その記事に登場する「洗練された英語」をフレーズを中心に解説します(中級レベル)。独裁色を色濃くしてきたオルバン首相。norms)」ハンガリーでは民主主義の規範(norms)が後退(erosion)していると言いますが...。首相であるビクター・オルバン氏に批判が集まっているようです。保守的な(conservative)首相であるビクター・オルバン氏。villain)でもあるとのこと。times)には、オルバン氏は扇動的な(firebrand)反体制派(dissident)だったそうです。1998〜2002年、彼はハンガリーの首相を務めます。respectable)でした(ちなみに当時35歳の彼は、ハンガリーでは史上最年少の首相)。3分の2以上の議席を確保する地すべり的勝利を収めます。constitution)を施行するや、彼は国の内外から非難を浴びます。独裁国家(autocracy)に逆戻りさせる気か、と。approach)は、彼の支持者たちによって擁護されています。その支持者たちに言わせれば、経済的混乱(mess)の収拾、汚職(corruption)の一掃、共産主義の払拭(eradicate)のためには、過激さも必要なのだとのことです。mandate)があるとも言います。それが自由主義に反し(illiberal)、愛国的すぎたとしても(nationalist)...。outfits)です。outfits)を支配する権限がフィデス党にはあるのでしょうか?「影響力(leverage)」ヨーロッパ連合(EU)は、加盟を希望する国には強い影響力(leverage)を持つものの、すでに加盟している国への影響力は限定的です。そのため、すでにEU加盟国であるハンガリーの行動(behaviour)に対しては、EUのできることは限られてきます。ハンガリーの行動が過激すぎるとしても、EUは軽々しく口も出せなければ、手も出せません。そのため、ハンガリーでは外国人投資家たちの支援が切に必要とされています。オルバン首相が増大させた政治的リスクによって、投資家たちはすっかり怖気づいてしまいました。credit)の協議から手を引きました。ハンガリーは個人投資家からも、国際機関からもお金を借りられなくなってしまったのです。rates)は上昇、通貨フォリントも大きく価値を下げました。commitment)に抵触している(contradict)かもしれません。その新法によれば、同国の中央銀行の独立性が脅かされているからです。judgement)が下される可能性もあります。なれば、欧州委員会はハンガリー政府と真正面から対立する(confront)ことになるかもしれません。rights)を一時的に無効にするというような厳しい措置も取らざるを得ないでしょう。behaviour)を真っ先に非難した(condemned)のは、アメリカのヒラリー・クリントン国務長官でした。EU首脳陣は、毎月のように首脳会議を開いているのですから...。Party)」ヨーロッパには巨大な政治集団である欧州人民党(EPP)というものが存在します。この欧州人民党には、ドイツのメルケル首相のドイツキリスト教民主同盟(CDU)や、フランスのニコラ・サルコジ大統領が率いる国民運動連合(UMP)も属しています。「脅し(threatning)」そして、ハンガリーのオルバン首相のフィデス党も欧州人民党(EPP)の一員であり、このことはフィデス党の誇りでもあります。out)という脅し(threatning)には屈するかもしれません。独裁国家(autocracy)に向かう道から、オルバン首相を引き戻すことができるも欧州人民党(EPP)かもしれません。世界の金融を司るイギリスのシティ(ロンドン)。capital)の首都(capital)と呼ばれています。England)を中心に証券取引所などが軒を連ねています。temerity)を繰り返しています。excess)と公言しました。manufacturing)へとシフトして、経済のバランスを取り戻すと話しています。mile)に対しては、厳しい批判を繰り返しています。covetousness)」ヨーロッパ諸国のシティに対する想いは複雑です。ユーロ危機を悪化させたという憎悪(loathing)と、フランスやイタリアの賢い金融業者が集まって来るという切望(covetousness)が入り交じっているのです。bank)は必要かもしれません。それは、イギリスの納税者を守ることにもなるからです。