●質の高いサービスを提供できる。●製品の欠陥が少ない。●社員の欠勤が少ない。●イノベーション力が高い。●アップル、スターバックス、ナイキなど優良企業が経営上重視している。●どんな業種・業態でも、エンゲージメントは組織の成果に影響する。●日本でもIT企業などを中心に経営指標としての採用が加速している。いう状況の中、エンゲージメントを重視した経営が日本でも急速に広がってきています。エンゲージメントが非常に低い日本企業の現状エンゲージメントの重要性が理解されるようになってきましたが、日本企業のエンゲージメントが非常に低いという残念な事実が明らかになってきました。世界的な調査会社ギャラップによるサーベイ結果、日本企業に勤める社員のエンゲージメントが非常に低い結果となったのです。2017年日本経済新聞では以下のように取り上げられ一部の経営者の間でとても話題となりました。世論調査や人材コンサルティングを手掛ける米ギャラップが世界各国の企業を対象に実施した従業員のエンゲージメント(仕事への熱意度)調査によると、日本は「熱意あふれる社員」の割合が6%しかないことが分かった。米国の32%と比べて大幅に低く、調査した139カ国中132位と最下位クラスだった。企業内に諸問題を生む「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」の割合は24%、「やる気のない社員」は70%に達した(『日本経済新聞』2017年5月26日)。同様の結果を示すのはギャラップの調査だけではありません。Engagement)。Barometer)。国際比較」によると日本の一人当たりGDPは先進7ヶ国の中で最下位となっています(OECD加盟35ヶ国中21位)。Ranking)」を5月28日に発表しました。その結果は日本の総合順位は前の年から5つ下がり、30位でした。日本は同ランキングで1989年から4年連続で世界1位を記録したこともあったのです。私たちは、社員の意欲が低く、関係性も悪化し、生産性や国際競争力も低下しているという日本の組織の厳しい現実をまず直視しなければなりません。日本企業の業績や生産性は量的にも質的にもここまで低下し続けてきたのでしょうか。マクロ〜ミクロレベルで様々な原因が考えられます。その中でも特に平成の30年間、日本の多くのビジネスパーソン、経営者が「エンゲージメント」を軽視、もしくは「ほとんど意識してこなかった」ことが日本企業の業績低迷の大きな要因であると私は考えます。私はミラクリエイションを通じ、ピープルテックの先進企業であるアトラエや1on1に特化したサービスを提供するYeLLと協業しながら日本企業のエンゲージメント向上のサポートを行っています。アトラエのwevoxというエンゲージメント測定のプラットフォームでこれまで800社におよぶ日本企業のエンゲージメントを測定してきました。アトラエは早くより上下関係を極力なくしフラットでオープンな組織づくりを実践してきたユニークな企業です。実施する「働きがいのある会社ランキング」小規模部門で同社は日本一位となりました。このランキングで一位になれた大きな要因はアトラエが「エンゲージメント経営」を実践してきたことにあります。wevoxは日本においてエンゲージメント測定、向上、運用で最も実績があるだけではなく、学術的に立証された手法を活用しています。wevoxではエンゲージメントを次の9つの構成要素に分類して測定しています。いった会社環境にどの程度満足しているのかこれらのドライバーをスマホ、タブレット、パソコンを使って2分ほどのサーベイに答えてもらうことで組織のエンゲージメント状態を可視化し共有することで継続的にエンゲージメントを向上させることが可能になりました。月1回程度のサーベイを取ることで組織のエンゲージメントの状態を定点観測し、継時的推移や部門や入社年次、などの属性ごとでデータを即時に比較できるのです。することで自社の強み弱みを定量的に把握し、改善ポイントに優先順位をつけ具体的なアクションをとれるようになったのです。エンゲージメントを高めるステップエンゲージメントを高める基本ステップは1.エンゲージメント向上プロジェクトを社内で立ち上げ、エンゲージメントの重要性を理解してもらう2.自社のエンゲージメントの状態をwevoxなどの適切で実績のあるツールを使って客観的に測定する3.エンゲージメントの測定結果をメンバーで共有し、場合によっては全社員に必要なデータを公開する4.プロジェクトメンバーや社員で結果を見て改善案を出して、具体的なアクションを実施する5.アクションをとった結果、エンゲージメントがどのように推移したか確認し、さらに改善案を考え実施する6.エンゲージメント向上のためのPDCAを継続的永続的に実施することでエンゲージメントを高める文化や意識を育てていくこれまで数多くの組織、人材開発のサポートを行ってきましたが、コミュニュケーションがエンゲージメント向上の重要な鍵を握っていることがわかってきました。表層的に海外のビジネス評価指標を持ち込んでしまったために、日本企業では社員同士の関係性が冷え切ってしまっています。そのため組織内(特に上司と部下の間における)コミュニュケーションの量と質を高める必要があるのです。そのような中において近年日本企業においても1on1(ワンオンワン)を採用する企業も増えてきています。1on1とはマネージャーが部下の育成を行うために行う個人面談です。1on1を実施する上で注意しなければならない重要なポイントがあります。それは1on1を行うためにはマネージャーとして身につけなければならない最低限のスキルがあるということです。社員に適切なスキルのないままやみくもに1on1を採用してしまうと逆にエンゲージメントが低下してしまうことがよく起きています。フィードバック力」「ティーチング力」「評価力」があります。それぞれのコミュニュケーションスキルを「外部情報」(知識)「内部情報」(内省、気づき)、「成長」(学習)、「安心」(信頼)の軸によって整理したものがこのチャートです。4つの象限に整理してみると「(気軽に)雑談ができるか」「(心から)相談できるか」「(深い)質問をなげかけてくれるか」「(納得感のある)面談をしてくれるか」の4つに分類することができます。1on1の視点だけでも複数のそれぞれが奥深いスキルが必要なことが理解できます。相手との関係性を高めていくためには「関係性の階段」を一つひとつ着実に登っていきましょう。共感が伴う雑談ができて安心安全な場をつくり、傾聴、承認で相談ができお互いの本音を出し、適切な質問を伴う対話で気づきから行動に実践し、そして成功体験を積み重ねていくのです。上手くいかなかったとしても、そこから内省し学び次のチャレンジへと結びつけていくのです。これからのエンゲージメント日本でもこの2年でようやくエンゲージメントを継続的に測定し、可視化共有するエンゲージメント経営をおこなう組織が急速に増加しました。このようなエンゲージメント先進企業と、過去の成功体験にあぐらをかき、エンゲージメントに関する意識の低い企業の2極化が進んでいます。エンゲージメント向上は単なる人事施作ではなく経営の根幹に据えるべき重要な課題です。MBAシリーズ」(ダイヤモンド)「クリエーティブ・シンキング(ダイヤモンド)」などがある。趣味はサーフィン、磯遊び、トロピカルアート、ワイン。件の投票)コメントするにはログインしてください。公益社団法人日本マーケティング協会トップに戻る。