俳句を語りあいましょう。折からの晴天で青一色の大海原。水平線が、藤椅子で横になっている目線に来る。「藤寝椅子」は、風通しもよい、昼値や夕涼みにピッタリ。それに「一碧の水平線」。絵画か、映画の様な構図である。涼しげにくつろぐ作者が見える。自宅からこうした別荘のような楽天地の風景が味わえる。鹿児島や沖縄では、「歳時記の季語」と生活実感との齟齬がある。(1905−1936)。まで、結束を◎28日、麻生首相と李明博韓国大統領が会談した。北朝鮮問題を中心に予定時間を超えて話し込み、日韓の連携をさらに固めることを確認した。両氏は北朝鮮に対する国連安保理の制裁決議の実行が大事だとし、6者協議再開に向けて北朝鮮を除く5カ国の協力も探っていくという。日韓両国が米国とも連携して対処していくことで合意した。核やミサイル開発のやりたい放題をいかにやめさせるか。金総書記の健康問題から先行きがますます不透明な北朝鮮では何が起こるか分からない。そんな現実にどう対処するか。われわれに突き付けられた大きな課題である。結束をhttp://www.asahi.com/paper/editorial20090629.html?ref=any『北朝鮮で、金日成主席の後継者を長男の金正日氏にすると決めたのは、35年前の1974年のことだ。継承には血統が大事だと示唆する金正日総書記の言葉も先日伝えられた。その報道を読み解けば、健康不安を抱える金総書記が息子への継承作業を急いでいるのは間違いあるまい。時を同じくして、核をめぐる動きが急だ。体制生き残りのよりどころとしているからだろう。プルトニウムをさらに抽出するほか、新たな核開発につながるウラン濃縮にも乗り出すことを初めて公式に宣言した。いま大切なのは、北朝鮮にさらなる軍事的な挑発をさせないことであり、同時に、交渉の場に出てくるような環境をつくることだ。圧力で迫るだけではなく、硬軟を織り交ぜた外交を冷静に粘り強く続けていくしかあるまい。それにはまず利害が一致しやすい日米韓が連携をさらに深めるべきだ。李大統領は今月、オバマ米大統領と会談した。来月には主要国サミットで麻生首相もオバマ氏らと会う。した機会を積極的に生かし、共通の基盤を固めていきたい。発足から5カ月、オバマ政権のアジア外交チームもやっとできあがった。米国をハブにした3カ国の連携を本格的に追求できることになる。中国、ロシアとの協調を一層進めていく必要があろう。今回の日韓会談により、首脳同士が頻繁に行き来する「シャトル外交」はさらにしっかりしたものとなった。歴史問題をはじめ、日韓間にはわだかまりも少なくないだけに、関係を深めるいい機会として歓迎したい。2国間の問題だけでなく、国際舞台での協力についても意義がある。今回はアフガニスタンやパキスタンへのさらなる支援協力で合意したが、こうした取り組みを着実に広げていってほしい。忍耐強く「北」に圧力をかけよhttp://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20090628-OYT1T00875.htm『北朝鮮が挑戦的な姿勢を改めない以上、国際社会は忍耐強く圧力をかけ続けることが肝要だ。制裁決議の「忠実な履行」を目指すことでも一致した。3年前の核実験後、北朝鮮を6か国協議に復帰させるため、米国は独自の金融制裁を解除した。重油支援やテロ支援国指定の解除とアメを与え続けた。北朝鮮の核計画の申告や核施設の無能力化作業は中途半端で、検証も実現しなかった。今回は、その轍を踏んではなるまい。協議への復帰に見返りを与えないのは当然であり、国際社会の警告を無視した暴挙には厳罰で臨むことが不可欠だ。国連決議の履行の成否は、貿易や食糧・エネルギー支援を通じて北朝鮮に影響力を持つ中国の対応にかかっている。中国も、北朝鮮の核保有を認めないと明言している。北朝鮮の核とミサイルに対抗するため、日米韓が軍事的抑止力を高める構図は中国に望ましいものではない。中国に対し、北朝鮮への圧力を含む「責任ある対応」を促し続けることが極めて重要となる。北朝鮮のミサイル発射や核実験の狙いが、金正日総書記の後継体制を固めるという国内事情にある、との見方が多い。事実なら、北朝鮮が今後も、関係国の働きかけに耳を貸さず、より長射程のミサイル発射などに走る可能性が否定できない。国際社会は長期戦の覚悟が必要だ。李大統領の提唱する日米中韓露の5か国協議が実現すれば、その議論を深める機会となろう。5か国と北朝鮮による6か国協議の枠組み自体は合理的であり、日本の発言権を確保する観点からも維持したい。北朝鮮に二度と核実験を行わせないための歯止め措置や、核廃棄に誘導する方法論に知恵を絞るべきだ。首脳会談では、アフガニスタン・パキスタン支援やソマリア沖の海賊対策について、日韓協力を推進することでも合意した。