これらの問いに直ちに答えることは難しいだろう。上で紹介した記事が対象とする時代とは異なるものの、これらの問いへの解答につながりうるDHプロジェクトがあるので、最後にそれを紹介したい。Books[3]という。Booksは、1472年から1600年までの間に、近世スペインおよびポルトガルを中心に、ヨーロッパと新大陸で刊行されたスペイン語・ポルトガル語出版物の全リストを作成したプロジェクトである。Catalogue[4]のスペイン・ポルトガル語版といえばわかりやすいかもしれない。Mellon財団の助成を受け、プロジェクトの調査対象を1601年から1650年までに拡大し行われた。Booksのデータベースには、世界1,300以上の図書館が所蔵する約320,000冊、約65,000タイトルの書誌情報を収録し、さらに既にデジタル化済み資料12,000点へのリンクも提供している。Oro)の全出版物を一覧できるようになる。Catalogue(以下、USTC)にもデータ提供を行っており、これらを通じて近世ヨーロッパの全出版物の調査と研究が進められている。BooksやUSTC、あるいはその他のプロジェクトが、19世紀を対象に全出版物を含めた調査を行うことがあれば、上に挙げたデジタルアーカイブの検索可能範囲という問いに答えられる日がくるのかもしれない。Congressのブログ記事では、当該調査に関するインタビューが掲載されており、そこでは「1800年から現在までの英語のデジタル化図書」を対象にしたと書かれている。「資料を世界につなぐ:ウィキメディア・プロジェクトからの思いめぐらし」(岡田一祐:東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所)ウィキメディアというと読者諸賢には耳馴れないかもしれないが、ウィキペディアといえば、一度ならず参照なさったこともあるのではないだろうか。由な辞書であるウィクショナリー[1]、自由なメディアリポジトリであるウィキメディア・コモンズ[2]など、さまざまなプロジェクトをも展開している[3]。ここでいう自由とは、費用がかからないということを超えて、利用形態の自由を保証することも含んでいる。当初からたんに再利用が可能なだけではなく、それを再利用可能であらしめつづける著作物利用規定への同意を最低限のルールとしている[4]。Japanシンポジウム、そして日本在住のウィキメディア・プロジェクト参加者(ウィキメディアンと自称する)を対象にしたミートアップが開催された[5][6]。以下、本稿ではそれぞれをシンポジウム、ミートアップと呼ぶこととする。筆者は、長年ウィキメディア・プロジェクトにかかわっていることもあり、両日ともに参加した。シンポジウム・ミートアップそれぞれTwitterで内容が中継されたものがTogetterに集約されているのでくわしい雰囲気などはそちらを参照されたい[7][8]。Eissfeldt)からウィキメディア財団の活動指針や、GLAMへの支援などを念頭において具体的な活動内容についての説明がされたのち、オープン・データや、オープン・ガバメントの観点から日本におけるさまざまな取り組みに関するパネルが持たれた。英日翻訳授業について日本の参加者から報告があった。イベント全体に関する内容はそちらを参看いただくとして、ここではシンポジウムでトレティコフ氏からはなしのあったことを中心に、ウィキメディアにコンテンツを載せ、活用することに関して紹介したい。WMFは、すでに述べたごとく、知識を全世界に広めることを使命としている。蔵機関との連携によって、利用可能な資源を増やしてゆくことも重要な選択肢である。その協働のひとつとしてドイツ連邦文書館(Bundesarchiv)の事例が紹介された[9]。Deutschland)とドイツ連邦文書館の連携のもと、ウィキメディア・コモンズに対してドイツ連邦文書館の持つ未整理の近代写真をアップロードし、ウィキメディア・コモンズでメタデータを必要に応じて附与、両者で共有するというものである。点にも及ぶドイツ連邦文書館の写真を受け入れることができた。コミュニティによる関与が可能であるため、機械学習によって整理できることがあればそれも実行できるだろうし、人力のほうが有利な場面では共同作業が行われることとなる。協働の例が紹介された[10]。こちらは、たんに文書を公開するだけでなく、文書をデジタル翻刻することまでもくろんでいる。公文書館の文書群は、名目上「大衆に開かれている」が、画像があるだけではインターネット上で利用可能とは云いがたい。そこで、このプロジェクトでは、公文書館の収蔵する文書を電子化し、ウィキメディア・コモンズにアップロードしたうえで、ウィキソースという文字資料のリポジトリ[11]で翻刻するということを目指している。ウィキソース上では、文書のメタデータ管理および翻刻が行われている。翻刻用には、専用の補助ツールがあって、校正状況なども容易に確認ができるし、そこから公開用のデータを整えることもあまり難しいことではない。これは現在進行中のプロジェクトであり、ウィキソースとしてはコンテンツやコミュニティの強化に繋がり(同様のプロジェクトをホストすることが可能になるだろう)、公文書館としては資料が名実ともに「使える」ようになるというメリットがある。日本に関する資料のデジタル化も日々行われている。的に利用可能であるためには、プラットフォームの持つ力はひじょうに大きい。ドイツ連邦文書館などは、おそらくは、へたにGoogleなどと組むよりもよほど資料を利用可能にすることに成功できたのではないだろうか。これにはドイツのウィキメディアンにそれを受け入れる土台がすでにあったことは言をまたない。最終的にはおわりつきせぬ人的資源の問題にたどり着くのだろうが、それを支えるコミュニティをはぐくむということでも、ウィキメディア・プロジェクトから学ぶこと、あるいはウィキメディア・プロジェクトと手を組むことには、まだまだ可能性があるのではないだろうか。国内外を問わず各分野からの情報提供をお待ちしています。】2189-1621【E-mail】DigitalHumanitiesMonthly[&]googlegroups.com[&]を@に置き換えてください。