『岡三の資産運用応援キャンペーン』のお知らせ|2019年|岡三証券グループページの先頭になります。みなさまへCSRニュースリリースサイトマップEnglish閉じるページ内を移動するためのリンクです。ヘッダ情報に移動します。フッタ情報に移動します。ここからヘッダ情報になります。閉じるページの現在地になります。『岡三の資産運用応援キャンペーン』のお知らせ『岡三の資産運用応援キャンペーン』のお知らせここから本文になります。2019年11月1日(金)から12月30日(月)までの期間に当社取扱いの投資信託または内外債券をお買付けいただいたお客さまに、お買付け金額に応じてもれなく現金等をプレゼントする『岡三の資産運用応援キャンペーン』を実施いたしますので、下記のとおりお知らせいたします。(※)を新規のご資金にて300万円以上お買付けの個人のお客さまにお買付金額に応じてもれなく現金をプレゼント。ファンド、累投およびETF、REIT等の上場投信を除く。B.対象商品を新規のご資金で1億円以上お買付けのお客さまには上記の現金プレゼントに加え、JTBカタログギフト(10万600円相当税別)をプレゼントいたします。一般NISA、つみたてNISAでのお買付けは上記A・Bの懸賞キャンペーンの対象とはなりません。キャンペーン期間中に、一般NISA、つみたてNISAのご契約をされ、お買付けくださったお客さまには、現金1,000円をプレゼント(当社お客さま口座に振込み)いたします。新規のご資金にて当社取扱いの投資信託または内外債券※を、300万円以上お買付けいただいたお客さまにお買付金額に応じてもれなく現金をプレゼントいたします。ファンド、累投およびETF、REIT等の上場投信は対象となりません。新規のご資金とは、原則としてキャンペーン期間中に対象商品を購入するために、ご入金いただいた現金となります。本キャンペーンは、個人のお客さまのみを対象としております。お買付金額には、お申込手数料および消費税等を含み、邦貨換算とし、期間中のお申込みベースで判定いたします。期間中の対象商品のお買付金額に応じて現金をプレゼントいたします。対象商品1億円以上お買付けのお客さまには上記の現金プレゼントに加え、JTBカタログギフト(10万600円相当税別)をプレゼントいたします。投資信託と内外債券を合算し、お買付金額を判定いたします。NISAでのお買付けの懸賞は独立した懸賞で、上記A・Bの懸賞対象とはなりません。現金プレゼントは、2020年2月末ごろにお客さまの当社証券口座にご入金予定です。JTBカタログギフトのプレゼントは、2020年2月中旬頃を予定しております。お買付金額の全てもしくは一部についてキャンセルがあった場合は実際のお買付金額が対象金額となります。オンライントレードのお取引は対象外となります。本キャンペーンの懸賞は2019年分の所得ですので、2020年2月17日から3月16日の期間で確定申告が必要となる場合があります。詳しくは所轄の税務署等にご相談ください。本キャンペーンは今後予告なく内容変更または中止することがあります。ご利用にあたっては、ここに記載した以外にも諸条件がありますので、詳しくは当社営業店または岡三カスタマーセンターまでお問い合わせください。上マスコミからのお問い合わせは、企画部(広報:03-3275-8248)までお願いいたします。値動きのある商品ですので、キャンペーン期間中のお買付けが必ずしも有利となるものではありません。約定日がお申込日の翌営業日になる商品もございますので、当初想定のお買付金額とならない場合があります。お買付金額および時期は、ご自身でご判断ください。投資信託のお申込みにあたっては、銘柄ごとに設定された費用をご負担いただきます。売買にかかる手数料、資産を外国で保管する場合の費用等が必要となり、商品ごとに費用は異なります。お客さまにご負担いただく費用の総額は、投資信託を保有される期間等に応じて異なりますので、記載することができません(外国投資信託の場合も同様です)。変動による、対象組入れ有価証券の価格の変動によって基準価額が下落することにより、損失が生じるおそれがあります。投資信託は、組入れた有価証券の発行者(あるいは、受益証券に対する保証が付いている場合はその保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等による、対象組入れ有価証券の価格の変動によって基準価額が変動することにより、損失が生じるおそれがあります。・上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合があります。内外債券を募集・売出し等により、または当社との相対取引により購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。変動による債券価格の変動によって損失が生じるおそれがあります。・内外債券は、発行体やその他の者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、債券価格が変動することによって損失が発生するおそれがあり、また、元本や利子の支払いの停滞もしくは支払い不能の発生または特約による元本の削減等のおそれがあります。・金融機関が発行する債券は、信用状況の悪化により本拠所在地国の破綻処理制度が適用され、債権順位に従って元本や利子の削減や株式への転換等が行われる可能性があります。適用される制度は発行体の本拠所在地国により異なり、また今後変更される可能性があります。して、源泉徴収に係る所得税額に対して2.1%の付加税が課税されます。十分にお読みください。岡三アセットマネジメントここからフッタ情報になります。RESERVED.このページの上部へ戻ります。ページの終わりになります。このページの上部へ戻ります。