]日本国民はこれ以上の振り込み詐欺を阻止できるか?それが問われている。連係で起草される世界憲法に、恐ろしく真剣に取り組んでいる。世界憲法の前文には、次の一節がある。「今日、人類が歴史のターニングポイントにきていること、われわれが平和と繁栄、正義、調和の時代を開く約束をする新世界秩序の入口に立っていることを認識しよう・・・人と国、あらゆる生命の相互依存を自覚しよう。タストロフィーの瀬戸際に立たせていることを自覚しよう・・・拡大する一方の貧富の差から生じてくる悲惨さと紛争を自覚しよう。違っていても人類が一つであること、この"多様の中の一つ"の原理が、戦争が違法とされ平和が続く新時代地球の全資源が人類の福祉のために等しく使われ、基本的人権と責任を区別なく全員が分かち合う新時代の基礎であることを意識しよう。?「切迫する全面殺裁の危機」って自作自演じゃないの。)わたしは、この件で人から意見を求められた覚えがないのだが--あなたはあるだろうか--文書はこうもいっている。禁じ、排除すること」を提言している。世界憲法は、世界連邦がいつでも、どこでも、どんなものをも、どのようにしてでも管理することを提起している、といえば十分であろう。現在彼らが思い巡らしていることすべてが含まれる。世界憲法には「国内に暴動等の問題が起こった場合、それを取締るための」世界警察力の組織も含まれている。議会は、今すぐ一夜漬けで世界憲法を法案に盛り込んだりはしないだろうが、国連は今、活動の幅をさらに広げて、その膨れ上がった野心を露わにしているのである。事務総局は小規模な企画局から、今や世界でもっとも力ある結合点へと変貌し、利用できる人材と兵器の点では大半の国を凌ぎ、国連の新たなる侵略の上で采配を振るう八二人の将官を使いこなすまでになっている。現在、国連は少なくとも一七の国際介入に従事し、少なくとも七万三〇〇〇名の国連兵が職務に就いている。一九九二年に、『ニューヨーク・タイムズ』は、今後国連の介入が予想される四十か国のリストを公表した。標的とされる他の国々のリストが、CFR(外交問題評議会)の機関誌『フォーリン・ポリシー』に載った。著者のジェラルド・ヘルマン、スティーブン・ラトナーは、国連の介入主義を何より難しくしているのは「自主国家という時代遅れの考え」である。アメリ力国民が自分たちを「地球植民地のもう一つの資源」にすぎないことを認めようとしないのは時代遅れもはなはだしい、とまでいっている。読みとることができる。b.1942]に率いられているのだ。この「グローバルニ〇〇〇」とは、西暦二〇〇〇年までに世界人口を二〇億人にまで減らすことをアメリカの政府目標に据えたことで知られている、奇怪な計画である。増えているだろう)注目すべきは、UNHDPによれば、国連を支配体とする新世界秩序の創設時期が、一九九五年三月と指定されていることである。(各国に生産の割当てを強制するもの)。文書はまた、国連軍事力の強化と新世界秩序の目的にそぐわない地域へ介入する権力を規定し、発展途上国から軍事力をそぐことをも掲げている。彼が提案したことを讃えている。後押ししているものだ。UNHDP文書はまた、ある人々が発展途上国の「攻撃リスト」と呼んできたものをも列挙している。これは、国連の先制攻撃が必要な国々の一覧表で、アフガニスタン、アンゴラ、ハイチ、モザンビーク、イラク、スーダン、ザイール、ブルンジ、グルジア、リベリア、ルワンダ、タジキスタンが入り、ブラジル、南アフリカ、エジプト、メキシコ、ナイジェリアは、今後介入する可能性が考えられる国々に挙げられている。文書は、国連権力を強化する理由を平たく述べ、この権力が無策な国々の人口を強制的に減らすのに使われる、とも述べている。