お客さま埼玉りそな銀行について当ウェブサイトでは、JavaScriptを使用しているページがございます。お使いのブラウザでJavaScript機能を無効にされている場合、正しく機能しない、もしくは正しく表示されないことがあります。ご覧になる際にはブラウザ設定でJavaScriptを有効にしてください。【愛称:プライムOne2019-10】ゴールドマン・サックス社債/国際分散投資戦略ファンド2019-10【愛称:プライムOne2019-10】ゴールドマン・サックス社債/国際分散投資戦略ファンド2019-10≪2019年10月30日をもって販売を終了しました。安定した収益の確保と信託財産の着実な成果を図ることを目的として、運用を行います。純資産総額は、月曜日~金曜日(祝日、12/31~1/3を除く)の22時頃に更新します。※分配金は直近決算時の1万口あたりの分配金額(税引前)を表示しています。※分配金は運用状況によっては、分配金額が変わる、あるいは分配金が支払われない場合があります。※掲載されている騰落率の値は前月末時点のものになります。※騰落率は月末の数値を基に、前月末時点からさかのぼって各期間について算出しています(分配金込)。※騰落率は、税引前および手数料等控除前の数値を基に算出しています。※騰落率はあくまでも過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。※騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。※過去の決算実績は決算日の翌営業日の22時頃に更新します。主な投資対象ゴールドマン・サックスが発行する円建債券ファンドの特色(1)ファンドはゴールドマン・サックスが発行する円建債券(以下、ゴールドマン・サックス社債)に高位に投資し、設定日から約10年後の満期償還時の当ファンドの償還価額について、元本確保をめざします。*ゴールドマン・サックス・ファイナンシャル・プロダクツ2018が発行し、ザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インクによる保証が付されます。*満期まで保有することを前提とし、原則として銘柄入替は行いません。*ファンドは、信託期間約10年の単位型投資信託です。*投資する債券の発行体等が債務不履行となった場合等には、元本確保できない場合があります。信託期間中にファンドを解約した場合やファンドが繰上償還された場合等には、解約価額や償還価額が元本を下回る場合があります。IIはその目標リスク水準が年率3%程度とします。※上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれも約束するものではありません。上記数値はリスク水準の目標を表すものであり、年率3%程度の収益を目標とすることを意味するものではありません。・ゴールドマン・サックス社債の利金は固定クーポンに実績連動クーポンを加えて算出されます。IIの1年当たりの収益率(累積収益率を経過年数で割った率)にほぼ連動する水準に決定します。*運用開始基準日は2019年11月1日です。*連動する水準は100%をめざしますが、ファンド設定時の市場環境等によっては100%を下回る場合があります。(3)ファンドはゴールドマン・サックス社債の利金収入から諸コスト等を差し引いた分配原資のなかから、年1回の決算時に分配を行うことをめざします。*諸コスト等・・・信託報酬(成功報酬を含む)およびその他の費用等です。※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。分配対象額が少額の場合には、分配を行わない場合があります。IIの累積収益率がマイナスの場合は、実績連動クーポンはゼロになります。その場合、分配金は支払われません。10回目の実績連動クーポン(成功報酬等控除後)は、分配金としてではなく、ファンドの償還金額として支払われます。*成功報酬等控除後の全額を分配金としてお支払いすることを約束するものではありません。◆当ファンドは、特化型運用を行います。定める比率(10%)を超える支配的な銘柄が存在し、または存在することとなる可能性が高いファンドをいいます。●当ファンドは、ゴールドマン・サックス社債に集中して投資を行いますので、当該債券の発行体等に経営破たんや経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。◆ゴールドマン・サックス社債には、ザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インクによる保証が付されます。多岐にわたるお客さまを対象に幅広い金融サービスを提供している世界有数の金融機関です。1869年に創業、ニューヨークを本拠地として、世界の主要な金融市場に拠点を擁しています。*ザ・ゴールドマン・サックス・インクの信用格付けは「A」です。(2019年7月末時点)※格付けは当ファンドに組み入れる債券のものとは異なります。◎お申込み(買付)・ご換金(解約・買取)は、店頭窓口・コミュニケーションダイヤル(テレフォンバンキング)のみのお取扱いとなります。年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づき収益分配を行います。「投資元本」および「分配金」が保証されている商品ではありません。値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。基準価額が下落すると、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。投資信託に生じた利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。預金ではないため、預金保険の対象外であり、また投資者保護基金の対象になりません。クーリングオフ(金融商品取引法第37条の6の規定)の適用はありません。当ファンドの主なリスクは以下のものがあります。(交付目論見書)」は当社Webサイトからもダウンロードできます。お客さまにご負担いただく費用この投資信託を購入・保有・換金されるにあたって必要な費用は次の(1)~(3)の合計額となります。