Tue第34回「ETFが投資の半径を広げてくれる」(ETF解体新書)こんにちは。FPオフィス代表のカン・チュンドです。Money」があります。同書の中の「ポートフォリオ事例」を見ると、アメリカ人がいかに自国の株式に偏っているかが分かります。ポートフォリオの52%を株式に充てる中で、アメリカ株式43%、海外株式9%という「内訳」になっているのです。アメリカ人の投資家のみが特別なのではありません。ドイツ人はドイツ株に過剰に投資を行い、マレーシア人はマレーシア株に偏って投資を行っています。株式投資=アメリカ株と思い込んできた節があります。1996年にモルガン・スタンレーが17本の海外株式ETFをはじめて米国市場に上場させました。ADR(米国預託証券)を除いて、アメリカ人が自国の株式市場ではじめて出会う海外の株式がETFだったのです。これまで、世界は国境で分断された「独自の株式市場」と「独自の個別株」で成り立ってきました。それが様変わりし始めています。Barchart.comで7月19日の米国上場ETF「出来高トップ10」を見てみると、10本のうち2本が海外株式ETFとなっています。米国の投資家は「ETF」というツールを選択していたのです。海外の「ひとつの企業」という尺度では情報量が乏しいため、なかなか投資の判断が出来ません。情報収集も「国レベル」に終始すればよいことになります。海外資産では「ETF」を選択して広い半径の投資を行う投資家が増えています。個人金融資産に占める外貨建て資産の割合はわずか2.4%にすぎません(2013年3月末)。先日、ETFの上場市場が東京証券取引所に統合されました。国内上場のETF・ETNがひと目で把握できます。自国の株式マーケットに中国やアメリカ、タイやブラジルや南アフリカの株式が(ETFとして)存在することがお分かりいただけるはずです。私たちは、日本に居ながら世界の海に漕ぎ出すことが出来るのです。引き続き東京湾のみを眺めるのか、それとも七つの海を投資の半径とするのか・・、それはあなたの選択次第です。日本で唯一のインデックス投資アドバイザーです。インデックスファンドで夜ぐっすり眠れる資産運用を♪19年の【有料】相談実績!!1000名を超えるお客様との細ーく長ーいお付き合い。LDL(長期・分散・低コスト)メソッドに則って、投資の「無理・ムダ・むら」をなくし、シンプルな資産管理に辿り着くためのカウンセリングサービスを行っています。販売・斡旋には一切関与していません。営む「独立系ファイナンシャルプランナー」とは一線を画します。手数料収入を得ることは一切ございません。忠道)1968年8月28日生まれ。