現在JavaScriptの設定が無効になっています。このページを利用するにはJavaScriptの設定を有効にしてください。株価は連日高値を更新し、いくつかの企業では“賃金アップ”なんて報道も流れていますが、この“景況”を実感するのは難しいのではないでしょうか。そんな感覚値で判断の難しい景況を数値化して確認できる指標として、日銀短観や国内総生産(GDP)、景気動向指数などが発表されています。これらは確かに景気の判断材料にはなるものの、ある問題点を抱えています。その問題点とは、ズバリ、リアルタイム性。既存の景気動向指数の指標は3カ月に1度の発表であったり、調査から発表まで1〜2カ月かかるなど、リアルタイム性に欠けるのです。景気の「今」を知ることができません。JAPANでは、弊社が誇る膨大な“ビッグデータ”の一部を活用して、景気の「今」を知り、伝えることにチャレンジしてみました。JAPAN景気指標」を導き出すことは可能か、そこに挑戦してみた結果をご紹介できればと思います。JAPANに存在するビッグデータと景気の関連性を導き出すにあたり、まずは景気を客観的に判断するためのベースとなる指標が必要です。)」をその基準として検証することにしました。JAPAN景気指標」を導き出してみます。反映されやすい......といったことが思い浮かびます。その前提から、「Yahoo!検索」の検索キーワードを使用して検証をしてみることにしました。推移と相関のあるものを見つけだすことです。された約60万キーワードを抽出し、それを検証対象としました。推移の相関を調べた結果の分布が以下です。資料:「Yahoo!検索」データこのグラフですが、1.0もしくは-1.0に近づけば近づくほど、その検索キーワードの月間検索数推移の動きと景気動向一致指数の動きとの相関性が高いと判断できます。これを見ると、多くの検索キーワードは景気動向一致指数と相関が低かったのですが、その中にごく一部ですが景気動向一致指数と高い相関を持つキーワードが存在することがわかりました。相関が高い0.8以上もしくは-0.8以下を基準に抽出してみたところ、約60万のキーワードのおよそ1/3000が該当しました。キーワード群のなかから推移傾向が非常に似ているキーワードを足し上げる処理も行いました。JAPAN景気指標」を策定し景気予測をしてみました。相関が高いキーワードとは?結果を語る前に、上記方法によって選びぬかれたキーワードの相関性について確認しておきましょう。相関分布の"例"は次の通りです。JAPAN景気スコア」で使用したものであるため具体的なキーワードをご紹介できませんが、おしくもリストには入らなかったものの、相関性の高いキーワードには、以下のようなものがありました。キーワードを見ても景気が悪くなると検索数が増える、または減るといった関連性がなんとなく推測できそうですね。このようにして、キーワード群を上記作業を通じて厳選しました。JAPAN景気スコア」を算出します。算出方法は以下の通りになります。JAPAN景気スコア」。このスコアと景気動向一致指数を用いて回帰式から傾きと切片を特定。JAPAN景気指数」を求めました。Yahoo!検索」データさらに、過去の景気動向一致指数をベースに、同様のやり方でそれぞれの期間を変えつつ15回試算し、実際に発表された景気動向一致指数と比較した結果が次の通りです。Yahoo!検索」データ果たして3月の景気は!?結果を元に、さっそく内閣府からはまだ発表されていない、3月分の景気動向一致指数を『試算』してみました。JAPANのビッグデータから導き出されたまだ発表されていない3月の景気の予想です。本当のところどうなのかは、次回の内閣府の発表を待ちたいと思います。JAPAN景気指数」の算出は週単位での景気観測も計算上は可能です。JAPAN景気指数」の推移を比較してみました。年末、ゴールデンウィーク、お盆などなぜか休暇時期はかい離が大きいですが、差の平均は0.94とおおむね使えなくはないことがわかりました。いうことで、休暇時期を外せば内閣府より一段細かいスケールでの景気値が得られそうということがわかり、少々ホッとしています。JAPAN景気指数は改善(上向き)つつある」との結果になりました。可能性が見えてきました。JAPANのビッグデータチームでも今回の景気指標の検証はまだ足がかりに過ぎず、さらに精度を高めるためのアイディアが次々にあがっておりますので、さらに精度が高く、かつリアルタイムに近づいた結果をご報告できるように取り組んでまいりたいと思います。JAPANビッグデータ」では今後もさまざまな分析と発見を発信して行きたいと考えておりますので、これからもどうぞよろしくお願いいたします。あらゆるカテゴリーの膨大なデータを分析・活用し、データの持つ力と面白さをお伝えしていくもので、定期的に情報を更新してまいります。JAPANビッグデータレポート」のご利用や企画でのご活用・コラボレーション等に関するご相談はこちらからお願い致します。