金貸しは、国家を相手に金を貸す2016-07-282016年世界情勢はこうなる!10~シリア侵攻謀略計画もアメリカの演出~「アラブの春」も「シリア毒ガス使用」も「イスラム国」も、「9.11」と同様、全てがアメリカの謀略であった。それは「シリア侵略」の目的のための仕掛け。それほどまでに、アメリカにとってシリアは重要な地であるとのこと。前稿のウクライナ・クーデター、ボストンマラソン、パリ同時多発テロなど、昨今の大きな事件・事故のほとんどが、アメリカの演出。クライシス・アクター、アクトレスなどの俳優も存在しているとなると、これらの事件・事故は、実写版映画となんら変わりがない。ネット社会で、すぐさま「演出」が明らかになる現代であっても、これほどまでに同じやり方で執拗に仕掛けていることからすると、現代の放送局よろしく、アメリカも相当な「手詰まり」状態になっていると思われる。今の世の中「これまでのやり方では通じない」ことは、多くの人々が実感するところ。アメリカもそろそろ見限られてきている。現実に根差した思考・言動が支持されていく社会になっていくことは、ロシア支持拡大を見れば明らか。嘘で塗り固められた世界・歴史はそろそろ終わりを迎えようとしている。巻き込まれる日本~2016年、新世界体制の樹立~(ベンジャミン・フルフォード著)からの紹介です。****************************■シリア侵攻謀略計画2015年2月以降、アメリカによるシリア侵攻が始まった。アメリカ(ワシントンD.C.のデーモン・カンパニー)はほくそ笑んでいることだろう。アメリカは2010年から実に5年以上の歳月をかけてシリア占領を目論んできたからである。シリアを狙うのか?シリア自体、資源大国ではない。地政学的に言えば、シリアは「アラブ・イスラム世界」のハートランド(中心地)。シリアの国名の由来が、世界初の鉄器を持って古代メソポタミアの覇者となった「アッシリア」であるように、この地は、中近東における軍事的要衝なのだ。それだけにシリアは「アラブの槍、イスラムの砦」といわれるアラブ最強の軍事力でイスラム世界の守護神となってきた。ここを落せば、イスラム世界を制圧できる。アメリカは虎視眈々、この地を狙ってきたのである。シリア侵攻まで、どのような手順と手口が使われたのか、いや、どれほどしつこく、あざとく、工作していたのかを紹介したい。2010年、チュニジアで突如、「アラブの春」が始まる。これが謀略の第一歩目だ。ここでは説明しないが、もちろん、アラブの春もアメリカ謀略工作である。その「アラブの春」は、チュニジアからエジプトへ飛び火、さらにNATO軍によるリビア攻撃を経て、2011年1月、ついにシリア争乱へとつながっていく。ところが、シリア侵攻にアメリカ市民が猛烈に反対。泥沼化したアフガン、イラク戦争にうんざりしてきたアメリカ世論によってオバマ政権は断念せざるをえなくなる。それでも諦めきれないアメリカ(ワシントンD.C.)は、みっともない工作を繰り返す。その一つが2014年4月13日の「シリア毒ガス使用」騒動であろう。CNNは「内戦下にあるシリア北西部にあるハマ、イドリブ両県の町や村落で毒ガス7件使用による死傷者が出たとの情報があり、アサド政権と反体制派が共に相手方の責任を非難している」と速報。その後、死傷者は1300名以上という報道が相次ぎ、その現場映像も世界中に配信された。読者も自分の目で確認してほしいのだが、「シリアが毒ガスを使用した証拠写真」に出てくる倒れた子ども達をよく見ると、同じ子どもが違う場所で何度も出てくる。証拠写真の一部は、なんてことはない、1988年、サダム・フセイン時代のイラクがクルド人に毒ガスを使用したという「ハラブジャ事件」で使用された写真そのものなのである。こんな浅はかというか、お粗末な手口など簡単に発覚する。多少、映像を加工したところで解析ソフトを使えば一発で判別できる。因みに、ロシア批判に利用されたウクライナを侵略するロシアの戦車部隊の映像も、ロシアとグルジアが戦った南オセチア戦争(2008年)を加工したモノだった。