携帯電話シェア前回のエントリーで携帯メーカーの今後を予測した。それからわずか一ヶ月ばかりの間に国産メーカー2社が撤退を表明している。この劇的な変化から学ぶべきことは何だろうか?つい先日、三菱電機が携帯電話事業からの徹底を表明した。日(3月10日)はソニーである。そのうちドコモ向けからの撤退が3月10日発表された。au向けを継続する理由は、KDDIとは音楽配信事業で提携関係にあるため。この提携関係がなければau向けからの撤退も当然、考えられていたはずだ。販売台数は1億300万台となっている。クープマンの法則にあてはめて同社のシェアを見るなら、世界でも市場的認知シェアとなる10%を切っている。日本国内でのシェア状況を見れば、国内販売台数は360万台でシェアは8%、国内では6位となる。事業規模は2000億円程度と見られ、これでは一機種あたり100億円に上る開発コストを吸収するのは容易ではない。三洋電機が事業を京セラに売却している。いずれも真っ当な経営判断といっていいだろう。完成品メーカーのこうした動きには当然、傘下にあるパーツメーカーも深刻な影響を受けるはずだ。三洋電機のケースのような事業売却であれば、まだパーツ供給も継続される可能性が残る。撤退となればほぼアウトだろう。肢として考えているはずだ。逆にいえば、国内携帯メーカーは、シェアトップのシャープ(21%)、松下(11%)、東芝(11%)、NEC(10%)ぐらいが今後も辛うじて事業を継続する可能性があり、次点に位置する富士通(8%)あたりは危なく、それ以下は推して知るべしといったところか。携帯に関してはさらなるかく乱要因もある。違いなくAppleのiPhoneが日本市場に投入されるだろう。そのとき現場のシェアが一変する可能性は否定できない。Googleが噂されるgPhoneを出してきたときには、どうなるか。したエンドユーザーマーケットの動きをパーツメーカーも注視しておく必要がある。ことは携帯電話だけに限った話ではない。無料の読者会員に登録すると続きをお読みいただけます。篤実の新着記事を受け取る閲覧ランキング1話題のSDGsとは?私たちにどうかかわるの?〈第7回〉2日本人妻学Vol.5『嵐電の人妻」3『指輪をはめたい』に見る現象学4ワタシは、万引きをしたことがある。5DSで生活が便利に。Reserved.ログインこの機能をご利用いただくにはログインが必要です。ご登録いただいたメールアドレス、パスワードを入力してログインしてください。パスワードをお忘れの方フェイスブックのアカウントでもログインできます。NOW!のご利用規約、プライバシーポリシーーが適用されます。NOW!が無断でタイムラインに投稿することはありません。