Japan(FCAJ)が実施した調査の結果では、「日本の社会に満足していない」と回答した人が何と76%に上り、逆に「満足している」という人は1.7%足らずであった。した「社会への不満足度」の高まりは、アラブの春、オキュパイ・ウォールストリート、最近ではブレグジットや#MeTooなどの大衆運動として噴出するだけではない。最近では、現状を修正・改善・変革する「オルタナティブ」となって表れることが少なくない。それらは、概して自生的であり、「時代の要請」と呼ぶべきものである。ビル・ゲイツが「既存の銀行は不要になる」と予言したように、ビットコインやブロックチェーンはまさしく世界的なオルタナティブである。エネルギーなどの社会システムにおいて、多種多様なオルタナティブが登場している。デジタル技術によって制約や限界から解放された結果のように見えるが、既存のシステムや手段への「異議申し立て」と理解すべきではないか。オルタナティブとは、通常「既存とは異なる代替」を意味し、これまでは「アンチ」「ポスト」「少数派」などと表現されることが多かった。現在では、敵対・対立でも脱でもなく、むしろ相互に影響を及ぼしながら修正や進化を促す「推進力」といえる。その方向性はすでに示されている。事実、いま生まれつつあるオルタナティブの多くが、経済的繁栄よりも、民主的で共生的な社会やコミュニティを目指すものであり、それゆえにイノベーティブである。オルタナティブが増えるほど、変革や進歩が加速され、同時に多様性や寛容性が高まる――。これが、第12回トポス会議が投げかける「仮説」である。加護野忠男氏、そしてマギル大学のヘンリー・ミンツバーグ氏の3人の賢慮によるクロストークを起点に、オルタナティブが大量に創造される社会のダイナミズムについて議論する。ネットワーキング・セッション※プログラムや登壇者は告知なく変更される場合があります。