世界の年平均気温:気象庁HPより気象庁HPより引用。細かな周期的変動を繰り返しながら、長期的には上昇傾向が観察される。2000年代の最近10年間は際立った上昇傾向はなく、横ばい傾向である。最近の報道で「過去10年間は最高気温」とあったが、図で明らかなように、単に高止まりしているだけなので、平均を取ればこの図の中では確かに最高気温にはなる。気温が上昇し続けている訳ではない。この100年間の上昇幅は、+0.68°Cとなっている。日本の平均気温:気象庁HPより気象庁HPより引用。世界の気温と同様、周期的な変動を繰り返しながら、長期的には上昇傾向が見られる。1990年代以降は気温の振れ幅が広がった一方、平均値は顕著に上昇せず、ほぼ横ばいである。この100年間の上昇幅は、世界平均の2倍近い+1.16°Cとなっている。これは、測定地点のうち特に都市部において「ヒートアイランド現象」の影響を強く受けているためと推測される。エネルギーの多消費による廃熱が、気温測定上の「バックグラウンド」を押し上げており、地球規模の「温暖化」との区別が難しい。気温上昇を何でも「温暖化」と結びつけるのは、短絡した考えである。夏に低く冬に高くなる正確な季節変動を繰り返しながら、平均値はここ50年間ほとんど一定の速度で上昇し続けている。成長時代には増加速度鈍化)はずであるが、観測されている大気中CO2濃度の上昇速度は、驚くほど一定である(科学的には未解明)。変動幅は、光合成を行う植物の量に強く影響を受けるので、北半球(ハワイ島・日本)で大きく、南半球の南極で小さい。日本上空の大気中CO2濃度の上限は400ppmに近づいているが、パーセントで表すと0.04%である。CO2は、大気中の微量成分のアルゴン(約1%)や水蒸気(湿度により大幅に変動)より存在量がはるかに少ない。CO2濃度と気温の変動の挙動この研究例の結果では、気温の変動に対して半年から1年程度の遅れで大気中CO2濃度が追従して変動している。気温変動と海水温の変動はほとんど同じ傾向を示すので、気温・水温が上昇した結果、水中のCO2溶解度が低下して大気中に放出されたとの仮説が説明される。この説をめぐっては、現在も論争が続けられている。太陽活動と気温変動に関する最新の学説:この説には図6のような科学的な裏付けがいくつか発見されている。宇宙線が大気中に飛び込むと、「ウィルソンの霧箱」の原理で雲が生成する。ともに周期的な変動を繰り返しており、この周期が太陽黒点変動と符合する。ない→雲少ない→気温が高い:逆も成り立つ)。約11年周期で規則正しく変動しているが、1640年から1715年にかけて、著しく太陽黒点の少ない時期があった。発見者の名前にちなんで、マウンダー極小期と呼ばれている。木の年輪から推定される気温変化をプロットしたデータ。1400年頃から寒冷化が進み、1600年代が最も寒かったと考えられるが、この時期はマウンダー極小期とほぼ一致する。名古屋大学の研究グループが、この時期の年輪中の炭素同位体測定から、宇宙線の照射量が多かったことを確認している。この図に示された気温変動が正しいとすると、地球の気温を強く支配している因子は大気中CO2濃度ではなく、太陽活動であるということになる。追記:2013年9月にIPCCの第5次報告書の概要が発表されました2013年9月にIPCCの第5次報告書の概要が発表されました。IPCCC第5次報告書の気温とCO2データIPCC報告書2種の予測値そこには「新見解」として「累積CO2排出量は世界平均地上温度の上昇幅にほぼ比例関係がある」と記述されています。「地球温暖化が人類の排出したCO2によるものである」という説そのものが、この比例関係を当然の前提としてきたはずなので、何故、わざわざ第5次報告書でこの前提を「新見解」として提出するのか不可解と言うべきです。実際のデータを見てみましょう。図は、第5次報告書に掲載されている世界平均地上温度の推移(上段が年平均、下段が10年平均)と大気中CO2濃度の年次変化です。気温変化の方は、毎年激しく変化しながら、長期的には約60年周期の変動を伴いながら、1900年以降は上昇傾向を示しています(この周期的変動は未解明)。2000年以降の最近10数年間は、この周期的変動に合う形で、気温上昇が停滞しています(つまり温暖化が進行していない:日本のマスコミはほとんど報道していませんが)。大気中CO2濃度は、驚くほど一定の割合で上昇しています。「驚くほど」と言うのは、大気中CO2濃度の増加は主に人類の消費する化石燃料(石油、石炭、天然ガス)に由来するとされているので、経済・景気変動などによる影響を多少なりとも受けると考えるのが自然ですが、実際には変動が観察されていません。リーマンショックに襲われた2009年には、世界的に鉱工業生産が下落し、エネルギー消費量も低下したので、大気中CO2濃度にも何らかの影響が出るかと思われたのですが、実際には検出できるほどの変動は見られませんでした。両方の図を見比べる限り、変動の仕方が大きく異なるので、気温と大気中CO2濃度の直接的な相関関係は見出し難いと言うべきでしょう。IPCC報告書では、2000年以降の気温上昇の停滞を説明するために、気温上昇に使われるはずの熱が海に蓄えられたとする説が紹介されていますが、確証は得られていません。気温が確実に上昇していた期間には、海への熱移動量も増加していたはずです(熱移動速度は、大気と海の温度差に比例するから)。