栄養と運動の両面から健康な体をつくることを学ぶプログラムを通して、子どもたちの運動量減少が心配される小学校をサポートする。(遠藤さとみ校長、児童212人)でスタートした。5月23日、(社)キッズアスレティックス・ジャパンが開発した室内向け運動プログラム「ヘルシーキッズBRTプログラム」の専門家による授業などが行われた。今春から横浜市の学校で食物アレルギー対応の色付きの食器が使われている。小学校と特別支援学校の322校に、3900セットを市教委が配布し、学校での活用が始まった。制服を導入する動きが広がっている。年々増える小中一貫校が低学年から帰属意識を持たせる狙いや、一般の小学校でも学校生活の規律を高める目的で取り入れている。学校への適応を求め過ぎると、子どもの人間関係づくりに悪い影響が出ると危惧する声もある。平成27年度から本格始動する子ども・子育て支援新制度では、「学校かつ児童福祉施設である『単一の施設』」となる、「新たな幼保連携型認定こども園」が設けられる。4月30日、告示された。基本的には現行の幼稚園教育要領と保育所保育指針を組み合わせて整合性を図り、その上で認定こども園特有の事項を加えた形となっている。ESDの視点に立ち、算数学習を楽しむ子どもを育てている。効果的な活用は児童・生徒の学力向上につながる―。学校図書館法の改正に合わせ、平成15年度から、学校図書館を授業で利活用しやすい環境の整備を行っている。同市教委では昨年度、2年前から市独自に実施する小・中学生対象の学力テスト結果を分析し、授業で学校図書館を多く活用した学校ほど、学力テストの正答率が高いなどの傾向があることが分かっている。これを受け本年度も、活性化に向けた取り組みを推進している。2409人)のサッカー部OBらが中心となってNPO法人「幕総クラブ」を設立し、同校のグラウンドなどを利用した総合型地域スポーツクラブを運営している。スポーツを介して、学校を、世代を超えた地域の人々が自由に交流できる場にしていきたい考えだ。(おくらやま)小学校はPTA(育友会)を軸に、同校の施設を使って活動しているスポーツ団体などの協力を得てほぼ毎週、土曜日に児童が学校で何らかの活動に参加できる体制を整え、工夫と改善を加えて本年度を迎えた。七夕飾り作りや、正月飾りなどを燃やす行事も組み込み、これらには、全校児童の半数近くが参加。力を合わせて児童の育ちを支えている。