City-bashing)は、主に言葉だけのものです。balance)を見れば一目瞭然です。surplus)は、GDP比で3%を超えるのです。これほどの国は世界でもイギリスだけで、アメリカですら及びません。mortgages)の承認ペースが、2008年の危機前の半分にまで減ってしまっているからです。金融業界で働く人の数も、3年前から比べると7%減少しています。markets)を動かなくしてしまっています。そのため、トレーディングやM&Aの手数料収入は、ここ数年、ことによれば数十年で最悪の状態とも言えます。markets)」それでも、中国やインドの金融市場は未発達(underdeveloped)なため、ロンドンに収益のチャンスがなくなったわけではありません。expertise)なのですから。dealings)」アメリカ・ドルが基軸通貨になっても、ロンドンは世界の中心地であり続けました。dealings)においても、同じことができるかもしれません。policies)を実施する必要があります。規制(regulation)、税、移民(immigration)などなど。risk)を負わせる危険があります。market)を維持しながらも、納税者を危険にさらす部分の銀行システムは、厳しく規制する必要があるでしょう。ヨーロッパ連合(EU)からの提案は、イギリスにとって有害な(harmful)ものもあります。taxs)の導入などは、イギリスが拒否権(veto)を行使すべきものかもしれません。「孤立(stand-off)」この点で、イギリスのキャメロン首相はEU首脳たちと対立し、孤立してしまいました(stand-off)。Eurosceptics)へのパフォーマンスだったのかもしれません。イギリスが唯々諾々とヨーロッパの言いなりになることは、政治的な敗北にもつながるのです。hamstring)をライバルたちに与えてしまったかもしれません。rate)は、イギリスに歳入増をほとんどもたらさず、いたずらにロンドンの税金を世界最高の水準に押し上げてしまいました。pull)を感じているようです。immigrants)にロンドンでの活躍の場を与える必要があるでしょう。prospects)、つまりイギリスの将来を損なう恐れもあります。excuse)を考え出すことに余念がありません。50%の税率を廃止すること(abolishing)は政治的に危険だ...、移民はイギリス国民に嫌われている(unpopular)...、などなど。advantages)があるからです。アジア市場とニューヨーク市場の間をつなげる(bridge)のは、ロンドンの市場だけです。この点、ロンドン市場は代替がきかず、世界のトレーダーたちにとって、ロンドンはとても便利な市場なのです。incumbent)であります。新しいデスクが他国に置かれていけば、いずれロンドンの力は弱まるでしょう。mass)を下回ってしまえば、なし崩しとなる危険性もあるのです。advantages)は、長年培ってきた大きな金融市場にあります。この規模を保持することが、好循環を維持することにもつながり、引いては将来的な発展をも約束します。ところが、イギリスの政治家たちは、その本来の(innate)競争優位を軽んじているようでもあります。金融業をバカにする(deride)ような姿勢も見受けられます。neglect)を続けるようならば、世界で最も成功しているシティは失われてしまうかもしれません。hope)でもあるのです。gulag)のように統治していました。malnutrition)や飢餓(famine)によって、自国民の多くを死に至らしめてしまいました。その犠牲者の数は、独裁者ポル・ポト(カンボジア)以来、最悪と言われています。cousins)に比べて、平均で8センチほど背が低いとのことです。「無関心(indifferent)」キム総書記は病的なほど(pathologically)国民の惨状には無関心(indifferent)でした。金総書記自身は、じつに素晴らしい(sweet)人生を送ったのですから...。コニャック、最上級のチーズ、お寿司...。manipulate)しました。時には旅客機を爆破したり(bombed)、韓国人を拉致したり(kidnapped)...。villain)を演じさせました。son)」どんなに揶揄されようが、金正日総書記の人生は成功でした。son)・金正恩(キム・ジョンウン)氏に権力を継承することができたのですから。