雅樹IT黎明期の1994年に設立したデジタルハリウッド。展開し、いまや日本国内だけではなく、海外からも高く評価されている。Listing代表の佐藤氏とデジタルハリウッドを創設した学長の杉山氏が対談。IT社会の変遷を見続けてきた二人に、経営者と学生が双方向で学ぶIT教育の重要性やIT社会の未来などについて語ってもらった。認定講座」は学生たちから好評だと聞いています。会社経営で忙しいなか、講師を引き受けていただき、本当にありがとうございました。佐藤いえいえ、お礼を申し上げたいのは私の方です。学ぶ意欲が高いデジタルハリウッド(デジハリ)の学生たちの姿から、いつもすごい刺激を受けています。ところで今日は、これからのIT教育やIT人材の育成のあり方について、いろいろ教えていただきいと思っています。学長がデジハリの設立を志した理由から聞かせていただけますか。杉山21世紀の社会ではITリテラシーが「読み書きそろばん」になるに違いないと思ったからです。パソコンが今日のようにコモディティ化するきっかけとなったWindows95がマイクロソフトからリリースされる前の1990年頃のことでしたね。「読み書きそろばん」を教える寺子屋、つまりITリテラシーを教育できる機関が、当時はまだどこにもなかったんです。そこで「だれもやらないなら自分がつくってやろう」と志し、まずは社会人を対象にしたスクール「デジタルハリウッド」を立ち上げました。前例のないことにチャレンジしたんですね。開校時の評判はいかがでしたか。応援してくれる人たちも大勢いましたが、大抵は「(ITという)特殊な世界の特殊な人たちを育てている変わった学校」と見られていましたね(笑)。佐藤いまやデジハリといえば優秀な人材を輩出する教育機関として、IT企業やITベンチャーで知らない人はいないほど有名存在です。当初の「変わった学校」という見られ方が変化したのは、どんなきっかけがあったのですか。杉山ひとことで言えば、時代が変わったということでしょうね。今日では企業でも個人でもITを使うのはあたりまえ。使ってない方が「変わってる」と言われてしまいますよね(笑)。評判を変えるために、われわれから、なにか特別な働きかけをしたことはありません。やるべきことを粛々と実践し続けてきただけです。佐藤まさに先見の明があったのですね。大学発ベンチャーの数を調べたところ、2005年に開学をした4年制大学の「デジタルハリウッド大学」では、全国700校くらいある大学のうち14位。私立だけで見ると早稲田、慶応に次いで3番目という結果ができました。これは何を意味しているのかと考えると、IT業界にはまだまだ“空き"があるということだと思うんです。未開拓な分野が多いので、若い人たちに質の高いIT教育を受けられる機会を提供しさえすれば、どんどん大学発ベンチャーが生まれる。IT業界の人手不足が解消されないのは、次々と❝空き❞が生まれ、それを埋める人材の供給が追いつかないからだと思います。佐藤Webマーケティングの世界でも人材不足が恒常化しています。杉山じつは、人材の絶対数が少ないという問題だけではなく、必要とされている人材と教育機関が養成している人材にズレがあることも、人材不足が一向に解消されない理由だと私は見ています。産業界は日々競争しているのでどんどん進んでいます。一方で、教育はそんな時代の変化をキャッチアップできていない。知の土台である基礎科学の教育も大切ですが、実社会で役立つ教育も、もっと重視されるべきでしょう。実社会で役立つ教育といえば、佐藤さんもリスティング広告の教育に特化したスクールを開校するそうですね。Webマーケティングの方法論や実践手法を学べる場がどこにもないので、それなら自分でスクールをつくろうと。杉山デジハリをつくろうと思い立ったときの私の心境と似ていますね。佐藤ありがとうございます。IT人材の育成を通じて、微力ながら日本経済の活性化に貢献できればと思っています。実社会で活躍できるIT人材の育成は社会からの要請でもあるわけですが、それについて学長はどのようにお考えですか。杉山いまや国家的な命題でもあります。いって産めよ増やせよとばかりに、大学の規模を急拡大させたり、入学生をやみくもに増やそうとは思っていません。拡大優先で、教育の質が担保できなくなると意味がありませんから。一方で、地方の若者が学べる機会を増やすことはデジハリの課題のひとつ。そこでeラーニングと通学を取り入れ、スタジオ形式の小規模のスクールを地方に開校し、地域事情に合わせた新しいIT教育プログラムの提供を進めています。首都圏以外ですと、新潟から沖縄まで7校開校しております。東京への一極集中式ではなく、さまざまな人たちとコラボしながらデジハリ流の人づくりの輪を全国に面で波及させたい。地方創生にもつながる取り組みですね。コラボといえば、ほかの学校とは異なり、ITベンチャーの起業家がデジハリの講師を務めているケースが多いですね。