ワシントンDC駐在員事務所長、(公益財団法人)国際通貨研究所チーフエコノミストを経て、2009年4月より現職。経済学博士(京都大学)。及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。2万円割れの反落リスクを抱えるものの、長期では企業利益の趨(すう)勢的な回復をベースにした長期右肩上がりのトレンドを回復した可能性が高く、2020年代には日経平均3万円超えが見えてくるだろうと述べた(「日経平均は2020年代に3万円回復か、長期右肩上がりトレンド復活の現実味」)。景気後退による株価下落が起こりそうなら、投資を始めるのは下がってからと思う人が多いだろう。その一方で株価は高値圏で推移しており、「株価は景気後退をすでに織り込み済みで、大きな反落はないのではないか」と思う人たちも出てきたようだ。待つべきか、待たざるべきか。実はそんなことは考えるだけ無駄である。短期的な相場の予想に依存した売買などは、当たりもあるが外れも多く、長期ではほとんど報われることがない。証券会社など金融機関は、投資家の売買量が多いほど手数料収入が増加するので目先の予想や銘柄選択でしきりに「買いましょう。売りましょう」と勧誘する。投資以外に本業のある個人の資産形成のためには、そんな情報や助言は無駄であるどころか有害ですらある。予想に依存しない長期・分散の投資手法を資産形成の軸に据えることだ。その効果がどれほどのものか示そう。その上で、さらにリターンの向上を追求するインデックス投資の手法もご紹介しよう。Services、クォンツ・リサーチ(総じて「本情報提供者」といいます。日経ジャスダック平均株価に関する著作権並びに「日経」及び日経平均株価、及び日経ジャスダック平均株価の表示に対する知的財産権その他一切の権利は、全て日本経済新聞社に帰属します。当ウェブサイトで提供しているマーケット情報は情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。これらの情報によって生じたいかなる損害についても、当社及び本情報提供者は一切の責任を負いません。当ウェブサイトに掲載している全ての記事及びデータについては「プライバシーポリシー・著作権」をご確認ください。