「多少の体調不良は、職場に持ち込むべきではない。ホルモンバランスの変化に伴い、不定愁訴(頭痛・腹痛・イライラ・のぼせ・火照りなど)に悩まされる女性は少なくありません。不定愁訴は、病気に比べて軽視されがちです。育児や介護等のケア責任を担っているため、多忙を理由に受診が遅れ、婦人科疾患が放置されがちなのも女性特有の事情です。健康経営を推進する企業の今後の関心は、「女性の健康」であることが、経済産業省(2019年3月)の報告書に掲載されています。女性特有の月経随伴症状などによる労働損失は、4,911億円との試算があり、健康経営を通じて女性の健康課題に対応し、女性が働きやすい社会環境の整備を進めることが、生産性向上や企業業績向上に結びつくと考えられているのです。6.37兆円に上るとの試算もあります。女性の健康は、個々の自助努力に任せ放しにする時代ではありません。女性側も、自分で抱え込むのではなく、職場や男性の理解を促す努力が必要なのかもしれません。性的マイノリティの方が抱える健康課題も併せ、多様な視点で対応を考えていくことも必要です。3名の専門家のお話を聞きながら、令和の時代の「女性の健康」を一緒に考えてみませんか?女性の就業率は5割を超えましたが、女性特有の身体の変化に、知識・配慮のある職場は少なく、働き続けることに困難を感じる女性は少なくありません。正しい知識を持ち、職場や家族への理解を促すことで、職場の常識は変化します。誰もが健康に働き続けられる時代へと変化を促すために、今の私たちにできることを考えます。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。上に表示された文字を入力してください。