本サイトは主に防災情報を伝える立場にある行政や気象関係者などに向けて、国内外のリスクコミュニケーションの事例紹介や問題提起、提言などをまとめていきます。執筆を担当するのは、防災情報の利用に関して日本、オーストラリア、欧州、アフリカなどで知見や経験を有する気象予報士です。防災情報の利用方法に関してご関心のある方は、「渡邉俊幸の防災情報利用術」のページをご覧ください。「災害時に情報をどう伝えようとしているのか」をお聞かせください。個人や地域、組織などの気象情報利用力を高める具体的な方法をご提案します。【コラム】天気予報がコケる時の3要素とタイムライン防災こんにちは。この話題は特集記事の中で一度触れたことがある気がするのですが、天気予報、特に雨に関する予想がコケる(当たらない)時のコケ方をまとめてみたいと思います。いずれかかそれらの組み合わせで外しているからです。すべてで予想通りにならないこともあります。今日はなぜこのことを再度書いたかというと、「外し方を知っている」というのは気象情報を利用する上での一つの技術と考えられるからです。逆に、「気象予測がどのように外れるか」ということに注意を払わず、例えば今話題のタイムライン防災(事前にすべきことをリスト化して災害前後で誰が何をするのかを示した行動計画表)を気象情報に基づいてがちがちに組んでしまうと、当たらない気象情報に振り回されるだけになってしまう懸念があります。もの)は避けられないということを念頭に置いて、そのリスクをどう減らすかまで踏み込んだ計画を練っていく必要があります。気象予測のリスクを減らすための答えはシンプルで、雨の現状と直近の予報(今後1時間の雨雲の動きなど)を気象庁の高解像度降水ナウキャストなどでしっかりと確認するというオペレーションを組み込む方法が1つ考えられます。少なくとも気象レーダーを見ていれば、もともとの予報と現状の間のずれ(量・場所・時間的なもの)が分かります。全体的な予報を頭に入れながら、現在起こっていることや直近の予報を踏まえて臨機応変に対応していける柔軟性が、行動計画づくりの中や実際の防災行動の中で求められます。プロフィール気象とコミュニケーションデザイン代表。2001年より愛知県内の自治体の防災担当として災害対策に従事。2005年より民間気象会社である株式会社ウェザーニュースのリスクコミュニケーターとして全国の自治体などに向けて数千回に渡り防災気象情報を提供。その後、民間シンクタンクの研究員として地域づくりやコミュニティ形成に関わる。2013年より奨学金を得てオーストラリア・クイーンズランド大学修士課程にて気象情報の利用に関する研究を進める。1977年、愛知県生まれ。Ideas)の意義こんにちは。今日は、水害被害を受けた地域がどのように住民を巻き込んで今後の対策を練っていくかという点に関する事例のご紹介です。日本の防災情報の弱いところを一つ挙げるとしたら、行政からの避難メッセージの内容だと私は思います。避難勧告などの発表時でも伝えられることはごくわずかで、よくあるパターンが発表事実をメインにしたものです。vol.7】洪水ハザードマップの想定雨量から地域の弱さの目安をつかむこんにちは。今日は引き続き特集記事です。地域の弱さを知る方法を述べてきました。想定雨量から地域の弱さの目安をつかむ方法を書いていきます。)というイベントに参加してきました。http...【オランダ】水害を引き起こす可能性のある雨量の目安こんにちは。ミッフィー、自転車といったところでしょうか。ドラッグやアムステルダムの飾り窓をイメージされる方もいるかもしれません。私が住むロッテルダムの郊外にキンデルダイクという世界...【アメリカ】ニューヨーク市は約37万5千人に向けた強制避難命令をどう発表したかこんにちは。