クラブの設立に向けて具体的な諸準備を進めることになります。これまでの地域住民のニーズ、各種団体との合意形成を踏まえたクラブの理念・目的の明確化(設立趣意書や規約に反映される)、活動計画、計画を裏付ける予算や資金計画(会費の設定など)を策定するなど重要な作業を進めることになります。クラブ設立後、直ちに活動が開始できるように活動拠点の確保、会員や指導者の確保なども同時並行的に進めることになります。以下に設立準備委員会の活動のポイントを述べます。設立趣意書はクラブの設立理念、目的を外部に対して表明する最も重要な文書の一つです。クラブの理念や目標は、自分たちだけがスポーツを楽しむだけでなく、会員相互の親睦はもちろんのこと青少年の健全育成をはじめとする地域づくりに資するものであること、そして、ひいては広く地域社会のスポーツ振興や健康で明るい生活の実現に貢献するといったものを打ち出したいものです。規約は、組織を運営する基本となります。総合型地域スポーツクラブは規約(定款)に則って、公明正大に運営される必要があります。クラブの規約は、右のページのような内容で構成されるのが一般的です。この内容はNPO法人格を取得する際の団体としての「定款」の内容にも、おおむね対応できるものです。規約は、はじめから高いハードルを設定しない方がよいこともあるでしょう。逆に言うと、規約もクラブとともに年々よりよいものにしていく必要も出てきます。そのため、規約の改定については、当初は運営委員会などの執行機関で規約の改正ができるようにしておくことが必要かもしれません。運営組織はクラブの執行機関です。規約に定められた役職の種類ごとに、規約に則って選出されたクラブの最高責任者(代表者である会長や理事長)や運営委員(理事)で構成され、クラブの目的や会員の総意に沿って民主的かつ円滑に運営することを任務とします。準備委員会の段階で設立発起人の選定に合わせ、設立後の役員案を作成します。運営委員会(理事会)には、必要に応じて総務や広報、企画や財務、指導者といった専門部会を設置することも考えられます。地域のクラブとして継続的な活動をしていくために、そして、将来の後継者育成のためにも、クラブの運営に青少年の意見を反映することができる青少年部会のような組織をつくり、青少年を運営に参画させることも検討してみましょう。Technology。