命名部会によって、6年ごとの会議で改正される、植物の学名を決める際の唯一の国際的な規範である。あわせて、生物の学名の基準となっている。通例、改正された規約はその基となった国際植物学会議の開催地の名を冠して「○○規約」と呼ばれる(以下、本項目ではこの表現を用いる)。現在の最新版は2017年深圳会議の結果を受けた深圳規約(2018年)である。本規約が定めるのはあくまで学名の適切な用法であり、分類学的判断には一切関与しない。Nomenclature、ICBN)と呼ばれていた。英語名称は大文字で書かれる部分とそうでない部分がある。よって研究されてきた。今でこそ、ほとんどの生物に用いられている学名であるが、最初にこのシステム(二名法)を使ったスウェーデンの分類学者リンネ(大リンネ)が植物学者であったため、学名の起点は動物より植物の方が古い。Naturae(『自然の体系』)第10版(2巻、1758-1759年、初版:1753年)とされている。Lapponica(1735年)を起点にすべきだとの意見もあった。現在認められているのは、ほとんどの分類群においてこの書の発行を学名の起点としており、別書が起点に設定されている場合には全てこれ以降の出版である。命名法の国際基準化における最初の試みは、1864年にブリュッセルの第1回植物学年会においてアルフォンス・ド・カンドルが国際規約の草案制作を委託されたことに端を発する。参考に、その仕事を完遂した。botanique"("Lois"、「ド・カンドル法」、「パリ法」などとも略される)[1]として公布された。これは国際的な植物命名規約としては世界初のものであった。ところが、イギリス、ドイツ、アメリカなどの国はこの規約を拒否する。そのため、形だけの国際基準に終わってしまった。実質的な国際基準としての規約が完成するのは、1905年のウィーンにおける第2回国際植物学会議を待たねばならなかった。本規則は1867年のド・カンドル法を基本とするものであったが、この時にはイギリス・ドイツを初めとするほとんどの国がこれを受け入れた。一般的にはこれをもって国際命名規約の発行とみなされている。アメリカの学者は意見の相違からこのド・カンドル法を基とした国際規則に反発していた。独自規約とし、ニューヨーク植物園とコロンビア大学の研究者が中心となって国際植物命名規約に反旗を翻す結果となった。以後、四半世紀に渡ってこの対立構造は続くこととなる。このアメリカの離反が解消されたのは、1930年のケンブリッジにおける第5回国際植物学会議においてであった。ここまでにおけるアメリカ植物命名規約の国際植物命名規則に対する差異の主な例は以下のようになる。保存名もしくはそれに相当するものの規定がない。記載にラテン語が必須でない。一つの模式標本によってタクソンを決定する。この会議において、国際植物学会議はアメリカ派の主張を盛り込んだ改正を行った。例での3番目の点である、「模式標本は単一の標本でなければならない」という条文が国際植物命名規則に加えられたのである。逆に言えば、それまでの国際植物命名規則は複数の標本を模式標本として認めており、むしろ現在の常識に反していたことになる。同時期にすでに模式標本を単一と決めていた動物分類学に対し、「個体」が明確でなく変異の幅も非常に大きい植物の場合、典型的な器官を網羅するためには複数標本もやむを得ないとの判断だったという見方もある。この点についてはアメリカ派の主張が正しかったというのが現在でも一般的な見解である。この非常に重要な点での主張が受け入れられたことにより、ラテン語使用などの他の点を譲歩して、アメリカ派は独自規約から国際規約に移行することを承諾した。ここにいたって国際植物命名規則は真に「国際的な規約」となったのである。現在4版までしかでていない動物命名規約に比して、上記のように定期的に開催される国際植物学会議ごとに改定されるため、植物命名規約は改訂版がはるかに多い。慣例として第○版という言い方はほとんどされないが、現行の深圳規約は版で言えば第16版となる。植物命名法の国際基準化(国際規約の制定)が諮られる。1865年:第2回アムステルダム年会。1966年:第3回ロンドン年会。