世界の都市で自転車が選ばれ始めている。さまざまな角度から自転車の話題を。2019さらに自転車の活用が広がるインフルエンザが流行しています。現在44都道府県で、大流行の発生・継続が疑われる「警報レベル」となっており、猛威を振るっています。これにより学級・学年閉鎖だけでなく、学校閉鎖になる学校や保育施設なども出ているようです。そんな時期ですが、例によって最近の自転車関連のニュースをピックアップしてみたいと思います。らが挨拶や祝辞を述べた。して、自転車協会の山�理事長が登壇。閣議決定を歓迎し、2019年に自転車協会が取り組む2つのテーマがあると述べた。その1つとしてBAAマークの普及促進を目指す。これは「安全な自転車の目印」として、基準に適合した自転車に添付されるマークのこと。おいて、2020年における普及率目標が40%に定められており、安心・安全な自転車の需要はこれからさらに高まっていく。広報活動を中心に施策を展開していく」と述べた。2つ目のテーマとして、スポーツ用自転車の需要拡大を挙げた。そのために同氏は「スポーツ用自転車に乗ってもらうことが大変重要になると考えている」とし、そのための取り組みをすでにスタートさせたと述べた。具体的には、2018年10月1日にMTBフィールドの拡大に向けた助成金制度の開始を公表、そのほか、島根県益田市との協力関係を築いたほか、東日本大震災の復興支援として始まったサイクリングイベントの「サイクルエイドジャパン」の新たな取り組みをスタート。磐梯山」の開催に関わった。石井大臣は「各地でサイクルツーリズムに関する盛り上がりが見られる。明文化されている)ナショナルサイクルルートの創設に向けて積極的に海外に情報発信をしていきたい」と述べた。基づき「サイクリングロードの整備やシェアサイクルを活用した街づくりの推進、交通安全等の取り組みを通じて、産官民がより一層協力していけるようにしたい」と話した。塩手能景氏はBAAマークの普及拡大に向けた取り組みを歓迎しつつ「個々の企業や団体では限界がある。異業種連携も考慮しつつ普及拡大に向けていただけるとありがたい」と述べた。「BAA以外にも安心・安全を謳うマークはある。省庁と連携しつつ、自転車協会も他の業界と連携を図りながら、安心・安全に取り組んでほしい」などと話した。サンスポ)自転車業界の新年行事のようですが、業界としても、スポーツバイクの需要拡大をはかっていく考えのようです。ママチャリなどシティサイクルが悪いとは言いませんが、やはりスポーツバイクに乗ると、自転車本来のポテンシャルが初めてわかり、目からウロコという人は少なくありません。自転車が最寄り駅までではなく、十分に都市交通として活用できることや、それが世界で自転車の活用推進を拡大させていることを理解する人を増やすことにもなるでしょう。歩道走行をはじめとする、日本の自転車への認識を変えていくことにもなるに違いありません。いったルール違反が、いかに危険か、自転車の有効活用を妨げているかの理解にもつながるでしょう。ルール無視の混沌とした状態を是正し、安全で快適に走行できる社会になってほしいと思います。目黒区も参加、計10区に目黒区は十六日から、歩道などのサイクルポートで自転車を借りたり返したりできる自転車シェアリングを始めた。広域で相互に利用できるエリアは計十区に広がった。自転車シェアは月額会員の場合、月二千円の基本料を支払えば三十分以内の利用が無料、それ以上だと三十分あたり百円を支払って自転車を借りられる事業。十区内では、どのポートに返してもよい。二十カ所、二百台に増やす予定だ。十区以外では、練馬区が単独で実施している。七十三万回の利用があった。自転車の購入費を補助している都は「引き続き支援していきたい」としている。東京新聞)自転車に乗れば、区境など簡単に超えてしまいます。区内でしか返せないのは不便極まりない状態です。そもそも小さな区ごとにシェア自転車を運用しようというのが、全くのナンセンスです。その不便さが実感できてきたのか、相互乗り入れでエリアが広がりつつあるようです。先行するパリなどの事例を少し調べればわかる話なのに、細かく分かれて始まり、仕様などの違いで、相互乗り入れも遅々として進まないようですが、それでも進んでいるだけ良しとするしかないのでしょう。