3つの工法に分類することが出来ます。耐震工法は筋交いや、構造用合板を入れるなどして、固めることにより建物全体の強度は高めていますが、地震の揺れや衝撃が直接建物に伝わるため、構造躯体に大きな負担がかかってしまいます。その結果、繰り返しの地震では建物の損傷を防止できず、倒壊する可能性も出てきます。現在の新築住宅は、全て耐震住宅といっても差し支えありません。「耐震工法+制震工法」で建築されることになります。この中で、最も地震に対して安全性が高いのは「免震工法」です。免震工法は、基礎部分に「鉄球」や「積層ゴム」などを入れて、基礎と建物を切り離して地盤の揺れを建物に伝えないようにします。免震工法には以下のようなデメリットがあります。・狭い敷地をフルに活用することはできません。地震時には地盤と建物が別の動きをします。そのため、建物周囲にある程度の空間を残す必要があります。・建築費が高くつきます。つなぐ設備には費用が余分に必要となります。基礎~建物間に免震装置を組み込みますので、どうしても1階床が高くなりがちです。・車いす配慮のスロープ、ビルトインガレージ等の設計はかなり難しくなります。地盤と建物が別に動きますので、建物内外を結び付けるような設計は難しくなります。・台風時には建物が揺れるかもしれません。地盤と建物の縁が切れていますので、強風時には建物が揺れる可能性があります。そのため、台風時には建物を固定する装置がついています。建物を固定した時に地震が起これば、地震による揺れを建物に伝えてしまい免震装置が機能しなくなり、被害が発生する可能性があります。このように「免震工法」はオールマイティーではありません。言葉通り「地震を制限する」工法ですので、地震による振動を制震装置が吸収し、建物の変形を小さくする効果があります。「地震時の建物損傷を少なくすることができる」ことが、大きなメリットです。制震装置が建物の揺れ(振動エネルギー)を吸収するので、建物全体ではほとんど損傷しないのが特徴です。家具の転倒に関しては、転倒防止金具などを用いることで、ほぼ免震住宅と同じ程度の被害までに押さえることが出来ます。「免震工法」の様な地盤におけるいろいろな条件もありません。値段的にも免震工法の1/10~1/3程度で、ハウスメーカーや各工務店様が提案されています。「等級3を満足する耐震工法」と「等級1を満足する制震工法」が同価格ならば、私は「等級1を満足する制震工法」を選びます。1地震に強い家とは2013/12/2ホームページリニューアルしました。地震性能保証BOSHIN(ボウシン)をご採用いただき、規定どおり施工された建物については、第三者機関によって地震性能保証を受けることが可能です。保証内容は、期間が20年間、最大2,000万円の建て替え費用負担となっています。アバン設計は、wallstatのコラボ会員です。wallstatは、パソコン上で木造住宅をモデル化し、振動台実験のように地震動を与え、最先端の計算理論に基づいたシミュレーションを行うことで、変形の大きさ、損傷状況、倒壊の有無を視覚的に確認することができます。■TEL:047-311-3344■FAX:047-311-3348■email:info@avantnethome.com見積もりや制震装置についてなど、お気軽にお問い合わせ下さい。