ちなみに、電力需要のある場所でしかも建物と一体なので太陽光h...もとい、ソーラ・システムの利用法としても効率的と思われます、ハイ。送電ロス最小&架台設備最小限。温暖化こないだ某所で話に出てたんで貼っとく。・気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第三次評価報告書の要約(気象庁)幾つか要点抜き書き。過去から未来までの超長期に亘る気候の推測・予測を含むので、今の技術では「100%こうなる」という断言は無理(できたら神様)。「その可能性が(すごく)高い」ということは言える。温暖化は人類が起こしている可能性が高くて、しかもその影響がでかい。対処せんとイカン、という話です。...というか、実際に気温は上昇し始めてるし。_一時期、”断言できない”という所をあげつらってた方々が居たみたい(今もいるのかな)だけど。いう方々が挙げる説明にある「たまたま地球の気候や太陽の活動がそういう時期」とか、「たまたま水蒸気が増えたから」とかいうのは、少なくとも広く認められた見解ではないようです。自分に分かる範囲で一つフォローしておくと、水蒸気は赤外線を吸収する一方、蒸発→降水のサイクルを通じた放熱、雲や雪氷による反射、などの相反する作用も持ちます。頭でちょっと考えただけではその影響量を見積もれないはず(正確に評価しようと思ったら、少なくとも大気や海洋まで含めたシミュレーションが必要だと思います)。_見分け方としては、将来予測には不確実性が伴うんだから、その点をあげつらうのは変、と考えるべし。「世界中の科学者より俺の方が信用できるんだぜ」とか言うに至っては以下略。・先日の展示会の写真を整理。鯖しぼんトラブルで、3日ほど当サーバが落ちてました。日本時間で21日〜23日のメールをロストした可能性がありますので、心当たりの方は再送をお願いします。春近しWannseeの氷も大分溶けてきた。ところどころに水面が。授業が引けたあと、カフェへ繰り出してダベり。色んな国の人が揃ってるとゆーのは面白い。いい時間になった所で散会。土壇場で中古品への適用は回避...なのかな?施行前に取りやめただけ、お役所にしては良く決断した方かな。_個人的には今まで安物のACアダプタやら暖房機やらでコワ〜イ思いを何回もしたので、粗悪品を防ごうという趣旨自体は賛成。あとは運用次第かなぁ。「役所仕事」も結局は人材次第。_しかし、絶縁試験か...。昔大学にいた頃、電気設備点検に伴う絶縁試験で、切り離し忘れたWSの5"HDD(=めちゃめちゃ高価)が数台いっぺんに吹っ飛んで、大事になった経験が。今時のマシンって、やっぱそのへんまで考えて設計されてたりするんかな。今でも怖くって、点検前にはコンセント抜いてるのだけど。あつっ暖房をいつもの調子でセットしておいたら、朝、暑くて目が覚めた。うわ、外気温5°C?いつのまにそんなに暖かくなったんだ。話を書いたので、その対策の話。「ヤバそうなのはわかった、じゃあどうすればいいんだ?」というあたり、個人的な考えを書いておきます。検討が足りない所はたくさんあるけれど、何らかの参考になれば幸いです。----------地球温暖化の対策については、今のところはまだ人類の活動が影響するレベルらしい(進行すると「暴走」して止まらなくなる可能性があります)ので、今のうちに急いで温室効果ガスの排出を減らそう、という話になるわけです。最終的には、今に比べて「ごくわずかな」水準まで排出量を減らす必要があるとされています。_これを受けて、EUでは2050年までに排出量80%削減という目標を掲げて、再生可能エネルギーの開発と普及に力を注いでいます。米国ですら、再生可能エネルギー研究所を核に、世界でもトップクラスの技術水準を保っています。_では今後再生可能エネルギーや新エネルギーは頼れそうなのか、と言われれば、そうだ、と言えます。_まず日本に最大でどれぐらいの資源量があるのか紹介しときます。いずれの見積もりもラフで、コストも考慮されてない見積もりである点は断っておきます。技術と応用」、ほか)。昼間のピーク電力のかなりの部分を賄える量です。一部を少し西向きに設置したりすれば夕方近くまで賄える。・風力発電:陸上だけで総発電量の7〜10%。洋上まで含めれば20〜30%?(牛山泉「さわやかエネルギー風車入門」ほか)・バイオマス:日本の一次エネルギー(=電力以外の熱や動力まで含む)供給量全体の6〜7%。・水力:現在のダム式が総発電量の約10%。(ダムの要らない)マイクロ水力を追加可能。追加できるでしょう(それぞれ再生可能エネルギー源にもなり得る)。少なくとも、無視できない量の資源が存在するのは分かって貰えると思います。_技術的には、現時点でも太陽光・風力・バイオマスなどが電源として充分に実用になることが、各国で既に実証されています。「資源量の不足」や「出力の変動」に関しては、異なる電源の組み合わせでカバーできます(実際、実用化を妨げる理由にはなっていません)。EPTやエネルギー収支、CO2排出量などを何やらもっともらしく計算してみせて「実用にならん」などというページを見られた方もおられると思いますが、デマです。