課題もあると思いますが、10区とは言わず、せめて23区共通で利用出来るようにすることを考えてほしいと思います。「ネット出品で生活費に」スポーツタイプの高級自転車を狙って盗みを繰り返したとして、大阪府警東署が窃盗容疑で、奈良市の無職、石本譲一(ゆういち)容疑者(54)を逮捕、送検していたことが12月27日、捜査関係者への取材で分かった。石本容疑者は「スポーツ自転車は人気があり、高く売れるので狙った」と供述。盗品は分解して補修するなどした上で、インターネットオークションで売りさばいていたという。ビル駐輪場で、スポーツ自転車(約30万円相当)を盗むなど、2月から6月までの間に自転車6台(総額約70万円相当)を盗んだ疑いが持たれている。石本容疑者はマンションやビルが立ち並ぶ同区に狙いを定め、駐輪場を物色。アメリカの「キャノンデール」や台湾の「ジャイアント」などのブランドの高級自転車を車に積み込み、自宅に持ち帰っていた。その後、自転車をいったん分解し、部品を磨いたり補修したりした上で組み立て直し、ネットオークションに出品。既製の自転車を購入し、パーツを交換するなどしたカスタマイズ車を売っていたが、金に困って自転車を盗むようになったという。(犯罪収益等隠匿)容疑でも追送検した。大阪市中央区で高級自転車が盗まれる被害が相次ぎ、同署が同一犯による連続窃盗事件とみて捜査。現場付近の防犯カメラ映像などから石本容疑者を割り出し、8月に窃盗容疑で逮捕した。現在は窃盗罪で公判中。サンスポ)サイクリストの敵である自転車の窃盗犯は、上手く盗んだり、分解して売りさばいたり、アシがつかないようにするために、相応の知識が必要となるでしょう。窃盗犯自身がサイクリストや自転車好き、販売などの関係者である可能性も推測されるわけですが、残念なことです。上手く盗んで分解して売りさばこうにも、窃盗現場に防犯カメラがあれば、逮捕される確率は高まります。対し、条例を制定して加入を促進するよう働き掛けていくという。検討会によると、自転車利用者に損害賠償保険などへの加入を義務付けているのは47都道府県中6府県、政令市でも5市にとどまっている。自転車同士が接触する事故は2015年以降増加しており、17年は2749件に上る。自転車と歩行者がぶつかる事故は横ばい傾向で、17年は2550件発生していた。このうち、歩行者が死亡したり重傷を負ったりしたケースで、自転車に乗っていた人が保険に加入していたのが確認できたのは6割にとどまっていた。加入率が上がっているという。検討会は加入促進が必要とした上で、条例による対策は有効と判断。今後、保険の保障内容や、情報提供の在り方、自賠責制度などを議論していくことにした。事故による賠償をめぐっては、自転車に乗った小学生に歩行者の女性がはねられ障害が残った事故で、神戸地裁が13年7月に約9500万円の支払いを保護者に命令。14年1月には東京地裁が、自転車に乗って女性をはねて死亡させた男性に対し、約4700万円の賠償を命じる判決を出している。自転車保険については、何度も書いていますが、これまでの自治体レベルから、国レベルへと保険加入を促す動きが広がっているようです。6府県、5政令指定都市にとどまっていますが、ある一定のレベルを超えると普及に勢いがつくはずです。国の働きかけで、早まっていくかも知れません。自治体レベルでも、損保会社との連携などの動きが出てきているようです。クルマのように車検がないため、制度的な加入推進は難しいと思いますが、クルマの自賠責と同じで、ない方がおかしい話です。誰でも被害者になりうるわけで、普及が広がっていくことを期待したいと思います。整備事業が、構想から半世紀となる二〇一九年に本格的に動きだす。標識や路面表示を統一し、開通していない区間も含めて二〇年の東京五輪までに全線整備する方針で国と各県などが合意した。完成すれば国内最長の自転車道になり、専門家は「外国人旅行者を呼び込むゴールデンルートになる」と期待する。愛知県の太平洋岸にある「渥美サイクリングロード」。海岸が迫る雄大な景色で人気の自転車道だ。国が一九六九年に発表した太平洋岸自転車道の整備事業の一部として七四年から敷設され、全長五四・八キロのうち八割以上が完成しているが、一部は未完成のまま。千葉県銚子市から和歌山市までを結ぶ。一部では複数のルートに分かれ、愛知−三重県間など二カ所は船を利用する。