若き三男・金正恩氏の後見役(regents)とされたのは彼の叔父と叔母であり、12月28日の金総書記の葬儀では、それが公に示されました。squabbles)があるのかもしれませんが、とりあえず、現体制は継続(continuity)されたのです。prizes)を遺されました。support)です。dynasty)はしばらくは続きそうです。dwellers)なのかもしれません。remote)、あまりにも貧しい(improverished)ため、怒りの声を上げる気力さえありません。princelings)です。regime)の維持が生き残りの術であることを心得ており、首都・平壌はそうした支持者(loyalists)により固められています。cult)が理解不能です。purity)なのだというのです。彼らは金一族が北朝鮮をアメリカや日本、そして中国の脅威(abuse)から国民を守ってくれていると固く信じているといいます。cynicism)を金一族に抱いたのは、1990年代後半の飢饉(famine)の時だったとのことです。DVD)で韓国のドラマを多くの北朝鮮国民が目にすることとなりました。oppressed)と信じこまされていました。ドラマの中の韓国人たちは実に豊かな生活を送っているではありませんか!金一族の言葉は嘘だったと北朝鮮国民は気づいてしまいました。conundrum)でもあります。frontier)にまで進出してくることになるのです。collapse)のでしょう。dynasty)は終わりを迎えます。そのため、金総書記は中国の経済的成功を横目にしながらも、決して変化を受け入れようとしなかったのです。instability)は、結局、北朝鮮のために利益(benefits)にならないかもしれません。中国を含む近隣諸国のためにもなりません。変化を進めるということは、北朝鮮の長期的恩恵ともなり得ます。幸いにも、金正恩氏の叔父でもあり後見人(regent)でもある張成沢氏は、少なからぬ変化を容認する用意があるようです。collaspe)を最小限に抑えようと努力するのならば、中国は安心して北朝鮮の変化を促すかもしれません。北朝鮮の脅威がなくなった時、アメリカ軍が撤退することを約束すれば、中国はもっと安心するでしょう。truth)」しかし、北朝鮮の金政権を支えているのは狂信的な北朝鮮国民ばかりではありません。regime)を暗に支持しているとも言えます。truth)ではありますが...。people)」それでも、金体制が永遠に続くことはありません。いつかは終わるのです。それは早いほど、そして計画的であるほど混乱は少なくなるでしょう。people)が、今も苦しみの中に生きているのです...。宗教以上に過激化するアメリカ共和党。主流派からは離れるばかり...。beatable)相手ということになります。今ほど失業率(unemployment)が高い状況(8%以上)で再選を果たした大統領はいないからです(フランクリン・ルーズベルト以降)。away)かもしれません。以下の記事でその理由が徐々に示されていきます。rating)は40%台半ばです。この割合はそのまま得票率(vote-share)になる傾向があります。states)で共和党に敗れ去ってしまうかもしれません。states)として例示されています。polls)によれば、オバマ大統領がすべてのライバルをリードしています。ミット・ロムニー氏よりも2ポイント、ロン・ポール氏よりも8ポイント、ニュート・キングリッチ氏よりも9ポイント、オバマ大統領は平均でリードしているとのことです。backward-looking)」どうやら、共和党の各候補者に少なからぬ欠陥がある(flawed)ようです。彼らは偏屈(cranky)、極端(extreme)、後ろ向き(backward-looking)過ぎると、エコノミスト誌は考えています。pragmatism)をも持ち合わせていました。歴代大統領には、セオドア・ルーズベルト、エイブラハム・リンカーン、ロナルド・レーガンなどがいるのです。interests)に結びつくものでした。その利益(interests)はアメリカ国内だけに留まるものではなく、世界をも利するものでした。ところが、現状を鑑みるに、ふたたび全盛期の姿を実現するには、かなりの困難が伴いそうです。moderate)が、最終的な候補者に選ばれるだろうと考える楽天家たちもいます。