前に述ぺた「グローバル二〇〇〇」と並行して、人口は七三億人で凍結しなければならない(引用注:「凍結」くらいなら止む終えないとも思うが、本音は「家畜の数は」「五億人以下に保て」計画であり、病原体とワクチンが登場してくる)と語り、この定数を守らせるため各国政治家が人口抑制策での進展状況を説明する年次社会経済評論を提言、定数を守らぬ国は国連基金を減らされ、あるいは国連軍が介入する可能性すらあると述べる。b.1946]は、この問題について次のように明らかにした。「国が自国を治める力を失えば、主権を求める力をも失う。(引用注:で、各国が自国を治める力を失うように仕向けている)タルボットは、新世界秩序の話になると歯に衣を着せない男だ。今のような国のあり方は昔のものになっていると断言する。すべての国が単一の地球的権威を認めるのだ。二〇世紀半ばに一時期もてはやされた『世界市民』という語は、すでに現実のものになっているだろう。どの国も、基本的には社会協定にすぎない。(日)http://shimotazawa.cocolog-wbs.com/akebi/2009/06/post-b3bd.html6月25日、植草一秀さんの上告審で、最高裁の近藤崇晴裁判長は、植草さん側の上告を棄却、懲役4月の実刑を出した1、2審判決が確定した。この2日前の23日には、毎日新聞社発行の週刊誌「サンデー毎日」の記事で名誉を傷付けられたとして、同社側に損害賠償を求めた訴訟の上告審で、同じく最高裁の近藤崇晴裁判長は、植草さん側の上告を退けた。植草さんにとって今回の最高裁判決は、ある程度予想されていたとは思うが、彼の胸中を忖度すれば、そうとうに怒っていると思う。その理由は、刻々と近づいている総選挙に合わせて、植草さんを黙らせようとする相手側の思惑がはっきりと読み取れるからだ。ありていに言えば、政権交代直前のこの重要な時期に、植草さんにブログを書かせないようにするため、今このタイミングで、総選挙に合わせて、彼が自由に物を書いて発表できる状況を強制的に潰すためとしか考えられないわけである。今の時期になって、立て続けに最高裁判決が出されたこの露骨さ。これはけっして偶然ではない。エコノミスト・植草一秀さんに関する官憲や司法、マスコミの扱いや動きには、必ず政治的背景が横たわっている。今回の件も彼の身柄を拘束して、彼の政治的言論を封じるという意味合いでは、過去二回の事件の場合とまったく同様である。悪徳ペンタゴンに属する政治勢力が、緊急性を感じて植草さんの言論活動を封じ込める目的である。植草一秀さんを応援している皆さん、あるいは彼の言論活動を、真に人々のためを思って真摯にやっていると感じている人たちに支援者の一人として聞いていただきたいことがある。今、植草さんは最高裁の上告棄却によって実刑判決を受けた。それは四月の懲役刑であるが、「未決勾留日数の算入」を勘案すれば、その実際の日数は60日引かれた二ヶ月かもしれない。上告棄却によって確定した判決(地裁判決)の主文は以下の通りである。被告人を懲役4月に処する。未決拘置日数中60日をその刑に算入する。訴訟費用は被告人の負担とする。問題はこの収監期間における植草さんの生命の安全についてである。詳しいことはいっさい言えないが、収監中の植草さんが謀殺される危険を私に教えてくれた人がいる。みなさんは三浦和義元社長の死を覚えておられると思うが、ロス市警施設内で彼が自殺したと公表されていることは、不自然すぎるできごとだった。出版)当時(2004年4月)から"植草事件"勃発の経緯を、遠くから凝視していた私に分かっていたことがある。なったばかりの竹中平蔵を、自民党の最高実力者たち7人が力を合わせて引きずり下ろそうとした。その後任(後釜)に植草氏を、日本国民の総意をもって、折り紙つきの有資格者として金融担当大臣に任命しようとしていたのである。ところがこのときの日本側の策は、アメリカに見抜かれて一挙に潰された。上記の実力政治家達は自分自身の生き残り(政治生命)のために尻尾を巻いた。スペシャル・フォーシズ)に狙われて、業火に焼かれ生身を削がれるような謀略攻撃をかけられた。vtKyD/NaAwqGc最高裁は門前払いでした。