私もそのひとりですが、経営者を積極的に講師に起用している理由を教えてください。経営者は必ず部下を育てますよね。そのスキルは講師として大きな力になるはず、というのが理由のひとつです。これから社会に出て活躍する若者たちに、経営者の姿から刺激を受けてほしい。そんな想いもあります。経営者は前に進んでいくため、決断の連続という厳しい日々を送っています。その様子に接することも大切な“学び”なんです。私が教えたデジハリの学生のなかにも、すでにベンチャー企業を起業した卒業生が何人もいます。杉山デジハリは双方向な学びの場です。デジタルハリウッド大学大学院では起業家志望の学生も多く、学生が考えたビジネスプランを現役の経営者の講師が一緒になってブラッシュアップしていく。そんな光景は珍しくありません。学生のビジネスモデルに出資する経営者の講師もいるほどです。佐藤IT人材を養成するだけではなく、起業家と学生が双方向で刺激しあう環境があるのはデジハリだけ。大きな価値を感じます。人生を切り拓きたいと思っている人たちに、その機会を提供してきたことですね。世の中には旧態依然の会社がまだかなりの割合で残っていて、若い人は新しい知識や技術を身につけて人生を切り拓きたいと思っているのに、会社がその願いに応えていないケースが珍しくありません。そこで若者たちは自分に投資をして人生を切り拓くためにデジハリに飛び込んでくる。した若者の夢の実現を支援することこそ、デジハリのミッションだと思っています。私の会社にも、わざわざ韓国からリスティング広告を学びに来た若者がいました。杉山そうした意欲の高い若者たちが、社会をよりよい方向に変革する役目を担ってくれればいいですね。強調したいのは、そのためには相当な努力が必要であること。デジタルの世界はすでに相当な蓄積があり、生半可な気持ちではイノベーションは起こせません。30歳以下の人口が50%以上を占めています。この世代はデジタルに強いので、10年後はデジタルネイティブが社会のマジョリティになります。なると、産業革命に匹敵するようなパラダイムシフトが起きるでしょうね。人がつまらないと感じる作業的な仕事はどんどんAI(人工知能)に置き換わる。そのかわり、人間にしかできない仕事の価値が高まり、それなりの報酬を得られる。そんな社会になっていくと思います。自動運用ツールの登場で、すでにリスティング広告の世界ではそうした現象が起きています。旧来の単純な仕事はコンピュータに置き換わり、コンピュータにはできない、人にしかできない戦略の部分が重要性を増しています。ところで、学長は今も教壇に立たれています。最後に教育者としての今後のビジョンを聞かせてください。今の日本の教育界は、既成概念に縛られず、自分の意見をぶつけてくるような、言わばあつかいにくい学生を育てるのが苦手。した、あつかいにくい学生たちをうまく育てていきたいですね。極端に言うと、デジハリは突飛なアイデアをもっている変わった若者が集まる場であってもいいんじゃないかと。そんな“とんでもない人材”は、ふつうの環境からは生まれません。した人材こそ、世の中を変革する、とんでもないパワーを秘めている。デジハリは、とんでもない若者を育てられる学びの場であり続けたいと思っています。佐藤リスティング広告スクールでも、そんな人材を育成したいと思っています。本日はありがとうございました。ともゆき)プロフィール1954年東京都生まれ。87年よりMITメディア・ラボ客員研究員として3年間活動。デジタルハリウッド設立。2004年日本初の株式会社立「デジタルハリウッド大学院」を開学。スクールの学長を務めている。合作学部「デジタルメディア芸術学院」を設立、同学院の学院長に就任。CG-ARTS協会、デジタルコンテンツ協会など多くの委員を歴任。世界が買いたがる日本』(祥伝社)ほか。最新刊は『クリエイター・スピリットとは何か?』(ちくまプリマー新書)。退職後、株式会社サクセスプレナーに転職。Webマーケティング全般を学ぶ。2007年にインターネット広告代理店のリスティング事業立上げのコンサルティングを行い、すべて軌道に乗せる。2005年からリスティング広告を活用し、現在、取引実績400社以上。リスティング広告(PPC広告)セミナー講師として中小企業経営者3,000名以上に講演。滝井秀典氏が代表を務める株式会社キーワードマーケティング研究所のパートナーに認定。詳細を見る※このサイトは取材先の企業から提供されているコンテンツを忠実に掲載しております。ついて弊社(イシン株式会社)は何ら保証しないことをご了承ください。慎重にご判断ください。人気記事をさらに見る経営者通信メールマガジン経営者通信注目の企業や、ビジネスニュースなど経営者のための情報をお知らせします。全国の経営者向けに発刊している情報誌です。