EBITDA(キャッシュ利益)とはEBITDAは、以下の計算式により求めることができます。これに計上された減価償却費を加えることで、その企業が本業で獲得した「現預金を伴った企業価値増加額」が概ね計算できます。「概ね」というのは、売掛債権や仕入債務、在庫の変動など、減価償却費以外にも損益計算と現預金収支がずれる理由はいくつかあるためです。減価償却費の影響度は他の項目を大きく上回るため、特別に減価償却費に注目をして定められたのがEBITDAです。EBITDAは、上で取り上げた減価償却費の差異についても帳消しにすることができます。ごとの固定資産に対する取り扱いなど、減価償却費に関する様々な差異がなかったこととなるため、企業間での比較が簡単になります。加えて、1つの企業に着目した場合でも次のような利点が考えられます。事業を続けていると、設備投資が大きい年もあれば少ない年もあります。従って、減価償却費の計上額も大きく上下動することが珍しくありません。「利益が大きく伸びている、企業が成長したからだ!」と思っていたが、よくよくみたら単に設備投資が低調なため、減価償却費が減少していただけだった......といったことも珍しくありません。EBITDAを活用すれば、このような設備投資の増減に惑わされることなく、ある程度平準化された状況下で企業の価値を比較することができます。EBITDAは企業買収時に活用されるEBITDAは、企業買収(M&A)において効果を発揮します。EBITDAの数字は「その企業を保有していることによって本業から獲得できる現預金」に概ね一致します。以下の式を見てください。このような数字がわかっていれば、この企業を買収した場合、3年間で元が取れ、5年目以降から収入が超過することがわかります。時価総額/EBITDAの倍率が低ければ低いほど、その企業は割安で買収することができることを意味します。企業買収は大きなお金が必要ですので、失敗は許されません。いう計算が買収の是非を判断する上でとても重要な指標となります。まとめ減価償却費は「支出を伴わず」「それぞれの計上基準に差異がある」経費のことを言います。有無などを除外して安定的に企業を評価するための指標がEBITDAです。EBITDAを利用することによって、現預金を伴った企業価値の増加額を知ることができ、特に企業買収などにおいては、買収資金がどれだけの期間で回収できるか知るために有用な指標とされています。「経理プラス」メルマガでは、定期的に記事のランキングやおすすめ情報などをお届けしています。1978年神奈川県生まれ。ビジネス法務エキスパートの称号取得などを経て、現在に至る。導入社数No.1「楽楽精算」の評判は?利用者のリアルな声を集めてみた経理プラス最新情報をメールでお届け!メールマガジン経理に関する最新情報をお届けします。閉じる申し訳ございません。ページ上のフォームは、JavaScriptを使用しています。ご使用のブラウザにて、JavaScriptを有効として頂けますようお願い致します。※ご登録いただいた方は、「個人情報の取り扱いについて」に同意したものとさせていただきます。仕訳辞典テンプレート経理プラスは株式会社ラクスの登録商標です。