優秀な人材を確保し、その人材を手放さないためには、いまや従業員満足度(ES)は無視することが出来ないものとなっていると言えます。一昔前までは、募集の内容を工夫するだけで応募者は十分に集まっていました。有効求人倍率が1.48倍と43年ぶりの高水準の中では、ESの低い企業はその時点で敬遠されてしまいます。育てた社員もより良い職場へと移ってしまうことも考えられます。それだけでなく、ESの低い職場では組織に沈滞感を感じたり、連絡が滞ったりなど、経営ビジョンが不浸透であり、企業の成長や生産性を憚る事象を多く引き起こしかねません。これらの問題を改善し未然に防ぐためには、従業員の働きがいについて定期的に調査を行うことが重要です。この定期的に調査を行うアンケートは、直接的に会社組織が行うものと外部の企業がコンサル的に行うものとあります。直接的に会社組織が行うものに関しては、コスト面において大きな効果を得る反面、雇用主に直接意見をぶつけるという側面から、本来の働きがいに対する意見は出にくいというデメリットがあります。外部の企業が入る場合においては、コスト面で多少のデメリットこそ発生しますが、アンケートの制作から集計、分析において蓄積されたノウハウの元で運営されるメリットがあります。働きがいとは、言い換えるならば前向きなモチベーションです。このモチベーション次第では会社の生産性が上がりも下がりもするでしょう。そのモチベーションを図る為には「会社が公平であるか」「会社を信用できるか」「会社を尊敬できるか」「会社に共感できるか」そして「会社に誇りが持てるか」が重要になってきます。「金銭的なモチベーション」や「恐怖のモチベーション」では、従業員は本当の意味での働きがいを感じることができません。強く、生産性の高い組織にするために、働きがいを調査するアンケートの実施がいま求められています。社内に“一体感”をつくるこれまで長く経営をされてきた方の中には、社会も会社も大きく成長することを目指して一丸となっていた高度成長時代からバブルがはじけるまで、社内が活気づいていたことを鮮明に覚えている方もいらっしゃるでしょう。あの頃は社内に“一体感”があり、会社といわず社会全体が活気づいていました。それを支えていたのは、多くのモーレツ社員でした。社内を活性化するキッカケ創り経営者の代表的な悩みに、社内に活気がない、社員がなんとなく元気がない、常に仕事や時間に追われている、組織間に交流がなく事業の幅が広がらないなどがあります。そのため、社内を活性化させるニーズは多く、検討している企業も少なくないでしょう。社内を活性化させることで、文字通り「会社を元気する」ことができますが、どこから手を付けて良いものか思いあぐんでいるケースも多くみられます。そこで、今回は社内を活性化...2017/02/16ランキング,スタッフ・アイズ新刊本のご案内こんにちは、元気な会社をつくるプロジェクトの山本です。9月14日に私の新刊本が発売されます。日本人の80%は不安遺伝子を持っているという研究報告があります。この報告によるとアメリカ人は40%前後です。アフリカ人は27%です。強い社員を育てる育成法2前回の原稿では、自己報酬追求型の社員を育てるための3つのトレーニング法のうち、1つ目である「認められたい気持ちを充足するトレーニング」について解説しました。今回の原稿では残りの2つの原稿について解説します。2つ目のトレーニング法は、「自分自身を満足させたい気持ちを充足するトレーニング」です。生き方・働き方にシフトすることが、経営者自身のメンタルを安定させ、社員のメンタル問題を解決し、ひいてはESを向上させCS向上にもつながる方法だという観点からご説明しました。