作者はご存じ新本格派のミステリ作家で京都大学のミステリ研究会出身です。綾辻行人や法月綸太郎や麻耶雄嵩などと同じ系統なわけです。本書の舞台は終戦間もない東京です。「不思議紳士」と名乗る怪盗と対決したりします。いうことで、江戸川乱歩の少年探偵シリーズをそっくりそのまま、明智小五郎を九条響太郎に、その助手の小林少年を草野瑞樹に、さらに、怪盗20面相を不思議紳士に、それぞれ置き換えているわけですが、とても新たな趣向も取り入れられています。わけも判らず、占領軍の高級将校が事件に介入してきます。警視庁の刑事なんぞよりはよっぽどエラそうに捜査を指揮したりします。早々に死んでしまい、その身代わりを立てて少年助手が身代わり探偵を操る、となります。怪盗のサイドでも、本来の「不思議紳士」は怪盗20面相と同じで、殺人はおろか人を傷つけることも忌避する性向があるんですが、最初の事件では被害者の一家皆殺しをしたりします。新本格らしい謎解きではないんですが、それなりに楽しめる作品です。08:24:00米国雇用統計に見る堅調な雇用は貿易戦争でどうなるか?日本時間の昨夜、米国労働省から6月の米国雇用統計が公表されています。非農業雇用者数は前月統計から+213千人増と、市場の事前コンセンサスだった+190千人の増加という予想を上回った一方で、失業率は前月から0.2%ポイント上昇したものの4.0%という低い水準を続けています。いずれも季節調整済みの系列です。サイトから記事の最初の7パラを引用すると以下の通りです。hikes.長くなりましたが、包括的によく取りまとめられている印象です。続いて、いつもの米国雇用統計のグラフは下の通りです。前月差増減の推移とそのうちの民間部門、下のパネルは失業率です。いずれも季節調整済みの系列であり、影をつけた部分は景気後退期です。全体の雇用者増減とそのうちの民間部門は、2010年のセンサスの際にかなり乖離したものの、その後は大きな差は生じていません。繰り返しになりますが、6月の雇用は前月から+213千人増加し、5月の+244千人増と合わせて2か月連続で+200千人増を超え、最近3か月の4~6月の月平均で+200千人増を超えています。(FED)では年内にも3%台半ばにまで低下する可能性が取り沙汰されていると報じられています。要するに、目先のスコープでは米国の雇用は極めて堅調であり、雇用が悪化する見込みは議論されていません。現時点では今年から来年にかけて年間3回程度の利上げペースが見込まれていて、現状では雇用統計から利上げペースに変更を加える可能性はないと考えるべきですが、他方、貿易戦争と呼ばれるような輸入制限や関税率引き上げなどの通商制限的な政策が導入されれば、目先は米国内での生産が増加することから雇用がさらに拡大する可能性はあるものの、諸外国からの報復措置も考慮すれば、雇用への中長期的な影響は不透明と考えるべきです。最後に、時間当たり賃金の前年同月比上昇率は上のグラフの通りです。ならして見て、じわじわと上昇率を高め、6月は前年同月比で+2.6%の上昇を見せています。日本だけでなく、米国でも賃金がなかなか伸びない構造になってしまったといわれつつも、+2%の物価目標を上回る賃金上昇が続いているわけですから、そろそろ金融政策で対応すべき段階であると考えるのが妥当かもしれません。23:23:006年半の景気拡大を示す景気動向指数とようやく賃金上昇が始まった毎月勤労統計!本日、内閣府から景気動向指数が、また、厚生労働省から毎月勤労統計が、それぞれ公表されています。いずれも5月の統計です。景気動向指数のうち、CI先行指数は前月比+0.7ポイント上昇して106.9を、CI一致指数は▲1.4ポイント下降して116.1を、それぞれ記録しています。毎月勤労統計のうち、名目賃金は季節調整していない原数値の前年同月比で+2.1%増の27万5443円に上昇しています。日経新聞のサイトから記事を引用すると以下の通りです。内閣府が6日発表した5月の景気動向指数(CI、2010年=100)速報値は、景気の現状を示す一致指数が前月比1.4ポイント低下の116.1となった。市場予想の中央値(1.4ポイント低下)と一致した。輸送機械の生産や出荷が軟調だったことが響いた。