同年ド・カンドル法発行。1900年:第1回パリ会議(規約改定なし)。規則発行は同年(第2版:1912年)。1910年:第3回ブリュッセル会議。1926年:第4回イタカ会議(規約改定なし)。規則発行は1935年。規約発行は1947年[2]。規約発行は1952年。規約発行は1956年。規約発行は1961年。規約発行は1966年。規約発行は1972年。規約発行は1978年。規約発行は1983年。規約発行は1988年。規約発行は1994年。規約発行は2000年。規約発行は2006年。規約発行は2012年。規約発行は2018年(印刷版:6月26日、電子版:6月27日)。最近の規約についての簡単な説明を以下に記述する。3-87429-278-9)。4-924876-01-1)。動物分類学では旧規約の萬国動物命名規約が出版された翌年(1906年)には早くも和訳が行われているのと対照的に、植物命名規約の和訳はこの規約の和訳が刊行された1992年まで存在しなかった。以降の改訂版はウィーン規約まで和訳がある。3-87429-367-X)。4-924876-03-8)。呼称が認められ、これまで言語指定がなかった化石植物の記載にも「英語またはラテン語」でなければならないという限定がなされた。実際の国際植物学会議は命名部会会議も含めて横浜で行われており、東京ではない。3-904144-22-7)。4-9901867-0-2)。形態属という用語が廃止された代りに「形態分類群」という語になるなど、化石植物に関しての変更などが行われた。前回の東京会議でほぼ決定され、着々と進められてきた「学名の登録制度」が完全に白紙化された。自嘲気味に自称している。3-906166-48-1)。Code)」とされた。978-3-87429-425-6)。紙媒体を用いない純然たる電子ジャーナルでの発表も有効となり、記載にラテン語が必須でなくなるなどの変更が加えられた[3]。深圳規約(2018年)2017年の第19回深圳会議を受けて発行。原則は学名の有効性の確認には簡便で有益であるが、これを厳密に適用すると学名の安定性には不都合が生じる。それまで広く一般に受け入れられていたよく知られる学名が、出自の怪しい学名によって覆されることもあり得るのである。このような事項はむしろ学名を使用する際の利便を失うとの考えから、命名規約には先取権の原則には制限や例外が盛り込まれている。植物命名規約ではそのような場合に供えて、あらかじめ可能性のある学名について、保存するべき学名(保存名)、廃棄するべき学名(廃棄名)をリスト化しておくことで対処している。新参異名であることが判明したとしても、保存名リストに載っていれば引き続きその種の学名として使用できるのである。このリストは不変ではないが、変更には常設命名法委員会の全体委員会の承認が必要となる。規約では、特定の著書に記される学名をその著者によって「認可されている」と定義している。認可名と呼ばれるこれらの名前は、保存名と同じように扱われる。保存と廃棄は認可に対して優先される。それぞれの命名規約は互いに独立しており、学名の規定に関する細部は規約ごとに異なる。これらを総括する規約は現在のところ存在しない。呼ばれるものを制定しようという運動はあり、試案も作成されたことがある。認可、(僅差で否決されたものの)種小名は人名由来であろうと必ず小文字からはじめる、などの提案がそれに当たる。その統一への道のりは果てしなく遠い。移管が視野におかれた条項の規定がすでになされている。このような状況のため、同じ界の中でなら規約により禁則である同名関係が、植物と動物の間ではで成り立っていることもある。属は植物ではセリ科のセリ属、動物ではヒタキ科のサバクヒタキ属を指す。一応、現在では他の界にある名前は命名を控えるように勧告されている。使用されている、学名についての用語をいくつか解説と共に挙げる。略号は語句の対応する規約の条項を示す。動物命名規約で相当する語句の呼称が異なるものについては並記しておいた。異名・同名の種類とその説明については各リンク先を参照のこと。name)そのタクソンに対して唯一正しいと考えられる学名。人によって何を正名とするかの見解が異なることは多い。