慶氏によるコラムページです。朝倉氏の著書はベストセラーにもなっています。買うしかない』まえがき「エンジン全開の今年の日本株を買わない手はない」2015年2月24日、安倍首相は都内で気持ちよく講演しました。それから1ヵ月半後の4月10日、日経平均はついに大台の2万円を超えました。昨年の年初も、安倍首相は日本株に強気で海外投資家にも「日本に投資してください」と呼び掛けていました。安倍政権は発足当時から一貫して経済の再生と株高を志向してきました。思惑通り景気が回復しつつあり、株価は上昇し続けているのです。「日経平均2万円、実感がないね」というムードです。市場も2万円という大台乗せには驚くほど冷静で、全く過熱感や熱狂がありません。その証拠に売買高が全く増えてこないのです。日本の個人投資家は冷めています。株を買っていないのです。逆に株を売っているのです。株高を信用していないのです。高くなった株式市場に多くの日本人は怖くて手が出せない状況なのです。政府はデフレからインフレへと大きく掛け声をかけて、日銀と共に何とかインフレになるようにと必死で誘導しています。ところが原油安など影響もあり、一向に物価は上がってきません。世間では株だけが上がっていて違和感もあるようです。預金金利はわずか0.025%(1年定期)と、あるかないかわからないほどの利息なのに、株に目を向ければトヨタだろうが、NTTだろうが、キャノンだろうが、武田薬品だろうが、三井物産だろうが日本を代表する優良銘柄が2%から4%に至る配当を毎年行っているではありませんか。日本人はほとんど病気に近いような株に対してのアレルギーがあるのではないでしょうか。デフレ時代はそれで良かったかもしれません。ところが日本は変わったのです。日本はデフレからインフレに変わっていくのです。政府は無理やりにでもインフレに持っていくのです。年金資金までも投入して、株を購入していくことに決めました。インフレに持っていくためには、国民の大事な資産である年金を使ってでも株を購入していこうという判断です。こんな時に現金や預金をじっと持っていれば安心、と思ったら大間違いです。デフレからインフレに動くということは、あなたの現金や預金は自然に目減りして、減っているのです。円相場は、アベノミクスが始まった2012年暮れの80円から今や120円と5割も下がっています。ドルベースでみれば、あなたの資産は大幅に減っているではありませんか!最近は、外国人観光客の増加が話題になっていますが、それも円安によって彼らの資産が自動的に増えているからなのです。日本に来て一生懸命お金を使っているわけです。言葉を換えれば、円安によって外国人は豊かになり、日本人は貧しくなっているのです。唯一、貧しくならない方法が株式投資を行うことだったのです。株式投資することで資産の目減りを防ぐことができたのです。この株高の動きは今後も収まることはないのです。収まるどころか加速していくのです。歴史を見ればわかるように一度動き出した流れはちょっとやそっとでは変りません。デフレからインフレへの波は、極限に達するまで続いていくのです。日銀による円印刷は止めどもなく続き、日本に本当のインフレが来るまで際限なく続けられるのです。国も日銀も2%のインフレ目標達成を死守すると繰り返し発言しています。私は何度も何度も警告してきました。「国の覚悟を甘くみてはならない。デフレからインフレへの動きは止まらないし、止められないのだ。株を買わなければならない」と。今はインフレになっていない、と甘くみては大変なことになります。本当のインフレが来てからでは遅いのです。日経平均は2万円を達成しましたが、とてもこの程度では収まらないでしょう。日経平均は3万円、そして1989年高値の3万8915円を目指して、さらに大きく上昇していくでしょう。世界的な株高、異様なまでの低金利の中、日本企業は史上最高の利益を叩き出しています。原油安も景気の大きな追い風です。マネーは引き続き怒涛のように世界中で印刷され続け、その資金はますます金融市場に流れ続けるのです。株式市場は驚くほどに上昇し続け、デフレからインフレへの波は確実に到来するのです。買うしかない」のです。勇気を持ってこの時代の変化に対応していかなければならないです。株を持っていなければ、あなたは時代に取り残されるだけです。「最も強い者が生き残れるのではなく、最も賢い者が生き残れるのでもない」のです。「生き残れる者は果敢に変化できる者」なのです。徳間書店)が好評発売中!★海外企画!朝倉慶と行く中国ゴーストタウンセミナー開催決定!シークレット講演もございます。(ゴマブックス刊)が2009年5月に発売。(飛鳥新社刊)が同年5月30日に発売。(ビジネス社)を発売。けい)経済アナリスト。舩井幸雄が「経済予測の“超プロ”」と紹介し、その鋭い見解に注目が集まっている。早い時期から、今後の世界経済に危機感を抱き、その見解を舩井幸雄にレポートで送り続けてきた。実際、2007年のサブプライムローン問題を皮切りに、その経済予測は当たり続けている。(飛鳥新社刊)を発売。(ビジネス社)を発売。までご連絡いただけますよう、よろしくお願いします。リンクを希望される方はこちらをご覧下さい。FAX:03-3457-1272。