これでは審理さえも拒否じゃないですか、強い憤りをおぼえます。最高裁で審理が進めば、世間の注目も浴びます。ネット上では、植草氏は『白』、つまり『冤罪』を信じる人ばかりです。最高裁は検察側の矛盾点が世間で晒しものになるのを避けたとしか思えない。それでも、最高裁が「黒い判決」を出せば、今度は最高裁が世間の笑いものになるばかりか、最高裁の権威丸つぶれになる。最高裁も汚れていることが世間に暴露される。場合は、1審2審の実刑判決だったものが最高裁で無罪判決が出されました。最近は、電車内の痴漢は冤罪を生みやすいことが世間でも知られるようになった。それでも、植草さんの場合だけは門前払いという。植草さんの場合は、検察側の数々の矛盾点があった上に、植草さん「白」を裏付ける第三者の目撃者証言があった。かかわらず、それらを無視したいかがわしい1,2審裁判だった。言い古されたことですが、植草さんの場合は、小泉ー竹中の改革路線のいかがわしさを追及していたこと、背後には米(CIA?)側が糸を引いていたものと思われる。日本は独立国とは言いがたい。小沢秘書逮捕の場合も、極めて政治色が強かった、国策捜査などと批判されました。今の司法はもうぐちゃぐちゃ、途上国以下のレベル。裁判員制度の導入で、いかにも民主的な司法という印象を与えつつ、むしろ中身の腐敗が進んでいる。政権交代で、司法も「正義と公正」が蘇る機会になればと願わざるをえない。国民新党の亀井静香代表代行は大阪府東大阪市で記者団に対し、自民党内から総裁選挙の前倒しを求める動きが出ていることに関連して、「もはや自民党は難破船だ」と批判し、麻生総理大臣は速やかに衆議院を解散すべきだという考えを示しました。この中で亀井静香代表代行は「もう自民党は難破船になっており、船長を代えても、機関長を代えても、どうにもならない。麻生総理大臣が解散から逃げまくってもダメだ」と批判しました。そのうえで亀井氏は「ダラダラと1日も長く政権の座にいようと思っても、任期は来る。謙虚に国民の声を聞いて、自民党は出直すべきだ」と述べ、麻生総理大臣は速やかに衆議院を解散すべきだという考えを示しました。二十八日投開票され、無所属新人の元市議吉田雄人氏(33)が、無所属の現職蒲谷亮一氏(64)ら二氏を破り、初当選した。投票率は45・22%で前回の40・19%を上回った。吉田氏は、十四日に当選した千葉市の熊谷俊人市長(31)らに次ぎ、全国で三番目に若い市長となる。自民、民主、公明の各党が全面支援した現職が敗れた背景には、新しい政治の担い手を求める有権者の期待感があり、間近に迫った衆院選に影響しそうだ。選挙戦では、各党が組織選挙を展開、地元出身の小泉純一郎元首相も集会や街頭演説で声をからした。これに対し、吉田氏は組織的動員は行わず、自転車で選挙区内を回るなどして無党派層への浸透を図った。麻生政権の迷走により自民党支持率の低迷が長引く中、昨年九月に引退を表明した小泉元首相の影響力も地元では低下。直前に行われた千葉市長選で全国最年少の市長が誕生するなど、吉田氏に追い風が吹いた。元市議の吉田氏は市議選に初挑戦した二〇〇三年と、〇七年でいずれもトップ当選。現職ら歴代市長による三代三十六年間続いた「官僚市政の打破」を掲げ、市長選に初出馬を表明した。美術館などの公共施設建設に伴う財政負担増を批判し、育児支援の充実や市長公用車の廃止などを公約。みに耐えろ』『聖域なき改革だ』と絶叫しながら、次男の進次郎に世襲したことが決定的でした。株式日記と経済展望http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/30960541ece8b970b19ad5d5def05a88毎年2200億円の福祉予算カットはやってはならない政策だった。一年間に35兆円ものドルを買い支えながら国内の景気対策にはそれだけの金を使おうとはしなかった。