2009いつも楽しい話題を提供してくれるGIGAZINE(ギガジン)に、TheURAがひたすらつっこみを入れるブログです。ネタがない時には、本当に助かってます。「2万8000円でWikipediaに記事を作ります」という宣伝業者が登場、Wikipediaの信頼を揺るがす大問題にオンライン百科事典「Wikipedia」に2万8000円でページを作り宣伝を請け負う「宣伝くん」という業者が現れて問題となっているとのこと。迷惑行為を行う人というのはどこにでもいるものですね。迷惑メールを送る業者というのは、特にどこか決まったネットサービスを利用しているわけではありませんが、今回の場合は、明らかにWikipediaだけを対象としているわけで。「mixi」で足跡を自動的につけるソフトを利用している人も相変わらずいますし、特定のネットサービスだけを対象とした迷惑行為をビジネスにしようと考える人は、数多くいるわけです。企業が宣伝を書き込むというのは、直接的ではないにしろ、2ちゃんねるでも日常的に行われていることです。クチコミの信用度が高いことを利用して、amazonや価格.comなどに、メーカーの人間が高い評価のレビューを書き込んでいる可能性も隠せません。さりげなく情報操作ができるかによって、批判の度合いも変わって来るわけで、今回のWikipediaのがあからさま過ぎただけのような気もします。逆にライバル会社を装って迷惑行為にあたる宣伝活動をして、ライバル会社の評価を下げようとする輩も現れるかもしれません。すると尚更情報の真実性が見えなくなってくるわけです。何事も、受け取った情報は鵜呑みにしないで、いったん自分の中で消化してから吸収する必要があるということですね。つけて欲しいものです。著作権を侵害しているファイルのダウンロード方法を解説している雑誌の出版社12社に対して、11の団体が警告を出したそうです。逆に、今まで出してなかったの?という気がしますが。苦労して制作した動画や音楽、ゲームソフトなどのデータが勝手に配布されてしまうと、メーカーは大損するわけですが、これまではアップロードする人は違法でも、ダウンロードする人は違法ではありませんでした。ダウンロードの仕方を紹介したとしても、犯罪の助長には当たらないという解釈だったのです。2010年1月より施行される改正著作権法により、今後はダウンロードした人も違法となるため、ダウンロードの仕方を教えることが犯罪の助長につながる、と主張できるようになるわけですね。したら、今回の警告は、ちょっとフライング気味な気もしますが。改正著作権法は施行されたとしても、違法とはみなされても罰則はないんですよね。市販の動画をダウンロードしたとして、罰金として、その動画のブルーレイ版の定価を払わないといけないのか、DVD版の定価を払わないといけないのか、もしくはレンタル料金相当の費用だけ払えば許されるのか。最新作と旧作で、価格が変わるのかなど、状況が複雑すぎて、法律では一概に決められそうにありません。結局は民事裁判ということになるでしょうが、高い裁判費用払って、たかが一個人の著作権侵害分の費用を取り立てる意味があるのかというのも疑問です。これからの動向に注目ですね。「.com」「.net」「.org」「.aero」「.arpa」「.asia」「.biz」「.cat」「.coop」「.edu」「.gov」「.info」「.int」「.jobs」「.mil」「.mobi」「.museum」「.name」「.pro」「.tel」「.travel」以外のドメイン名を応募して、採用されたら賞金1万ドル、さらにそのドメインを誰かが1つ取得する度に1ドルもらえるという募集がされています。つられて応募しようと思う人もいるかもしれませんが、実態は「株式会社インターリンク」社の、単なる宣伝活動ですね。弊社からの定期的なお知らせを希望されるお客様へのご連絡のため。」という項目があるように、宣伝メールを送るために、メールアドレスを集めるのが目的なので、メインで使っているメールアドレスでは応募しないのが賢明かもしれません。販促費的には、それほど高額な費用ではないはずですが、最悪、インターリンクの社員の応募した名称を採用するなんてズルもあるかもしれませんし、本当は一人しか応募してない名称を、複数人が応募したことにして、当選金額を下げるとかも考えられます。いくらでもごまかしがききますね。ところで、インターリンク社は「.interlink」自体は取得予定はないのでしょうか。「.interlink」で応募しておいて、インターリンク社が「.interlink」を取得したら、「俺の応募、採用してるじゃん!」って訴えて勝つことができそうですが。コメントする(0)05/302009年ネットサービス「楽天」が抱えている10個の問題点まとめ「楽天」が抱えている10個の問題点まとめ楽天市場とは、個々の店舗が集まったショッピングモールのことですが、どこかのお店で買い物をすると、メールアドレスやクレジットカードなどの個人情報が流出する可能性がある、という指摘です。大手ショッピングサイト「amazon」の場合は1つのお店なので、本やDVDしか買ってないのに、食品や衣服の販売部門にも情報が回ってしまうのは仕方ないことと納得できるかもしれません。「楽天市場」の場合、まったく経営者の違うお店が集まったショッピングモールで、購入時の情報は、楽天株式会社と各店舗の2箇所に回っています。楽天市場に出店している店舗が個人情報を流出させてしまった場合、悪いのはその店舗であって、楽天株式会社には非はないという話ですが、消費者側からすれば、楽天で買い物して被害に遭ったのだから、楽天が悪いと思うのは自然の流れです。消費者は買い物をする時に、いちいち店舗側の事情を考えたりしないものです。このような問題が浮き彫りになると、似たような体裁をとっているYahoo!ショッピングに出店しているお店は大丈夫なのかとか、気になるところですね。実際に実害があるかどうかは別として、考えさせられる良い機会だと思います。した問題を指摘するのは良いことですが、このようなニュースが飛び交うと、楽天市場に出店している各店舗のイメージが悪くなってしまいかねません。問題はあるにせよ、楽天市場が便利なショッピングモールとして存在していることは事実なので、下手に追い込んで利用できなくなってしまっては、結局不便になるのは消費者です。楽天スーパーポイントたまってる人もいるでしょうしね〜。以前に、フリーソフト開発の作者が法人化するということで話題になった、2ちゃんねるビューアー「JaneStyle」の作者、山下遼太氏へのインタビュー記事です。要約すると、山下遼太氏は現在25歳、文系の大学出身、大阪市に在住し、Delphiという言語を使ってプログラミングを行っているそうです。法人化の理由は、ソフトの開発に専念したいから。収入は広告や検索サイト事業者との契約で得ていきたいとのこと。インタビュー記事からは具体的な事業内容は見えませんが、レンタルオフィス借りてて、人を雇いたいという希望まであることから、おそらく、ちゃんとした事業計画があるのでしょう。インタビューに引っ張りだこで、各情報メディアを通して名前だけは売れたと思うので、これからの動向に期待です。reserved×この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。