comments島倉原インターネット動画「チャンネルAjer」の収録を行いました。今回は「日本経済の成長&景気循環メカニズム」というタイトルで、全体で約45分のプレゼンテーションになっています。YouTube前回は「グローバル金融危機の発生メカニズム」というタイトルで、不動産バブルとその崩壊を伴うグローバルな金融危機が、20年弱の周期で発生するメカニズムについてお話しました。今回はそのようなメカニズムを前提に、実体経済においても発生する周期20年弱の景気循環を説明する試みとして、私自身が作成した簡易なマクロ経済モデルを提示し、その示唆するところを述べています。モデルを用いた、日本経済の長期低迷の分析」)の掲載サイトです。いかがわしさ↓バランスシート不況論の問題点バランスシート不況説の問題点なお、これらの理論に関しては、前回も指摘した「金融バブルは周期的で、かつそれ自身に崩壊の要因をはらんでいる」という現実を説明するのに不可欠なはずの、「内生的な景気循環メカニズム」を内包していない、という問題点も存在します。私が今回考案したモデルは、ポール・サミュエルソンが1939年に考案し、60~70年前に流行っていた「乗数=加速度モデル」という、オールド・ケインジアン・スタイルのモデルをヒントにしています。必要条件になっている」という構造を持っています。1点目のカッコ内は、常々お示ししている「政府支出の伸び率が高い国ほど、長期的な経済成長率も高い」(図1)という事実と合致するものです。引用いきなりですが、2点質問させていただきます。1乗数が4倍以上との分析には驚きました。内閣府の1倍強というのは論外と考えますが、確か宍戸教授のDEMIOSモデルや政府貨幣論者の丹羽春喜教授などは2.5程度、その他財政出動効果を認める研究室、研究機関でも概ね4までだったと思います。政府支出に関しては、通常それと同額が地方政府により支出されますので、地方政府による公的支出と合わせた乗数としては、半分の2倍以上と考えておけばよろしいのでしょうか。2「日本経済にとって適切な名目経済成長率は約5%という結果が出てきました。財政支出も毎年5%くらいずつ拡大するのが適切ということです。」この結論に関しての「適切な」とは何を意味しているのでしょうか、また、大まかな計算過程をご教示いただけないでしょうか。引用コメントありがとうございます。1私自身が「日本経済復活の会」で宍戸先生のお話を伺った記憶では、「2.X倍」というのは実質ベースの話で、名目ベースの乗数は4倍近かったと思います。(試したことは無いですが)私の考え方では実質ベースの乗数も名目ベースの乗数とほぼ変わらない、4倍強の数字が出てくるはずです。・一般的な計量経済モデルは実質ベースの消費関数や投資関数を組み立ててから別途物価変動の方程式を掛け合わせて「結果としての」名目値のパフォーマンスを算出するのに対し、私のモデルは「むしろ名目値の方が家計や企業の行動に与える影響が大きいのが現実」という全く異なる前提(いわゆる「貨幣錯覚」)で、名目ベースでいきなり消費関数や投資関数を組み立てている。前提が入っていないため、「乗数」の数学的な定義が実は異なる。いうことではないかと思います(DEMIOSも含め、他モデルの中身を確認したことが無いので定かではありませんが)。2約5%(細かく言えば4.8%)の根拠は、設備投資関数から導き出される「資本に対する期待リターン」です。期待リターンの計算式については公開している論文の第5章冒頭及び第A節、算出に必要な数値については同第6章冒頭をご参照ください。第5章第A節にも記述の通り、この数値を現実が上回ると企業の設備投資行動が過熱し、下回ると停滞する、というメカニズムを想定しています。考えるのが筋が通っています。シンプルな分析に基づく結論ですから、数字が一人歩きしは余談ですが、宍戸先生曰く、「(昨年亡くなった米国の計量経済学者)ローレンス・クラインによると、自然体での日本の生産性伸び率(≒適正な実質成長率)は4%程度」なのだそうです。これにインフレ率1%を加えると「名目経済成長率5%」ということなので、それなりにコンセンサスが得られる水準だろう、ということで、今回敢えてお示しした次第です。引用コメントを書いている途中で誤って投稿ボタンを押してしまったので、回答2の訂正版を載せておきます。2約5%(細かく言えば4.8%)の根拠は、設備投資関数から導き出される「資本に対する期待リターン」です。期待リターンの計算式については公開している論文の第5章冒頭及び第A節、算出に必要な数値については同第6章冒頭をご参照ください。第5章第A節にも記述の通り、この数値を現実が上回ると企業の設備投資行動が過熱し、下回ると停滞する、というメカニズムを想定しています。考えるのが筋が通っています。シンプルな分析に基づく結論に過ぎませんから、数字が一人歩きし過ぎることは問題だと思います。他方で、宍戸先生曰く、「(昨年亡くなった米国の計量経済学者)ローレンス・クラインによると、自然体での日本の生産性伸び率(≒適正な実質成長率)は4%程度」なのだそうです。これにインフレ率1%を加えると「名目経済成長率5%」となりますから、今回の結果も当たらずとも遠からずで、それなりにコンセンサスも得られる水準だろう、ということで、今回敢えてお示しした次第です。引用ご丁寧な解説ありがとうございます。第5章、第6章についてもじっくり再読します。質問させていただくかもしれませんが、宜しくお願いいたします。引用1について1点補足です。誤解を与えてしまったようですが、ここでいう「財政支出」には、「中央政府」だけではなく「地方政府」および「公的企業」の支出も含んでおり、「公的支出」とイコールです。従って、ご指摘の「公的支出と合わせた乗数」は2倍以上ではなく、4倍以上となります。URL返信をキャンセルする。経済政策を理解するためには、その土台である経済理論を知る必要があります。2015年1月号に掲載されています。90s【Report.1】どうして、今、90年代か?はじめましての方も多いかもしれません。私、神田錦之介と申します。2015年6月号に掲載されています。泊まるラブホテルのススメお知らせ2016/4/5宮脇睦氏の連載を開始しました。お知らせ2015/12/8年末年始営業のご案内(2015-2016)2015/7/24岩田温氏の連載を開始しました。過去の記事プレスリリース2015/6/4「まぐまぐニュース!」の連載がスタートしました。2015/4/22「チャンネルAJER」の連載がスタートしました。2014/12/18「ベンチャーサポート税理士法人」の連載がスタートしました。2014/10/28「月刊WiLL」の記事の掲載がスタートしました。2013/10/22株式会社ASREADを設立しました。トランプさん、大統領を本当にやる気あるの?「成立なしで五輪開けない」って本当?!~共謀罪の危険性について改めて考える~アメリカ大統領は本当にトランプでよいのか放火犯は同じ風向き。