)はこのほど、パチンコホールの広告宣伝に関するアンケート調査結果をまとめ、「全国パチンコホール広告宣伝における今後の方向性」(A4版124ページ、5万2500円)として発刊した。調査は今年5~8月にかけて、全国の遊技業協同組合やパチンコホール、ファンらに対して実施。それによると、何らかの広告自主規制が確認されている都道府県は26。確認されていないのは21だった。インターネット上で同社パチファンモニターに対して実施したアンケート調査で、ユーザーが最も「注目する」と答えた広告媒体は「折込チラシ」がトップ(44.7%)。(24.2%)、「ダイレクトメール」(23.5%)、「口コミ」(23.0%)、「Eメール」(22.7%)の順。「テレビCM」や「ブログや掲示板」「パチンコ専門フリーペーパー」はいずれも10%以下と低かった。同社では、インターネット調査の特質上、パソコンを使わない中高年の意向が十分に反映されていないことを考慮すると、一般ファン全体で見た場合、「折込チラシ」の比率はさらに高まることが推測できるとしている。これらの結果から同社は今後の方向性について、イメージ広告への移行、ユーザーニーズの多様性に合わせた適切な販促活動、自社ブランド力の構築を提言。うちイメージ広告への移行に関しては「特に低玉貸し営業を実施検討する場合に重要。広告宣伝規制がこれ以上厳しくなる事態を防ぐことにもつながる」と指摘した。