2018.07.18近年働き方の多様化によりリモートワークが注目を集めています。今後、リモートワークという働き方が徐々に社会に浸透していくでしょう。そこで本記事ではリモートワークの意味、導入するメリット・デメリット、テレワークや在宅ワークとの違いも解説します。バーチャルオフィス、サテライトオフィスリモートワークの今後リモートワークとはリモートワークとは、従業員が場所に囚われず自由なところで働ける働き方のことを指します。IT技術によって出社しなくてもパソコンさえあれば働ける仕事が増加しました。リモートワークは、育児や介護と仕事の両立や、地方でリモートワーカーとして暮らすことなど、多様な働き方や多様な人材の活躍につながるのではないかと注目を集める働き方です。企業も人材確保難によって、決められた就業時間出社するだけではなく、優秀な人材ならば必ずしも出社という形に拘らないようになりました。世界のビジネスマンの7割、週1日はリモートワークリージャス・グループが2018年1月に行った働き方に関する調査によると、世界中のビジネスマンの3分の2以上が少なくとも週1日はオフィス以外の場所でリモート勤務をしているといいます。週の半分以上リモート勤務をする人は世界のビジネスマンの半数以上、週5日、オフィス以外の場所で勤務している人は世界で10人に1人にのぼるといいます。近年、このようにオフィス以外の場所で働く「リモートワーク」を導入する企業が増えてきています。一口にリモートワークと言っても、その中にはさまざまな働き方が含まれています。リモートワークを4種類に分類してみていきましょう。ハイブリット型、フルタイム型、アウトソース型、テンポラリー型、一口にリモートワークといっても、働き方は人それぞれです。ハイブリット型リモートワークまず、リモートワークの中で一番導入しやすいのがハイブリッド型です。会社の規定によって、労働時間にオフィスで働く時間と、オフィス以外で働いても良い時間を設定する、リモートワークとオフィスワークのハイブリッド型の働き方です。フルタイム型リモートワークオフィスで勤務しなければならない勤務時間を設定せずに完全にリモートで仕事をするタイプの働き方をフルタイム型リモートワークと呼びます。出勤はしませんが、会社に正規雇用されています。アウトソース型リモートワークフルタイム型のように、業務を遠隔で行いますが、会社に正規雇用されていない人材が働く場合はアウトソース型リモートワークと呼びます。テンポラリー型リモートワークたとえば、育児中などが原因でオフィスでの勤務できない場合に一時的にリモートでの勤務を許可するのがテンポラリー型です。育児や介護で一時離脱している社員が職場復帰しやすくなる効果が期待できます。リモートワークとテレワーク・在宅ワークとの違いリモートワークと類似の概念としてテレワークや在宅ワークという言葉があります。どちらの言葉もほぼ同義ですが若干違ったニュアンスが含まれていることがあります。総務省の定義するテレワークは雇用型やアウトソース型だけではなく、自営業者が遠隔で仕事をする自営型も含まれています。リモートワークはどちらかと言えば、社員の働き方を指し、自営業者がクライアントから遠隔で仕事をすることをリモートワークとは呼びません。これがリモートワークとテレワークの最も大きな違いです。ボクシルマガジンテレワークとは会社に出社せず、自宅やカフェ、コワーキングスペースなどで仕事をする働き方のこと。Japanは、国内のテレワーク導入率に関する調査を行い、7月3日にその分析結果および予測を...詳細を見るまた、在宅ワークは働く場所が家となりますが、リモートワークは必ずしも家で働くわけではありません。サテライトオフィスやコワーキングスペース、カフェなどで勤務することも可能なリモートワークと在宅ワークとでは、主に働く場所について違います。ボクシルマガジン働く場所にとらわれない在宅ワークに注目が集まっています。記事に関するお問い合わせ、取材依頼などは、コンタクトページからお願いいたします。https://smartcamp.co.jp/contact関連の新着記事ミレニアル世代の人生観・結婚観は世界共通、「男性の育児休業」は経済効果の鍵に2020年1月14日、巡回写真展『スウェーデンのパパたち』クロージングイベントが、スウェーデン大使館内アルフレッドノーベル講堂(東京都港区)で開かれた。テーマは、父親の育児休業。本レポートでは登壇者のコメントをヒントに、男性が気兼ねなく育児休業を取得できるために必要なことを考察する。働き方改革事例フリーアドレスとは、オフィスに社員の固定席を作らずに自由な席で仕事を行える仕組みのことです。机を固定しないことにより、コスト削減やコミュニケーションの活性化、セキュリティの向上が期待できます。今再び注目されているフリーアドレスについて解説します。半数が「現状維持」を希望マクロミルは10日、東京23区で働くフルタイムの正社員1000人を対象に労働時間に対する意識調査の結果を発表した。働き方改革が推奨されるなかで、労働者は自身の働き方に満足しているのか。正規と非正規の待遇差のアリ・ナシ解説しました。平成22年の労働基準法改正により60時間を超える時間外労働は、賃金の割増率が25%から50%にアップし、いまや長時間労働是正は経営課題です。2019年4月からは残業時間の上限規制が義務化されます。残業時間の上限規制に抵触する・しない企業の見分け方を診断チャート付きで解説します。Ltd.ログイン無料新規登録はこちらからFacebookでログインメールアドレスパスワードログインを記憶ログインパスワードを忘れた方は。