クリックをお願いします朝日新聞が小川榮太郎氏の著書と「Hanada」の出版社である飛鳥新社を訴訟したから、「Hanada」が反論するのは当然のことだ。「朝日提訴は言論抹殺だ」」(小川榮太郎)一個人と弱小出版社(飛鳥新社さん失礼!)に対して5,000万円もの多額の賠償金を要求して提訴した朝日新聞はどう見ても個人の言論の自由を弾圧するものであり、いわゆるスラップ訴訟(社会的強者が権力を持たない一個人を恫喝する訴訟)である。係争中の著書の新聞広告は控えるということになっているので、著書の販売にも影響している。「月刊Hanadaと産経をはじめとする少数の保守系言論誌とネットによってしか国民に真実を知らせる術がない」そこで約2400の朝日の販売店に問題の本を贈呈する運動を始めるという。政府の要職を離れた今、当時のことを赤裸々に語っている。産経新聞以外は取材にも来ないで憶測で勝手に書いていたとか、NHK「クローズアップ現代」のスクープのガセネタとか。街頭演説中に「加計問題を説明しろ!」と野次を飛ばされたので、演説を終えてその男に「説明するから何がわからないか教えて欲しい」と尋ねると「俺は知らないが、あんたは悪いことをして嘘を付いているとテレビで言っていたから」だと答えたとか。これなどまさしくテレビのワイドショーの罪を示している。)やはり同業者の批判が一番分かりやすく説得力があると頷ける一文。インターネットの普及で、ある新聞が何を報じ、何を報じないかは誰もがすぐに検証できるようになった。「朝日はいわば『無』から『有』を作り出した」を引用して「たまには鏡に映った自分の姿を見た方がいい」と切り捨てた。「私はメデイアの出身者として、メディアやジャーナリズムの力を信じています。メディアの劣化は明らかです。香)小池都知事を批判する本を書いたり、「虎ノ門ニュース」でお馴染みの有本氏が1月12日の主要4紙の一面記事の写真を並べて、朝日新聞だけが尖閣諸周辺に中国の潜水艦が出没したことを報じなかったと立証している。産経は一面だが、トップは「北、仮想通貨を不正獲得」とある。いまコインチェックの巨額流出事件が話題になっていてなにやらキナ臭いが、朝日の偏向報道が丸見えだ。「大切な日本の領土、海の安全が脅かされる現状を知らせることに積極的でないということは、日本を代表する全国紙として最大の役割をかなぐり捨てたに等しい。「今年も、朝日を『日本の敵』と思う人は増えることだろう。朝日はいっそう大新聞の『余裕』を失っていくに違いない」だから朝日新聞は反日勢力のひとつであり、中国の回し者だと言っても過言ではない。有本氏の喋る言葉も峻烈だが、文章も激烈だ。「日本が核武装した方が世界は安全になる」(藤井厳喜)「最早、アメリカが日本の核武装を絶対に容認しないという日本人の自虐的思い込みは、完全な誤りである。客観情勢は、9条護持論者の想像を超えて急速に動いているのだ。日本はこのチャンスを掴まなければならない」トランプ政権の今こそ絶好のチャンスである。