Japanは、国内の家庭市場におけるスマートフォンやタブレット、パソコンの利用実態を調査し、分析結果を発表した。調査は2014年8月にインターネット上で行われ、一次調査の有効回答者数は1万3399人。二次調査の有効回答者数は、スマートフォン、タブレット、パソコンのすべてを所有する1000人。スマートフォンの所有率は62.3%になり、タブレットは26.1%、パソコンは96.8%という結果になった。1年前の調査と比較して、スマートフォンは12.5ポイント増加したほか、タブレットは6ポイント所有率が上昇している。スマートフォンの所有率は若年層ほど進んでいる。タブレットは30~50歳台で27%前後、10~20歳台で24%、60歳台以上で22.3%となり、若年層や老年層への普及が進んでいない結果になった。IDCではこの要因として、スマートフォンが大型化していること、タブレットの価格が上昇したこと、興味がある層には行き渡っていることなどを挙げている。12/2014また、マーケティングの理論におけるユーザータイプ別で見ると、スマートフォンはレイト・マジョリティ(後期追随者)の所有率が62%となり、普及が非常に進んでいると分析。タブレットについては、アーリー・アダプター(前期追随者)の所有率が49%で、未だ初期段階にあるとしている。タブレットについては、利用用途の少なさや利用率の低さが、満足度の低さに繋がっているという調査結果も明らかにされている。調査では、ウェアラブルデバイスについても、説明を行った上で利用意向を調査している。その結果、62.7%が利用したいと回答。カロリー消費や睡眠計測といったヘルスケア系に利用意向が集まる一方、スケジュールなどの通知系、ナビなどの操作系は比較的低い結果になっている。