同様にNATO(北大西洋条約機構)がリビア攻撃の口実とした反政府デモ、カダフィ体制への反対デモの映像は、なんと、インドで撮影された「映画」なのである。インドはボンベイ(現ムンバイ)とハリウッドをもじって「ボリウッド」と呼ばれるぐらい映画産業が盛んだ。そこでリビア人に見えるエキストラを集めて、大々的な撮影をしたという。このような底の浅い「嘘」が通用すると思うのか不思議となるが、やはりゲッベルスの言葉通り、嘘も堂々と開き直って行なうことで騙されてしまう人が少なくないからであろう。実際「真実」を伝えるジャーナリストの発信力より、新聞、テレビを使った大手メディアの大量な「情報」の影響力ははるかに大きい、というより、その大掛かりな「舞台装置」自体が人を騙してしまうのであろう。この「毒ガス」ネタでもアメリカ世論を完全にシリア侵攻容認へと誘導できなかった。そこで二の矢が放たれる。―――ISIS(イスラム国)である。イスラム国については次章で詳しく述べるが、毒ガス騒動のあった2ヵ月後の2014年6月、「イラク・シリアのイスラム国(ISIS)」と名乗るイスラム教過激派の武装組織がシリア及びイラクを広範囲にわたって制圧、これを受けてISIS最高指導者アブ・バクル・バグダディが建国樹立を宣言する。制圧地域で残虐非道な殺戮を繰り返すISISに対して、ついにアメリカ世論、国際世論もアメリカの軍事行動を容認し始める。その結果、アメリカ国防総省は、2014年9月22日、シリアへの大規模な空爆を開始。対テロ軍事作戦の更なる拡大に踏み出すべく、2015年2月12日、バラク・オバマは過激派組織「イスラム国」に対する武力行使決議案を連邦議会に提出。地上作戦の容認にこぎつけるに至る。オバマは同年2月23日、国連でイスラム国と対抗する有志国連合への協力を呼びかけ、多国籍軍編成に着手、これに真っ先にしっぽを振ったのが、われらが総理、安部晋三というわけで、自衛隊派遣を前提に同年3月、有事法制など安保法制の全面改正に着手しているほどだ。■「謀略論」の中には真実が隠されている以上が2015年までの約6年に及ぶ歳月を掛けた「シリア侵攻」の、おおよその謀略計画となる。ここで読者に理解してもらいたいのは、アメリカから発信される「非道なテロ」という情報の多くは、基本的に「嘘」と「ねつ造」という点であろう。先に述べたが、これらの情報は、全てが大本営発表なのだ。大本営発表を裏返しにすれば「正確な情報」となる。アメリカが「シリアのアサド政権は独裁政権」と批判すれば、「シリア国民にとって、いい政権」。「毒ガスを使用した」といえば「使用していない」。ISISを「テロ組織」とアメリカが言うのならば、「アメリカの工作組織」と思えば、だいたい、正解となるはずだ。それでも「まさか・・・」と思う読者もいることだろう。世界的に有名な大手メディアが「嘘」や「でっち上げ」情報を平然と垂れ流すはずはないという「常識」が、真実を遠ざけてしまうのだ。これは日本人に限ったことではない。欧米社会では、ここまで述べてきたような「謀略論」を語ると、間違いなく「頭のおかしい人」と思われる。日本では国際的な謀略論は「都市伝説」のカテゴリーに入っているが、欧米では都市伝説は「アーバン・レジェンド」と言って、謀略論とは明確にカテゴリーが分かれている。アーバン・レジェンドは、「ウソかホントか、わからない話」のことでジョークに近い内容だ。故にトークのネタにする。全ての事件をフリーメイソンやユダヤ資本の仕業と考える、社会人としてダメな人間という扱いを受けてしまうのだ。謀略論を否定する傾向は、1963年のケネディ大統領暗殺事件から生まれた風潮。裏読みすれば、噂となって広まる謀略論の中には「真実」が含まれているという証拠であろう。謀略論全体を否定しようと躍起になってきたのだ。謀略論だからこそ「真実」ではないか。考える人が確実に増えている。謀略論を否定する風潮がケネディ暗殺から登場したとすれば、謀略論を肯定する傾向を生み出したのが2001年の「9.11」だ。9.11は、余りにも社会に与えたインパクトが大きかった。