国土交通省によると四割程度が開通していない。場所により国や各自治体と事業主体が異なり、標識などもばらばらだ。近年、健康や環境に優しい自転車の観光は世界的に人気を集めている。整備も本格的に進めることにした。十一月には、国と六県などの関係者を集めた同自転車道整備の推進協議会を設立。統一デザインの看板を設置したり、路面に青色の矢羽根形の表示をしたりすることで合意した。一九年春ごろをめどに統一のロゴマークも決める。整備済みの区間は車道や歩道と区別した自転車専用道が多いが、未整備区間は、短期間での整備を優先するため国道の車道や歩道脇に自転車レーンを設けるなどして、全区間をつなぐ方針。愛知県の担当者は「東京五輪までに間に合わせ、統一感を持たせた自転車道にしていく」と意気込む。自転車雑誌の元編集長でサイクルツーリズムコンサルタントの宮内忍さん(66)は「都市部に近い太平洋岸は旅行者が訪れやすく、インバウンド(訪日外国人)にとっても魅力的なゴールデンルートになる」と歓迎。「観光客を本格的に呼び込むには道路整備だけでなく、グルメスポットや観光地との接続も考えねばならず、官民を挙げた準備が必要だ」と指摘する。今年から本格的に動き出すようです。して走れる、ある程度高規格な自転車道としての完成を目指してほしいと思います。1400キロは魅力的ですが、やはり国際的にも見劣りのしないものにしないと、ゴールデンルートにはならない可能性があると思います。多くのインバウンドも走るようになれば、沿道にも相応の経済波及効果が見込めるでしょう。相応の予算をとって整備する価値は十分にあると思います。自治体間の情報共有等を目的に、全国で初開催となった。同会議には、近畿ブロック長を務める守山市の宮本和宏市長のほか、副会長を務める堺市、などの36自治体45名の部課長が参加。ついての講演や、先進自治体における取組み事例の発表など、近畿ブロック内における自転車施策の情報が共有された。宮本市長は「近畿ブロック内の課題を整理し、広域サイクルルート構想の実現等に向けて、関係府省庁につなげていきたい」などと話した。近畿ブロックでは、今後市町村間における情報共有を密にし、近畿圏全体として自転車文化を盛り上げていく機運が高まっており、今後全国の各ブロックにおいても活動が期待される。自転車と温泉を楽しめるイベント昨年も報じられていましたが、「自転車を活用したまちづくりを推進する全国市区町村長の会」が動き始めているようです。以前は、ごく一部の自治体が散発的に、自転車の活用を打ち出すだけでしたが、近年そうした自治体が急速に増え、たくさんの自治体が連携するようになっています。相変わらず、各地からの話題もいろいろ届いています。インフラなど、各方面へ広がっていることが感じられます。サイクリストにとっては、好ましい傾向です。日本でもサービスが広まったシェア自転車ブームの草分けとなった中国大手の、モバイク(摩拜単車)のブランド名が消滅することが23日、明らかになった。運営会社を所有する出前サービス大手、美団点評がブランド名を「美団単車」に今後変える、と複数の中国メディアが報じた。モバイクは2017年12月、対話アプリ大手LINE(ライン)と提携を発表し、神奈川県大磯町や奈良市などでシェア自転車の展開を始めていた。日本でのブランド名がどうなるかは不明。中国で16年以降に急速に普及が進んだシェア自転車は当初、大気汚染が深刻化した都市部の「車社会」からの転換に貢献するともてはやされた。参入業者が相次ぎ、瞬く間に過当競争に。業者が置いた自転車が街角を埋め尽くし、交通問題になった。激しいシェア争いの中で各社は料金を低く据え置いたため、17年後半からは競争激化で下位の業者の倒産が相次いだ。大手は値上げに動いたが、利用者が離れた。モバイクブランドの消滅は、中国のシェア自転車ブームにピリオドを打つ出来事になりそうだ。モバイクは18年4月、美団に買収され、同12月には創業者の胡??氏がモバイクを離れたと報じられていた。出前サービスを核に様々な事業を手がける美団の事業部に、モバイクは引き継がれるという。昨年から伝えられていましたが、2強のもう一方、モバイクにも懸念が広がっています。定着しつつあったモバイクのブランドを捨てるのは、中国で高い知名度を誇る美団のブランド力を生かし、赤字の続くモバイクの立て直しを図るためのようです。