~加藤浩晃の医療未来予報~未来の医療はどうになっていくのか、そして医師の未来はどうなるのか。AIやIoTなどの第4次産業革命のテクノロジーによって医療現場は『医療4.0』として大きく変わります。加藤浩晃が未来に向けて考えていることを書くブログです。(オンライン診療)に関するまとめ!1ヶ月ぶりのブログの更新になります。遠隔診療に関する診療報酬の算定要件に関して各行政を文字通り奔走していました!!2月は本当に気づかないまま過ぎ去っていってしまったという感じで、3月もすでに1週間たってしまっていてめちゃくちゃビックリしています。今回、平成30年度診療報酬改定では「オンライン診療料」「オンライン医学/在宅管理料」が新設されたのですが、その算定要件が医療現場の実際をわかっていなかったり、遠隔診療を前進でなくて後退させるところもある内容でした。確定してしまいました。でない疾患への遠隔診療は後退」です。3月5日の診療報酬の発表以降、3/6&3/7と2回、遠隔診療に関する診療報酬の講演をしていて、そこでのスライドを使って、遠隔診療部分に関して簡単にまとめようと思います!!(時間がなくて、現在すでに深夜2時過ぎです・・)ちなみに、遠隔診療を「オンライン診療」と呼ぶように別のガイドライン作成検討会で議論されていますが、このブログでは今回は馴染みのある遠隔診療というワードで書いていこうと思います!では、今回の遠隔診療に関する改定として話すと、大きく3つが挙げられます!1オンライン診療料2オンライン医学管理料3オンライン在宅管理料その中でも「1オンライン診療料」がポイントですので、しっかりまとめます。算定のための要件として厚労省から出されている通知をまとめると次のような感じです。)を算定しているいわゆる慢性疾患の人は、遠隔診療の対象になるということです。今のはとてもざっくり表現で、この10個あげられた管理料をとっている慢性疾患の患者さんの中で、実際どんな患者さんに遠隔診療ができるかというと、そこに「管理料を算定してからの期間」「対面診療での受診頻度」が条件として乗っかります。「管理料を算定してからの期間」「対面診療での受診頻度」はどのようなものかというと上記のスライドの(3)です。当たり前(?)ですが、保険診療による遠隔診療は再診の患者さんが対象になります。その中で、上記の10個の管理料を初めて算定した月から「6ヶ月以上」たっている必要があります。行っている必要があります。12ヶ月以内に6回以上対面診療」を行っている必要があります。保険医療機関内(8)で、対面診療と同じ医師(6)が遠隔診療を行うことができるようになります。薬を出す必要がある場合は処方をする(10)こともできます。要点(5)を記載する必要があります。定まっていなくて、今月(2018年3月)末に策定される「厚生労働省の定める情報通信機器を用いた診療に係る指針」(7)を守って遠隔診療は行われる必要があるということです。診療報酬としては低かったですが、上記のようなルールなどはなく遠隔診療が行われてきました。患者さんや医師としても算定の要件ができました。上記の10の管理料を算定しないような疾患の人は遠隔診療が保険診療でできなくなるとなりそうです。自分の専門としている眼科などは、上記の管理料に当てはまらないので、アレルギー性結膜炎の遠隔診療は今の「電話等再診」ではできていたのですが、今後遠隔診療はできなくなると思います。でない疾患への遠隔診療は後退」という内容の心です。はじめ、管理料を取れない疾患でも現状で「患者さんの全人的な治療」を考えるときに遠隔診療を選択肢としていれるとトータルの治療として有用な場面もありました。今回の診療報酬改定はこのような管理料を算定されない慢性疾患でない疾患への遠隔診療は切り捨てられてしまっているので、手放しには喜べなく、後退している部分もあると言わざるをえない感じと思っています。「予約料」がとれなくなったこと(11)が挙げられます。予約料は今後、対面診療にのみ適応されるとのことです。その代わりに、「療養の給付と直接関係ないサービス」として「診察を行う際の情報通信機器の運用に要する費用」としてとれる(12)ようになりました。「療養の給付と直接関係ないサービス」の話をするとちょっと長くなってしまうのですが、これの有名なものとしては、インフルエンザの予防接種や入院したときのテレビのテレビカード代(1000円とか)が挙げられます。簡単に言うと診療と関係ないものに対して実費が取れる制度です。4月からはこの枠として「診察を行う際の情報通信機器の運用に要する費用」をとってもいいよということ。今まで予約料はピザ屋さんではないんですが、「30分を超えたら取ってはいけない」という縛りがあったのですが、今度からの「療養の給付と直接関係ないサービス」ではその縛りはなくなりました。この制度上では基本的に「実費」が求められているので、今までの予約料であったような高額な価格を設定できるかどうかは疑問です。どのような厚労省からの解釈が出されるのか今後待たれる話の一つになります!(13)はレセプト請求するときに摘要欄に、該当する管理料の名称といつから算定開始したかを書いてねということです。あと、施設基準として保険診療クリニックで普通にやっていたらなかなか越えないですが、「オンライン診療の患者さんが再診全体の中で1割以下にすること」や「緊急時に30分以内に対応できる体制の整備」なども書かれています。オンライン診療をしようとすると、4月以降は届け出が必要になりました。以上を厚労省の公開資料でまとまっているものではこのように書かれています。次に、2の「オンライン医学管理料」ですが・・・というところで、文章を一気に書いていたら、すでに3000字オーバーでめちゃくちゃ長くなっていることに気が付きました。「オンライン医学管理料100点」は慢性疾患の遠隔診療をした時に今までの「再診料72点」が「オンライン診療料70点+オンライン医学管理料100点=170点」に約100点増えたよという感じです。3のオンライン在宅管理料の話もすると、まずは厚労省の公開資料を添付します!これもざっくり簡単に言うと「オンライン在宅管理料100点」は訪問診療を行った日以外に同じ月で遠隔診療を行ったら100点取っていいよって感じです。»プロフィールid:HiroakiKato医師、デジタルハリウッド大学院客員教授、アイリス取締役副社長CSO。遠隔医療サービスを開発。大企業やベンチャーから300件以上の医療・ヘルスケア事業の相談を受ける。著書は『医療4.0』(日経BP社)など42冊。ベンチャー大賞」の2次審査審査員をしました!月別アーカイブリンクはてなブログブログをはじめる週刊はてなブログはてなブログProはてなブログをはじめよう!HiroakiKatoさんは、はてなブログを使っています。ブログを報告するスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。