指数を構成する9系列のうち、速報段階で算出対象となる6系列が指数を押し下げた。前月まで好調だった輸送機器の動きが鈍り、鉱工業生産指数などが落ち込んだ。内閣府は一致指数の動きから機械的に求める景気の基調判断を「改善を示している」に据え置いた。同表現は20カ月連続。数カ月後の景気を示す先行指標は0.7ポイント上昇の106.9となり、2カ月連続で上昇した。景気の現状に数カ月遅れて動く遅行指数は1.5ポイント上昇の118.8だった。CIは指数を構成する経済指標の動きを統合して算出する。月ごとの景気動向の大きさやテンポを表し、景気の現状を暫定的に示す。厚生労働省が6日発表した5月の毎月勤労統計(速報値、従業員5人以上)によると、物価変動の影響を除いた実質賃金は前年同月から1.3%増えた。1年10カ月ぶりの高水準だ。人手不足で人材の確保が難しいなか、つなぎ留めるために給与を引き上げている。名目賃金にあたる1人あたりの現金給与総額は2.1%増の27万5443円。伸び率は14年11カ月ぶりの高水準となった。内訳をみると、基本給にあたる所定内給与は1.5%増え24万4175円となった。残業代など所定外給与は1.6%増、ボーナスなど特別に支払われた給与は14.6%増加した。賃金が上昇したのは、名目賃金のなかで比重の高い基本給が増えているためだ。厚労省は「特に正社員で基本給が引き上げられている」と指摘する。5月に入り、ベースアップによる賃上げなどが寄与したとみられる。春季労使交渉による賃上げの効果が浸透するのは6~7月になる。連合の集計によると、賃上げを要求した企業の労使妥結は5月末の時点で約8割。妥結時期に応じて7月ごろまでに賃金に反映される見込みだ。いつもながら、包括的によく取りまとめられた記事だという気がしますが、2つの統計を並べると長くなってしまいました。続いて、下のグラフは景気動向指数です。上のパネルはCI一致指数と先行指数を、下のパネルはDI一致指数をそれぞれプロットしています。影をつけた期間は、毎月勤労統計のグラフとも共通して、景気後退期を示しています。景気動向指数について、CI一致指数を中心に見ると、今年1月に前月差▲3.9ポイント下降してドカンと落ちた後、2~4月は前月からプラスを続けた後、5月は前月差でマイナスとなりました。この順で大きなマイナス寄与を示しました。7か月後方移動平均の前月差は今年2018年に入ってからプラスとマイナスが交互に出現しており、偶数月がプラスで奇数月がマイナスとなっています。今年2018年1~3月期は景気の踊り場で、やや軟調な経済指標が続いたわけですが、4月からはそれなりの景気回復軌道に復したように私は感じていたんですが、まだもう少し時間が景気回復軌道への回帰にはかかりそうな気もしますし、同時に、景気拡大局面が長期に継続して自律的な景気の成熟化の段階に差しかかっているのかもしれません。貿易戦争のとば口に立ったかのような海外経済の先行きも気にかかるところです。いずれにせよ、機械的に求められる基調判断は20か月連続の「改善」で据え置かれており、4月まで景気拡大が続いているとすれば、2012年11月を谷とする現在の景気拡張期間は66か月、すなわち、5年半に達したことになります。続いて、毎月勤労統計のグラフは上の通りです。季節調整済み系列を、次の2番目のパネルは調査産業計の賃金、すなわち、現金給与総額ときまって支給する給与のそれぞれの季節調整していない原系列の前年同月比を、3番目のパネルはこれらの季節調整済み指数をそのまま、そして、1番下のパネルはいわゆるフルタイムの一般労働者とパートタイム労働者の就業形態別の原系列の雇用の前年同月比の伸び率の推移を、それぞれプロットしています。いずれも、影をつけた期間は景気後退期です。上のグラフのうちでも、一番上のパネルの所定外労働時間は鉱工業生産の動向と整合的です。引用した記事にもあるように、毎月勤労統計で注目すべきは、最近では、賃金なわけですが、季節調整していない原系列の統計の賃金指数で見て、今年に入ってからかなり力強く前年比プラスを続けているのは事実ですし、今年2018年3月に続いて5月にも+2%の上昇率に達しています。上のグラフの中でも、賃金に関する2枚のパネルは、昨年後半あたりから増加幅が大きくなっていることが読み取れると思います。