それらの検証が必要ですが、もしこの説が正しいとしても、大気中CO2濃度が気温の支配因子だとする説とは何の関係もありません。次表には、2007年の第4次報告書と今回の気温上昇幅と海面水位上昇幅の予測値をまとめました。この表から、今回の報告書では気温の最大上昇幅が4.8°Cと、前回の6.4°Cより大幅に下方修正されていることが分かります(日本のマスコミはこの事実も伝えていません)。海面水位予測は、最大値が前回の59cmから82cmに増えています。気温上昇幅の予測が小さくなっているのに、海面水位の上昇予測が大きくなっているのは、何故でしょうか?普通は、気温上昇に伴い、氷の融解や海水膨張により水位が上昇するので、気温上昇幅と海面水位上昇幅は比例関係にあるはずです。)まで海が広がっていた形跡が、貝塚の分布から知られています(→縄文海進)。人類が化石燃料を使うはるか以前にも、温暖化や海面水位上昇は実際にあったと言うことです。最近の研究で、数千年前に南極の氷が溶けて地表が大気に露出した形跡があることも分かりました。南極の氷が溶ければ、海面は大幅に上昇します(北極はもともと海なので、氷が溶けても海面上昇しません)。今回の報告書は概要版であり、気温と海面の上昇幅予測値の前回報告書との相違に関する説明は見当たりませんが、2014年に発表される完成版には、載るかも知れません。20世紀の温暖化の実像を探る」近藤邦明(著)、不知火書房(刊)という本が、2019年7月10日に発刊されます。この本は、著者の近藤邦明氏がサイト「環境問題を考える」に連載してきた地球温暖化に関して様々な観点から検証する議論を纏めたものです。温暖化問題を科学的に本質から見直すための必読書と言えるでしょう。この本を購入しなくても、サイトに掲載されてpdfにまとめられた文書が複数存在しますので、紹介しておきます。ための地球温暖化論の2点です。本書の内容も、これらをベースに、書かれているはずです。温暖化問題を、客観的なデータと科学的な論理を基に考察する上で、誰にとっても必要な情報が載っています。御一読をお勧め致します。ご紹介イタリア科学界が「人為的な要因の地球温暖化という概念に基づいての政策をやめてほしい」という請願書をイタリア政府に提出し、その嘆願書にはイタリアの著名な科学者91名が署名したそうです。Deep」これは、イタリア科学界がほぼ全会一致で「人為的な要因による地球温暖化と言う説はまったく科学的でない」と決議したことを意味し、先に紹介した「検証温暖化20世紀の温暖化の実像を探る」近藤邦明(著)、不知火書房(刊)いう本と、奇しくも時期・内容が一致します。前回紹介した「高校生のための地球温暖化論」にも書かれていますが、IPCCなどが「人類の放出するCO2の約半分が大気中に蓄積している」とする説は、科学的に成り立たない説です。Gt-C/年(→炭素換算で3〜4ギガ(=109)トン/年)で観測データから見て確実です。ppm増えるのに必要な炭素量が計算できます)。2)人類の放出するCO2量:これは8〜9Gt-C/年で、これもほぼ確実です。化石燃料消費と森林消失などの統計データから推算された値です。上記1)2)だけならば、IPCCなどの「人類の放出するCO2の約半分が大気中に蓄積している」とする説は正しいように思えますが、実際はそうではありません。Gt-C以上もあると見積もられているからです。Gt-C/年となっています(IPCCの2007年報告書にある数字を使用)。この蓄積量が全部、人類起源のCO2であるはずがありません。大気中に放出されたCO2は、その起源によらず平等に吸収されるはずだからです。Gt-C程度に過ぎないからです。tの水が全部人工水道水であるはずがないのと同じです。実は、地球上のCO2収支には、解明されていない部分が多いのです。tだけ残るのか(しかも毎年正確に一定に!)分かっていません。明確に分かるのは、自然界の循環量が非常に大きいので、人類起源のCO2が大気中濃度に及ぼす影響は小さいということです。Gt-C程度しか減りません。世界の3.5%(2016年)しか出していない日本が排出削減に励んでも、温暖化防止には全く効果がありません(大気中CO2が気温を左右することを前提としても。実は、それさえも科学的には証明されていないのですが)。気温変動幅を2°C以内に抑えるとか、いや、それでは不十分だから1.5°C以内にしようとか議論している人たちは、一体どうやって地球の気温を制御するつもりなのでしょうか?今年7月にイタリア科学界が「人為的な要因による地球温暖化という概念に基づいての政策をやめて欲しい」という請願書をイタリア政府に提出した理由の一つは、この点にあります。発言をめぐって2019/11/15:温暖化人為説をめぐる世界の動き今回は「田中宇(さかい)の国際ニュース解説」に掲載された記事を転載します。通常は有料の会員限定記事ですが、今回は無料になっているので、誰でも読めます。emergency(気候変動で危機が起こることはない)」とする書簡を出したことや、本欄でも紹介した異常気象との関連や神戸大学の研究などにも触れられており、世界の趨勢が一望できます(出典先の英文資料もクリックすれば読めます。「ものごとの事情を詳しく調べる人々は歪曲に気づき得るが、そのような人は少数派だ。」との一文が重く響きます。私自身も、及ばずながら「ものごとの事情を詳しく調べる人々」の一人でありたいと願っています。