米国が考える働きがいのマネジメントについて米国で実践されているマネジメントで働きがいを生み出すそれぞれの国によって、従業員に対するマネジメント方法は異なり、最近では米国のGPTWが実践している方法に注目が集まっています。基本的に、働きがいを創出するための改革を行って失敗する企業の多くは、自分本位の内容の制度改革を実行していますが、GPTWでは従業員の可能性を100%引き出すことを最大目標においています。そのため、実際に現場で働いている従業員に即した対策ができ、組織全体のパフォーマンスも大幅に向上させられます。することで、好循環が生まれ、従業員だけではなく企業全体が大きく成長していきます。企業理念や価値感を重視することにより、働きがいに繋がっているケースもみられますが、その場合は前提条件として従業員や社会に受け入れられる企業理念や価値観を用意する必要があるでしょう。米国の企業は日本以上に合理的なケースが多いですが、その考え方が働く人たちのモチベーションを高めている可能性も指摘されています。世界規模の活動をしている企業が増えていますが、基本的にそれらは米国が考えている働きがいを得られるマネジメントを実行しています。グローバルな事業展開を行う際に、企業内の様々な点をしっかりと整備して問題解決を図らなくてはなりません。賃金制度や評価制度の適正化、従業員がより魅力に感じる業務の提供、そして従業員同士のコミュニケーションを促す対策がなされていますが、これらは働きがいのアップに大きな影響を与えます。このマネジメントを行うと、結果的に、優秀な人材が入社するようになり、どんどん価値の高い企業に成長していき、従業員も働きがいを得やすくなるでしょう。マネジメントを実行することによって、企業経営の面においてもメリットが期待でき、さらにモチベーションの向上も可能となるので、米国が考える働きがいのマネジメントは日本にとっても欠かせないものです。社内に“一体感”をつくるこれまで長く経営をされてきた方の中には、社会も会社も大きく成長することを目指して一丸となっていた高度成長時代からバブルがはじけるまで、社内が活気づいていたことを鮮明に覚えている方もいらっしゃるでしょう。あの頃は社内に“一体感”があり、会社といわず社会全体が活気づいていました。それを支えていたのは、多くのモーレツ社員でした。社内を活性化するキッカケ創り経営者の代表的な悩みに、社内に活気がない、社員がなんとなく元気がない、常に仕事や時間に追われている、組織間に交流がなく事業の幅が広がらないなどがあります。そのため、社内を活性化させるニーズは多く、検討している企業も少なくないでしょう。社内を活性化させることで、文字通り「会社を元気する」ことができますが、どこから手を付けて良いものか思いあぐんでいるケースも多くみられます。そこで、今回は社内を活性化...2017/02/16ランキング,スタッフ・アイズ新刊本のご案内こんにちは、元気な会社をつくるプロジェクトの山本です。9月14日に私の新刊本が発売されます。日本人の80%は不安遺伝子を持っているという研究報告があります。この報告によるとアメリカ人は40%前後です。アフリカ人は27%です。強い社員を育てる育成法2前回の原稿では、自己報酬追求型の社員を育てるための3つのトレーニング法のうち、1つ目である「認められたい気持ちを充足するトレーニング」について解説しました。今回の原稿では残りの2つの原稿について解説します。2つ目のトレーニング法は、「自分自身を満足させたい気持ちを充足するトレーニング」です。生き方・働き方にシフトすることが、経営者自身のメンタルを安定させ、社員のメンタル問題を解決し、ひいてはESを向上させCS向上にもつながる方法だという観点からご説明しました。