占める割合が近年増加傾向にある。これらは加齢や遺伝的要因だけでないことがわかってきており、不適切な食生活や運動不足、過度の飲酒、喫煙、ストレスといった生活要因が深く関わっていることが明らかになっている。肥満や高血圧、糖尿病といった生活習慣病は、単独では軽症でも、複合的に重なることで脳卒中や心筋梗塞などを引き起こす危険性が高くなる。日本での生活習慣病の発症前の段階であるメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の数は諸外国に比べれば低いものの、近年は増えつつある。今では40歳以上の男性の2人に1人、女性の4人に1人と言われており、健康長寿の阻害要因となっている。個人が日常生活の中で適度な運動、バランスの取れた食生活、禁煙を実践することによってメタボリックシンドロームを予防できるよう支援を行っている。腹囲が重要視されており、男性で85cm以上、女性で90cm以上が内臓肥満と判定される。メタボリックシンドロームになる可能性リスクを評価し、その程度に応じて保健指導が行われる。当健診を受診していない者と比較すると、男性では約3割、女性では約4割がメタボリックシンドロームのリスクを回避できたという。同省健康局がん対策・健康増進課の野田博之氏は、「最近では民間企業の力を借りて、健康寿命を延ばす活動に一緒に取り組んでいます」と語る。2011年から開始された「スマートライフプロジェクト」では、民間企業や自治体など2300団体と連携し、参加企業の従業員の健康づくりのための普及啓発や各団体の商品やサービスを通じて健康寿命を延ばすための具体的なアクションを呼びかけている。インターネットを使い、継続的に社員の健康を管理している。「こうした新しい取り組みによって、これまで生活習慣病を意識していなかった若年層にもメッセージを届けることができるようになりました」と野田氏。最近は、旅館やホテルに泊まり、運動・栄養の保健指導を受けるプログラムも一部の自治体や旅行会社を中心に行われている。新潟県の柏崎市では、65歳未満の市民を対象に、ホテルで1泊2日の合宿を行い、管理栄養士や健康運動指導士の指導により食事の改善や基礎代謝量を上げる運動を学ぶプログラムを2012年から行っている。公共施設の利用により、利用者は7000円のみで参加することができ、年々参加希望者が増えている。生活習慣病を予防し、健康寿命を延ばすことは、高齢者だけの課題ではない。病気になる前から健康への意識を高めることで、より多くの人が健康に長生きすることが可能になるだろう。