9.11の衝撃で思考を停止してしまい、その時、垂れ流されたアメリカ政府のプロパガンダを安易に受け入れた「結果」に、多くの人が後悔した。それが謀略論の中に「真実」を見抜こうとする人建ちを輩出することになったのである。過去、謀略論として密かに語られてきた「事件」を精査する動きが始まっている。シリア侵攻謀略計画を信じ切れない人は、以下の国際的な謀略計画が「事実」と証明されていることを知ってほしい。金貸しの奥の院は誰か?<ヴェネツィア>世界情勢は、金貸しの支配力が低下し、プーチンなどの反金貸し勢力が力をつけつつある。今後金貸し支配はどうなっていくか?という追求が必要と思われる。金貸しというとロスチャイルドやロックフェラーなどの国際金融資本を指すわけだが、実は、金貸しの背後には奥の院とも言うべき支配者が存在する。金貸し支配の構造という観点から、奥の院の構造を整理してみる。おおざっぱに言うと、次の3層構造になっていると考えられる。1頂点に立つ金主(黒い貴族)2欧州金主とネットワークを組む世界各地の金主(中国、インドネシア、日本等)3金貸し(ロスチャイルド、ロックフェラー等)先ず、1頂点に立つ金主(黒い貴族)はどのような人たちか?から解明する。2016年世界情勢はこうなる!9~国際謀略の舞台となってきたウクライナの攻防~ウクライナはいろいろな意味で、ナチス・アメリカやロシア:プーチンにとって重要な国であるという。1サバタイ派の根拠地で、そのサバタイ派がナチスの母体となっている。『2016年世界情勢はこうなる!4~グノーシス派とナチスをつないだユダヤ教(サバタイ教団)~』2国際謀略の舞台となってきたソ連=ロシア領土であったウクライナ等から、エネルギー、食糧等を密輸して来たウクライナ・マフィア=ドレフュスは、ウィスキー帝国ブロンフマン一族と一体化しつつ、世界最大の穀物商社カーギルとも一体化して来た。(中略)このカナダのウクライナ・マフィアは世界の穀物流通の7割以上を「単独」で独占する「世界の支配者」に成長した。(中略)化学肥料も農薬も石油化学製品であり、世界の石油王ロックフェラーにのみ可能であった帝国建設と言える。貧しい国を助けたいという善意と情熱だけでは、市場派に利用され片棒を担ぐ事になる』3軍事機密を扱う「商社」で基KGBを母体とする「ディナモ・キエフ」がスパイとして暗躍つまり、ウクライナを押えることで、プーチンは「国際謀略の舞台となってきたウクライナの内情」を全て知ることができる。ナチス・アメリカはなんとしてもそれを阻止しなければならない。そこでナチス・アメリカが仕掛けたのが「ウクライナ・クーデター」。それは失敗に終わり、プーチンが優勢となっている。巻き込まれる日本~2016年、新世界体制の樹立~(ベンジャミン・フルフォード著)からの紹介です。****************************■正当性のないウクライナ「クーデター」そもそも論でいうならば、ウクライナの問題は、ロシアの「封じ込め」にあった。地政学的に言えば、旧ソ連(ソビエト社会主義連邦)の防壁だった東ヨーロッパ諸国のワルシャワ・パクト(ワルシャワ条約機構)が冷戦終結後に解体。ロシアの最終防衛ライン、この場合、NATO(北大西洋条約機構)との緩衝地帯はウクライナとなる。ウクライナが親EU政権になれば、ロシアはすべての防壁を失い、丸裸になる。黒海との出入り口であるクリミアも失い、完全に封じ込められてしまうのだ。一つ、重要なのは、米ソ冷戦後、ウクライナは国際謀略の最前線だったという点であろう。ウクライナは旧ソ連最大の軍需都市だった。ウクライナで製造してきた。それがソ連崩壊で独立、ウクライナは武器商人達が暗躍する主戦場となっていく。サッカー好きの人なら「ディナモ・キエフ」というサッカークラブを知っていよう。ウクライナの矢と呼ばれ、世界的なスーパースターとなったシェフチェンコが所属、UEFAチャンピオンズリーグでも活躍する名門クラブである。そのディナモ・キエフは、単なるサッカークラブではない。