財務省はアメリカの手先になりアメリカに対してはふんだんに金を使うのに国内の景気対策には財政再建で切り捨てた。郵政の民営化も結局はアメリカの為であり、340兆円のカネがアメリカの投資銀行に預託されアメリカに流れるようになる。日本郵政の資産も切り売りされて買い取った一部の企業が転売して濡れ手に粟の大儲けをするシステムだ。日本郵政が株式上場すれば小泉・竹中は上場利益を外資と山分けするつもりだろう。西川社長を続投させた。竹中平蔵がテレビに出てきて何を言ってももはや手遅れだ。アメリカ国務省の特使がこの文書を国連事務総長に手渡したが、それはアメリカの軍隊を国連に譲り渡すためにとるべきステップを概説したものだった。文書は、「諸国家の戦争能力を漸次縮小させ、紛争を解決し平和を維持するための国際的機関を同時に強化する」手段を提言していたのだ。いう「世界の諸国家」に肩入れした上、国内の秩序を維持し国連平和維持軍に貢献するのに必要なもの以外、すべての国々の軍備を解体させ、どのような形であれ再編成することを禁止することを目標に掲げたのである。含むすべての兵器を解体することを求める、と国務省は宣言した。クリントン同様、彼らが心配したのは武器そのものではなかった。事実は、他の者が銃を所持することを好まなかったということなのだ。「世界の諸国家」はまた、武装解除の順守を強いるための機関を一か所、またアメリカを非武装化し同時に国連を武装化するためのプログラムを三段階設けると明記されているが、三つの段階とはこうである。「第一段階--諸国家は、第二段階における国連平和部隊設立のため、第一段階で準備を細部に至るまで整える。第二段階--第二段階では、諸国家は国連の目的と原則を脅かすどのような軍隊の使用をも効果的に抑止、鎮圧できるよう、国連の平和維持プロセスをさらに整える。現在、われわれは第二段階に入っているといえるだろう。この局は、次のようなことに従事した。「軍備管理縮小に関する国際協定へのアメリ力の参加を準備し、処理する。ワシントン・ポスト』の中で不満をぶちまけた。「軍縮法案と称するものは、それを委任した議会よりも大きな権力をもつ巨大機関を作り上げてしまった。この法律は、どこをとっても、一九五九年にクレムリンが出した軍縮法案の焼き直しである。われわれはまたも、モスクワのやり方を進めていることになりはしないだろうか。よれば、軍縮局の行動が合衆国の軍備管理縮小政策の利益に必要とみなされた場合にはいつでも、大統領は政府基金の消費に関する法の拘束から、予め局を除外できることになっているのだ。ための計画』と題された国務省刊行物(七二七七号)を実施に移さんがために、この軍縮令は可決されたのである。国務省のこの傑作は、三段階にわたる完全軍縮計画を定めているが、その目的とするところは、わが国の州兵を含むあらゆる国の軍備をほぼゼロポイントにまで縮小させ、それと並行して、共産主義者が牛耳る国連の下で国際「平和」軍を増大させることにあるのだ。最近起こったカタンガでの国連の殺戮行為をみられよ。ウ・タントの命令を強行した国連のブルヘル部隊を思い出しただけでも、身震いするというものではないか。対ゲリラ戦で訓練された内戦鎮圧のための小規模な連邦軍を除き、わが国の軍事力を文字通りゼロにまで落とすことが彼らの狙いなのである。とる最初のステップの一つは、コナリー修正案の撤廃を求め、わが国を国際司法裁判所に完全に屈服せしめることにある。国際司法裁判所ほど非アメリ力的な場所はない。国際司法裁判所は国内問題に判決を下す場所ではないし、国連憲章もまた、国連が国内問題に介入しないことをうたっている。Crisis]をみれば一目瞭然である。(引用注:国際司法裁判所は9.11問題に取り組むべきである、と言わせたいのかも知れないが、これこそ取り組むべきである。エイズ入りワクチン問題も忘れずに!)(コンゴ1960年、独立直後に発生した反白人暴動鎮圧のためベルギー軍が介入、さらに国連軍がコンゴの要請で出動した。