日本経済がデフレを脱して物価が上昇し始め、それにつれて賃金も増加を始めることにより、いわゆる経済の好循環の中で解決されるんだと私は認識しているんですが、いかんせん、ものすごく長いタイムラグを持っているようで、なかなかそういった経済の好循環が目に見える形で明らかにならない恨みはあります。20:11:00シェアリング志向が強いのはどういう人々か?先週6月25日付けで、ニッセイ基礎研から「シェアリング志向が強いのは誰?」というタイトルでリポートが明らかにされています。全文リポートもアップロードされています。シェアリング・エコノミーは考え方にもよりますが、従来の伝統的サービスの低価格帯を担い、いわば、「節約志向」の賜物とも考えられているところ、どうも、シェアリング志向が強そうなのは我が家のような家計かもしれないと考え始めています。私のお仕事の方でも、日本経済学会の春季大会の特別セッションにて、「シェアリング・エコノミー計測の論点」と題して学会発表をしてきたところですので、それなりに接点もあり、グラフを引用して簡単に取り上げておきたいと思います。見れば明らかな通り、「中古・シェア」志向の強さは男女とも学生が1位、公務員が2位、という結果が示されています。我が家は、女房は別にして、大阪に下宿している下の倅も含めて、私と倅2人は公務員と学生です。学生は職業というよりも、年代的な属性もあって「中古・シェア」志向が強い可能性はありますが、リポートでは、学生は「できるだけネット」や「中古品でも気にしない」が、また、公務員は「中古品でも気にしない」が、それぞれ「中古・シェア」志向の強さにつながっていると分析しています。学生と公務員では「中古品でも気にしない」背景は異なるとし、学生はネット購買を好み、ネットの口コミなど多くの情報を見た上で中古品でも気にしない一方で、公務員は堅実・慎重な消費態度から中古品でも気にしない、との見方を示しています。他方、我が家にもいる専業主婦については、家計の節約意識などからか、できるだけレンタルやシェアを利用する意識がやや高いものの、ネットの個人間売買には抵抗が強い、との解釈です。1万人を対象にした調査結果を基にした分析だそうですので、それなりの代表性は期待できるものの、もちろん、我が家にピッタリと当てはまるかどうかは別問題です。いずれにせよ、なかなか興味深い結果だと受け止めています。2あんまりよく見ていなかったんですが、4点差を終盤にひっくり返して中日に逆転勝ちでした。先発の藤浪投手がフォアボールを連発しながらも、何とか4点に抑え、また、リリーフ陣もしっかりと抑えて逆転につなげました。8回の逆転劇では目立たなかったんですが、藤川俊介選手の盗塁が効いた気がします。19:41:00我が国家計の資産分布は先進各国で比べて不平等なのか?経済協力開発機構(OECD)から、先月6月21日付けで以下の学術論文が公表されています。2018要するに、OECDの資産分布データベースを基に、加盟各国の家計資産の分布の不平等の度合いをリポートしています。一応、学術論文なんでしょうが、小難しい計量経済学の手法で分析を加えたというよりは、データベースから記述統計を抜き出したリポートに近いと私は受け止めています。グラフを引用しつつ、国際比較で我が国の家計資産の不平等の度合いが先進各国と比較してどの程度かを簡単に見ておきたいと思います。家計当たりの純資産残高でソートしてあり、ルクセンブルク、米国、英国の順となっていて、我が国における家計当たりの純資産残高はOECD加盟国27か国中の9番目であり、加盟国平均よりやや多くなっています。日本経済もやや落ちぶれたとはいえ、まだまだ資産残高では平均より上位につけています。ボトム40%のシェアやボトム60%のシェアの起きさで我が国を上回る国はいくつかありますが、逆に、トップ10%のシェア、トップ5%のシェア、トップ1%のシェア、の3項目で見ると、OECD加盟国中で我が国家計はかなり資産分布が平等に見えます。トップ家計のシェアが我が国より低いのはスロバキアくらいで、同等なのもギリシアくらいです。