ついて、その可能性と限界を追求していきたい。前回のプロローグでは、人工地震説のタイプを俯瞰して、その課題を整理した。シリーズ2では、仮に3.11が人工地震だったのだとしたら、それを引き起こしたのは誰か?その目的は一体何なのか?、ネットを中心にいくつかの見方があり、それを取り上げてみたい。ネット上で「人工地震兵器」と言われるHAARP(画像はこちらから)続きを読む前に、ポチッとお願いします。ネットを中心に、「人工地震の目的は何か?」、見方をいくつかのタイプに分けて紹介する。1.滅亡に瀕している国際金融資本家による、日本への脅し・リーマンショックや米欧の不動産バブル崩壊で、欧米の大手金融機関は既に破産状態にある。今後起こるであろう、欧米大国の国債の債務不履行やそれに引き続く国債金利の上昇と国債価格の下落に耐えられない。・米国で支配階層の支持をほとんど失い滅亡に瀕している国際金融資本は、3月11日の東日本大震災に引き続いて地震兵器による対日テロを行う可能性がある。・国際金融資本と日本政府を含む反対陣営の間の交渉が決裂し、地震兵器の攻撃の危険が著しく高まった状態である。・5月6日に菅首相が浜岡原発の停止を中部電力に要請したのも、首都圏を壊滅させる浜岡原発の事故を回避する為に今回の要請が行われたのだろう。・断末魔の国際金融資本は地震兵器での攻撃を実行してくる可能性がかなりあると思われる。危険日はやはり5月11日や7月11日であろう。同様に46分になる可能性が高い。近未来、米ドルのデフォルト宣言によって、700兆円規模の日本国民の保有する対米累積ドル債権を踏み倒すとき、日本国民の反米感情が高じるのを、他の恐怖心を煽ってかわすため。『3.11大地震は人工地震だったのか』(新ベンチャー革命)米国債発行残高の推移(画像はこちらから)この仮説を裏づけする内容が田中宇氏より発信されている。アメリカ政府は財政赤字が法定上限となるたびに国債発行残高を引き上げてきた。昨年11月、共和党の茶会派と呼ばれる財政緊縮の強硬派が多数当選し、彼らを中心に「長期的な赤字削減策が採られない限り、赤字上限の引き上げには応じられない」論調が高まっている。なんと、米国民の69%、共和党支持者の79%が赤字上限の引き上げ阻止に賛成している世論結果もある。なれば、すでに国債発行の上限を超えている米国経済は、国債の利払い・償還ができなくなり、このままいけば8月2日(特別延長した国債発行期限)に米国債がデフォルトするしかなくなる。米国はなんとか8月2日まで延命してきたが、いよいよデフォルト危機が高まってきた現在、今回の3.11地震、あるいは今後も反米感情の矛先を変える新たな動きに出るかもしれない。通じて、日本が、原発使用済み核燃料から、核兵器用核物資の抽出技術を獲得するのを断固阻止すること。六ヶ所村の核燃料再処理施設(画像はこちらから)・対日攻略勢力にとって油断ならない日本(=潜在的仮想敵国)の核武装への警戒心は、一般日本人の想像以上に強い。それは、本質的に、彼らがイラクやイランの核施設を攻撃するのとまったく同じ動機です。ハラスメント攻撃(日本国民にテロとわからせない攻撃)の機会を虎視眈々と狙っているとみなすべきです。テロではなく、ハラスメントかというと、彼らは表向き対日協力する振りをして、この工場建設にて、しこたまもうけさせてもらっているからです。・M9級の3.11大地震勃発自体は、彼らのシナリオ外の巨大地震だった可能性は高いと思います。何か小細工したら、彼らも驚くような巨大な地震が起きてしまった。シナリオ想定外の福島老朽原発が破局事故に至ったわけです。『3.11大地震は人工地震だったのか』(新ベンチャー革命)ネット上では、「六ヶ所村は核燃料再処理施設ではなく、巨大核開発施設である」、あるいは、「日本は非核ではなく、原子力という核を大量に持つ大量保有国」という見方をしているブログも少なくない。(リンク)(リンク)日本国民こそ自覚は薄いが、他国からすればその驚異的な軍事力を持つ日本に対して、脅しをかけておく必要性があるのだろうか。らが、日本に対して脅威を抱き、動きを束縛し、彼らの都合の良いように押し付けようとする動きだ。