ほとんど1年も経たないくらいのうちに中国各都市に爆発的な勢いで、シェア自転車を展開した中国の事業者ですが、また急速な勢いで経営が悪化しているようです。過当競争の中、シェアを握るために、過剰な勢いで自転車をバラまき、投資を拡大したのが裏目に出たのでしょう。シェア自転車事業そのものの採算性は高くないとされていますが、利用者のビッグデータを集められれば、大きななビジネスチャンスが生まれるとも言われています。そのためには圧倒的なシェアを握って標準とならなくてはなりません。上手く住み分けるというわけにはいかないのでしょう。実際に、無数にあった中小業者をはじめ、有力事業者も次々に撤退、破綻、廃業へと追い込まれました。2強と言われた2社のうち、先に“ofo”が苦しくなったようですが、モバイクが勝ったのかと思えば、こちらも苦しいようです。激しく競争した結果、共倒れに近い状況になっているのかも知れません。Telegraphが1月20日(現地時間)に報じた。Telegraphによると、募集要項には「センシングおよびロボティクス技術を応用して、当社の電動スクーターおよび自転車の安全性、ユーザー体験、および作業効率を向上させる」と書かれているという。JUMPやLimeなどのシェアサイクルサービスでは、乗り捨てられた自転車やスクーターの回収、バッテリーの充電などのためにリソースを割いており、収益改善の課題になっている。ITmediaニュース)まだ詳しいことは報じられていませんが、いろいろな報道を見ると、自転車にも自動運転を搭載しようということのようです。したら、これは驚きの話です。2輪の自転車が無人で、自動運転で街を行き交うようになるのでしょうか。確かに、シェア自転車のサービスは、乗り捨てられた自転車の回収や、使われるうちに、どうしても偏在してしまうため、再配置が必要な部分がネックになると言われています。これを人間が行わざるを得ないため人件費がかかり、収益を圧迫します。自転車が自動運転となり、乗り捨て、返却された後、自動で移動し、再配置されるのなら、画期的です。大幅なコスト削減になり、事業としても旨味が出るでしょう。自転車の自動運転はそんな簡単な話ではありません。クルマ用が出来たとしても、移植は困難なのではないでしょうか。2輪でバランスをとって走り出させるのはハードルが高いですし、それが出来たとしても、途中で止まらざるを得なければ倒れてしまいます。倒れたら、自力で起き上がるのは、さらに困難と思われます。常識的に考えれば3輪にするのでしょうが、場所をとるのがネックとなりそうです。自動運転には、さまざまなセンサーやカメラ、通信装置、駆動や操縦装置にモーターにバッテリーなど、たくさんの装備が必要となるはずです。仮に搭載出来たとしても、相当にかさばると共に、重量も重くなるはずです。シェア自転車としての使い勝手が悪くなるのも明らかです。自動運転中は障害物を避けたり、歩行者との衝突を回避しなければなりません。クルマの自動運転より困難な部分も多いと思われます。不可能とは言わないまでも、相当にハードルが高いのは間違いないのではないでしょうか。自動運転のクルマを小型化し、3輪ないし4輪のベロモービルにすれば、機器の搭載は可能で、クルマの自動運転の応用も可能かも知れません。なると、場所をとります。小型のベロモービルであっても、街にあふれるようになると、大渋滞をひきおこす可能性もあるでしょう。疑問は広がりますが、どのように実現しようというのか、本当に自動運転なのか、続報が待たれるところです。自動で迎えに来てくれたり、勝手に駐輪場へ行って駐輪してくれるなら、シェア自転車ではなく、個人所有の自転車としても便利です。夢のような次世代の自転車の登場はあるのでしょうか。大坂なおみ選手の劇的な展開での全豪オープン優勝、世界ランクも男女通じてアジア勢初の1位、スゴいです。ウィジェットAmazonの自転車関連グッズAmazonで自転車関連のグッズを見たり注文することが出来ます。にほんブログ村自転車ブログへ自転車・サイクリングの人気ブログが見られます。名前:メール:URL:情報を記憶:コメント:※全角800字を越える場合は2回以上に分けて下さい。(書込ボタンを押す前に念のためコピーを)このページの上へ。