システムを既に導入されている方の中には、「2019年問題」という言葉を耳にしたことのある人もいるのではないでしょうか。今回はその「2019年問題」とはどういった問題なのかを簡単に解説し、そしてその対処法をご紹介します。より、2009年10月までに太陽光発電設備を設置していた人は、余剰電力を48円/1kWhで10年間売電できるようになりました。場合)その家庭数は約50万世帯にものぼるそうなのですが、2019年10月末になるといっせいに、10年間の売電期間の満了を迎えることになります。これを2019年問題といいます。売電期間満了を迎えると、電力会社に余剰電力を48円で買取ってもらえなくなるのはほぼ間違いありません。買取をしなくなるという可能性もあります。48円で売れていた電気の価値がいきなりゼロになってしまうかもしれません。2018年3月末時点では、48円売電終了後のことについてはまだ何も決まっておらず、正式な発表がありません。発電された電気をどうすればいいのか。答えはずばり「蓄電池」の導入です。昼間に余った太陽光発電の電力を蓄電池にためて、夜間など、太陽光発電設備が発電していない時間帯に使用します。一般家庭向け電気料金単価は28円/kWh程度ですが、太陽光で余った電気(0円の電気)を蓄電池ためて使うようにすれば、電気代の大きな削減につながります。蓄電池があれば、停電時にも電力を使用することができるので、安心・安全という付加価値を得ることもできます。いま、新築住宅を建てられる方の多くが太陽光発電設備と蓄電池をセットで導入されるようになりました。弊社では蓄電池施工実績も多くありますので、お気軽にお問い合わせください。6/27太陽光発電の自立運転機能について昨年は災害の多い年でした。