高齢化と医療費の増大が進行するわが国においては、健康寿命の延伸と医療費の適正化のための費用対効果による医療技術の評価が求められている。有用性について新たな知見を得ることである。今年度は、福岡脳卒中データベースを用いて、患者登録とデータ収集を行った。2007年6月の登録開始以来、2019年3月末までに同意を取得した患者総数は16,493名、データ入力を完了した患者総数は16,149名となった。同意取得率は89%、追跡率は89%と高い水準にある。血栓回収療法の症例数は年々増加しており、まず血栓回収療法の現状を同データベースを用いて明らかにした。発症24時間以内の来院患者の血栓回収療法は、2011年が0%であったのに対し、2016年には8.2%となった。その増加の要因として、来院から治療開始時間の短縮がみられており、来院後の医療システムが年々整備されていることが考えられた。効果をみたところ、死亡そのものは減少していたが、必ずしも再灌流療法に起因するとはいえない結果であった。再灌流療法における適応は年々拡大しており、治療対象者の背景も大きく異なっていることから、再灌流療法における予後要因を専門家とともに再検討を行い、再灌流療法のデータベースをあらためて構築し、現在、整備を行っている。福岡脳卒中データベース研究におけるデータは、年間1300人もの急性期脳卒中患者が同意説明のうえ、登録されている。共同研究機関においてデータの入力およびクリーニングはCRCにより併行して行われている。電話による予後調査は訓練された看護師が行い、現在追跡率は89%である。影響を与える要因が専門家との検討で明らかになったため、データのクリーニングとともに必要な情報の収集もあわせて行い、データベースの再構築を行っている。本年度の計画はデータの収集であるが、追加情報の収集もおこなっており、順調に進展しているといえる。おけるデータの再収集とデータベースの再構築を行っている。今後は、予後調査によるQOLの測定、ならびにDPCデータとの収集と突合による費用面での検討が必要となる。QOLおよびDPCデータを収集するシステムのはずでに整備されていることから、予後とDPCデータを含むデータベースの再構築を行う。その上で解析を実施する予定である。