福島原発からの放射線拡大によって、他国からの圧力がすさまじく、肩身の狭い思いをしている日本の外交関係を見ると、上記の目的はある程度達成した、という見方もできる。今後のアメリカのデフォルトの動き、あるいはヨーロッパ圏の破綻(ギリシャなど)の動きがあったときにどう動くのか?を注目していく必要がある。上記のような社会情勢と問題意識を持った上で、果たして本当に人工地震を起こすことができるのか?、その原理と可能性を今後追求していきたい。掲載された人工地震関連の記事から、どのあたりまでが、現実的なレベルで研究されたのかを見ていきたい。世界を操るグローバリズム-17~なぜアメリカ政府がアメリカ社会を壊すのか~世界を操るグローバリズム-16~東西冷戦は米ソによる自作自演~世界を操るグローバリズム-15~アシュケナージが世界の金融を握っている~世界を操るグローバリズム-14~欧州の革命の背後にはユダヤ人解放~世界を操るグローバリズム-13~ロシア革命はユダヤ人を解放したユダヤ人の革命だった~世界を操るグローバリズム-12~第一次世界大戦はオーストリア皇太子暗殺が原因なのか~世界を操るグローバリズム-11~日本にキリスト教が根付かなかった訳~世界を操るグローバリズム-10~日清戦争から日本を恐れ始めたアメリカ~世界を操るグローバリズム-9~アメリカはFRB以降お金が支配する国になった~世界を操るグローバリズム-8~中央銀行という名の民間銀行は本来必要ない~世界を操るグローバリズム-7~独立戦争も南北戦争も金融支配を巡る争いだった~世界を操るグローバリズム-6~「敵を妥協せず徹底的に叩く」というアメリカの精神的背景~世界を操るグローバリズム-5~ピューリタン革命でユダヤ人がイギリスに戻った~世界を操るグローバリズム-4~海軍が善玉で、陸軍が悪玉だと思わされてきた日本人~世界を操るグローバリズム-3~本当にヒトラーの意思で第二次世界大戦が始まったのか~世界を操るグローバリズム-2~アメリカが裏で糸を引いたソ連の南下と中国の共産化~世界を操るグローバリズム-1~アメリカが周到に仕掛けた大東亜戦争~世界を動かす11の原理-10~世界の「出来事」は、国の戦略によって「仕組まれる」1~世界を動かす11の原理-9~世界のすべての情報は操作されている~世界を動かす11の原理-8~アメリカのイラン、シリア攻撃に関する「大ウソ」~世界を動かす11の原理-5~ドルを基軸通貨の地位から引き摺り下ろす動きが加速~世界を動かす11の原理-4~「基軸通貨」を握るものが世界を制す~トランプ人事から占う米情勢(1)2016年世界情勢はこうなる!23~最終回:2016年世界の新たなステージが始まる~2016年世界情勢はこうなる!22~人民元強さの秘密は「政府発行紙幣」に最も近い通貨だから~2016年世界情勢はこうなる!21~ドルの通貨発行権を中国が握り、中国とアメリカの力関係は逆転した!~2016年世界情勢はこうなる!20~真実を隠すツールとなったネット~2016年世界情勢はこうなる!19~ネット洗脳システムの完成―スマフォ・ツイッター・フェイスブックとの共働~2016年世界情勢はこうなる!18~「まとめサイト」という洗脳システム~2016年世界情勢はこうなる!17~ナチス・アメリカによる「ネット洗脳」へ~2016年世界情勢はこうなる!16~北方領土は返還目前でアメリカに潰された~2016年世界情勢はこうなる!15~アメリカにより「反中・親米」へと意図的に操作された~2016年世界情勢はこうなる!14~3.11はアメリカの「テロ」である。近代市場の成立過程(16)〜金貸しが大国の凋落を企図した、フランス革命。金融主義の末期・米国ドル崩壊への道〜ニクソンショック(金兌換停止)後の金融覇権を維持した手練手管〜世界を操る支配者たち(6)〜バチカン近代市場の成立過程(11)〜現代金融システムの原型とデカルトの思想を生み出した商業国家オランダ〜近代市場の成立過程(10)〜16世紀、小国から大国に大化けしたイングランド、その背景を読む。〜ロスチャイルドの主人「ヘッセン家」〜欧州貴族(英王室)の影響力は?ロシアと金貸し−3今も脈々と受け継がれる欧州貴族たちの資金力。フランス革命から読み取る。