投資期間30年の場合のリターン推移まとめ株式は長期的には右肩上がり今回は長期投資の重要性を書きたいと思います。下のグラフは超長期のS&P500と日経平均のグラフです。株式は基本的に上昇するものだということが分かります。「株式投資の未来?永続する会社が本当の利益をもたらす」ではS&P500の長期リターンは10.85%でした。日経平均でさえ超長期でみれば6.7%のリターンを示しています。ジョーカーはより成長性の高いと見込まれる米国株を中心に投資を行っています。歴史的に株式は上昇するものだということは下のグラフが示しています。Japanより投資期間5年の場合のリターン推移5年前に10,000ドルをS&P500に投資した場合、17,729ドルに増加して年率では10.99%のリターンを示します。この5年間は過去平均並みのリターンを示しています。投資期間が5年間の場合はリターンの振れ幅は大きく20%前後のリターンを得る可能性もありますが、10%以上のマイナスになる可能性もあります。最近の例ではリーマンショック後の最安値である2009年3月の5年前に投資した場合はマイナス8.12%となります。投資期間を10年とすればリターンの振れ幅は小さくなります。直近10年間では7.42%のリターンを示しており10年間で資産が2倍になるリターンとなっています。投資期間が15年となるとリーマンショック後の最安値の15年前に投資したとしてもリターンはマイナスになっていません。投資期間を20年まで伸ばせば1929年の暗黒の木曜日以外はプラスになることがわかります。直近のリターンが4.2%となているのは今から20年前はITバブルの株価が高値の時だったからです。投資期間を30年とするとマイナスリターンはありません。直近のリターンは7.74%となります。まとめ株式は歴史的に長期ではプラスリターンをもたらす資産です。一時的に株価が下落するリスクはあります。株が暴落した際に売却してしまいマイナスを確定させない限り=投資を継続する限り負ける可能性はかなり低い投資と言えます。暴落時に株式を売らざるを得ない状況を避けるために自身の投資できる資金をしっかりと定めて投資することが必要です。景気後退により株式が暴落した際に仕事もリストラされたと仮定します。その際に株式を売却せざるを得ない状況では意味がありません。必要になると思います。生活防衛資金は年齢や再就職のしやすさ(特殊なスキルを持っている)、職業(公務員はリストラなし)により異なると思います。フルインベストメントは暴落時にマイナスを確定してしまうリスクがあることを念頭に入れる必要があると思います。否定】高配当企業への投資が報われなくなってきた海外のブログの共有です。今回はカナダの投資会社であるブルックフィールド・アセット・...2019-03-17投資家が知っておくべき20の歴史的事実(パート2)昨日に続き海外ブログの共有です。検索プロフィール資産運用・家計を中心に書いていきます。問い合わせ.スターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。