使用可能なブラウザでアクセスして下さい。総合4.0明瞭性4.0革新性4.0応用性4.0評点基準について本の購入はこちらレビューどこまでも加速し続ける日本の高齢化。高齢化が引き起こす問題として真っ先に挙げられるのは、財政問題だ。たしかに、年金や医療・介護費用を維持するのが難しいというのは、深刻な事態である。この高齢化社会は、日本の会社や経済においても、より広範囲に「みんなの成長」を妨げているのではないか――。著者の指摘に大いに共感させられ、要約者は最後まで一気に本書を読み進めてしまった。著者は、「資産運用のプロ」といえるファンドマネージャーの藤野英人氏。日本の成長企業に投資する投資信託「ひふみ投信」シリーズを運用し、驚異的な運用成績を上げている。ひふみ投信は、2017年の「カンブリア宮殿」で取り上げられ、世代を超えて共感の嵐を生んだことも記憶に新しい。投資への無知や恐れがまだまだはびこる日本において、投資の意義を啓蒙している。そんな著者が、データや経験をもとにあぶり出す、日本社会の「不都合な真実」には、ただただ圧倒されるばかりだ。高齢世代がいつまでも経済の中心を担い、牛耳り続けているために、若者が活躍するチャンスがやってこない――。この構造的問題を「GG資本主義」と名づけ、メスを入れていく様は痛快そのもの。暗澹たる読後感は残らない。「GG資本主義」脱却に向けて、すでに変化の兆しが生まれていることが明らかになるためだ。何より、著者が提示する処方箋を読めば、「日本にこれほどのチャンスがあるのか」と、むしろ明るい展望を抱けるようになるだろう。現代最強の投資家が語る、真の日本活性化のストーリーをお楽しみいただきたい。ファンドマネージャーを歴任後、2003年レオス・キャピタルワークス創業。日本の成長企業に投資する株式投資信託「ひふみ投信」シリーズを運用。新・ジモト経済の支配者たち』(東洋経済新報社)、『投資レジェンドが教えるヤバい会社』(日経ビジネス人文庫)。要点1高齢世代が重要ポストに居座り、企業の新陳代謝を阻んでいる。この構造的問題を、著者は「GG資本主義」と呼ぶ。要点2上場企業の売上高や株価のデータでは、若い人に会社を任せればうまくいくことが明らかになっている。要点3個々人がもっと仕事を楽しむためには、「オーナー・シップ(当事者意識)」をもって自分の道を切り開く「虎になる生き方」がおすすめだ。会社の中で存在感を発揮する「トラリーマン」の存在は、日本活性化においても欠かせない。日本の「GG資本主義」にモノ申す高齢化社会が「みんなの成長」を邪魔している!SIphotography/iStock/Thinkstock高齢世代が組織の重要ポストに居座って、実権を譲ろうとしない。そのせいで、若い人が活躍するチャンスがやってこない――。この現象が日本経済においても、より広範囲に「みんなの成長」を妨げている。セブン&アイの取締役会で、鈴木氏はセブン-イレブン・ジャパンの井阪隆一社長の退任を強く求めた。井阪社長のもとで業績は大きく伸びていることもあり、取締役会の承認は得られず、井阪社長の続投が決まった。鈴木氏は退任を表明する会見で、恨み言を並べた。衝撃的なことには、井阪社長の社長続投を阻止するよう、井阪社長の父親に進言していたという。井阪社長はすでに還暦近い経営者である。退任当時83歳だった鈴木氏にとっては、自分たちのような「大人」がついていないと、経営など任せられないと思っていたのかもしれない。このように、高齢世代が重要ポストに居座り、企業の新陳代謝を阻んでいる。日本企業は、旧来型の発想から抜け出せずにいる――。これを著者は「GG資本主義」と名づけた。データが示す真実、「若い社長に任せれば結果が出る」julief514/iStock/ThinkstockGG資本主義が与える影響力の大きさは、データからも明らかとなっている。日本企業の社長の平均年齢は、上昇の一途をたどっている。2017年時点で59.5歳だという。個人の消費活動に目を転じると、消費で存在感を放っているのも60歳以上である。