views)を展開してきました。宗教(God)、同性愛(gays)、銃規制(guns)などに関しては尚更です。demands)を厳しく突き付けてきています。mainstream)から遠ざかるほどに、それらの要求(demands)は厳格になっていくようです(stringent)。現在の共和党にとって、妊娠中絶(abortion)はいかなる場合でも認めるわけにはいきません。marriage)は、すべての州で禁止しなければなりません。immigrants)は一人残らず本国に送還すべきです(1,200万人も!)。このように、共和党の要求(demands)は強硬な上に極端過ぎるのです。共和党の強硬さは続きます。warminng)は陰謀(conspiracy)だと切って捨てます。increase)はどんな形であれ、絶対に認めません。right)とまでなってしまいます。「宗教令(fatwas)」ここまで来ると、共和党の主張は宗教令(fatwas)かと耳を疑うほどです。extremist)となってしまいそうです。dissembler)でしょうか?かつてのロナルド・レーガンは、当選するや増税に踏み切り、妊娠中絶問題を完全に無視したものでしたが...。governors)は加わろうともしていません(ミッチ・ダニエルズ、クリス・クリスティ、ジェブ・ブッシュ)。figures)で低迷しています。皮肉にも、現候補者のミット・ロムニー氏は、かつてマサチューセッツ州で医療保険への加入を進めていました。ところが、大統領候補者となるために、医療保険への態度を否認せざるを得なくなりました(disavow)。同様に、候補者の一人、ニュート・キングリッチ氏も地球温暖化への見解を撤回し、リック・ペリー氏も不法移民への助成金について苦しい立場に追い込まれています。それもこれも、共和党による宗教令(fatwas)じみた要求のためなのです。pragmatism)でした。共和党候補者ならば、赤字(dificit)を削減し、税制を改革し、政府を作り替えることができたかもしれません。今の共和党に残されているのは、狂信(zeolotry)だけとなってしまいました。現在の共和党は、増税の完全否定を盲信(fetish)してしまっているようです。制度を正すための増税であろうと、一切聞く耳を持ちません。一方で防衛費(defence)や年金(pensions)の削減に関しては、なるべく触らないようにしているようです。conservatism)に陥ってしまったのかもしれません。富裕層の税金を引き下げて、貧困者のため使うお金を減らそうとしています。benefits)の維持にも後ろ向きです。candidate)を選ぶのならば、アメリカ国民はオバマ大統領に票を投じることでしょう。centre)に移行することも可能です。最後まで共和党内で揉めるようならば、その主張はますます極端なものとなっていくかもしれません。Republican)が参戦してくるようならば、それは朗報です。過激化を続ける共和党候補者たちは、お互いのネガティブ・キャンペーンによって、敵であるオバマ大統領を利してばかりいるようです。幾多の分裂の危機を回避したアメリカの歴史。ヨーロッパの危機は...。race)の渦中にあって、ヨーロッパの人々は、その解決策(inspiration)をアメリカの歴史に見出そうとしているようです。union)は、歴史上最も成功しているように思えるからです。debts)を引き受けました(assumption)。この前例が、現在のユーロ危機を解決する糸口になるのではと、ドイツの専門家たち(experts)は考えているのです。union)がありました。ところが、ユーロ圏ではこの財政同盟がないために、赤字国と黒字国の差は広がる一方です。現在のユーロ危機の根源は、この財政同盟の欠如にあるといっても過言ではありません。財政同盟とは、赤字国と黒字国の格差を埋めるための何らかの同盟を意味します。market)が存在します。それはFRB(連邦準備理事会)の後ろ盾があってこそ安定を保っています。crises)、その流れは浅く、干上がりそうになっています。frameworks)しか持ちませんでした。basket-case)としてスタートを切っているのです。loans)」アメリカが独立するために行ったイギリスとの戦争によって、連邦および州政府の債務は大幅に滞っていたのです(arrear)。