●学力担保を高校だけに委ねず、大学も責任を持つ●選考基準の明瞭化によって高校の指導をやりやすく●高大接続、「育てる入試」の観点をふまえた改革に取り組む文部科学省は2021年度入試からの入試実施要項見直し案の中で、学校推薦型選抜(推薦入試)、総合型選抜(AO入試)のいずれも、科目試験や小論文など、知識・技能を中心に問う試験を課す方針を打ち出した。従来の推薦入試の「原則として学力検査を免除」という方針から180度の転換で、大学の間で戸惑いや異論も出ている。した中、金沢工業大学は一足早く2018年度入試から、公募推薦で基礎学力を問う独自のペーパーテストを課す。出願者の多様性と表裏一体の関係にある基礎学力の問題について、大学が責任を持つという考え方だ。*大学のウェブサイトの公募推薦紹介はこちらhttp://www.kanazawa-it.ac.jp/nyusi/suisen.html●評定平均値の基準は出願要件の選択肢の一つに金沢工業大学の「推薦試験」には公募制と指定校制があり、いずれも学校長の推薦が必要。2018年度の募集人員は計296人で公募と指定校の内訳は決めておらず、近年の入学者はほぼ半々だという。いずれかの要件との組み合わせを出願資格にしていた。そのうえで、調査書や志望理由書等の書類と面接によって選考した。実績」等のうち、いずれかの要件を満たせば出願できる。評定平均値の点数化(100点満点)、および書類も加えて総合的に選考する。基礎学力評価テストは、きちんと授業を聞いていれば解けるレベルで、選抜のためではなく、文字通り基礎学力と学習姿勢の確認のために実施する。見直しのねらいについて、入試センターの北村長次次長は「多様な学生を受け入れるという推薦入試本来の趣旨を大事にしつつ、学習履歴の多様さともきちんと向き合って学力担保の仕組みを入れた。配点で選考基準を明瞭にすることによって、高校での指導がやりやすくなるなど、高大接続を重視した」と説明する。これまでは、一定の評定平均値を出願要件にする形で学力の担保を高校側のみに委ねていたが、公募制という特性をあらためて捉え直し、入学後に必要な力をふまえて大学側も学力担保に責任を持つことにした。一方で、「高校側が『金沢工大ではこの程度の学力が必要』と十分に理解し、信頼関係ができている指定校制」(北村次長)は、「評定平均値3.5以上」などの出願資格の下、面接と書類のみで選考する。金沢工業大学の教育の特徴を理解したうえで明確な目標を持っている受験生を受け入れる。思考力の確認を兼ねた小論文と面談で選考しており、当面、ペーパーテストによる基礎学力評価を導入する予定はないという。金沢工業大学では、一般・センターと推薦・AOの募集人員の割合がおよそ6対4。推薦・AOの志願者は微減傾向にあるが、学生の多様性確保を重視しているため、一般・センターへのシフトは考えていない。今回の見直しによって公募制推薦の志願者が減ることも覚悟しているというが、「円滑な高大接続がなされ、入学後の教育がやりやすくなるという点で、本学と高校、双方にとっていい結果につながるだろう」と北村次長。2016年度入試では主要な一般入試とセンター利用入試を、2教科型から英語必須の3教科型に変えた。*2016年度入試の見直しについてはこちらhttp://between.shinken-ad.co.jp/hu/2016/04/shigandoko1.html同大学では、今回の推薦入試の見直しも含め、「科学技術を学び応用するために求められる基礎学力を身につけている者」というアドミッション・ポリシーに沿った入試改革を進めている。北村次長は「これからの入試は選抜すること以上に、その大学で学ぶとはどういうことなのか理解を促す『育てる入試』という視点が大切であり、入学前から成長を支援できるような入試にすべき」と話す。