示されていて、クレディ・スイスのデータベースによる比較も利用可能なんですが、いずれにせよ、我が国の家計資産の集中度は先進各国の中で比較してそれほど高くない、という結果が明らかにされています。通常のエコノミストの感覚でいえば、フローの所得の不平等が積み上がって、このリポートに示されているようなストックの資産の不平等が出来上がるわけですから、フローの所得よりもストックの資産の不平等のほうがより不平等の度合いが大きいと考えるべきです。従って、本リポートの記述統計から、我が国のフローの所得の不平等の度合いは、ストックの資産の不平等とともに、歴史的に見て最近時点で格差や不平等はかなり高まってきている可能性は否定できないものの、繰り返しになりますが、他の先進各国と横断的に比較すれば、高齢化が進んでいる割にはそれほど我が国家計資産の不平等は大きくない、といえるのではないかと私は受け止めています。2あんまりよく見ていなかったんですが、先発メッセンジャー投手が崩れて中日に大敗でした。先発の大黒柱がここまで打ち込まれては、現在の阪神打線の力からして勝ち目はありません。4番に座った陽川選手が様になってきた気がします。19:56:00カルチュア・コンビニエンス・クラブによる『読書に関するアンケート調査』の結果やいかに?やや旧聞に属する話題ですが、6月21日付けでカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)から「読書に関するアンケート調査」の結果が明らかにされています。13~22歳の子供を持つ親に聞いた結果だそうで、我が家の子供達は19歳と21歳ですので、私は対象者の資格があるんではないかと考えていたりします。いうことで、まず、調査結果のダイジェストをカルチュア・コンビニエンス・クラブのサイトから5点引用すると以下の通りです。2位「関根勤さん・関根麻里さん」3位「三浦友和さん・山口百恵さん・三浦祐太朗さん・三浦貴大さん」なお、やや不親切だったかもしれませんが、上のダイジェストの冒頭にある「親子の日」とは、7月の第4日曜日を指しており、2003年から始まった記念日、というか、運動のようなものらしく、その日に本を贈る、というアンケートの趣旨なのかもしれません。この調査結果について、私の興味の範囲で、グラフを引用しつつ自分の読書にも引き付けて簡単に取り上げておきたいと思います。カルチュア・コンビニエンス・クラブのサイトから、「あなたは普段書籍を読みますか。」の問いに対する回答を引用すると上のグラフの通りです。30%近い大人が本を読まないと回答しているのには驚きます。私の読書量は毎月15~20冊くらい、年間200冊前後ではないかと思います。いうか、かなり確実に読書量は多い方だろうと自覚しています。次に、カルチュア・コンビニエンス・クラブのサイトから、「あなたは普段本をどこで手に入れますか。」の問いに対する回答を引用すると上のグラフの通りです。常識的に本屋さんか、インターネットで買う、というカンジなんでしょうが、もう還暦を迎えて人生経験長く、本があまり帰っている我が家に置く場所もない私は、年間200冊の読書のうち、買い求めるのは10冊くらいで、残り190冊くらいは、すべて図書館で借りています。最近では話題のダン・ブラウン『オリジン』上下を買いました。三浦しをん『ののはな通信』を買おうかどうしようかと、激しく悩んでいるところです。22:42:00本日公表の6月調査の日銀短観をどう見るか?本日、日銀から6月調査の短観が公表されています。ヘッドラインとなる大企業製造業の業況判断DIは3月調査から▲3ポイント低下して+21を記録した一方で、本年度2018年度の設備投資計画は全規模全産業が前年度比+7.9%の増加と3月調査の▲0.7%減から大きく上方修正されました。(短観)は、企業の景況感を示す業況判断指数(DI)が大企業・製造業でプラス21だった。前回3月調査のプラス24から3ポイント悪化した。悪化は2四半期連続となる。2期連続の悪化は2012年12月調査以来5年半ぶり。人件費や資材価格の上昇によるコスト高が景況感を下押しした。業況判断DIは景況感が「良い」と答えた企業の割合から「悪い」と答えた企業の割合を引いた値。6月の大企業・製造業DIは、QUICKがまとめた市場予想の中央値であるプラス22を下回った。