通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。新着情報一覧2020/1/23【防災】ハザードマップの認知率は約3割。ハザードマップの認知率は約3割。YouTubeの認知率92.4%、利用率65.4%。無料/有料問わず最も高い。スマホを所有するシニアを対象に、スマホ所有による生活変化(11項目)について調査。所有期間が長くなると全項目において生活変化を実感するシニアが増加。小中学生のスマホ所有率やスマホ・ケータイやパソコンでの文字入力について、全国の小中学生の保護者に調査した結果をご紹介します。スマホのセキュリティ対策の実施状況やインターネットで経験したトラブルについて、全国の15~79歳に調査した結果をご紹介します。SNS未利用者よりSNS利用者の方がシェアリングサービスの認知率は高い。スマホを所有するシニアを対象に、スマホ所有による生活変化について調査。60代・70代ともに7割強が疑問に思ったことすぐに調べるようになったと回答。歩きスマホの利用実態や意識の性年代差について、全国の15~79歳に調査した結果をご紹介します。自分と家族が同じ携帯電話事業者である割合は5割以上。配偶者、子どもと同じ携帯電話事業者を選択は7割以上。デマンド交通の利用意向は免許所有者の方が免許未所有者よりも高い。免許返納者のデマンド交通の利用意向は免許所有者と同レベル。60代、70代は8割以上が将来の免許返納を考えている。小中学生の親子間での直接つ顔を合わせた会話時間や、親子間のメッセージのやりとりの頻度について小中学生の保護者に伺った結果をご紹介します。スマートフォンユーザーのMVNO利用率は18.1%。どの年代でも昨年よりも伸びており、30代以上は約2割がMVNO利用。女性10代~30代の「モノのシェア」利用率は約20%。調査対象のシェアリングの認知率は半数越え。男性10代・20代は、利用率も高い。10年分のモバイルICTの利用動向をまとめたデータブック『ケータイ社会白書2019年版』を公開しました。60代では7割以上、70代で8割以上がテレビで災害情報を入手。10代・20代の半数以上がSNSで災害情報を入手。60代と70代では2割未満。「同居の家族」への連絡手段は、60代・70代共に直接会うが最多。「別居の家族・親族」への連絡手段は、60代は“文字”が49%、70代は“音声”が61%。「LINEの利用率は66.8%、70代の「LINE」利用率は3割超、60代では5割超。2019年1月調査のSNS利用率(全体・年代別)について報告する。防災アプリをインストールしている人は約4割。年齢が高いほど防災アプリをインストールしている人が多く、70代では6割以上。デマンド交通を利用してみたい意向が約半数。10代と70代が他の年代と比較するとデマンド交通の利用意向が高い。小中学生のゲーム機の利用状況や、オンラインゲームを利用している時間について小中学生とその保護者に伺った結果をご紹介します。・70歳代のスマートフォン比率が5割を突破。・スマートフォン比率は各年代層において男女ともに昨年より増加。子どものスマホ・ケータイ利用で心配に思うこと、子どもがスマホを長時間使い過ぎてしまう理由について、小中学生の保護者に伺った結果をご紹介します。