※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。理論と実践をバランスよく学び、「人間力」を磨くことで、新しい価値を生み出せる創造的なビジネスマインドを持った人材を育成します。閉じる学部の特色バランスよく理論を学び、高いレベルの実践力を身に付ける経営学部では、マネジメント、マーケティング、ファイナンス、アカウンティングという4つの専門分野から、理論をバランスよく学びます。1年次から4年次まで設けられた少人数教育科目により、教員が一人ひとりの学生を丁寧に指導。地域企業・産業と連携した実践教育を推進し、現場や実地の中で理論を実践に結び付ける力を身に付けます。宮城県の旅館の女将と一緒に学ぶ実践型講義、それが「おもてなしの経営学」。地域における企業の役割を深く知ることができる経営学部の看板講義です。「みやぎおかみ会」の全面的な協力を得て、県内の旅館から毎年5名の女将を講師として招き、旅館経営や観光産業の実践についてお話を聞きます。女将たちの言葉は人間味にあふれた非常に興味深いもの。いう非常時に、各旅館が地域のために果たした役割について女将が語る内容をまとめています。「ビジネス・ケース研究」は経済学を実践的に学んでいく講義です。受講生は地域企業のビジネス・ケースを通して、企業が抱える課題を分析し、持続的な発展へ向けた戦略提案を行います。ケースの対象となった企業の経営者を招き、受講生が最終成果を発表するという独特の内容は、このビジネス・ケース研究の特徴。実務家との「対話」を通じて実践力を身に付けることができます。学んできた経営学の理論を駆使した分析能力、ブレーン・ストーミングによる新たな発想・アイディアを創出する能力、説得力あるプレゼンテーション能力が高められ、将来ビジネスパーソンとして活躍するための基礎力を養います。■キャリア教育の充実キャリア教育とは、単なる就職支援という狭い意味だけに限定されるものではなく、大学を卒業した後も、学生が自分自身の価値観を見つけ出し、自らの能力を高め、自分が実現したい生き方ができる力を養うものです。経営学部では、このキャリア教育に力を入れています。そのために「キャリア形成論」という科目を開講しています。この科目では、通常の講義とは異なり、学生同士がお互いの価値観、思い、経験などを分かち合い、新たな「気付き」が得られるワークを数多く取り入れています。学生が新たな自分を発見するとともに、将来のキャリアを見据えながら、目的意識をもって大学生活を送れるように支援しています。本学は、これまで地域で活躍する税理士や公認会計士など、職業会計人を多数輩出してきました。経営学部では、こうした伝統をふまえ、学生が将来の進路に合わせて適切な資格を取得できるように、簿記資格講座など各種講座を開設しています。秘書になるのに役立つ「秘書検定」などがあります。閉じる学べること実例を元に戦略を設計。発表を行う学生たち経営学科4つの専門分野から、企業経営や組織運営を多面的に学ぶ経営学科では、4つの専門分野から理論をバランスよく学び、経営について多面的に学んでいきます。・マネジメント自社の強みを生かした戦略を立案し、人材の能力とやる気を引き出す力を身に付けます。・マーケティングお客様により喜んでもらうためにはどうすればよいか。顧客の視点から魅力ある商品やサービスを考えられる人材をめざします。・ファイナンス銀行経営、企業の財務、証券投資などに関して学び、社会における金融の役割を理解するとともに、現代社会が抱える問題を発見し、それを解決する力を養います。長引く不況、閉塞感が強まる日本経済。それでもキラリと輝く企業がある。それらの企業に共通するのは、他にはないオンリーワン経営へのこだわり。これまでにはない商品やサービス、それらを生み出す革新的な組織運営や人材育成こそが、新たな顧客の創造に結びつく。村山ゼミでは、そうしたオンリーワン経営にこだわる企業の事例を学びながら、社会に新たな価値を提供できる企業経営について考えていきます。3年次には、経営戦略論の教科書を読むことで理論的な基礎をしっかり身に付けます。4年次には、地域の中小企業に出向いて、それらの企業が抱える問題を拾いあげ、一年かけて解決策を練りあげ、卒業研究として企業経営者に提案します。した理論と実践を融合させた学びを通して、独創的かつ実践的な考えを身に付けた若者たちを育て、地域企業そして地域産業の活性化に貢献していきます。「入学者受け入れの方針〔アドミッション・ポリシー〕」に基づき、各学科において「本学の求める学生像」を示しています。経営学科1.十分な基礎学力を有している。2.本学科への志望動機が明確であり、入学後何を学ぶのか、それを将来どのように活かすのかについて、しっかりとしたビジョンを持っている。3.社会や経済、経営全般に関して興味や疑問を抱き、それらについて自分で積極的に調べることができる。個人情報についてのお知らせサイトマップ。