(☆マークを@に変更してください。自分と同じ資産形成層でも取り組みやすいドルコスト平均法の研究に従事。ドルコスト平均法の公式「成績=量×価格」を使い、これまでほとんど説明されてこなかったドルコスト平均法の特徴を体系化。それを説明する方法として、「星野式ドルコスト説明法」を考案する。独立後、全国で多数の講演や、雑誌などへの連載を通じて、ドルコスト平均法の魅力を伝える。金融機関にも、ドルコスト平均法の伝え方等を研修・指導する。競争法を強みとし、豊富な経験を有しています。設立理念ドルコスト社会の実現ドルコスト平均法を伝えて、将来の資産作りに貢献し、物心共に幸せになる人を増やします。本当の活躍とは?二宮金次郎といえば、薪を背負って勉強している「勤勉な少年」の象徴として知られています。全国の小学校等で銅像になっているので、見たことがある人も多いでしょう。彼の本当の功績はほとんど知られていません。彼は、成人してから、天災や飢饉などで食料不足に苦しむ約610の村々を再生させたのです。江戸時代前半は人口が増える成長期でした。右肩上がりで年貢も増えました。後半は、飢饉や天災が続き、全国で食料不足が起きた中、地方の村々が苦しみました。年貢の負担は変わらず、農民は苦しみ続けていたのです。二宮尊徳(二宮金次郎が成人後に名乗った名前)はそこで、ある考え方を村民たちに伝えていきました。その考え方とは、「分度推譲」です。「分度」とは、「使えるお金の限度額を決め、支出を収入の範囲内に抑えること」です。「推譲」とは、「残りを将来などのために残したり、再投資すること」です。彼は「分度推譲」を村民に説き、人々に実践させて610の村々の再生に貢献したのです。現代の二宮金次郎を増やそう日本は今後、本格的に高齢化を迎えます。2040年には100人中40人が65歳以上になり、女性の平均年齢は90歳を超えます。高齢者が増えることで、年金や医療などの社会保障制度の受給バランスは、深刻なレベルに悪化します。公的年金の受給額は減り、現役世代の負担は増え、支給開始年齢もさらに上がる可能性もあります。このままでは、20年後の日本は、今とは比べものにほど貧困で苦しむ老人が溢れ出ます。言えるドルコスト平均法を地道に伝える人材、現代の「二宮金次郎」が必要です。ドルコスト平均法とはドルコスト平均法とは、毎月一定金額ずつ投資していく資産作りの方法です。数千円など、少額からできるので、貯金する様な感覚で取り組めます。銀行から自動引き落としに設定するので、一度設定したら後は自動で手間がかかりません。20年、30年と時間をかけて、コツコツと資産を積み上げる方法です。海外では、主に「老後の資産形成」の目的に、一般世帯に幅広く普及している資産作りの方法で、アメリカでは約7割の世帯に浸透しています。Investmentなどと呼ばれています。簡単で、最も多くの人が取り組める資産作りの方法ドルコスト平均法は、毎月数千円程度と少額から始められます。まとまったお金は不要です。普通の人でも取り組みやすい方法なのです。これからの日本人は国の年金に頼らず、自助努力で老後の資産作りをする必要があります。その為に、最も簡単で、最も多くの人が取り組める「ドルコスト平均法」は非常に重要なのです。戦後100人中5人程度だった高齢者の数が、すでに100人中26人まで達しました。2050年には100人中40人が65歳以上の高齢者になります。今後急速に「年金を支える人」と「年金を受け取る人」のバランスが悪化します。支払う人が激減し、受け取る人が激増する仕組みは限界があります。将来の年金給付額が減るのは、ほぼ確実です。年金がゼロになることはありませんが、受け取る金額は減り、また受け取り開始時期もさらに先延ばしすることも考えられます。年金だけでなく、医療や介護なども同じです。国に頼らず自分の将来資産は自力で積み上げる「ドルコスト平均法」が重要になります。2.増えない収入さらに、現役世代の収入は増えない時代になりました。戦後、48年間増え続けた日本人の収入は2000年頃を境に増えなくなりました。ITで世界が繋がり、海外の安い労働力を使ったグローバル競争が激化する中、日本の企業は厳しい環境に置かれています。