編集この項目では、ポータルサイトについて説明しています。その他の用法については「グー」をご覧ください。goo(グー)は、NTTレゾナントが運営するポータルサイトである。無限大(∞)に拡大し続ける」ことに由来する。navi」へ名称変更後、「OCNサーチ[1]」としてサービスしている。サービスの拡大へ当初はNTTグループが提供する、インターネットガイド&ネットショップ「G-Square」内の一サービスメニューとしてNTTアドが検索システムを提供、NTTは検索技術の実験として1997年3月27日米Inktomi社のエンジンとNTT研究所の日本語解析技術をミックスしたロボット型検索エンジンをスタートさせた。NTT自体はコンテンツを持っていないため、様々なコンテンツを持つ企業と共同でサービスを展開している。NTTマルチメディアビジネス開発部の塚本良江(マイクロソフト執行役員MSN事業部長、ACCESSメディア事業準備室長を経て現NTTコミュニケーションズ)含めわずか3名のスタッフでサービスを開始し、5か月後の8月には100万ページビュー/日を突破した。1998年5月、それまで技術的な協力を行っていたNTTが、実験として運営に参加し運営スタッフも十数名に。当時まだ珍しかったWebメールを、「gooフリーメール」として提供開始し、さらにニュースやスポーツ、天気などのコンテンツをそれぞれの得意分野の企業と提携して「gooホットチャネル」として提供し広告スポンサーを募るなど、当時としては先進的な試みを次々と行い、検索エンジンからポータルサイトとしての地位を確立していった。1999年、事業会社としてNTT-Xが発足し、gooは実験から商用サイトとして本格的なスタートを切った。共同でのインターネットリサーチ事業などを開始、ポータルとしてさらに充実したものとなった。その後もgooは毎年5月にリニューアルするのが恒例となっている。この年に三省堂との提携によって無料辞書サービス「goo辞書」も開始した。JAPANで検索結果に該当がなかったものはgooの検索結果が表示されていた。2004年以降はOCN、ぷらら、WAKWAKといったNTT系プロバイダのポータルサイトの検索エンジンや情報提供サービスはgooを利用していることが多い。この他にも「環境goo」、「教えて!goo」(ユーザー参加型Q&Aサイト。月間訪問者数428万人(2007年1月現在)、かつては「OKWave」と提携していた)、「gooブログ」、旧BROBAのコンテンツ配信など、ユニークなサービスを展開中である。1997年に3人で始まった実験が、2015年現在では300人規模で運営する総合ポータルとして多数のユーザーに利用されている。2000年代以降の沿革2003年12月1日、Google社と戦略的提携を行い、InktomiからGoogleへの検索エンジン乗り換えが話題となった(gooは検索系ポータルとして最後までInktomiのエンジンを利用していたため)。2004年4月1日にNTT-X社から、新設されたNTTレゾナント社へgooの譲渡が行われた。2005年2月16日からgooブログ無料版の容量を最大3GBに、gooブログアドバンスの容量を最大1TBへ拡張。辞書」の「フリー百科事典」でウィキペディア日本語版の記事が検索できるようになった。Wikipedia記事検索」に。2007年8月22日から、検索によって得られた収益の一部を環境保護団体へ寄付する「緑のgoo」を開始した。Firefox」を公開した[2]。2008年3月31日にgooトップページをリニューアルした。2010年4月2日からgooメールがバージョンアップし、無料版が2GB、gooメールアドバンスが5GBまでメールボックスが利用可能となった。2010年5月31日からgooメールの動作を軽くした、gooメールシンプルを提供開始する。2013年4月不正ログイン攻撃を受けて全アカウントをロックする。解除には登録した氏名、生年月日、メールアドレスのすべてが必要である。2015年1月27日に教えて!gooとOKWaveが分離した。2019年7月29日、同年8月27日をもってgooカテゴリー検索のサービスを終了することを発表した[3]。検索サービスから始まったgooだが、ポータルサイトとして様々なサービスを提供している。主なサービスは以下のようなものがある。前述にもあったように、日本のポータルサイトでいち早く、フリーWebメールを取り入れている。