_残るコストについては、今後20年以内に実用的なコストになると充分期待できます。量産規模の影響が大きいので、導入時の戦略が勝負の分かれ目と言えます。・風力発電は、既に現在の電気料金より安くできることが日本でもかなり前から実証されていますし、海外では既に今後10年ほどで火力並になると言われています。・太陽光発電でも、既に低価格品は電気料金程度のコストに達していますし、ペースは遅いものの、今後も大きく下がる余地があります。化石燃料火力の多い昼間の需要時だけの発電なので、CO2排出量削減には効果的です。・バイオマスは、木質ペレットやバイオディーゼルなど、燃料の形を取るので、CO2排出量を削減しつつ、火力発電や動力に使えます。した新しい形態は国内ではまだ殆ど手つかずで、将来の普及が読みにくい面はあります。資源は実際に存在するわけですから、開発しやすい所からでも使っていくべきでしょう。限り、こうした技術が日本に入ってくるのも時間の問題と思います。_各エネルギー源の副次的な利点も無視できません。太陽光発電は輸出産業として成長しています(2004年のモジュール類だけで年産2000億円、うち6割が輸出)し、風力やバイオマス火力、マイクロ水力などは設置地域の雇用創出に繋がります。バイオマスは林業や農業の回復にも寄与できます。燃料電池技術の多用途ぶりは言うまでもないでしょう。いう副次的な利点を考えると、実際のコストはさらに減ります、というか新しい商売ネタにもなります。-----------------現在の日本の課題は、法的にもっと積極的な導入を図ること、この一点に尽きます。現状のRPS法では電力会社側に導入割合で義務づける「クォータ(quota;固定枠)制」を採っていますが、これは却ってコストダウンの意欲を削ぐ弱点があります。日本も、そろそろRPS法を見直す必要があると思います。_ごく個人的な認識では、海外との競争をにらみつつ、10〜20年ぐらいかけて、再生可能エネルギーにできるだけ転換していくのが、結局は一番コスト的に負担が少ないのではないかと思っています。本当はもっとゆっくりの方が楽(特に現場の方々にとっては重要)だけど、今後もっと急ぐ状況になるリスクがあると思います。原発はさすがに40%もいらないのではないか、と思います。ある程度までは再生可能エネルギーが普及するまでの後ろ盾にもなると思いますが、多すぎれば逆に弊害(下記)が大きくなります。発電所の寿命(20〜40年)の単位で考えるなら、将来のリスクやコストの点で、再生可能エネルギーを頑張って増やした方が、より根本的な解決になるだろうと思います。_少なくとも、2010年までで既存水力を除いて「総発電量の1%」という情けない目標では、あとで困るだろうと思います。技術はあるのですから、うまく伸ばして、使って下さい。-----------こんなとこですね。なんか間違いとかあったらツッコミよろしくです。_...でもこういうのは本来、専門の人達がチーム組んで検討すべき領域なんだけどな。ここまで漕ぎ着けたのに、土壇場でその無戦略ぶりはおかしいぞ、日本。_------------一応、原発にも言及。原発も少なくとも当面は使えると思いますが、将来性はわかりません。・夜間電力は既に余ってるが、負荷追従できる割合にも限界がある→不要な発電量が増える(燃料も無駄になる)→設備を増やすにつれてコスト高くなる&温室効果ガス排出量も大きくなる・ウランは有限で、将来の調達にリスクが伴う。核燃料サイクルも新たなリスク要因&コストアップ要因になる(特に高速増殖炉)・バックエンド・フロントエンドに必要なコストが不透明(最終処分の「3兆円」だけじゃなく、非常に理想的な条件で計算しても再処理とMOX燃料作製には今後数十兆円かかる)・最終処分の計画が未定(最終的なコストやCO2排出量が不透明)・漏洩事故や核拡散のリスクがある。本当に確率が低いとしても、その影響の大きさと期間の長さから、無視できないリスクになる(チェルノブイリ事故の場合で被害額が数千億ドル=数十兆円以上)。...などの泣き所があるからです。↑ボロカス書いてるように見えるかも知れませんが、「完全に否定」はしてない点にご注意。当面は、原発である程度までは凌げるかも知れません。原発にばかり頼っていると、形は違えど、将来のコストもリスクも高くなります。いう意味では、「時間稼ぎ」の面が強い手法と言えます。_具体的にそれぞれをどれぐらい利用するかは状況次第でしょうけれど、自然エネルギー設備と原発関連施設のどちらをより多く将来に残すべきか、と問われれば、私は迷わず前者を推します。弱いものいじめ?・省エネしない企業は告訴も辞さない?...何かがおかしい気がするな、これ。いう基準で選んでるんだろう。いちいち立ち入り調査したり担当者を置いたりするより、CO2排出量の少ないエネルギー源を価格的に優遇する(=そうでないエネルギーは相対的に高くする)方が先じゃないだろうか。_それとも、どうしてもそういう制度を導入したくない理由でもあるのかな。方針転換?いつか行くんじゃないかとおもってたら、ホントに大統領がNREL(米国エネルギー省再生可能エネルギー研究所)を訪問だと。やれやれ...(色んな意味で)。