ウクライナ政府から金(ゴールド)の取引、さらには原子力発電用の各技術を扱う正式のライセンスまで与えられていた。旧ソ連最高の軍事機密を扱う「商社」というのが実態だった。事実、ディナモ・キエフの経営母体は旧ソ連KGB(国家保安局・減FSB)で、独立後もウクライナ秘密警察が管理してきた。実は旧ソ連圏内で「ディナモ/ダイナモ(発電)」がつくクラブは、秘密警察管理下を意味している。米ソ冷戦下、東側の強豪サッカークラブは西側の首都や大都市を自由に行き来できる。スパイ活動にもってこいだった時代の名残りなのだ。それ故冷戦後、ディナモ・キエフのような組織を通じて旧ソ連の軍事技術や武器が大量に世界中へと拡散、世界各地で戦乱を起こしていく。実際、1990年代のウクライナでは、武器管理の査察が入ると軍需物資の倉庫が爆破、炎上するような事件が相次いでいたほどだ(当然、武器庫は空っぽだった)。ウクライナを舞台に国際謀略を仕掛けてきたのは、言うまでもなくアメリカ、第1章で紹介したようにナチス・アメリカ、サタニストたちである。北朝鮮や中国への核技術の供与に始まり、アフリカ諸国の内乱内戦、旧ユーゴ内戦など、混乱に乗じて好き放題、やってきた。ウクライナはアメリカを裏から動かしてきたナチス勢力たちの重要な活動拠点となってきたのだ。そのウクライナに親ロシア派政権が樹立され、軍事同盟から経済同盟へ、再びロシアとの共同体関係に戻るという気運がウクライナ国内で高まっていた。実際、エネルギーの大半はロシアからの供給を受け、経済的な結び付きは強かった。ウクライナ東部は、元々ロシア人が多く、再合併を望む国民は少なくなかった。再合併となれば、1990年以降、国際謀略の舞台となってきたウクライナの内情が、全てプーチンに筒抜けとなる。チェルノブイリ原発事故(1986年)がただの事故ではなく、「闇の支配者」によって人為的に引き起こされた「テロ」だったという証拠さえもプーチンならば見つけ出すかもしれない。最大の関心事だったのはアゾフ海で開発されている天然ガス資源だったのは言うまでもない。それを奪うことによる「冷戦」の復活、そして軍事予算の拡大だ。それで仕掛けられた謀略がウクライナのクーデターなのだ。選挙で選ばれた政権をクーデターで打倒し、勝手にEUへの参加を表明したウクライナ「クーデター」政権に正当性は全くない。故に国際世論は批判的になる。狙ってでっち上げたのが、マレーシア航空機撃墜「テロ」だったのである。■エアアジア8501便墜落事件(2014年12月28日)の真相その意味で「2機」のマレーシア航空で志望したとされる計537名は誰も死亡していない可能性は高い。死体は元々死んでいたもので、搭乗者は、全て「工作員」、後で述べるがクライシス・アクターであろう。遺族として泣き叫んでいた人たちも同様、遺族という役割を与えられた「俳優」なのだ。それを見て同情し、ロシアへの怒りや憤りを感じた人は、騙されているのである。誰も亡くなっていないから良心的な「テロ」ということは断じてない。アメリカ(闇の支配者)こそがマレーシアの旅客機を撃墜しているからだ。2014年12月28日、「3機」目となるマレーシア籍エアアジア8501便(インドネシア企業)が、突如、消息を絶った。このエアアジア8501便は、本当にアメリカによって撃墜された可能性が高いといわれている。今回のウクライナ版ノースウッズ作戦では、マレーシア航空とマレーシア当局の協力が不可欠となる。マレーシアはアメリカの軍事力や「暴力」による圧力で、渋々、国際謀略の片棒を担がされた。これを快く思わず、反発していたのが、マレーシアのナジブ首相だった。先にも述べたよう、370便がインド洋方面、暗にアメリカ軍基地のある「ディアゴガルシア」に向かったと暴露したのが何よりの証拠だろう。そのナジブ首相は、ノースウッズ作戦の全貌を告白しようとしていたという。その脅しとしてエアアジア8501便を「撃墜」したというのである。こちらは墜落場所、遺体や機体の残骸も見つかっているが、墜落原因は不明で、突如、海面に衝突したことだけが分かっている。乗客乗員155名がなくなったが、そのうち16名が子どもだった。