オープンデータを活用した訪日外国人旅行者の分析手法(JNTOマーケティング研修会テーマ3)訪日外国人旅行者の動向を知るのに役立つ主なオープンデータ現在、国としてもオープンデータの公表に積極的に取り組んでいます。観光に関する主なオープンデータをお伝えします。下記の表をご覧ください。観光に関する主なオープンデータの一覧JNTOが公開している「訪日外客数」とは、日本を訪れた外国人の数です。定義から外れる方(※)を除いて集計しています。データを公開していますので、ぜひ参照ください。(※)日本を主たる居住国とする永住者等の外国人や乗員上陸また、インバウンドの活用データの代表的なものとしては「モバイル空間統計」と「VISAクレジットカードデータ」が挙げられます。これらは『RESAS(地域経済分析システム)』という、経済産業省と内閣官房(まち・ひと・しごと創生本部事務局)が運営しているWebサイトで確認することができます。データもとは「モバイル空間統計」がNTTドコモ、「VISAクレジットカードデータ」がビザ・ワールドワイド・ジャパンです。集まりやすい時間帯や場所などを分析する時に活用できるデータです。このデータの良いところは、市区町村レベルのデータを取得できるという点です。現在、国が公表しているオープンデータの最小単位は都道府県ですので、より細かいデータを分析することができます。公開頻度が定期的ではないため、最新動向をつかみにくいという一面もありますが、より地域に適したデータを得ることができるでしょう。どのような物にお金を使っているのか」「どのような物が人気なのか」を調べることにも役立てることができます。各宿泊施設に調査票を送付し、いただいた回答をもとに集計したデータのことで、観光庁のWebサイトからダウンロードができます。この統計では、各月で訪日外国人旅行者の延べ宿泊者数や、国籍の内訳などがわかります。「どこの都道府県に、どの国籍の人が何人宿泊したか」「どのようなタイプの宿泊施設(旅館・ホテル)を利用したか」などを分析することが可能です。関西における外国人延べ宿泊者の推移まずは、JNTOマーケティング研修会(関西)の連携先である関西観光本部の対象エリア2府8県別の外国人延べ宿泊者数を確認してみましょう。グラフをみると、関西における2018年の外国人延べ宿泊者数は2015年の1.4倍、大阪府と京都府が8割以上を占めていることがわかります。続いて、2府8県での国籍別の外国人延べ宿泊者数のデータをご紹介します。東アジアのシェアが全体的に高いことがわかります。奈良県は、他県と比べても中国のシェアが非常に高いのが特徴です。一方で、京都府は、アメリカやフランスなど、東アジア以外のシェアも獲得しています。宿泊施設タイプを調べてみました。宿泊施設別にみると、ビジネスホテル、シティホテルに宿泊する方が多く、これらを合わせると全体の8割を占めています。2015年と比較すると、2018年はホテルのシェアが縮小傾向にある一方、簡易宿所や旅館のシェアが増加傾向にあることがわかります。使えば、ご自身の都道府県でどれくらいの訪日外国人旅行者が滞在していて、どこの国籍の方の宿泊が多いのか、どのタイプの宿泊先が人気なのかなどを把握することができます。続いて、FF-Dataの活用事例をご紹介します。公表しているデータです。都道府県間の流動量や利用交通機関などを集計しており、Webサイトから誰でも閲覧することが可能です。「貸出用データベース」には、周遊ルートや宿泊数など、より詳細なデータが蓄積されています。「貸出用データベース」のみ、利用には申請が必要となりますが、申請すれば誰でも使用可能です。それでは早速、FF-Dataを用いて、関西への訪日外国人旅行者の流動を分析していきましょう。都道府県間の流動人数としては、京都府と大阪府間の流動が、成田国際空港の所在地である千葉県と東京都間の流動に次ぐ2位となっており、非常に多いことがみて取れます。大阪府と京都府を訪問した後に各県を訪れる傾向があることがわかります。大阪府、京都府については東京都訪問後に訪れている方が多いようです。具体的に把握することができます。大阪府を例に、流動と性別・年代別をかけあわせた活用例をご紹介します。下記の図をご覧ください。FF-Dataのかけあわせで分析した大阪府の特徴これは、大阪府を訪問した外国人旅行者の国籍・性別・年齢の特徴をまとめたものです。データによると、大阪府を訪れる方は中国、韓国、台湾の順で多く、アジアからの訪問者は女性が多いことがわかります。年代別でみてみると、韓国の292万人の訪問者のうち、20代が61%を占めており、若い世代から人気があることがうかがえます。FF-Dataを用いることで、各都道府県を訪れる訪日外国人旅行者の特徴を、より詳細につかむことができます。分析したデータをもとに、地域を訪れる外国人旅行者に、より適したサービスを提案することも可能です。相乗効果を生み出していけるかもしれません。このように、さまざまなオープンデータを活用することでインバウンド事業の活性化につながるのではと考えます。次回は講演テーマ「JNTO観光コンテンツ収集事業からみる観光コンテンツ造成のポイント」を取り上げ、JNTOが実施した観光コンテンツ収集事業から得られた知見についてお伝えします。※タイトルは変更になる可能性があります。