大和田敦之の日米の開発現場から屠蘇の酔い気分がいまだ醒めやらぬ1月19日、コダックが米連邦破産法11条による破産宣告を発表した。日本の富士フイルム社などとの競争に負けたというのが筆者の感想だ。旧世代の技術である銀塩フィルムの王者がデジタル時代を迎えて十分に早く、そして必要だった事業変革を達成できなかったという悔みが残った。大和田敦之の日米の開発現場から官庁や企業が円滑にビジネスを進める上で取り扱うデータ量は増加の一途をたどる。動画、携帯やスマートフォンの通信データとログ、POSデータとそのログ、GPSの位置情報、電子メールとそのログ、各種ホームページ、電子カルテのデジタル記録そして通販などの広告や販売決済データ、デジカメ画像データ、デジタルブックのコンテンツ、そして音楽ソフトのコンテンツ等々、データの種類には枚挙のいとまがない。IBMの専門家によると、最近は1日で2.5EB(エクサバイト)のデータが世界で生成される、という。1,000,000,000,000,000,000バイト、即ち10の18乗バイトだから、まさにビッグデータといわれるゆえんだ。大和田敦之の日米の開発現場から3.11大地震の後、膨大な復興需要が沸いている。発表では実に19兆円にもなる。種々の報道があるが、政府が決定した復興基本方針では、当初5年間を「集中復興期間」と位置付けて19兆円を投入する。この額は第1次、第2次補正予算で手当てした計6兆円に加えて13兆円の財源を確保するものだ。大和田敦之の日米の開発現場からフクシマにおける原発事故が起きたものの、世界の電力需要は依然として増している。ドイツ等の一部の国々は疑問を強め原子力発電をストップさせつつある。そのために再生エネルギーの開発に向けて期待が高まってきた。(NEDO)が04年に発表した予測レポートは、PV2030というタイトルが付けられ、世界で最も引用されている稀有な例だ。大和田敦之の日米の開発現場から大震災が発生して被災地の医療サービスの実態は、テレビなどのメディアを通して厳しいことが見えてきた。被災地では津波で多くの病院が流された。患者のカルテが消失し回復はほぼ不可能だ。このカルテ問題を解くカギの一つは、ITを利用したクラウド化による電子カルテの利用である。大和田敦之の日米の開発現場から今年3月の大地震がなければスマートグリッドに対する関心が日本で高まることはなかったろう。以前、電力事情は至極安定していたし品質も申分なく高信頼を誇っていた。供給能力も十二分ではなかったが問題は少なかった。電気事業連合会の震災前のデータが示すように停電の累積時間は、わが国が世界一少なく、年間19時間しかなかった。2位フランスは51時間、3位英国は88時間だった。大和田敦之の日米の開発現場からスマートフォン(以下、スマホと略称する)の大躍進が始まっている。スマホの先駆けは、2001年にデビューしたiモードだ。10年も前にスマホの先駆を世に出したNTTドコモの技術力は相当なものだと言える。大和田敦之の日米の開発現場からパナソニックはこの5月にReRAMのプレスリリースを発表したが、結果、各紙の5月17日の記事として表れたその内容に注目したい。大和田敦之の日米の開発現場から今年3月に発生した大震災の結果、一部の原子力発電所や火力発電所が故障や他の理由で停止している。結果は深刻なものになり筆者が住む東京電力管内では一時、計画停電やむなきに至った。今夏もワーストケースを考えて電力需要が最大になる暑い夏になると想定しなくてはならないだろう。報道によれば最低でも昨年基準で15%の節電を考えなくてはならないようだ。大和田敦之の日米の開発現場から半導体は電力なしでは製造できない上に使用もできないとの観点から、今の日本が置かれている電力危機について高い関心を持たざるを得ない。危機についてやや深く考えて見たい。事態は刻々動いているが、もちろんこの原稿の内容は、投函時点(4月4日)のものである。「今日のニュース」の著作権は日本経済新聞社及び日刊工業新聞社に帰属します。