Edition」が、早稲田大学(総長:白井克彦)にて導入されることが決定しました。無償で提供するものです。配布するメールアドレスは卒業後も利用できるので、末永く連絡を取り合えることにとどまらず、継続性を持ったキャリア形成や生涯学習に役立てることが可能となります。特別なサーバーやシステムは必要なく容易に導入できるほか、常時「Yahoo!メール」で行っている迷惑メール対策、ウイルス対策などのサービスも利用できます。今回は、早稲田大学の学生と教職員へ大学の指定するメールアドレスを提供します(メールボックス容量:1GB)。学生、教職員が「Yahoo!メール」を利用する際、広告は表示されません。2008年度中に学生、教職員等あわせて約7万人に提供する予定です。広告非表示機能は搭載しませんが、50万人以上の卒業生にもメールアドレスを配布する予定です。JAPANが持つ豊富なコンテンツを用いたサービスの展開など、ネットワーク上のコミュニケーションに関する研究を共同で取り組んでいくことに同意しました。理工学術院教授は以下のような点について評価しています。「ネットワーク環境の進展に伴い、大学には信頼性の高いITサービスが求められています。秘密保持契約・サービス品質保証契約の締結が可能で、電気通信事業法に基づく情報保護が約束されるYahoo!メールは、本学のメール基盤拡充に適していると考えます。JAPANが持つ多くの高品質なサービスが提供できることを期待します。方々のコミュニケーションを支援する取り組みを積極的に行っていきます。独立」「学問の活用」「模範国民の造就」を建学の理念とし、その教育方針は現在も早稲田大学の教育と研究の根本をなしており、また、その歴史と伝統、教育・研究の水準の高さ、卒業生の活躍などから、日本で有数の私立大学として評価されています。2007年10月21日には創立125周年を迎え、『“早稲田”から“WASEDA”へ』をスローガンに、「教育のWASEDA」「研究のWASEDA」「グローバルキャンパスのWASEDA」としての改革を推進しています。JAPANは、1か月あたり約4800万人のユニークカスタマー数※と、1日16億ページビューのアクセスを誇るインターネットの総合情報サイトで、検索、コンテンツ、コミュニティー、コマース、モバイルなど多くのサービスを提供しています。JAPANのユニークカスタマー数を算出。#Yahoo!とYahoo!のロゴマークは、米国ヤフーの登録商標または商標であり、ヤフー株式会社はこれらに関する権利を保有しています。文中の会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。