日本支社長、アジア太平洋地区会長などを歴任し、現在も精力的な提言を続ける大前研一氏。そんな大前氏が経営者向けに開催する限定セミナー(向研会)の内容を誌上で完全再現、さらに貴重な独自インタビューやデータを収録したのが『大前研一ビジネスジャーナル』シリーズです。毎号取り上げられるテーマは、旬のビジネスモデルから日本人にはあまり知られていないグローバルビジネストレンドや地方創生まで、経営や政治経済といった枠を飛び越え、読者の視座を高めてくれるはずです。経営者はもちろん、グローバルに活躍できるリーダーを目指す方にとっては必読のシリーズです。さまざまな「ジレンマ」、台頭するアジア発のグローバル企業など、大企業だけでなく、国外に活路を見出したいにとって中小企業にとって必読の内容です。大前氏は一貫して、いまビジネスの活動領域を国内にとどめる危険性を指摘。海外には巨大なマーケット、そして強力な競合とその予備軍が存在し、彼らとその戦略を知らずして、今後の世界で勝ち抜いていくことはできません。大企業だけでなく、むしろ国内で手詰まり感のある中小企業こそ必要な視点とも言える内容となっています。No.2』(ユーザーは何を求めるか):本号では、シリコンバレーを中心とした「テクノロジー市場の変化」と、消費者の多様化を背景とした「日本の消費者市場の変化」を取り上げています。マインドの変化といった基本データから、企業のマーケティングに及ぼす影響が大前氏ならではの洞察力で深掘りされています。した視点は、先進国で真っ先に少子高齢化を迎えた日本のみならず、今後グローバルにビジネスに展開するうえでも必ず役立つ知見となるはずです。(なぜ日本から世界的イノベーションが生まれなくなったのか):本号では、「なぜ日本から世界的イノベーションが生まれなくなったのか」と題し、その背景と日本企業のとるべき道を考察しています。インターネットとテクノロジーの進化によって世界的に「産業の垣根」がなくなりつつある現状がレポートされています。3C分析による戦略策定が難しくなっています。それゆえ、誰がカスタマーで、競合で、自社は何をする会社なのか、それらを問い直す必要性が増しているのです。そのために必要な国内外の企業事例と豊富なデータ、大前氏の鋭い提言がコンパクトにまとめられた本書は、経営に携わる方にとって必読の内容といえます。よる「日本のエネルギー戦略破綻」の危機に迫っています。いったキーワードから、ハイパーインフレに至る見立てと対策を解説。これは、日本企業およびビジネスパーソン一人ひとりにとって必読の危機回避シナリオです。再生可能エネルギーや原子力発電などを考察し、日本の新たなエネルギー戦略を提言。務めるなど、原子力行政の専門家でもある大前氏の意見は、企業にとって大きなコスト項目であり、いまも解決したとはいい難いエネルギー戦略を考えるうえで示唆に富んでいます。膨張...日本が抱える課題は様々だが、大前氏はまず、それらの根本にあり対策可能な「少子化」問題にフォーカス。数十年前から少子化対策に乗り出し成果をあげている欧米諸国に目を向け、戸籍制度や移民などを含め、日本の取り得る対策を具体的に提言します。ついても、海外の成功事例をひもとき、観光開発、街づくり、地場産業活性化など、世界から人、モノ、金を集める施策を解説しています。すべての産業が影響を受ける少子化問題を考えるうえで見逃せない内容となっています。No.6』(「教える」から「考える」へ~世界の教育トレンド/日本人の海外シフトの現状と課題~):本号では「世界の教育トレンド」と「日本人の海外シフト」を特集し、「世界に通用する人材」とは何かに迫ります。大前氏はゆとり教育とその揺り戻しを経て、現在の日本の教育は中途半端なものになっていると指摘。ある答えにいかに早く到達するかを競う「詰め込み型」では、もはや人口に勝る新興国には勝てないとして日本が参考にすべきフィンランドなど北欧型の「考える」教育を解説します。No.7』(バルト三国・ベラルーシの研究~今、日本が学ぶべき“小国家戦略”):本号ではバルト海東岸のエストニア・ラトビア・リトアニアの「バルト三国」とその南に位置するベラルーシの政治・経済情勢を考察。IT対応の遅れといった問題を抱える日本の国家戦略と個人のキャリア戦略に有益なヒントを与えてくれます。空き(アイドル)リソースを活用するビジネスモデルを特集。Uber、Airbnbを始め、国内外のサービスを分析し、既存事業者はいかに対抗すべきかまでが解説されています。