2015年の消費シェアに占める30~39歳の割合は、たった9.9%にすぎない。40~49歳ですら19.8%だ。60歳以上は47.8%にものぼる。つづいて、各資産の保有者の割合を年代別に見ると、60歳以上の保有率が金融資産で68.8%、土地保有で56.4%である。他の世代に比べて圧倒的に高いことから、安心して消費できる人が多いことも頷ける。このように、会社経営、消費のいずれにおいても、60歳以上が経済に与えるインパクトはかなり大きい。問題は高齢者ではなく、GG資本主義という「構造」にある。著者はファンドマネージャーとして、7000人近くの社長を取材した。実際に会社に足を運び、投資判断をしてきた。そこで判明したのは、「若い人に会社を任せればうまくいく」という、シンプルな事実だ。上場企業を社長の年齢別にグループ分けして、3年間の株価のパフォーマンスと売上高の変化率を見てみよう。すると、60代以上が社長を務める会社より、30代、40代が社長を務める会社のほうが、売上高の伸び率も、株価の上昇率も高い。上場したてのベンチャーなど、会社自体も若く、急成長しているところが多いというのもあるだろう。いえ大企業であっても、トップの若返りで業績が伸びることは多い。通常、若い人ほど時代の流れに乗りやすく、柔軟な発想ができる。経営陣の若さは強みの1つなのだ。よって、企業のパフォーマンス向上はもちろん、経済・社会の成長のためにも、権限と責任を若い世代に託すことが欠かせない。オーナー・シップが欠如した日本企業GG資本主義がはびこるようになった背景は何か。それは、日本人のサラリーマン体質によって、「オーナー・シップ(当事者意識)」が欠如していることだ。欧米では、株主が創業者の代理人として、承継者にオーナー・シップを促し、経営を任せる。ストック・オプションなどの株式報酬にも、この発想が現れている。業績を上げれば莫大な利益を得られる。かわりに、失敗したら容赦なく交代させられる。そのため承継者は、当事者意識をもって業績を伸ばそうと必死になるというわけだ。flier(フライヤー)」は、多忙なビジネスパーソンが本の内容を効率的につかむことで、ビジネスに役立つ知識・教養を身につけ、スキルアップに繋げることができます。具体的には、新規事業のアイデア、営業訪問時のトークネタ、ビジネストレンドや業界情報の把握、リーダーシップ・コーチングなどです。updateリンク『僕たちはヒーローになれなかった。日常業務において、読者が書籍の考えや概念を適用することができるか一般的によく知られている従来のビジネス知識の提示にとどまっている。従来のビジネスの概念や知識に対して、新たな視点はほとんど見られない。従来のビジネスの概念や知識が大部分を占めるが、いくつかの革新的なアプローチや視点を含む。新しいメソッド、戦略、概念や視点が内容の大部分を占め、革新性に富む。新しい洞察や視点、または独自のビジネスイノベーションのアイデアが提示されている。難解な専門用語、長く複雑な文章、不明瞭な言い回しで書かれているうえ、非論理的。難解な専門用語、長く複雑な文章、不明瞭な言い回しが多く、脆弱な論理構成となっている。難解な専門用語には適切に注釈が書かれており、明瞭な文章で論理的に構成されている。テーマを理解するのに役立つ用語説明、概念の図解を含み、論理構成は良く推敲されている。テーマの理解を助ける用語説明や図解に富み、首尾一貫した強力な論理構成が展開されている。日々の業務に応用できるようなアイデアやコンセプトはほぼ皆無で、理論的な洞察のみにとどまっている。理論的な洞察と関連する実際の業務を結びつけるようなアイデアやコンセプトは限定的である。理論的な洞察が大部分であるものの、いくつかの事例やチェックリストなどを含み、一定の応用性を有する。多くのフレームワーク、チェックシート等のツール、およびケーススタディを伴う応用性の高いコンテンツを有する。ビジネスシーンに関連性の高い多くの事例やケーススタディ、実践的なツールを含み、応用性が極めて高い。非公開キャンセル送信(メールクライアントが開きます)。