価額情報(基準価額および純資産総額)は営業日の21:30~22:30頃に更新します。パフォーマンスおよびその他の評価データ、ランキング情報は、前月末時点の評価を当月5営業日目に更新しています。購入時手数料が金額によって異なる段階手数料の場合は、最大手数料を表示しています。投資信託は預金や保険ではありません。当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。投資信託については元本および利回りの保証はありません。過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.3%(税込))がかかることがあります。換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。より商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。加入協会:日本証券業協会このページの情報はモーニングスター株式会社から提供されています。モーニングスター株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しましたが、その正確性、安全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。過去の実績に関する数値は、将来の結果を保証するものではありません。お客様は、当社WEBサイトに表示されている情報をお客様自身のためにのみご利用するものとし、第三者への提供、再配信を行うこと、独自に加工すること、複写もしくは加工したものを第三者に譲渡または使用させることは出来ません。情報の内容については万全を期しておりますがその内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じたいかなる損害についても当社および本情報提供者は一切の責任を負いません。当社WEBサイトに表示されている事項は、証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、勧誘を目的としたものではありません。投資にあたっての最終判断はお客様ご自身でお願いいたします。WEBサイト上の記載事項は、予告なしに内容が変更又は廃止される場合がございますので予めご了承ください。※運用期間が3年以上のファンドが対象となります。運用会社(うんようがいしゃ)信託財産の実質的な運用を行う会社のことです。目論見書や、運用報告書の作成、基準価額の計算を行ったりします。運用管理費用(うんようかんりひよう)投資信託を保有している間にかかる費用で、純資産の何%(年率)といったふうに目論見書などに記載されますが、日割計算で毎日徴収されます。運用管理費用(信託報酬)はまずファンド全体から差し引かれて、それを口数で割って基準価額を計算します。運用期間(うんようきかん)投資信託の運用がスタートした「設定日」から、前月までの期間を言います。(リート)等)や地域によってイオン銀行で定めている分類のことです。基準価額(きじゅんかがく)投資信託を売買する際に基準となる一口あたりの時価のことです。組み入れられている有価証券を時価評価し、諸経費などを差し引いて算出されます。ホームページなどで公開されています。組入れ銘柄(くみいれめいがら)投資信託で、ファンドに組入れられている個別の株式や債券やリート等のことをいいます。決算日(けっさんび)投資信託の計算期間の末日で損益等が確定する日のこと。決算日時点の信託財産の状況やその間の運用の状況等が運用報告書を通じて説明されます。決算頻度(けっさんひんど)投資信託が決算を行う頻度をあらわします。毎月、年1回など、ファンドによって異なります。購入時手数料(こうにゅうじてすうりょう)投資信託をお買付けの際に販売会社にお支払いただく手数料のことです。購入時手数料(自動積立)(こうにゅうじてすうりょう(じどうつみたて))投資信託を自動積み立てでお買付けの際に、販売会社にお支払いただく手数料のことです。全ファンド、通常の購入時手数料の50%OFFになります。購入時手数料(つみたてNISA)(こうにゅうじてすうりょう(つみたてにーさ))つみたてNISA対応の投資信託の購入時手数料はすべて0円です。資金流出入額(しきんりゅうしゅつにゅうがく)投資信託への資金流入額から資金流出額を差し引いた金額です。資金流出入額がプラスの場合はそのファンドの買付額が換金額よりも多いといえます。資産構成比(しさんこうせいひ)投資信託を構成する各資産の構成割合のことです。運用セットNEO(しっかりうんようせっとねお)しっかり運用セットNEO対象となる投資信託と定期預金をセットで申込むと、申込総額に占める投資信託の割合により、定期預金に特別金利を適用します。シャープレシオ(しゃーぷれしお)1リスク単位に対するリターンを算出し、リスクに対しどれだけのリターンを得たのかを示す、リスク調整後リターンの代表的な指標のことです。シャープレシオは一般的に以下の式で求められます。(リターンの平均値-無リスク資産のリターン)/リターンの標準偏差シャープレシオの値が高ければ、リスクを抑えながらも高いリターンを得た、効率的なファンドと言えます。純資産総額(じゅんしさんそうがく)投資信託に組入れられている株式や公社債等をすべて時価評価し、CD・CPやコールローン等、債券の利息や株式の配当金などの収入を加えた資産総額からファンドの運用に必要な費用などのコストを差し引いたものを言います。償還日(しょうかんび)運用期間の終了日をあらわします。償還日は延長や繰上償還などで変更される場合があります。信託財産留保額(しんたくざいさんりゅうほがく)販売会社や運用会社に支払うものではなく信託財産内に留保されます。解約があると、ファンドは組み入れている株式や債券などを売却して投資家に支払う現金を作る必要がありますが、その際発生する手数料などの費用を解約する人に負担してもらう、という主旨のものです。すべての投資信託にかかるわけではなく、かからないものも数多くあります。スターレーティング(すたーれーてぃんぐ)ファンドのリスクとリターンを勘案し、モーニングスター株式会社によって相対的に評価された指標です。☆が多いほど、評価が高いファンドです。設定日(せっていび)投資信託の運用が開始される日のことです。注文申込み締切時間(インターネットバンキング)(ちゅうもんもうしこみしめきりじかん(いんたーねっとばんきんぐ))投資信託の売買の注文を締め切る時間です。記載時間を過ぎたご注文は翌営業日のお取扱いとなります。つみたてNISA(つみたてにーさ)本来投資によって生まれた利益にかかる税金が0%となる制度で、長期での資産運用に適した商品が選定されています。店舗取扱ファンド(てんぽとりあつかいふぁんど)店舗で購入することができるファンドです。(とうしんかいしゃかいじしりょう)運用会社が作成する投資家への投資信託説明書(目論見書)や、運用内容、結果を説明する書類(運用報告書、月報)のことをいいます。投信協会コード(とうしんきょうかいこーど)投資信託協会が各投資信託1本ずつに割り当てているコードのことです。トータルリターン(とーたるりたーん)一定期間内にファンドへの投資から得られる総合収益損益のことです。複数年の場合は、年率(1年あたりの収益率)計算により算出しています。な行NISA(にーさ)国民の資産形成を後押しするために創設された税制優遇制度です。毎年120万円まで投資することが可能で、最長5年間、投資から得た利益が非課税となります。日経新聞の掲載名(にっけいしんぶんのけいさいめい)日本経済新聞朝刊の「オープン基準価格」欄に掲載されているファンドの略称です。売却単位(ばいきゃくたんい)解約される場合の単位です。分配金(ぶんぱいきん)純資産総額から、保有口数に応じて受益者に支払われる金額のことをいいます。ベンチマーク(べんちまーく)運用の目安としている指数のことです。申込価額(もうしこみかがく)投資信託を購入する際に、いつの基準価額で購入するのかをあらわします。申込単位(もうしこみたんい)投資信託をお買付けいただく際の単位です。ファンドによって異なります。約定日(やくじょうび)投資信託の売買のご注文が取引成立する日のことです。ら行リスク(標準偏差)(りすく(ひょうじゅんへんさ))標準偏差とはデータにどれだけばらつきがあるのか示す値のことを言います。投資信託のリターンがどの程度ばらついているか、標準偏差を測ることで、リスクの度合いを測ることが多いです。リスクレベル(りすくれべる)全ファンドの中でどの程度のリスク水準にあるかを示した値です。1(低)から5(高)まであります。お客さまの運用目的にあわせてイオン銀行が独自で定義しています。銀行口座をお持ちでない方はこちら。