Module)を搭載する車両は70万台にのぼる。これらからアップデートされたプローブ情報は年間で地球83万周分という膨大なものです。これをいわゆるビッグデータとして社会に役立つよう提供していこうというのがTプローブ交通情報サービスです」トヨタ自動車IT分野のキーパーソンである友山茂樹常務は、シェアトップであるメーカーだからこそデータの社会還元をしなければならないと感じたという。トヨタが持つビッグデータは、東日本大震災の際にはホンダなど他のプローブ提供者とともに通行実績データとして提供され、災害に対する有効性が高く評価されたが、この特例を除いては外にだされることはなかった。今回、このデータを広く社会で利用できるよう、まずは自治体・企業向けとして「ビッグデータ交通情報サービス」が提供されることになった。「レクサス車やクラウンなどDCMを積んだプローブ車両からはケータイ電話を接続するタイプのテレマティクスと比べて約60倍のデータがアップロードされます。車載器からは基本的には1分ごとに車両が記録され、それを15分毎に更新するという設定ができ、マイクロソフトのクラウドサービスであるAzure上でビッグデータ処理されている。よってもちろん過去の情報を見ることも可能だ。走行軌跡を残すことで通行実績(通れた道)マップの作成ができるほか、100m四方などエリアを限定してCO2排出量の計算もできる。「例えばエリアを限定して一ヶ月間、プローブ情報の統計をとれば、その地域の交通実態が見えてくる。通れた道マップを作れば、よく渋滞をする場所や時間帯、事故が起こりやすい場所などをピンポイントで把握でき、自治体や企業は渋滞や事故回避の対策を取りやすくなる」つまり企業が流通システムを設計している場合には、トヨタのプローブ交通情報を加味することで、より効率のよいルート検索の特定も可能となる。「震災以降、特に今年に入ってから、関係諸機関を含めさまざまな企業や団体からビッグデータ活用の要請があり、対応を考えてきた。今の時代、情報はオープンにするべき。自治体や企業にトヨタのビッグデータをうまく使ってもらって、防災対策や交通・運送サービスなどに活かすことが、スマートモビリティ社会につながる」と友山常務は新サービスの普及に期待を込める。今年もメルセデス・ベンツのダイムラーがMWCに出展した。当サイトに掲載の記事・見出し・写真・画像の無断転載を禁じます。