◆最も不足を感じるのは、部門を超えた社員間でのコミュニケーションだが...最初に、社内コミュニケーションの現状について見てみよう。古い調査だが、興味深い結果が出ているので、紹介していく。社内でのコミュニケーション状況については、「十分」もしくは「大体」取れているとの回答が合わせて45.9%を占めている。実感値からすると、「どちらともいえない」27.5%という回答を含め、社内コミュニケーションが「取れていない」26.6%とする評価と二分されていると考えるのが現実的だろう。コミュニケーション不足を感じているのは「誰」となのか?最も多かったのは「部署を超えた社員同士のコミュニケーション」65.3%、次いで、「経営層と一般社員とのコミュニケーション」63.8%で、双方ともに6割以上を占めている。社内のコミュニケーションに対しては、普段一緒に働く部署「以外」の人とのコミュニケーションにおける課題解決が求められているようだ。本質はまた別のところにあると思われる。3番目の「同じ部署内の上司と部下のコミュニケーション」が、40.0%にも上っている点を見逃してはならない。“実害”的にはこの部分でのコミュニケーションのあり方が問題視されるのではないか。ストレスに代表されるように、日常的に接する人たちとの関係性のほうが、より影響力が強いからである。1.3資料出所:「企業内コミュニケーションの実態」に関する調査(NTTレゾナント、三菱総合研究所:2006年10月)以下、図表2から図表5まで出典元は同じ◆実務的・実践的な情報に対しては、8割以上が共有できていない社内における情報共有という点について十分ではないと感じている人は多く、実に8割以上が「共有できていない」と指摘している。情報共有できていない内容については、「業務知識やノウハウ」が74.2%と最も多く、約4人に3人が挙げている。43.4%となっており、現場サイドで有効活用できる知識やノウハウの共有に対するニーズが高いことが伺える。加えて、「経営層のビジョンや事業の方向性」が43.1%で続いている点を注目したい。昨今の景気状況、先行きの不透明さなどを考えても、理念の部分において情報が共有できていないというのは、問題をより深刻化していくように思うからだ。近年、社内のコミュニケーションを図るためにさまざまなITツールが導入されている。具体的には、「電子メール」が76.7%と全体の4分の3で導入されており、「イントラネット(社内掲示板など)」や「グループウェア(Noteやサイボウズなど)」についてもそれぞれ、49.0%、34.8%の普及率が示された。この調査の時点では「社内ブログ」「社内SNS」の利用企業は少数にとどまってはいるものの、昨今では双方向型、ユーザー参加型であるweb2.0が企業内にも浸透してきており、今後の利用拡大が期待されるところである。このようなITを活用したコミュニケーションや情報共有における問題点としては、「誰がどんな情報を持っているのかが分からない」53.2%といった指摘が最も多く、過半数を占めている。実際の業務に活かすために、個別に情報源を探索する必要性があるにも関わらず、どこに行けばその情報が得られるか分からない実態が伺える。情報過多により、すぐに見つからなかったり、情報の取捨選択に手間がかかったりするなど、情報量自体が過度に増えすぎた影響により、社員に負担がかかっている状況も見て取れる。従業員数が多い大企業において、情報量の増大に起因する問題点が大きなものになっているようだ。13.8◆社内ブログや社内SNSはコミュニケーションの「救世主」となれるか?社内ブログや社内SNSの利用は少数派であったが、この先のコミュニケーションツールとしてのポテンシャルは非常に高い。社内SNSの有効性に関する評価と認知を高めていくことにより、利用拡大が進むことが予想される。いえ、ITばかりに頼るのは危険である。これは別の調査(「社内コミュニケーションに関する意識調査2008」:2008年6月・ゼロイン)だが、「メール、ウェブなどのITによるコミュニケーションによって人間関係が希薄になっていると思いますか」との問いに、「そう思う」「ややそう思う」が56.3%と過半数を占めている。コミュニケーションにおいて、ITツールばかりに頼る現象に警鐘を鳴らす専門家は多く、コミュニケーションの基本は「顔」が見られる関係であると指摘する。何よりも現代社会において大切なのは、ITとフェイス・トゥ・フェイスのコミュニケーションを、どうバランスよく持てるかどうかではないだろうか。◆社内コミュニケーションによって左右される「仕事の生産性」そこで注目したいのは、ゼロインの調査で「社内コミュニケーションが良好であれば、よりクリエイティブな仕事ができると思いますか」について「思う」「やや思う」が84.4%、「社内コミュニケーションが良好であれば、より効率よく仕事ができると思いますか」では「思う」「やや思う」が88.9%に及んでいる点である。実に9割近くのビジネスパーソンが、仕事の生産性(創造性・効率性)が、社内コミュニケーションによって左右されると考えている。この点を忘れてはならない。コミュニケーション不足は組織にさまざまな機能障害を引き起こす一方で、適正にコミュニケーションが図れることにより、個人と組織に大きな果実をもたらすのである。いうことで、社内コミュニケーションを活性化していくことが、昨今の閉塞感のある状況、何よりも「不機嫌な職場」を解消していくことにつながっていくと強く思う次第である。次に、そのための具体的なアプローチを、いろいろな角度から考えてみたい。使って「働き方改革関連法」を徹底理解する近年、労働に関する「法改正」が進展する中、人事担当者の「法律」(労働関連法令)への正しい理解と適切な対応は、需要なスキルとなっている。「公的資料」をいかに読み抜くか近年、「働き方改革関連法」の施行や「パワハラ防止法」の成立に代表されるように、人事部の業務に関連する「法改正」の動きが一段と活発化している。職場での「パワー・ハラスメント(パワハラ)」の防止を義務付ける関連法が2019年5月29日、参院本会議で可決・成立した。低離職率を実現するねぎしの“人財共育”とは多様な人材を活用する「ダイバーシティマネジメント」の重要性が叫ばれて久しくなりますが、実態が伴っている企業はまだ決して多くありません。対応は?「インターンシップ」導入の際の法的留意点と企業のリスク管理インターンシップの受け入れは、企業にとって、職場の活性化やミスマッチの防止などのメリットがあります。コラム石渡美奈さん“ホッピー流”社員のやる気を引き出し、組織を成長させていく仕掛けとは?企業の業績とは、組織を構成している人材が生み出す価値によって、大きく左右されます。会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。1日30分、週3日、3ヵ月。