不動産ブログランキングに参加しています。今年の4月に首都圏水没というタイトルで日記を書きました。?」という報告書をもとに、一昨日NHKスペシャルで「首都水没」という番組が放映されました。番組では、都市を襲う水の姿を、調査報告書に基づきCG化し、徹底検証。その上で、最悪のシナリオから人々を守る、事前の「広域避難」について考えていく。最新研究から首都圏水没のリスクを検証し、被害を減らすためにどうすればいいか、探っていました。「最近、大都市で集中豪雨が頻発し、大規模な床上浸水が起きるケースが目立っている。被害が拡大する理由は、「想定を超える大雨に対し、都市は無防備で、ぜい弱である」ことが、専門家の研究で明らかになってきた。河川の氾濫に加え、都市特有の発達した下水道が氾濫する「内水氾濫」が同時に発生。重層化した地下空間に流れ込む水が、人々の逃げる足を止める。した現象が都市化とともに、増えているのだ。今年4月、内閣府の専門調査会は、巨大水害が首都圏を襲った場合の被害について、初めて報告書をまとめた。そこには、荒川、利根川が決壊し、住宅が水没。ライフラインが停止し、最大400万人が避難を強いられる被害が想定されている。報告書をまとめた専門家は「決して絵空事ではない。早急に国が対策に動くべき」と語る。私たちは、都市水害にどう立ち向かえばいいのか。番組内では、現在の財政では、河川の氾濫をすぐに防ぐことはできない。実際水没の危機に直面した時、どう避難するかが描かれていました。北区で荒川が氾濫すると、京浜東北線の東側が2階の天井まで水没します。番組では、江戸川区もほぼ全域が水没して、人々が孤立していくシミュレーショションが放映されました。ここまでいかなくても、今後温暖化で海面が上昇し、大型台風が増えれば、所々で床上浸水が増えてくると予想されます。実際、今年の7月には北区で石神井川が氾濫。多くの車が水没しました。このような事態は東京だけでなく、全国で起こり得ます。大家さんとして、そのような事態にどう対処すれば良いか。良いのは、水害にあいそうなエリアの物件を売却し、資産の入れ替えを行うこと。いろいろな事情によりできない場合もあります。私の物件にも、売却できないというか、損得は別として、したくない物件もあります。そのようなエリアでは、地下を作らない、1階を駐車場にする、床上浸水があっても、基礎から自然に水が抜けるようにするといった工夫が必要かもしれません。水害もそうですし、東南海エリアでは地震の可能性も最近マスコミが取り上げています。老人の孤独死や、あいかわらず減らない自殺、そして理解不能な殺人事件。保険でカバーできないリスクがいたるところにあります。そのためのリスク分散も不動産賃貸業を安定して末長く営んでいくには、必要なことですね。Top↑コメントこの記事へのコメント地名に水を連想させるところは買わないと、かつてワクワクちゃんが言ってました。発電機と、排水ポンプと、どのう袋。用意できないですしね、やっぱ、買わない。