製造マネジメントニュース:IoTを活用する組織、75%がデジタルツインの実装を検討ガートナージャパンはデジタルツインの利用状況などに関する調査結果を発表した。IoTを実装済みの組織の75%が既にデジタルツインを使用しているか、1年以内に使用予定であることが分かった。});ガートナージャパンは2019年3月4日、デジタルツインの利用状況などに関する調査結果を発表した。IoT(モノのインターネット)を実装済みの組織の75%が、既にデジタルツインを使用しているか、1年以内に使用予定であることが分かった。今回の調査結果は、日本、中国、ドイツ、インド、イギリス、アメリカの6カ国を対象に、2018年7〜8月の期間で実施したIoT実装に関する調査から明らかになった。同調査の結果、IoTを実装済みの組織の13%が既にデジタルツインを使用、62%がデジタルツインを使用し始めているか使用する予定であることが明らかになった。同社では調査結果からデジタルツインの採用がトレンドとなっていることが明らかとなったとし、2022年までにIoTを実装した組織の3分の2以上が何らかのデジタルツインを導入すると予測。この状況は今後1年以内に達成される可能性もあるという。IoTを実装する組織にとって重要な要素としてデジタルツインが社内外の複数の利用者にサービスを提供していることが挙げられるという。調査では、約3分の1の組織が大部分または全てのデジタルツインが複数の利用者層を対象にしていると回答している。実際にIoTデータを社内で利用する従業員やセキュリティ担当者、顧客、ビジネスパートナー、テクノロジープロバイダーなど、幅広い層に利用されている。デジタルツインの統合も進みつつあり、デジタルツインを実装済みの組織の61%が1組以上のデジタルツインを相互に統合し、未統合の組織の74%が今後5年以内に実施すると予測している。今後は物理的な資産や機器の進化に合わせて、デジタルツインを統合する能力が将来的な差別化要因になると予測している。関連記事いまさら聞けない「デジタルツイン」IoT活用やデジタル変革の流れの中で耳にすることが多くなった「デジタルツイン」。このデジタルツインとは何かを5分で分かるように簡単に分かりやすく解説します。デジタルツインがあれば、損失10億円のリコールを避けられた製造業に大きな進歩をもたらすデジタルツインの姿について事例から学ぶ本連載。第1回は、製品開発段階で求められるデジタルツインに着目する。設計・製造ソリューション展」(以下、DMS2018、2018年6月20〜22日、東京ビッグサイト)に出展し、複数の「デジタルツイン」を組み合わせることで得られる価値を訴えた。設計・製造ソリューション展(DMS2015)」(会期:2015年6月24〜26日)に出展し、同社が展開するIoTソリューションによる“デジタルの双子”の価値について訴えた。世界のIT支出額を予測、2019年末には総額3.76兆米ドルにガートナージャパンは、2019年における世界のIT支出総額は前年比3.2%増の3.76兆米ドルに達する見込みだと発表した。米国の調査会社Gartnerは、「先進技術におけるハイプサイクル2018年版」を発表した。調査結果によるとデジタルツインや深層学習などが「過度の期待のピーク期」を迎えていることを明らかにした。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。