これが「世界」で、今、起こっている現実であり、アメリカ(闇の支配者)が行なっている謀略なのだ。それは数多くの謀略の一つでしかないのである。2016年世界情勢はこうなる!8~ウクライナ版「ノースウッズ作戦」:打倒カストロ政権~ウクライナ上空で新ロシア派に「撃墜」されたマレーシア航空17便の事件は、実はアメリカが用意周到に計画した自作自演の事件であったとのこと。この計画は、過去にキューバ・カストロ政権打倒でアメリカが計画したノースウッズ計画の焼き増し。確かに、その手口は実によく似ている。今回は、ウクライナ事件のでっち上げのために、それ以前に同型機マレーシア航空370便を入手するなど、普通では考えられない壮大な計画。このように歴史は意図的に造られているのだ。この裏で造られた歴史が「正史」なのだ。>これまで一国の首相や大統領を自在に操る人々は世界に存在してきた。現在もそしてこれからも存在する。した、世界寡頭勢力の手で作られた歴史が「正史」なのだ、とべラスコ。それを真実の世界の話として根気よく教えてきたのも、また超権力者らだと付け加えた。世界史には二通りある。ロクでもない世界とまっとうな世界だ。オペレーション・ノースウッズ「ノースウッズ計画」の存在が世に知られるようになったのは、1997年のこと。秘密指定が解除された「ケネディ大統領暗殺事件」の記録調書のなかにあった本物の作戦であったのだ。ノースウッズ作戦は、1962年、CIAが当時のキューバ・カストロ政権を打倒しようとした「キューバ計画」の中心的作戦だった。ケネディ大統領は、この計画を了承しなかった。暗殺事件の調査委員会から情報が出てきたのは、それが暗殺の要因となった可能性が考えられていたからなのだ。計画は、簡単に言えば「キューバが民間航空機を理由もなく、突如、撃墜した」という事件をでっち上げることにある。キューバは北米大陸と中南米大陸を結ぶ航空路の要衝で、各国の民間航空機が行き交っている。キューバが事前申請をしていた民間航空機を一方的に撃墜したとすれば、当然、国際世論は一気にキューバ批判に傾く。傾くどころか、アメリカ世論は沸騰、「カストロ政権を打倒せよ!」と、政府に軍事行動を要請、アメリカ政府は、それを大義名分に、堂々とキューバを殲滅できる。ここで肝要なのは、あくまでキューバによって確実に「撃墜」させること。いえ、キューバ軍もバカではない。領空侵犯してこようが、民間機をいきなり撃墜することはない。幾度も警告を発し、国際ルールの手順を踏み、かつ、アメリカ政府に状況を説明するだろう。その結果、たとえ撃墜に及んだとしてもキューバに非はなく、国際世論もアメリカによるキューバ攻撃を容認はしなくなる。そこで綿密に練られた計画がオペレーション・ノースウッズなのである。「休暇旅行の大学生団体が、同じ趣味の人々の適当な団体」が中南米の旅行のために旅客機をチャーターする。航路はキューバ領空を通過する。実はそのチャーター機はCIAが用意した「ニセモノ機」で、本物と同じ型、同じ塗装で、同じ機体番号を施されている。乗客となる団体になりすましているのはアメリカ軍兵士だ。「本物」の機体は、別ルートから無人のまま飛び立ち、途中、偽者と「合流」する。偽者は最低高度で離脱、アメリカ軍基地に帰投、無人の「本物機」は、そのまま予定ルートを飛行、キューバ上空に向かう。そこでアメリカ軍は、軍用機をわざとキューバ領域に飛ばし、キューバの戦闘機にスクランブルを掛けさせる。この行為自体、なんら違法性はない。事前申請のない未確認飛行機がアメリカ方面からキューバ領空に近づいてくれば、当然の防衛行動だからである。ところが、それを見計らって本物の「無人機」が国際救難信号を世界中に打電する。その信号が合図となり、積み込まれていた爆弾が爆発、機体は木っ端微塵となる。救難信号は途絶すれば、誰だってキューバのミグ戦闘機が攻撃したと考える。いくらキューバ側が「攻撃はしていない」と反論したところでどうしようもあるまい。その時には悲惨な残骸や遺体、さらには「遺族」の泣き叫ぶ姿を間髪いれずに世界へと発信し続ける。