コミットメント(関与)などの概念やその度合いの強さを指します。ちなみに、外来語としての発音や表記は同じ「ロイヤルティ」で意味が異なる言葉に、“Royalty”(語頭の綴りがLではなくR)があります。混同しやすいのですが、こちらは知的所有権などの使用料や許諾料などを著す別の英単語です。(2015/7/31掲載)ツイートメールで送る印刷するロイヤルティのケーススタディ奉社精神と愛社精神は似て非なるもの成長できる環境がリテンションのカギに日本企業は伝統的に、社員の「ロイヤルティ」――愛社精神や組織への忠誠心の高さを強みとした、独自のチームワークによる競争力を誇ってきました。モトローラ社を率いたロバート・ガルビンは、1980年代の日米半導体摩擦における対日批判の急先鋒として知られますが、一方で、日本から多くを学んだ経営者でもあり、自著で「アメリカの流動性の高さを一時の気の迷いで称賛してはならないと思う。組織への忠誠心や律儀さは日本の欠点ではなく、長所なのだ」と喝破しています。い福利厚生といったしくみに支えられてきたことは、疑いを容れません。その多くが失われたいま、支えるしくみもなしに、旧態依然とした会社への忠誠心を従業員に持たせようとすることは、盲従や滅私奉公がはびこり閉鎖的な組織を作り出します。近年、ロイヤルティが持てない人やロイヤルティそのものに違和感、抵抗感を感じる人が増えてきたのも、そのためでしょう。一方で、人材不足が深刻化するなか、A&R(アトラクション・アンド・リテンション)の観点からも、従業員のロイヤルティの再生は重要な経営課題として浮上しつつあります。原則論として、愛社精神や組織と仕事への忠誠心が強い人ほど、会社を辞めるリスクは少ないからです。今後、求められるロイヤルティとはどうあるべきなのでしょうか。ススメ』のなかで、一般に言われる日本人の「愛社精神」には三種類あると述べています。人生や生活の面倒を見てくれるから、お返しに奉公しなければという思いです。同じで長続きしにくく、入社して現実を知ると、冷めてしまうことが少なくありません。三つ目が、本当の意味での「愛社精神」です。自分が仕事で成長できたのは会社がその機会を用意してくれたからであり、会社での経験なくしていまの自分はなかった――そうした自分自身の成長に対する感謝の気持ちこそが愛社精神の源泉だと、豊田氏は述べています。能力を最大限に発揮できる環境が用意され、社員がベストを尽くしてそれに応えようとするところに、真のロイヤルティが生まれるのかもしれません。獲得して、組織に適応していくプロセスのことを「組織社会化」といいます。個人が組織に参入するときは、必ずこの組織社会化の過程を通過しなければならないと考えられています。(2012/5...J字型カーブ組織行動学では、個人が企業など所属する組織に対して抱く愛着や同一視などの心理を、「組織コミットメント」と呼びます。「J字型カーブ」とは、入社から10年目くらいのキャリアプロセスの初期から中期の間に見られる、組織コミットメントの変化のパターンをモデル化したものです。おいて、組織に新しく参入した個人がその成員となるために、組織の価値観や規範を受け入れ、職務遂行に必要な技能を獲得し、組織の人間関係に適応していく過程を組織社会化といいます。いま日本企業に必要な“組織開発”の理論と手法とは(後編)組織開発をどのように進めていけばいいのか、また、その際に人事部はどう関わっていけばいいのかなどについて、組織開発の実践に取り組んでいる研究者の南山大学教授の中村和彦さんに具体的な話をうかがっていきます。2015/09/11掲載キーパーソンが語る“人と組織”パート・アルバイトの経営理念への共感と定着の関係性パート・アルバイトの定着やパフォーマンスの向上に欠かせないとして注目される「従業員エンゲージメント」。経営理念の浸透が、従業員の定着にどのように関わっているのかを調査しました。今年5月から新しく「新会社法」が施行され、誰でも資本金1円でも簡単に株式会社がつくれるようになります。「なぜ会社をつくるのか」「会社をつくるとはどういうことなのか」が、現在ほど問われている時代もないでしょう。人材育成・研修(人事サービス)グループ社員約1万人を対象に月額1万円のベースアップを実施。月例賃金を3%超引き上げ。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。「日本一いい会社」を目指すために社内で「産業カウンセラー」を育成するメリットとは健全な職場環境づくりのプロフェッショナルとして、あるいは社内外の信頼関...強い企業ではなく、変化できる企業が生き残る。