・屋外ビジョン:レギュラー広告主である音楽やアパレルブランドは堅調に推移。新規の広告主であるスマホアプリやエンターテインメント系スポンサーも同様に堅調。・スタジアム看板:年間契約広告主の継続が多く、前年に引き続き横ばい。・商業施設メディア:各商業施設では、年間を通して催される各種イベントや催事で協賛やコラボレーションが増え、活況であった。◇交通広告:2003億円(同98・0%)・車内・駅構内のデジタルサイネージは、関西・中部地区での新規設置もあり、前年に引き続き堅調に伸長。づり、まど上、ドア横、駅ばりなどの紙媒体は減少した。・空港関連は、ここ数年インバウンド客の増加に伴い急増していたが、掲出枠が限られていることもあり、微増にとどまった。◇折込広告:4450億円(同94・9%)・前年に引き続き、新聞の部数減に加え、折込枚数と用紙サイズの縮小に伴って減少。・4月だけ前年比プラスであったが、年間を通じてマイナス基調。前年割れの幅が最も大きかったのは5月で、これは4月に発生した熊本地震の影響による中止や延期、伊勢志摩サミットによる遊技場への規制などの影響だと推察される。その後6月に若干の回復傾向が見られたものの、全体の漸減傾向に歯止めをかけるほどではなかった。・地域別では、四国と沖縄を除き全国で前年割れ。・業種別では、小型スーパーやドラッグストアなど日常利用の多い業種や通販は前年に引き続き堅調に推移。◇DM:3804億円(同99・3%)・EC通販市場の拡大を背景に、その顧客データ基盤を活用して購買行動に効果的な影響を与えるメディアとしての認識が高まっており、前年に引き続き媒体価値が見直される1年となった。(宛名なしDM)は、前年に引き続き拡大。ポイントを絞るエリアマーケティング展開が活発化し、首都圏から全国各地へと活用の場が広がった。・くじやクーポンなどが付いたハガキ型DMが店舗誘引策として伸長。・他社の持つ会員情報などを活用し、新規開拓を行うケースも見られた。◇フリーペーパー・フリーマガジン:2267億円(同98・4%)・全体としては減少傾向で、設置型も配送型も厳しい1年となった。一部エリアでは増加が見られるなど、地域によって差が生じた。よる地方創生施策が増加したものの、全体として首都圏以外はやや低調。フリーマガジン:1546億円(同98・3%)・都市部では減少傾向が続くものの、全国的にみると発行部数が増加した地域もあった。特定層(富裕層など)や地域限定(一部エリア限定として、その土地ならではの情報誌など)、特定の趣味嗜好の方へ向けた読み物などは、前年に引き続き好調。クーポン系などはウェブへの移行が進み部数が減少。・年間を通して休廃刊も多い中、出版社などが男性富裕層向けフリーマガジンを創刊し、独自のルートで配布する動きが見られた。・業種別では、学習塾や通販などの広告が目立った。◇POP:1951億円(同99・0%)・GMS(総合スーパー)、家電量販店を中心とした小売業の減益が影響し、POPの売上も減少。販売促進費が集客型メディアに移行したことも要因のひとつ。・一方、商品を魅力的に見せるためのデジタルサイネージを中心に、説明型POPが増加。EC市場との差別化を狙った「体験できる売場」のPOPも増加した。・本部一括方式からエリア別、店舗別販促への意向が高まった。・健康食品、メイクアップ商品を中心に、通販でヒットした商品がドラッグストアでも見られるようになり、スタンド什器などの「定番外POP」が増加した。スーパーやGMSでは、既存催事を華やかに演出するPOPが増加。・前年に引き続き、デジタル機器を使用した制作費の高いPOPと、紙などの素材を工夫して使用することで安価に制作したPOPの二極化傾向が見られた。配達、防災情報を掲載した別冊版の発行エリアが拡大したことなどにより、媒体価値の向上が図られ、前年超えする発行地域が増加。全体の減少幅は改善した。増加、インフラ整備に伴った各種施設の改装案件などで好調に推移。オリンピック・パラリンピック」などにより増加。プライベートショーやショールームへの販促投資需要など、ディスプレイ関連は好調に推移。映像関連では、地方のブランド戦略の観点から動画や映像を生かして地域の魅力を伝える観光プロモーションが増加。・地域別では、名古屋エリアは自動車だけでなくIT関連も順調。リニア中央新幹線開業に向け、JR名古屋駅前周辺の再開発事業による新たな商業施設の整備や空間演出などが好調。tour、Convention/Conference、Exhibition)産業が盛り上がっている。地震の影響があった熊本でも、店舗ディスプレイが伸長した。おいて公共事業が増加傾向。地方のお城など、地域資産と連動したキャラクターイベント、マラソン大会やアートイベントなど、継続的な実施で横ばいを維持。達成したことから、シネアドも伸長した。シネコンでのファミリー向け広告が増加した。4DX、IMAXなど2次元以上の効果を持つスクリーンが増えていることから、今後はこれらを活用した広告需要が期待される。)、「趣味・スポーツ用品」(同100・2%、キャットフード、フィットネス用品)の9業種。)、「案内・その他」(同96・4%、各種案内)、「外食・各種サービス」(同98・3%、エステティックサロン、男性用かつら、その他サービス)、「金融・保険」(同98・7%、通販系医療・ガン保険、宝くじ)の12業種。