カタンガ州の分離独立をはかるベルギー軍と国連軍をバックにアメリカが入り乱れ、結局、親米派が政権を握った(現ザイール共和国)。]が国務省から委任を受けて執筆した第七覚書『国連が効果的に管理する世界』を読めばいい。この人物は、国連のエリート宣伝機関CFR(外交関係評議会)のメンバーだ。彼は次のように書いている。「国連が効果的に管理する世界とは、超国家機関の設立を通して世界政府が生み出されるそれであり、万国の加盟義務と物理的力を行使する能力を特徴とするものである。したがって、効果的に管理するためには、超国家機関の握る政治力を何にもまして優勢にすることが必要となる。予想されるこのような仕事に相応しい機関を設け、それにより世界の力の急編成を行うため、今の国連憲章は理論的に改めるべきであろう。モデルとなる機関の主たる特徴は次のようになる。(一)軍縮を管理強行し、紛争を調停し、平和を維持するに十分な権力課税する権力も含む。(二)個別に選出された五〇万人の人員で構成される陸・海・空・宇宙にわたる均衡のとれた国際警察力。彼らは、国連の制服を着用し、一発につき平均一メガトンの地上・海中ミサイル五〇ないし一〇〇発からなる核の力を操作する。(三)三ブロックからなる単一政府。2008年07月24日http://alternativereport1.seesaa.net/article/103512997.html「水の供給を止め、市民60億人を虐殺せよ」より続く。急激な水道料金の上昇を引き起こす、水道事業の民営化。これは水、原油、食糧等の資源を、一部の多国籍企業が独占する事で、自由に「値段を吊り上げる」価格操作の「一環」として行われて来た。現在、引き起こされているガソリン、食糧の価格高騰も、この帰結である。この政策は、国連によってグリーン・リベラリズムの名で、1995年から準備されて来た。この政策実現の実働部隊は拙稿「水の供給を止め、市民60億人を虐殺せよ」で示したミハイル・ゴルバチョフ、ロックフェラー財団と言った人間達である。彼等は、「外交団」として世界各地を駆け回り、この政策実現のための「営業活動」を展開している。倒産した電力会社エンロンの最高経営責任者CEO・会長レベッカ・マーク、と言った面々である。言うファシスト集団の「言う事」を信用してはならない。2008年07月26日http://alternativereport1.seesaa.net/article/103641290.html「免疫機能を破壊するウィルスについて、今後、研究する必要がある。1972年・第47号、p257より。1972年当時、エイズ感染は世界規模では、まだ拡がっていなかった。WHOは、なぜエイズの研究が必要と判断しているのだろうか?予防のためだろうか?感染が、ほとんど存在しない感染症について、世界保健機構WHOが、研究する事は、極めて奇妙である。「1977年、WHOは、アフリカ、ブラジル、ハイチで天然痘予防ワクチンにエイズ・ウィルスを混ぜ、有色人種に対し無料で大量に接種した。」ロンドン・タイムズ1987年5月11日付より。WHOがエイズ・ウィルスについて研究していたのは、予防のためではなく、天然痘の予防注射と「ウソを言い」、天然痘ワクチンにエイズ・ウィルスを混ぜ、有色人種に注射し、有色人種を絶滅させる事が目的であった。ためである(*注1)。アジア人等の有色人種を「皆殺し」にし、人口抑制を行い、「地球環境を保護」する政策を取っている。国連、WHOは、有色人種を絶滅させるための、ナチス組織である。ファシスト組織」を参照。新世界秩序という語は、国際主義者たちがわれわれに信じ込ませようとしているような、国際協力を漠然と示す標語なのでは決してない。実際には、新世界秩序とは、フェビアン主義者その他の共産主義者らが長期にわたって形成してきた計画書にすぎないのだ。陰謀』といったノンフィクションの中で、明瞭に読かれている。イギリスの批評家・歴史家(1866~1946)。