は幅広い分野で強化されてきた。具体的な実績を上げ、より強固な信頼関係を築きたい。貨物検査については輸出入が禁じられた物資を積んだ疑いがあるとして米海軍がいま、北朝鮮の貨物船を追跡、監視中だ。金融制裁については、採択から30日以内に安保理の制裁委員会が資産凍結や渡航禁止となる個人・団体の指定や禁輸対象品目のリストを決めることになっている。その期限は7月中旬だ。米政府は制裁措置の徹底履行を図るための専従チームを発足させ、近く中国などに派遣するという。決議の実効性を高めるため中国の前向きな対応を求めたい。首相と大統領は北朝鮮を除く5カ国協議の開催を検討することで一致した。首相は共同会見で「6カ国協議が最も現実的な枠組みと思っている」としたうえで、5カ国協議について「6カ国協議を前進させる形で開催できることを考えるべきだ」と述べた。中国は先週行われた日本との次官級戦略対話で6カ国協議の枠組みの中で非核化に向けて協議を続けていくことを確認したが、5カ国協議開催については公式な態度を明らかにしていない。首相の慎重な言い回しは中国配慮のためとみられるが、北朝鮮が「6カ国協議には二度と復帰しない」との硬い姿勢をみせている以上、5カ国協議も現状打開のためのひとつの方法といえよう。今回の大統領訪日は、今年1月の麻生首相の訪韓を受けたもので、首相と李大統領の顔合わせは8回目となった。「シャトル外交」の定着を、今後も北朝鮮問題をはじめとする日韓の協力関係の拡大に生かしていきたい。対北制裁決議を、着実に実施していく必要性でも両首脳は一致した。北に核開発の放棄を迫るには、圧力強化が不可欠という立場を明確にしたものだ。北の直接の脅威を受ける位置にある日韓が、国際社会に呼びかけた意味は大きい。会談では、制裁決議実施のための情報交換でも一致した。日本としては、北船舶への貨物検査特措法案の成立を急ぐべきだ。李大統領は「北朝鮮は核やミサイルによって得るものはない」と強調した。親北路線との違いを際だたせた。厳しい制裁を模索してきた麻生首相と足並みがそろっている。李大統領は6カ国協議の中断状態を打開するため、5カ国での協議を提唱し、麻生首相と検討を進めることになった。した多国間協議の中でも、核・拉致・ミサイルの包括的解決に向けた日韓の連携が重要となる。李大統領は、先の米韓首脳会談で米国の「核の傘」による抑止力が文書で明記されたことを麻生首相に伝えた。北のミサイル発射をめぐり、米国の核抑止力への不信感が韓国内に生じたことが背景にある。同盟関係の揺らぎにつながることのないよう、核抑止の問題を改めて米側と論議することも必要となろう。麻生首相と李大統領の会談は8回目だ。首脳間の緊密さは、日韓を分断しようとする北朝鮮の思惑を牽制するとともに、米国の一方的な北への譲歩にブレーキをかけることにもつながる。自由と民主主義の価値を共有する隣国どうしの成熟した関係を一層深めていく必要がある。北朝鮮の再核実験に対して、制裁措置を含む決議を採択した。決議採択に反発した北朝鮮は、ウラン濃縮作業への着手などを表明している。ミサイルの発射や3度目の核実験に踏み切るのではないかとの観測も浮上している。李大統領が先に訪米した際、米韓両国は北朝鮮の挑発に断固たる対応をしていくことで合意した。米国のオバマ大統領は「北朝鮮の挑発に見返りを与えるようなことは繰り返さない」と明言した。今回の日韓首脳会談でも、安保理決議の着実な履行へ向けた協調を確認した。重要なのは国際社会が協調して決議を順守し、実効性のある制裁を通じて、北朝鮮の暴走に今度こそ歯止めをかけることだ。日米韓が軸となって圧力を強める時だ。同時に、実際の制裁履行には慎重とされる中国をはじめ、国連加盟国に決議の着実な履行を呼びかけていくのも、日米韓に課せられた主要な役割である。日韓首脳は6カ国協議を進めるため、北朝鮮を除く5カ国協議の開催を検討していくことでも一致した。5カ国協議構想は李大統領が先の米韓首脳会談で提唱したものだが、中国やロシアの同意を得られるか。5カ国協議の先行案は国内での支持率が低迷する両首脳が、外交面の得点にしたいとして提起した面も否定できない。開催の成否を含めて注視していく必要があるだろう。両首脳は経済面では、日韓の経済連携協定(EPA)の実務者協議を審議官級に格上げすることで合意した。21世紀は、「知識社会」とか「知性社会」と言われて久しい。知識とか、知恵とか、情報が価値を生むという。その割には、まだ見えてない。友人の孫さんが、大手の旅行会社に就職が内定した。芸術家タイプで、感性豊で、性格が良い好青年である。い、就職は難しいと思っていた。業界の特殊性は分かっているが、芸術家タイプの学士様を採用したとは不思議に思った。「旅を売る」サービス業。