ヤフー+CCC+ソフトバンク」という構図に切り替わったからだろう。ネットに弱い「Ponta」が、ネットに強い「リクルート」と繋がるのは自然な流れといえる。マーケティング」の三つ巴になった。各社は、ポイント事業で動きを見せる。POINT」は駅ビル同士のポイントカードを統合しただけだが、後に「Suicaポイント」と「ビューサンクスポイント」も統合した。POINT」が開始このように、2014年4月~2016年6月の約2年間だけで、これほどポイント業界の再編が実施された。Pay」や「メルペイ」がスタートした「MoPA」が、わずか3カ月で終了ヤフーとCCCが提携したことにより、これだけ再編が進んだので、今回のZホールディングスとLINEの経営統合でも、同じようなことが起きる可能性がある。Alliance(MoPA)」が挙げられる。Pay」で読み取って支払えるようになる仕組みだ。⇒「スマホ決済」の専門家がおすすめするのは「楽天ペイ」と「d払い」の2つ!「スマホ決済」初心者が始めやすく、クレジットカードを紐づければ還元率が大幅アップ!このアライアンスに入っていなかった大手スマホ決済サービスは「PayPay」と「楽天ペイ(アプリ決済)」だ。PAY」と提携しているので、このアライアンスは「PayPay」に対抗するためだと考えられた。拡大画像表示しかし「MoPA」は、2019年12月19日をもってそれぞれ業務提携を解消し、活動を終了した。PAY」が「MoPA」に参画することを発表してから、わずか3カ月の出来事だ。このように、ペイメント(スマホ決済)業界の動きは激しい。今後も、確実にペイメント業界の再編は起きるだろう。Payカード」は幻のクレジットカードになる?さらに、最近になってから、CCCとヤフーの提携がうまくいかなくなっている。その原因は、それぞれが同じようなサービスを立ち上げているからだろう。携帯では、ヤフー側は「ソフトバンク」と「ワイモバイル」、CCC側は「トーンモバイル」を展開している。旅行サービスでも、ヤフーは「Yahoo!トラベル」、CCCは「Tトラベル」がある。プラス」など、Tポイントを貯めるカードがたくさんある。それぞれは提携関係にあるので、どっちがお得なのか、はっきりと表明することはできない。JAPANカード」や「ファミマTカード」を保有して、お得にDVDやCD、漫画をレンタルしよう!一方、楽天は「楽天グループで一番お得なのは『楽天カード』」と言い切れる。1.0~3.0%(通常時は還元率1.0%、楽天市場や楽天ブックス利用時は還元率3.0%に。2020年版】「おすすめクレジットカード」を2人の専門家が選出!全8部門の“2020年の最優秀カード”を詳しく解説!(メインカード&年会費無料カード部門)◆定番中の定番「楽天カード」の実力を改めて検証!「楽天Edy」や「Rポイントカード」との併用、キャンペーンの活用でますますお得に使える!楽天カードへの新規入会&利用でポイントがもらえるキャンペーン中!同じく、ドコモも「ドコモ利用者がもっとも得するのは『dカード』」と言い切れる。それは、両社に他に選択肢がないからで、やはり、自社ですべてのサービスを行なっている楽天とドコモは強い。GOLD」を使い倒せ!今回、ZホールディングスにLINEが加わると、携帯に「LINEモバイル」が追加される。Pay」も、統合されるのか、それとも共存していくのか未定だ。Pay」「楽天ペイ」など、主要な「スマホ決済」の還元率や利用可能なコンビニ、最新のキャンペーン情報を紹介!また、「Tポイント」と「LINEポイント」の関係性も気になるところ。Payカード」が発行されない可能性すらある。Pay」に紐付ければ、コード決済で“クレジットカード払い”が利用可能に!もちろん、競合するすべてのサービスを統合していくのであれば問題ない。統合せずに、そのまま別サービスとして継続する場合、「Tポイント」との提携のように、一度歯車が噛み合わなくなると一気に崩壊する可能性もある。ZホールディングスとLINEの場合は“経営統合”で、ヤフーとCCCの場合は“業務提携”という違いもあり、前回とは多少状況が違う。筆者としては、どうしても2012年以降のポイント再編の動きが頭をよぎってしまう。以上、今回は、ZホールディングスとLINEの経営統合による影響について解説した。1.0~3.0%(通常時は還元率1.0%、楽天市場や楽天ブックス利用時は還元率3.0%に。28社で航空券代金やツアー代金を決済すると通常の3倍のポイントが貯まるので、航空会社発行のカードよりもマイルが貯まりやすいのが魅力。Suica楽天Edy【エポスカードのおすすめポイント】マルイのカードとして有名な「エポスカード」。ジャスダック平均株価および日経株価指数300の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。本WEBサイトで提供している無料情報は、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本WEBサイトに掲載している全ての記事およびデータについては「プライバシーポリシー・著作権」もご確認ください。※記事内容については当サイト独自調査の記事であり、申込みの際に各社のサイトをご確認の上お申込ください。