回答期間は5月29日~6月29日だった。3カ月先の業況判断DIは大企業・製造業がプラス21と横ばいの見通し。市場予想の中央値(プラス20)を上回った。米国と主要国との貿易摩擦に対する懸念が一部に聞かれ、先行き見通しの重荷になった。現状の業況判断DIはプラス24と前回を1ポイント上回った。3カ月先のDIは3ポイント悪化のプラス21だった。大企業・全産業の雇用人員判断DIはマイナス21となり、前回(マイナス22)から低下幅が縮まった。DIは人員が「過剰」と答えた企業の割合から「不足」と答えた企業の割合を引いたもの。18年度の設備投資計画は大企業・全産業が前年度比13.6%増と、市場予想の中央値(9.3%増)を上回った。長いんですが、いつもながら、適確にいろんなことを取りまとめた記事だという気がします。続いて、規模別・産業別の業況判断DIの推移は以下のグラフの通りです。色分けは凡例の通りです。影をつけた部分は景気後退期です。業況判断DIはわずかながら上向いていますので、全体としての判断は難しいt頃です。DIの方向性だけでなく、水準まで考え合わせると、現時点ではかなりの高水準にあり、大企業だけでなく中堅企業と中小企業の製造業・非製造業も業況判断DIがプラスを示していますので、決して景況が悪いというわけではなく、水準として景況はいいながらも、方向として悪化に向かっている、という段階なわけです。私の解釈としては、国内経済がかなり好調な一方で、世界経済が米中貿易戦争の開始前夜の様相を呈して来て、従って、輸出への依存の差が製造業と非製造業の景況感の分かれ目に当たっている可能性があります。好調な国内経済を対象としている製造業と不透明感残る世界経済への輸出に一部なりとも依存する製造業の差が業況マインドに出ている可能性があると思います。加えて、国際商品市況における石油や一次産品価格の上昇のため、製造業の業況感が悪化している面もあります。長期に拡大を続けた我が国の景気が成熟化し、非製造業よりはやや先行性ある製造業で景況感の悪化が見え始めた、ということも十分考えられます。これは3月調査の短観が公表された時点でも指摘していた点です。いずれにせよ、現時点で、私は決定的な見方が出来かねています。私以外でも、解釈を試みようとしているエコノミストの元来の見方、例えば、楽観派とか悲観派とか、の見方が色濃く出そうな気もします。続いて、いつもお示ししている設備と雇用のそれぞれの過剰・不足の判断DIのグラフは上の通りです。設備については、後で取り上げる設備投資計画とも併せて見て、設備の過剰感はほぼほぼ払拭されたと考えるべきですし、雇用人員についても人手不足感が広がっています。方が大企業より採用の厳しさがうかがわれ、人手不足幅のマイナスが大きくなっています。新卒採用計画は3月調査では実施されていませんが、各種報道によれば、就活は売り手市場が続くようです。最後に、設備投資計画のグラフは上の通りです。今年度2018年度の全規模全産業の設備投資計画は3月調査で異例の▲0.7%減という高い水準で始まった後、6月調査では+7.9%増に大きく上方改定されています。上のグラフを見ても判る通り、6月調査の設備投資計画はこのところはせいぜい+4%増くらいでしたので、今年2018年度の設備投資計画はかなり高い伸びを見込んでいると考えるべきであり、特に、引用した記事にもある通り、大企業に限れば大企業全産業で前年度比+13.6%増と、2ケタ増を見込んでいます。高まり、加えて、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを視野に入れ、今年度2018年度の設備投資は期待してよさそうです。15時プレーボールを忘れずテレビ観戦を始めると、2回のビッグイニングをものにしてヤクルトに連勝でした。その後は、サッパリ打てなかったんですが、7回から継投に入り、最終回はヒヤヒヤながら何とか逃げ切りました。新戦力のナバーロ選手は3番外野手でフル出場しましたが、ノーヒットに終わり、評価はビミョーなところです。それにしても、5時試合開始というのはプレ金やゆう活を意識してのことなんでしょうか。私はどちらも評価していませんので、やや疑問に感じます。