おける機能性関与成分の取扱い等に関する検討会」が開催された。4団体が、ビタミン・ミネラルなどの栄養成分と関与成分が明確でない成分の取り扱いに関して、それぞれの見解を述べた。この中で国際栄養食品協会(AIFN)の天ケ瀬晴信理事長はアメリカのサプリメント市場の現状を説明した中で、特異的な疾患を有する、もしくは病気の危険性が高いとされるアメリカ在住55歳以上の成人を対象とした、10種類のサプリメントの投与による4種類の疾患状態を調査した結果を発表した。)、こういった医療費抑制の可能性は大いにあると考えるとの見解を示した。一方で、このヒアリングに対して、アカデミアや消費者団体代表の委員からは個別の栄養素でのネガティブなデータもあり、トータルな見解としては慎重な見解が求められるといった意見も出された。日本OTC医薬品協会は、ビタミン・ミネラルなどに関して、まずは生鮮食品から栄養成分の機能性表示を可能としてはと提言した。一般化に伴って範囲を拡大するべきとの見解を示した。関与成分が明確でない成分に関しては、中小企業にも運用可能な実績のある手法として食品GMPの導入を提言した。この意見に関しては、分析専門の委員から、食品GMPは現時点では安全性の担保に重点が置かれており、品質保証の概念を織り込んだものでないと厳しいといった意見が出された。対象に加えるべきとした一方、関与成分が明確でない成分に関しては、機能性のエビデンスがあること、安全性の確認ができていること、作用機序が解明されていること、そして、原材料の成分組成が確認できていることの4つを必要事項としたて、基原原料を加工して原材料化するところまでで抑える方法を提示した。その条件としては、原料の段階と最終製品の段階での指標成分の分析を行い、分析結果の届出と定期的な分析を義務付けたうえで、原材料GMPと指標成分を組みあわせての運用を提案した。3人のそれぞれの専門家が発表。榊原巌教授は、関与成分の明確でない成分について、漢方製剤GMP基準の事例を出し、指標成分として一処方につき少なくとも2種類の成分を設定すること、また、標準湯液を設定しエキス剤中の指標成分の含量が、標準湯液中のそれらの70%以上の含量を保証することとした手法を説明した。Control)として、最終製品と原料生薬のフィンガープリントが必要だと提唱しているとして、葛根湯のフィンガープリントを説明、さらに近赤外分光法による品質管理への応用を具体例の一つとして説明した。検討会は4月から、主題のビタミン・ミネラルなどの栄養成分と関与成分が明確でない成分に分けて各論の議論に入り、秋には取りまとめが行われる予定となっている。有料会員限定の口コミ・情報交換ルーム。