そのため、連邦政府の債務は半値でしか取引されず、州債務に至っては額面の20%の価値しか持ちませんでした。secretary)となっていたアレクサンダー・ハミルトンでした。bills)を全て借り換えるために、新たな返済計画と金利を提案しました。bonds)は、中央銀行の資本と交換するように促されました。currency)を発行することになっていたのです。rifts)を生みました。借金を返し終えていた州(バージニア州など)が、いまだ借金漬けの州を救済することに難色を示したからです。この対立は、借金漬けのギリシャの救済を拒む最大の黒字国・ドイツとの構図と瓜二つです。vanish)」と嘆き、一時は連邦の崩壊をも覚悟したといいます。結局はバージニア州が異議(opposition)を撤回したために、連邦の崩壊も免れました。union)には、強い州(国)から弱い州(国)へと資源(resources)を移転する(transfer)盟約が欠かせません。日本の首都・東京と過疎化の進んだ地方都市が、同じような収益を上げられるわけがないからです。「非常に小さい(minuscule)」アメリカ建国後の100年、アメリカ連邦政府の存在は非常に小さいものでした(minucule)。当時の連邦政府が使えたお金はGDP比でたったの2%。現在の10分の1以下に過ぎません。ちなみに、現在のEUの使えるお金も、当時のアメリカと同程度の域内GDP比2%程度です。アメリカの連邦政府が名実ともの力を手にするのは、ニューディール政策(1930年代)以降のことです。当時のアメリカ連邦政府の非力さでは、各州の債務を全て引き受けることは不可能でした。そのため、各州は海外からの資金に頼らざるを得ない状況が続きます。depression)においてです。連邦政府が後ろ盾になっていたと思っていた州政府の債務が、次々とデフォルト(債務不履行)に陥っていったのです。なんと9つもの州が借金が返せなくなり破綻したのです。現在、強力な後ろ盾を持たないユーロ圏諸国にとって、この前例は他人事ではないはずです。laws)を成立させ、借金の拡大をシッカリと制限するようになりました。rule)」この時、アメリカは学びました。rule)ということを...。返済の見通しの立たない救済は、危機を拡大するばかりであるため、ある一線を超えた時点でデフォルト(債務不履行)も止むなしということです。今のヨーロッパは...、どこまで弱い国を救済できるのでしょうか?さすがのドイツといえども限界はあり、行き過ぎた救済は自身の首を締めることともなりかねません。bank)は初期の段階で2度作られ、2度とも解体されています(dismantled)。dislike)によるものだそうです。currencies)を発行し続けていたのです。各行の通貨は正貨(specie・金と銀)との交換により成り立っていました。redeem)以上に紙幣を発行してしまったために、とんどもないインフレ(物価上昇)を招いてしまいます。banknotes)を貯め込み、正貨(金と銀)との交換を強いたといいます。所有する正貨以上に紙幣を発行してしまっていた弱い銀行は、当然交換する能力がなく、その結果、破綻に追い込まれたといいます(failed)。effect)が認められたものの、第2合衆国銀行への反発(resentment)が大きくなりすぎ、結局第2合衆国銀行は存続不可能となってしまいました。bank)が存在しないことになりました。panics)と恐慌(depressions)に見舞われることになります。shortcomings)」このように、アメリカの財政・通貨制度は欠点(shortcomings)だらけでした。それでも、資本(capital)と労働力(labour)は州をまたいで自由に往来することができました。資本と労働力が動いてくれたお陰で、何とか不均衡は是正されたのです。同じ通貨(ユーロ)を使う各国には、資本を移動させることのできる財政同盟がないために、不均衡は悪化するばかり。laws)がユーロ圏国間の労働力の移動も妨げています。ただでさ、言葉も違い、文化も違うユーロ圏諸国。過去のアメリカ以上に問題は山積しています。cohesion)を求めたアメリカ国民がそこにいたからかもしれません。分裂を求める気持ちの方が強ければ、歴史はそれに応えることになるのでしょう。2.0Seesaaブログ×この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。