昔のように、年功序列で給料を増やすのは厳しくなっています。収入がなかなか増えない中、税金や社会保険料などの負担は増えます。限られた収入を上手に活用し、老後資産を確保する為にもドルコスト平均法は必要です。長い老後そして、医療技術の進展により、現代日本人には長い老後が待っています。60歳まで生きた方は80歳・90歳・100歳まで生きる時代です。人生の円熟期になる老後生活を「お金がないから」という理由で楽しめないのは、非常に残念です。長い老後生活を楽しく充実した時間にする為にも、しっかりと「じぶん年金」を作る必要があります。ドルコスト平均法の2つの課題しかし、今のドルコスト平均法は大きな課題が2点あります。課題1.ドルコスト平均法の特徴をやリスクが全然説明されてない1点目は、ドルコスト平均法の特徴やリスクがほとんど説明されていないことです。「複利効果」などのキーワードを軸に、ドルコスト平均法を説明してきました。それでは、ドルコスト平均法の重要な特徴を伝えられません。ドルコスト平均法のリスクも伝えられません。リスクを説明できないので、その対処方法や考え方も説明できません。ドルコスト平均法を始めた後のフォローやリバランスについて、説明できません。今のドルコスト平均法の説明は、不十分なのです。当協会は、ドルコスト平均法検定を行い、ドルコスト平均法の公式「成績=量×価格」をもちいて、スタートからフォロー(リバランス)・出口戦略まで、きちんと説明できる人材「ドルコスト平均法スペシャリスト」を育成します。課題2.ドルコスト平均法を伝える人が不足している2点目の問題点は、ドルコスト平均法を提案する人が不足していることです。これまで、金融機関はドルコスト平均法をお客様に対して、ほとんど提案してきませんでした。2014年からNISAが始まったので、取り扱う金融機関は増えたのですが、2011年の時点で、全国の約300社の証券会社のうち、投資信託をドルコスト平均法で購入できるサービスをHPで紹介しているのはたったの13社でした。金融機関にとって旨みのあるサービス(儲かるサービス)は、どこも積極的に推進します。約96%の証券会社がその存在をHPに掲載もしないということは、つまり、どれだけ金融機関にとって旨みがないかがわかるでしょう。ドルコスト平均法に収益的なメリットを感じないのは、証券会社だけではありません。全国の銀行や信用金庫などの356の金融機関で、投資信託のドルコスト平均法のサービスを利用している人数は、平均1634人でした。(2014年時点)1つの金融機関は平均すると64の支店があります。1支店あたり約25人のお客様しか利用していないのです。これは毎月新たに利用するお客様の数ではありません。1998年12月に銀行での投資信託の販売が解禁されて以降、約16年経過して積み上がったお客様の数です。単純平均すると、銀行などの支店では、各支店で1年間に1〜2人程度の新規のお客様が利用した計算になります。いかがでしょう?この様に、ドルコスト平均法は全くと言っていいほど、推進されてきませんでした。それは仕方ない面もあります。理由は、ビジネスとして見た場合、収益性が低く採算が取りづらいからです。金融業界の担当者は、富裕層や高齢者など、比較的お金を持っている世帯へのアプローチに注力します。金融機関は営利企業なので、営業効率が良い高額の資金を狙いに行くのは当然ですし、それを批判するつもりはありません。本当に中長期的な資産作りが必要な資産形成層には、ほとんどメッセージが届けてこなかったのは事実です。2014年以降、NISAが始まり、提案されるケースはわずかに増えましたが、まだまだ抜本的なものにはなっていません。ドルコスト平均法は、伝える人が足りないのが決定的な課題です。ドルコスト平均法の2つの課題を解決が必要この様に、ドルコスト平均法には2つの大きな課題があります。1つ目は、ドルコスト平均法の特徴やリスクが全く説明されてないこと。2つ目は、ドルコスト平均法を伝える人材が不足していること。多くの日本人は、ドルコスト平均法の特徴も知らされず、オススメもされてないのです。これまでは、それでもよかったかもしれません。