日本で不動産投資をするなら絶対に考慮すべきこと、それは「駅」だ=中国|ニフティニュースご利用中のブラウザーでは、JavaScriptが無効になっています。サイトをご利用の際はブラウザー設定でJavaScriptを有効にしてご利用ください。05時12分サーチナ中国メディアは、中国人投資家たちに対し、日本の不動産に投資する場合は絶対に「電車や地下鉄」の存在を忘れてはならないと論じる記事を掲載した。(イメージ写真提供:123RF)日本での不動産投資を計画する中国人は少なくないが、中国メディアの今日頭条は12日、こうした中国人投資家たちに対し、日本の不動産に投資する場合は絶対に「電車や地下鉄の駅」の存在を忘れてはならないと論じる記事を掲載した。記事はまず米国について「タイヤの上で生きる国」と呼ばれるほど自動車の普及率が極めて高いと紹介。米国は日本に比べて人口密度が低く、人家も散在しているが、こうした家々すべての利便性を考慮して公共交通機関を運営するのはコスト面で不可能であり、そのため自動車は米国の各家庭の必需品となっていると説明した。日本は人口密度が高く、電車や地下鉄が主な交通インフラとして大きな影響力を持っていると強調。ある中国人が日本を訪れた際、日本人に道を訊ねると、「目的地まで電車で10分ほどかかる」という回答が返ってきたという事例を紹介。日本人からすればなんでもない返答だが、「電車での所要時間は日本人にとって距離を感覚的に表現するうえでの手段」となっており、中国人はこのような表現はほとんどしないことを指摘し、米国が「タイヤの上で生きる国」ならば、日本は「鉄道の上に建てられた国家」だと表現した。日本社会は鉄道や電車への依存度が圧倒的に高いわけだが、記事は中国人が日本で不動産投資をするなら「地下鉄や電車の『駅』から近い物件」を選ばなければいけないと提言した。駅からの距離こそが物件の価値を左右する重要な要素であり、これは中国人が見落としてしまう要素であると論じた。中国の多くの都市の場合、日常生活における人々の主要な交通手段は自動車や電動バイク、もしくは公共バスとなっている。地下鉄が整備されている大都市では地下鉄も重要な移動手段だが、鉄道や電車については日本ほど身近な存在ではなく、どちらかというと遠出の際に利用する公共交通機関というイメージだ。従って、中国で不動産投資をするのと同じ思考パターンで日本で不動産投資を行うとうまくいかないのは明白であり、記事の指摘どおり日本では「駅からの近さ」を含めた「立地」こそ重要な要素と言えるだろう。記事の無断転用を禁じます。各記事のタイトル・本文・写真などすべてのコンテンツの著作権は、それぞれの配信社、またはニフティ株式会社に帰属します。Corporation。