Japanは2015年4月6日、国内企業におけるオープンソースソフトウェア(OSS)の利用実態調査の結果を発表した。概要として、OSSの導入状況や利用しているOSSの種類、採用方針などが公開されている。IT部門を対象に実施したもの。1次調査で1782社、2次調査で309社から有効回答を得ている。1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況を尋ねている。有効回答中、OSSを「本番環境で導入している」企業の割合は31.5%であった。産業別で見ると、本番環境での導入率が30%を超えているのは、通信/情報が39.2%、公共/公益が37.6%、金融が35.4%だった。OSSの利用方針に関しては、「積極的に利用する」と答えた企業が12.1%、「適材適所で利用する」と答えた企業が31.3%であった。この結果から、OSSの利用に前向きな方針をとっている企業が全体の4割を超えていることがわかる。一方で、「明確な方針はない」が26.6%、「分からない」が9.4%となるなど、全体の約3分の1は、方針が不明確であるようだ。Japan/有効回答数309、複数回答)拡大画像表示2次調査では、より詳細な利用実態を聞いている。本番環境で利用しているOSSの種類を尋ねたところ、OSのLinuxが63.8%で最多となった。以下、利用率の高い順に、アプリケーションサーバーソフトのTomcat(39.5%)、WebサーバーソフトのSamba(29.1%)、RDBMS(リレーショナルデータベース管理システム)のMySQL(26.5%)となっている(表1)なお、分散処理フレームワークのHadoop、非RDBMS群のNoSQL、クラウドオーケストレーターソフトのOpenStackやCloudStack、仮想コンテナソフトのDockerといった、ビッグデータやクラウド関連のOSSの利用率は、総じて低い結果となった。これらは、IDCが「第3のプラットフォーム」と位置づける分野のOSSだ。リサーチマネージャーの入谷光浩氏は、OSSの種類と活用領域が急速に拡大しているとして、次のようにコメントしている。「OSSを利用する最大のメリットは、コスト削減や最新技術だけではなく、エコシステムを活用できることにある。第3のプラットフォームの潮流は、OSSのエコシステムが牽引している。Japanが発行した「2015年国内オープンソースソフトウェア市場ユーザー利用実態調査」で報告されている。実証実験でRPAの大幅な業務削減効果を確認。Libraryもご利用いただけます。実証実験でRPAの大幅な業務削減効果を確認。ご所属のお客様でも、ご所属企業(または団体)におけるIT化を推進されるお立場の方にもお読みいただけます。Japanは2015年4月6日、国内企業におけるオープンソースソフトウェア(OSS)の利用実態調査の結果を発表した。概要として、OSSの導入状況や利用しているOSSの種類、採用方針などが公開されている。