アイドルエコノミーの肝となる「ダイナミック・プライシング(需給状況に応じて価格を変動させる)」の活用やケーススタディなど、他では読めない大前氏の切れ味鋭い分析は今回も健在です。No.9』(世界のリゾート&ツーリズム徹底研究):本号では、世界的には自動車産業を超える市場規模を持つ観光産業のトレンドと、世界のリゾートや観光地の成功事例を特集、インバウンド時代における日本の観光産業が進むべき方向を示します。日系ホテルや旅館が、高級路線や独自性によって外資系ホテル群に打ち勝つ方策を明らかにし、日本の観光産業には実はもっと大きな可能性があると語る大前氏。その内容は観光やサービス産業関係者のみならず、個人消費者向けビジネスに携わる方などにも有益な内容です。3.0時代のビジネスモデル」を深掘りしています。どちらのテーマに対しても、最新事例はもちろん、大前氏の洞察が加わってキーワード解説にとどまらない内容となっています。M&Aも増えてきています。M&Aの成功にはいくつかの条件があることを大前氏が明らにしています。62兆円とも予測されています。3.0時代」と位置づけ、その技術的背景から新規参入のヒントまで語りつくしています。「M&A」と「位置情報ビジネス」をテーマとした大前氏のインタビューも収録され、経営層や新規事業のヒントを探すビジネスパーソンには多くの気づきがあるはずです。イタリア&世界に学ぶ地方創生):本号では、「イタリア&世界に学ぶ地方創生」と題し、少子高齢化に悩む日本の最重要テーマといえる「地方創生」の本質と日本の地方、企業、個人のとるべき道を考察します。大前氏は、世界の地域活性化の事例から、日本が目指すべきモデルを提示。「イタリア」のあり方に着目します。「都市国家」の集合体としての歴史を持つイタリアは、観光にとどまらず、家具、金具、ニットなど特定の産業に従事し、「世界一」レベルの産業を育てる地方都市が1,500も存在するといいます。グローバルで高価格・高シェアを実現し、1,000億円を超える規模の産業も育つイタリア型地方創生の秘密は何か、経営者層はもちろん、地域活性に携わる方は必読。No.12』(21世紀の人材戦略):本号では「21世紀の人材戦略」と題し、ボーダーレス化が進んだ経済のなかで企業がとるべき人材戦略、それを加速させるクラウドソーシング、クラウドコンピューティングなどの活用方法を特集。今やクラウドソーシング(オンライン上で不特定多数の人に仕事を発注するシステム)などの発達により、労働力も流動化しています。したなか、雇用や人事制度をどう変化させていくかは、特に労働力不足が進む日本企業にとっては生き残りをかけた重大なテーマです。本号ではグローバル人材、イノベーター、経営者人材の育成から、ダイバーシティ、副業といったテーマまで語り尽くしています。No.13』(デジタル・ディスラプション時代の企業経営):本号では、テクノロジーによって既存業界を破壊する「デジタル・ディスラプション」を踏まえた経営戦略と最新の事例を特集。Uberとその対抗馬など、デジタル・ディスラプションを起こす側、起こされた側の両面から、有効な戦略を解説しています。同時収録の「拡張するシリコンバレーのイノベーション」では、米国シリコンバレーの最新の投資事情を詳しく解説。新規事業や既存事業の競争力強化のヒントが多数得られるはずです。No.14』(企業の「稼ぐ力」をいかに高めるか~生産性を高める8の論点/変化する消費行動を追え~):企業の稼ぐ力、つまり収益力を高めるには、高い付加価値を提供して単価アップ、売上アップを目指すとともに、企業努力によるコスト削減の取り組みが不可欠です。本号では、特に世界的に見ても極めて低いという日本企業の間接業務(管理業務などの売上に直結しない業務)、間接人員の生産性向上に向けた考え方、施策を完全解説し、同時収録の「変化する消費行動を追え」では、越境EC/インバウンド/ラグジュアリー消費といった新時代の消費行動の捉え方に迫ります。ビジネス」動向から「2018年の世界」を予測、企業と個人が今後にどう備えるべきかを解説します。金余り、中国経済の成長、日本の長期的展望のなさなど、耳の痛い指摘が続きますが、未来へのヒントはやはり世界の事例やデータの中にあります。>>要約を読むHOMEBOOK-SMARTとはBOOK-SMART(ブック・スマート)は、新刊やロングセラーの経営書、教養書、ビジネス本の要約・書評サービスです。会員登録頂くことで、さらに便利にご利用頂けます。