2015Tweetシェア経済協力開発機構(OECD)は、加盟国を対象に飲酒に関する調査を行った。アルコールの消費量は先進国では減少傾向。青少年や女性の度を越した飲酒が増加していることが分かった。広がる危険な飲酒OECDの報告書によれば、加盟34か国の純アルコール消費量の平均は、2012年で一人当たり約9.1リットルとなり、20年前と比べ2.5%減少。アメリカCNBCによれば、それでもワイン100本分の量に相当するらしい。ちなみに世界の平均は6.2リットルで、日本では7.2リットルだった。報告書は、量、頻度ともに、青少年の飲酒の増加を指摘。15歳以下で飲酒経験のない者の割合は、2000年以降、男子で44%から30%に、女子では50%から31%に減少した。酔っぱらった経験のある者は、男子で30%から43%に、女子では26%から41%に増加していると言う。調査では、1回に5~8杯のアルコール飲料を消費する場合を過度と定義しているが、そのような一時的な大量飲酒が、若者の間で広がっているという。過度の飲酒は、女性の間でも増加している。高いほど、リスクも高いという結果になった。Insights』の中で、ミドルクラスの女性が飲酒をする機会は、今やどこにでもあると指摘。金曜の夜、貧しい女性労働者が、ウォッカの瓶を抱いて道端でひっくり返っているという、典型的なアル中女性のイメージは、もはや過去のものだと述べる。◆飲み過ぎは社会悪をもたらす報告書は、有害な飲酒は個人の選択の結果であるものの、社会に大きな影響を及ぼすと指摘する。引き起こし、他者へ甚大な影響を与えることもある。妊婦の過剰なアルコール摂取が、胎児に障害を引き起こす可能性も見過ごせないという。経済面を見れば、飲酒が、生産性や賃金の低下、欠勤の増加、成功や出世のチャンスの減少につながっている場合もあるという(CNBC)。過度のアルコール摂取による生産性のロスは、ほとんどの国でGDPの1%程度になるとOECDは見ている。これらの問題への対策としては、日ごろから医師を通じて啓蒙し、ヘビードリンカーを作らないこと、酒類の価格を引き上げて消費を減らすこと、飲酒運転を厳しく取り締まり、事故を減らすことが挙げられている。酒類製造者や小売店等、飲酒を勧める業界側も巻き込んで、開かれた対話を持つことの重要性も指摘されている。◆日本では飲み過ぎは一部だけ?さて、今回の調査では、国別の報告も出されている(カントリー・ノート:日本)。日本のアルコール消費量は前述の通りOECDの平均を下回った。飲酒が多い上位20%の人口が、すべてのアルコール消費量の70%を消費しており、飲酒の分布が集中していることが分かる。一部の大酒飲みが、大量の酒類消費に貢献しているということらしい。国別報告書の中で例示されている13ヶ国の中では、ハンガリー(90.6%)、アメリカ(72.6%)に次いで、上位20%の消費割合が高い。逆に低いのが、フランス(49.7%)、スイス(53.9%)、スペイン(57.7%)などの国である。冷たいビールがおいしい夏も間近。お酒は節度を守り、楽しくいただきたいものである。変わる消費者の意識Society来てくれていいけど......ヘンリー王子夫妻の移住、カナダ国民の本音は?フィルムフォトグラファーの最高のパートナーでありたい。UsDIRECTIONは、NewSphereのアート&デザインセクションです。世界と繋がるミレニアル世代のための、クリエイティブな感性を養い、美意識の本質を探求するメディアです。フード&トラベルセクションです。世界と繋がるミレニアル世代に向けて、世界の食文化と体験、暮らしぶりを紹介するメディアです。Corporation。