給料は右肩上がりで増え続け、金利も高いので預金に放ったらかしておくだけで、勝手に増えました。国の年金も企業年金もしっかりもらえました。消費税なども無く(低く)、物価も安かったからです。日本人をめぐるお金の環境が以下に示す様に、劇的に変わったからです。当協会では、1つ目の課題を解決するために、ドルコスト平均法検定を実施し、ドルコスト平均法の説明の質の向上を目指します。2つ目の課題を解決するために、ドルコスト平均法協会の会員の普及拡大を図ります。アメリカでは、1990年以降の約25年間で、個人金融資産は約5230兆円増えています。(同時期、日本はたったの約680兆円)そのうち、約8割の約4425兆円は、株式や投資信託などの運用資産で増やしているのです。投資信託の残高も大きく差がついた下の図は個人金融資産の中の投資信託の残高比較です。日本は1990年以降の約25年間で50兆円程度しか増やしていないのに対して、アメリカは約1500兆円も増やしています。この約半分は「ドルコスト平均法」で積み上がっているのです。お金もちの方だけでなく、普通の世帯の人たちがコツコツと積み上げて増やしているのです。実はアメリカは1990年の時点では、日本と同様、あまり投資信託や株式投資などは普及していませんでした。1990年以降の約25年で一気に広まったのです。その主役こそがドルコスト平均法です。ドルコスト平均法が、草の根の一般家庭まで広く浸透した結果が上のグラフになります。あと25年後の2040年時点では、さらに差が広がるさらに言えば、この差は過去の25年の差です。これから25年後のことを考えたら、この差はさらに広がるでしょう。アメリカの個人金融資産は増え続け、日本人の金融資産は微増。25年後の2040年の日本は、100人中36人が65歳以上の高齢者になります。消費を刺激する若い世代が少なくなり、かつ、国民全体のお金も増えない。25年後の日本は明るい社会になっているでしょうか?25年前からアメリカ同様にドルコスト平均法が広がっていたら仮にですが1990年以降、アメリカと同様にドルコスト平均法が一般世帯に広まっていたらどうなっていたでしょう?日本の人口は、アメリカの4割程度です。1990年の投資信託の残高を比較すると、ほぼ人口比と同じと言えます。アメリカと同じようなピッチで、ドルコスト平均法が広まっていたら、日本人の金融資産が600兆円(アメリカの増加額1500兆円の4割)程度増えていてもおかしくありません。日本人はドルコスト平均法をしなかったことで、この25年間で約600兆円を取り逃がしたとも言えます。それだけの金融資産が増えれば、日本の景気や将来への見通しも税収も、今とは随分変わっているでしょう。ドルコスト平均法は国民のお金を増大させるドルコスト平均法は、1人1人の老後の資産形成に役立つのはもちろんですが、それが広まった時に、社会全体に非常に大きな影響をもたらすということです。ドルコスト平均法を伝えることは、個々人の為だけでなく、世の中の為になるのです。逆に言えば、ドルコスト平均法が広まっていないということは、それだけで大きな社会的損失なのです。国民全体で損を続けている状態を抜け出すためにも、ドルコスト平均法の普及は急務です。ドルコスト平均法を伝えるのは、社会貢献なのです。重要な方法なのに、最も伝えられてないから、ドルコスト平均法を広めよう当協会は、「ドルコスト平均法」を広める伝道師を育成し増やします。多くの人が取り組めて、資産作りの役に立つのに、最も説明も提案もされてないドルコスト平均法。この価値のある資産作りの方法を日本に広めることは、日本人1人1人の老後の資産不足解消になるだけでなく、日本人全体の富の増大に貢献する行為と信じています。上記の趣旨に賛同いただける方と一緒に活動することを楽しみにしています。ドルコスト平均法を地道にコツコツと広げて、日本の文化にしましょう。現代の二宮金次郎として、私たちと一緒に、ドルコスト平均法を啓蒙・普及したい方は、会員登録をお待ちしています。星野泰平ドルコスト平均法協会の会員になりたい方はこちらロゴについて当協会のロゴは「ドルコスト平均法を伝えている二宮金次郎」を表しています。