日の週)のビットコイン円の見通しを主にテクニカル面から分析していきます。先週までの日足チャートを見てみましょう。先週を一言で表すと「下落!再び100万円割れ」です。3月5日(月)に1,208,402円でスタートしたビットコイン円。先々週までの堅調な動きとは違い、今週は下落に転じました。6日(火)、7日(水)、8日(木)と3日連続でしっかりの陰線(始値より終値が下がっている足)となって100万円を割り、9日(金)には一気に安値902,000円まで下げ90万円割れ直前まで下落が進みました。下落の要因となった主なニュースは2つです。一つ目は、7日(水)にマウントゴックスの破産管財人が、債権者に現金で配当するために残されていたビットコインの一部を売却したこと。売却したのは430億円分です。二つ目は、複数の仮想通貨交換業者に対する金融庁の行政処分報道があったこと。これらが重なり先週は大きく下げました。取引所リスクは、仮想通貨マーケットへの影響が大きいので今後も警戒が必要です。その後、週末に反発し再び100万円を超え結局1,025,264円で週末クローズしましたが、今週に入って再び下げています。今週の見通しは?ボリンジャーバンドをプロットしてみましょう。ボリンジャーバンドとは、1980年頃に開発されたテクニカル分析のひとつで「価格の大半がこの帯(バンド)の中に収まる」という統計学を応用したテクニカル指標のひとつです。今回、注目するのがバンドの下のラインである-2σ(シグマ)です。先週の下落でこのバンドのラインにタッチしています。一般にこのラインは「反発のポイント」でもあります。前回もこのラインにタッチして、安値645,650円をつけてから一気に120万円越えまで上昇しています。「90万円を割ったポイントで買い(ロング)」は戦略としてはアリです。真ん中のMA(点線)が下向きなのが気になります。これは「トレンドが下落」ということなのでさらに下げが加速するリスクを示唆しています。いった局面では買いは一度にエントリーせず、複数回に分けて、平均保有コストを下げていくイメージでポジションを持つとパフォーマンスがあがりやすいです(分割エントリー)。「買って、下げれば買い増す」というイメージです(「下落したから、あわてて買い増す」というナンピンとは違います。)現在ネガティブなニュースが多く流れてマーケットが荒れる可能性もあります。一度にエントリーするともう一段下げたときにただ眺めているだけしかできません。ほとんどの初心者の方はこういった分割エントリーができないのですが、こういった手法を覚えるだけでトレードの幅が広がり他の人より一歩抜きん出ることができます。内容は作成者の個人的見解であり、ワイジェイFX株式会社の見解ではありません。記事の内容はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、作成者及び、ワイジェイFX株式会社は一切の責任を負いません。ニュージーランド出身。2002年に来日し、英国を本拠とするADVFNの日本法人でマネージャーとして従事。FX,株式などの分析ツールのほか、著名レポートも配信している。【免責事項】当サイトで提供しているビットコインの相場情報等のコンテンツは、執筆者の個人的見解に過ぎず、執筆者及び当社がその内容の正確性および安全性を保証するものではありません。かかる情報は、参考となる情報の提供を目的としたものにすぎず、仮想通貨に関して、特定の投資行動や運用手法を推奨するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でお願いします。投資によって発生する損益は、すべて投資家の皆様へ帰属します。当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、執筆者及び当社は責任を負いません。理論が真実であると証明されたように見えた。仮想通貨全体の時価総額は、週の早いうちに300億ドル急上昇して4700億ドルを上回った。今週水曜日と木曜日に多数の否定的な報道があったため、総時価総額は4000億ドルを下回った。今週の価格下落の理由は一つではなく、政府機関による規制からなされた決定や行動によって多くの影響を受けた。これは詐欺やマネー・ロンダリングに対抗するために、米国や他の国々が仮想通貨に対して協力体制を敷いたのであって、驚くべきことではない。新たな規制の言及、イニシャル・コイン・オファリング(ICO)に関するより厳格な政策へのコメント、取引所の閉鎖の脅威等がある場合には、それらの懸念から投資家はしばしば売りを先行させる傾向がある。今週末の価格の下落は、市場を混乱させる規制上の発表が普段より多かったことから説明できる。以下が2つのトップアナウンスである。第一に、SECは市場で最も大きなICOのいくつかに召喚状を送り出しているという報告が米国であった。これらのICOプロジェクトの多くは、召喚令状または情報提供の要請を受けた。召喚状を受け取るだけでは、それにより懸念すべき問題が必ずしもあるわけではないが、召喚状の内容がより明白になるまでの間、市場はこの問題について不安を感じることとなる。第二に、日本の金融庁は、日本の2つの取引所に業務停止命令を出し、5つの取引所に業務改善計画の提出を求めている。これらの情報すべてが市場に悪影響を与えた。Coinbase取引所は、米国の認定投資家のみが利用できるパッシブインデックスファンドを発表した。このファンドは、相対的な時価総額に基づき、BTC:62%、ETH:27%、BCH:7%、LTC:4%で構成されている。これはETFの素晴らしい代替手段ではあるが、SECはすぐに承認するつもりはないとコメントしている。インデックスファンドの2つの利点は、パッシブファンドの成績はアクティブファンドを上回ることが多いこと、インデックスファンドは投資家が取引所で直接取引するのではなく、エクスポージャーを通じて仮想通貨を取引できることである。まとめると、今週は規制上の問題に関しては非常に困難な週であったが、暗号通貨のための技術は変わらず、市場では多くの興味深い展開が行われた。規制上の問題が解消されると、価格の安定性が市場に戻るはずである。それと共に、価格が回復する機会がくるであろう。FXを知り個人投資家に。その後、その魅力に取りつかれ、より極めたいとの思いからヤフーグループのYJFXに入社。現在ディーリング部にて主要通貨のディールを担当。「マネーライフの課題解決」がモットーで、初心者にわかりやすい解説に定評がある。サイトで提供しているビットコインの相場情報等のコンテンツは、執筆者の個人的見解に過ぎず、執筆者、ワイジェイFX株式会社及び当社がその内容の正確性および安全性を保証するものではありません。かかる情報は、参考となる情報の提供を目的としたものにすぎず、仮想通貨に関して、特定の投資行動や運用手法を推奨するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でお願いします。投資によって発生する損益は、すべて投資家の皆様へ帰属します。当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、執筆者、ワイジェイFX株式会社及び当社は責任を負いません。