「ミレニアル世代」とは、2000年以降に成人、あるいは社会人になる世代を指す言葉です。ミレニアル(Millennial)は、英語で「千年紀の」という意味。呼び、それ以前の世代とは異なる特性を持つと注目されています。デジタル機器やインターネットが普及した環境に生まれ育った最初の世代で、“デジタルネイティブ”と呼ばれることも。SNSなどを利用した情報の収集・発信を得意とする一方、共同体(コミュニティ)への帰属意識が強く、仲間とのつながりを大切にする傾向があるといわれます。(2015/9/29掲載)ツイートメールで送る印刷するミレニアル世代のケーススタディ成功より生活重視のデジタルネイティブ「親より豊かになれない世代」の労働観とは世代によって考え方や趣味嗜好、ライフスタイルなどが異なるのは当然ですが、近年は時代環境の変化が激しさを増しているため、国や地域を問わず、世代間のギャップはより大きくなっているといわれます。米国ではこれまでベビーブーマー(第二次大戦後~1950年代生まれ)やジェネレーションX(60年代~70年代前半生まれ)、ジェネレーションY(70年代後半~80年代生まれ)といった世代分類が行われ、各層に共通する価値観や消費性向などの分析が進められてきましたが、それらに続く新世代として注目を集めているのが「ミレニアル世代」です。彼らは、1980~2000年に生まれた若者たちで、先行世代とは大きく異なる、次のような特性を有しています。●健康志向が強く、食の安全や環境保護などの問題に敏感。エコブーマーとも呼ばれる●個人主義的な傾向が顕著な先行世代に比べ、共同体への帰属意識が強く、社会貢献やボランティアにも関心が高い一方で「ミレニアル世代」の多くは長期不況の中で育ち、社会へ出てからもリーマン・ショックやその後遺症を受けて世代間の経済格差が広がっていることから、「親世代より豊かになれない初めての世代」といわれます。そのため、経済成長に懐疑的で、成功への欲求や上昇志向が乏しいという傾向があります。それが、仕事選びや会社選び、働き方に関する価値観にも反映されているようです。米国のミレニアル世代は約8700万人。いまや全体のおよそ三割の人口規模を占め、親世代のベビーブーマーを初めて超える一大勢力となりました。企業にとっては、消費者としても、労働力としても、今後、最も厚い層となる彼らの考え方や行動パターンを把握することが、経営の成否を分けるといっても過言ではないでしょう。日本でも、彼らが次代を担う貴重な人材であることは変わりません。日本のミレニアル世代にあたる層は少子化の影響で、数こそ年長世代より少ないものの、上述した同世代の特性をやはり共通して持っています。「長時間働くことこそが会社への最大の貢献であり、美徳である」という旧来の労働観に異を唱え、“ブラック”と糾弾したのは彼らでした。立身出世や高収入よりもワークライフバランスを重視する、ミレニアル世代ならではの志向の表れといえます。採用活動においても、従来の手法やアプローチでは、彼らの共感を得るのは難しいでしょう。ソーシャルリクルーティングを積極的に導入するなど、この世代の特性に応じた新しいチャレンジが求められます。native)とは、生まれたときからインターネットが空気や水のように、あたりまえの環境として存在していた世代をいいます。世界初の商用インターネットがスタートしたのが1987年、日本では92年で、これ以降に生まれた若年層が該当します。幼い頃からITに慣れ親しんでい...ジェネレーションZ(Z世代)「ジェネレーションZ(Z世代)」とは、1990年半ばから2010年頃までに生まれた世代のことを指します。―加速された文化のための物語たち』。就職氷河期世代を言い換えたもので、集中的に支援していくべきとされる世代のことをいいます。就職氷河期世代とは、1990年代半ばから2000年代半ばにかけて社会に出た人たち約1700万人のこと。高等教育機関の卒業時期に、ちょうどバブル崩壊が起きた世代です。若手人材採用の「ミスマッチ」こうすれば防げる若い世代の採用・就職をめぐって、「ミスマッチ」が起きるケースが増えています。限られた採用の工程の中で企業がいい人材を見きわめるには、どうしたらいいのか。職業人にとって、必要な能力とは何なのか。2002年1月の推計では、日本の総人口は「2006年をピークに減少していく」と見込まれています。それぞれの対応とはインターネットの充実は、転職の際の情報収集に大きな変化をもたらしました。人材育成・研修(人事サービス)「学びたい」社会人は9割。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。