(2)の運用管理費用(信託報酬)については、保有日数に応じてご負担いただきます。購入に際しお支払いいただく金額の総計で、税込みの購入時手数料を含みます。(信託報酬)運用管理費用(信託報酬)は、以下の1と2の合計額とします。基本報酬額に加えて、以下を成功報酬額として受領します。ゴールドマン・サックス社債の実績連動クーポンに対して11.0%(税込)を乗じた額を原則として利金支払日の2営業日前に計上し、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。監査費用は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(休業日の場合は翌営業日)および毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。購入に際しお支払いいただく金額の総計で、税込みの購入時手数料を含みます。運用管理費用(信託報酬)運用管理費用(信託報酬)は、以下の1と2の合計額とします。基本報酬額に加えて、以下を成功報酬額として受領します。ゴールドマン・サックス社債の実績連動クーポンに対して11.0%(税込)を乗じた額を原則として利金支払日の2営業日前に計上し、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。監査費用は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(休業日の場合は翌営業日)および毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。(交付目論見書)」は当社Webサイトからもダウンロードできます。価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ、元本を割込むおそれがあります。投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うこととなります。運用管理費用(信託報酬)*1、基準価額に対して最大3.0%の信託財産留保額、その他運用に係る費用等の合計)をご負担いただきます。手数料等の合計については、保有金額または保有期間等により異なるためあらかじめ記載することができません。一部のファンドについては成功報酬が別途かかります。成功報酬は運用状況等により異なるためあらかじめ記載することができません。(2019年10月1日現在)投資信託は預金でなく、預金保険の対象ではありません。当社を通じてご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。投資信託の募集・申込等の取扱いは当社、設定・運用は投資信託委託会社が行います。商品ごとに手数料等およびリスクは異なります。<マイゲートでのお取引き>個人のお客さまの場合、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引きとさせていただきます。インターネット専用ファンドの取扱いは、マイゲート(インターネットバンキング)のみの受付となります。インターネット専用ファンドについてのご注意はこちらをご確認ください。ついてのご注意事項>通貨選択型ファンドは他のファンドと比べて商品性が複雑なファンドです。商品の仕組みをご理解の上、ご購入を検討してください。仕組みについてはこちらからご確認ください。ご利用にあたって共通のご注意事項>日本にお住まいの20歳以上の個人の方(口座開設年の1月1日時点)が口座を開設できます。埼玉りそな銀行ではNISA・つみたてNISA口座開設には、投資信託の口座開設が必要です。NISA・つみたてNISA口座は全金融機関を通じて、同一年において一人一口座のみの開設となります(金融機関変更をした場合を除く)。金融機関の変更を行い、複数の金融機関にNISA・つみたてNISA口座を開設したことになる場合でも、各年において1つのNISA・つみたてNISA口座でしか購入することができません。NISA・つみたてNISA口座内の株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。金融機関を変更しようとする年分の非課税投資枠で、すでに株式投資信託等を購入していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。埼玉りそな銀行でのNISA・つみたてNISA対象商品は株式投資信託のみです。NISA・つみたてNISA口座は他の口座との損益通算、損失の繰越控除はできません。NISA・つみたてNISA口座には非課税投資枠(NISAは年間120万円・つみたてNISAは年間40万円)が設定されており、株式投資信託等を一度売却した場合、その分の非課税投資枠を利用した再投資はできません。NISA・つみたてNISA口座預り分から発生した収益分配金を再投資する場合も非課税枠を利用することとなります。中長期投資のための制度であることから、短期間での売買(乗換え)を前提とした商品には適しません。非課税となる投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は従来より非課税であり、NISA・つみたてNISA口座での制度上のメリットは享受できません。つみたてNISA制度とNISA制度は併用できません。どちらかを選択する必要があります。本画面および本画面に含まれる情報(「本情報」)に関する著作権を含む一切の権利は、時事通信社またはその提供元(「情報源」)に帰属します。本情報は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。本情報の内容については万全を期しておりますが、その正確性および信頼性等を確認することは債務に含まれておらず、時事通信社および情報源は、原因の如何を問わず、本情報の過誤等について一切責任を負いません。本情報の内容は予告なく変更される場合があります。本情報の提供については、遅延・中断等があります。本情報を方法の如何を問わず第三者へ提供することは、禁止します。-50%~商品カテゴリーから選択1234項目をクリア複数の項目の選択が可能です選択した項目で。