魚食にっぽん/来年も引き続き情報発信へ水産物がグッドビジネスといわれ、もてはやされる海外に対し、世界に冠たる魚食国・日本が、その流れに乗れていない。原因の1つは、国民の魚介類消費量の減少にある。この問題を「水産業界すべてに共通する重要な課題」ととらえ、水産経済新聞は今年の元旦号を皮切りに、魚食について年間を通じ考えていく特集を組むことにした。以降、毎月1回のペースで始めた「魚食(うおーく)にっぽん。さかなで元気!プロジェクト」は、今号で第11回となる。1年を振り返り、改めて趣旨を確認する。水産物の消費は今のところ、高年齢者層を中心に支えられているが、若者の魚食離れと、人口の減少は著しい。現在の水産物消費量を今後、どれだけ維持できるのか。困難な状況は、火を見るよりも明らかだ。危機感をもった人たちは、魚をテーマにしたイベントや料理教室を各地で開催、専門家や著名人らも、魚食についての著書を多数、発行している。した活動がどれほどに功を奏したのか。動きは点であり、水産業界が一丸となる大きなうねりが、いまだ生み出されていない。した背景をもとに「業界紙に何ができるのか」を考えた結果、毎月の当ページを通じ、読者へ魚食普及を考えるきっかけを発信することに決めた。メーンテーマでは毎回違った角度から話題を提供し、水産物の消費拡大の可能性を探る。一方で、1つの提案を掘り下げる連載コーナーも設けることに。料理人の目線から商品開発や提供の手法を探る「レシピのほへと」ほか、「おさかなマイスターのつぶやき」は、将来の魚食を支える子供たちを考察し、「魚と人」では、1魚種に特化した専門家から、販売のヒントを学ぶ。いずれも、読者が魚食について考える幅を残し、ビジネスチャンスを生み出すきっかけづくりをねらった。取材を進めるほどに、課題の深刻さは浮き彫りとなり、半面、元旦号で取り上げた電子レンジによる焼き魚調理が飛躍するなど、新たな魚食の可能性も見出されつつある。この1年を糧とし、来年からは連載コーナーを一新、改めて魚食に関する情報を発信していくことにした。引き続き魚食(うぉーく)にっぽんへのご支持を、よろしくお願いいたします。「...けれど」を取り除く。凍ったままで料理できる。reserved.当サイトに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。