--------------------------__(、。☆☆☆ホテル取れないのは誰のせい?~オリンピックファミリーは五輪開催に必要か?~東京五輪まであと1年。(組織委)主催にイベントが開かれ、国際オリンピック委員会(IOC)会長もフェンシング体験イベントでこどもと手合わせをした。ゴールドメダリストが真剣に闘う姿はオリンピズムを表現していた。剣はさすがに真剣ではなかったが。一年前ということになり、いよいよ五輪が東京にやってくるとワクワクするところ、東京五輪チケットを獲得できた人たちが宿泊手配ができないと大騒ぎになっているらしい。いうのも、その件について、テレビで話さなければならない機会が何度かあり、その状況を知った次第だが、チケットのない都内在住の身は、切迫した実感のないまま、自らが関わったオリンピックの体験から語る以外になかった。実は、都内のホテルを組織委が46000室抑えているということから、組織委が抑えすぎているせいだ!という単純明快な流れになりそうだったが、この46000室はリーズナブル、根拠のある数字である。五輪開催契約にも銘記されているように五輪で約4万、パラリンピックで約7千の部屋が関係者のために必要になる。会(NOC)、そして五輪を報道するテレビ、新聞雑誌などのメディア関係者、さらにはオリンピックのスポーサーなど五輪開催に関わる人々のための宿泊を総計すると41171室までになるのであり、この室数は組織委としてどうしても抑えなければならない数である。大会16日間、前後を含めれば20日以上をギャランティできる組織は組織委しかないだろうから、ホテル側にとっては、そのための仮押さえはマーケティングからも仕方のないことになる。チケットが取れた人たちが、すぐにでも宿泊を予約したいというのはとても自然な流れであるが、ホテル側にしてみれば、数泊の少人数の予約よりも長期多数の保証を得たいと思うところである。千載一遇の営業好機である。五輪開催一年前には各国NOCには招待状が送られる。その返事は一カ月以内に来るだろうが、具体的に選手団の数が分かるのは、大会開催2カ月前の国別エントリー後となる。その時点でNOCやIFそしてメディアの趨勢が掴めるので、私がホテルマンであればここを最後の売り込みポイントと見るだろう。それに合わせて、部屋のリリース時期を検討していくのが、ホテルマーケティングになると思う。抑えられる東京都近隣の宿舎を抑えておいて、都内のホテルがリリースされた時点で予約変更する方法を、ラッキーにもチケットを購入できた方へのお薦めとなる。オリンピック競技大会を開催するためにはオリンピックファミリーの参加は必須だろう。主催者はIOCであり、競技運営責任はIFだ。NOCも選手団に責任がある。観客もファミリーの一員ではないか?IOCはオリンピック運動の輪を広げるために、オリンピックファミリーという言葉からオリンピックステークホルダーという概念を使うようになった。オリンピック利益共有者である。チケットを購入してオリンピック運動に貢献している観客はステークホルダーとして大切に扱わなければならない存在だ。あれば、その宿泊手配にもなんらかの「おもてなし」の心が必要なのではないだろうか?スポーンサーとなった旅行エージェントがその心を実現化する方向が今後の課題となるだろう。提供できるサポートセンターを置くそうだ。がんばれ!日本の朗報に聞こえるが、オリンピズムからは反則にしか見えない。選手村の理念があるからだ。これについては次号で思考します。バッハ会長の真剣勝負について、詩人sapporo1972の賛歌を拝見した。第八話は7月18日掲載。https://www.nikkan-gendai.com/articles/columns/3625/NHK大河「いだてん」を思考すると題して始めたブログ「純粋五輪批判」も、第八話まで。前の記事コメントタイトル:お名前:認証コード7904コメント:コメントは管理者の承認後に表示されます。