メールアドレスはXXXX@mail.goo.ne.jpとなる。通常のメールの送受信の機能のほかに以下のサービスを提供している。画面のカスタマイズiモード等携帯電話での利用、携帯電話への着信通知機能。苦情1万2千件』と報道され、雑誌の日経コンピュータでも紹介された。上記を踏まえ2010年5月31日、動作を軽くしたgooメールシンプルモードが提供された。無料版サービスの新規登録受付を、2013年10月1日(火)11時に停止。2014年3月10日(月)に無料版サービスを停止し有料版の一本化となる。政治経済、社会、スポーツ、芸能等のニュースの提供。当初、動画などのストリーミング配信には対応していなかったが、2019年7月から日テレNEWS24など一部の配信メディアにおいて対応している。gooニュースとは別に日本経済新聞との提携による、日経新聞及び日経4紙のサイトの閲覧。有料の紙面においてはgooポイントが利用できる。日本気象協会提供の天気予報。季節ごとの名所やレジャースポットなどの、ピンポイント天気予報も利用が可能となっている。ゼンリンデータコム提供の地図検索サービスが利用できる。日本測地系を採用している。携帯電話のサイトでも提供しており、携帯電話のGPSと連携した乗り換え案内なども提供される。[4]またjavaScript対応のNTTドコモの携帯電話ではブラウザ上でスクロールも可能となる。2010年4月からはXperiaなどのandroid機種でも利用が可能となった。ジョルダンの乗換案内を利用できる。gooホームで登録した住所近郊の鉄道運行状況がトップ画面に表示される。様々なカテゴリの人気ランキング、gooメーカー☆メーカーを使ってユーザーが作成することもできる。クイズ・占い・クロスワード、ランキングなどが作れるサービス。現在の通信速度を計測することができる。テレビ番組の放送内容を検索できるサービス。ワイヤーアクションからの情報を受けている[5]。インターネット上の総合ポータルサイトgooが提供するSNS。利用者の質問を同じgoo利用者が回答するgooの人気サービス。2015年1月にOKWaveと分離した。無料のブログサービスを提供している。現在約140万人の利用がある。無料版と有料版とがあり、有料版を利用すると詳細なアクセス解析ができたり、テンプレートが自由に変更ができ、芸能人等も多数利用している。詳細はgooホーム参照。NTTコミュニケーションズ、OCNなどと提携して、様々な動画の配信を行っている。ハリウッド映画、Vシネマなど観ることができる。同じNTTグループのOCN、ぷららなどと提携した決済サービス。gooの有料コンテンツをOCNやぷららの請求で支払いことなどが可能となる。各カテゴリ毎にネットショッピングを利用することができる。アンケートに答えてgooポイントがもらえる。携帯電話での利用編集モバイルgooという携帯電話用のサイトも構築している。RSSリーダーなど、gooのサービスのほとんどが利用できる。着メロや着うた等ダウンロードサイトなどが多数ある。教えて!gooはiモードの公式サイトに登録されている。いうドメイン名を取得していた[6]。著名になった1999年9月頃アダルトサイトへ転送するサイトに切り替えられた[6]。センター)に対しドメインの移転を求める申し立てを行い、2001年1月に同センターはポップコーンにドメインの移転を命じる裁定を下した[7]。相手取り東京地方裁判所にドメイン使用権確認の訴えを提起したが、2002年4月に東京地裁はポップコーン側の請求を棄却する判決を下し[8]、同年10月の控訴審判決でもポップコーン側の控訴は棄却され、ポップコーン側のドメイン使用権が否定された[9][10]。.jp汎用ドメインの取得が開始された際、先にドメインを取得していたものを優先に取得が可能とされた。この紛争前は、goo.ne.jpを取得していたNTT-Xよりも、goo.co.jpを先に取得していた有限会社ポップコーンが、「goo.jp」を優先取得できていた。2020年1月9日閲覧。iモードメールとは別にgooのプラットフォームを利用したxxx@dwmail.jpドメインのWebメールが利用できる。iモード、iアプリの他にPCからも利用が可能となり、プロバイダなどのメールも統合ができる。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。