健康によい食事を続けたり、ジムに通って運動したりしている社員は、病気にかかるリスクが低いので、ポイントを付与することでさらに健康的な生活を促そうという「ヘルスケア・マイレージ・プログラム」がアメリカにはいくつも存在する。製品やサービスを販売する企業をスポンサーにして、健康ポイントを貯めた会員にギフトカードなど金銭的価値のある報酬を提供している。健康生活をトラッキングするために、iPhoneとAndroidのアプリも提供していて、食事内容から摂取カロリーを簡単に計算できるMyFitnessPalや、ランニングやサイクリングをGPSで記録するEndomondoなど、すでに人気の高い健康トラッキング・サービスと連動することもできる。Park)などがある。Bosworth氏が立ち上げたベンチャーである。アメリカ企業の人事部門は、従業員の生産性向上や健康増進に効果が上がるならば投資するに値すると考えて資金を投入する傾向が日本よりも強い。従業員側も健康管理を自己責任と捉えて健康プログラムに参加しようという人が多いようだ。日本にも、住友商事の提供するKEPOSなどがある。~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~最近、安倍首相による大胆な日本経済へのテコ入れ・アベノミクスによって、にわかに市場が活気づきつつある。ありますが、今後、健康が新たな投資対象物として大きな注目を集めそうだ。昔から、「健全な体には健全な魂が宿る」とよく言われてきましたが、近い将来には「健康な体には大金を生む」に変わるかもしれない。編集トップへ戻る閉じる。