事前に「死者」はわかっているのだ。いくらでも「お涙ちょうだい」のストーリーは仕込んでおける。妻が妊娠中だった、父親の誕生日だった、アメリカ人好みの話題を提供し、アメリカ世論を煽ることができる。後は国際世論の後押しを受けて、圧倒的な軍事力でキューバへと侵攻、憎きフィデル・カストロ政権を打倒、カストロに奪われたキューバ利権をすべて回復する、と。■ウクライナ版「ノースウッズ作戦」ここまで読めば、ウクライナ上空で新ロシア派に「撃墜」されたマレーシア航空17便と、余りにも符合する点が多いことに驚くだろう。17便の場合、当時、親ロシア派はプーチン大統領を乗せた飛行機が飛行予定で警戒を厳重にしていたところ、ウクライナ空軍の輸送機が飛んできた。そこで対空ミサイルを発射、誤って17便を「撃墜」したという説がある。17便が「ノースウッズ作戦」だったとすれば、17便は自爆したと考えるべきであろう。「死体」も本当の乗客ではなく、あらかじめ用意された死体だった可能性が高いのである。ノースウッズ作戦では、同型機が2機必要となる。考えれば、370便が「消失」した理由も見えてくる。2014年3月7日、370便がアメリカによって乗っ取られる。ハイジャックされたのか、もともと乗客全員が工作員と「すり替わっていた」のだろう。して370便は予定航路を外れてインド洋へと向かう。その先には、アメリカとイギリスの共同基地「ディエゴガルシア」がある。そこに着陸した370便は乗員乗客を下ろす。私の取材によれば、その後、370便はイスラエルの基地から次にフロリダ(ジェブ・ブッシュの牙城)へと渡ったという。その間、爆弾を装備して17便が出発するオランダへ飛んだ。してマレーシア航空が狙われたのかも説明しておこう。実はマレーシア航空の機体をイスラエルの企業が買い取り、工作に使ったようなのだ。一つ、知っておいてほしいのは1990年代以降、ボーイングを初めとする旅客機には、ハイジャック対策として、遠隔操縦の装置の設置が義務付けられていることだ。それを開発したのはアメリカとイスラエルの軍需メーカーで、もちろん、マレーシアの370便にも備わっている。アメリカとイスラエルがその気になれば、いつでも旅客機を「乗っ取る」ことができるのである。してオランダで17便に偽装された370便は、本物の搭乗者と摩り替わった工作員が乗り込んで、17便として予定ルートを飛行することとなる。ここからの情報は確認していないが、次のような推測も出回っている。ノースウッズ作戦のストーリーどおりだったとすれば同時に「本物」の17便も別の場所から飛び立ち、軍用信号を出したのだろう(それがウクライナ空軍の輸送機として確認されている)、ウクライナ上空で合流後、今度は信号を入れ替える。本物の17便が民間機信号を出し、370便が空軍機信号を出す。これで一瞬の間に摩り替わる。信号が一瞬、途絶したのはロシア当局が発表している。親ロシア派を挑発してミサイルを発射させ、それを合図に「本物」の17便はあらかじめ積み込んでいた爆弾を使って自爆。ミサイルが外れても確実に「撃墜」を演出できるという説だ。私としては、17便と370便は最初から同一機だったという情報を得ているので、この切の真偽は申し上げられない。ここで重要なのは、ウクライナ空軍機への攻撃は、通常の戦闘行為であり、違法性はないという点だ。ウクライナ情勢は、一時、アメリカとヨーロッパ側に傾いた。ロシアへの経済制裁も各国、こぞって発動した。何より、ロシアの正当性は、これで瓦解する。プーチンは悪逆な独裁者というイメージをアピールできる。込み入った国際謀略だが、アメリカにとっては、それをやるだけの価値があったのだ。英国のEU離脱の背景には金貸しの支配力低下がある6月23日、英国のEU離脱が可決された。背景には、EU加盟国間での経済格差の拡大、貧困国からの移民の流入等に対する反発があると言われているが、金貸し分析の観点から、この問題を掘り下げたい。2016年世界情勢はこうなる!7~大本営の発表は「全て真逆が正しい」~大本営の発表は「全て真逆が正しい」・・・・かつての記事『金貸し勢力のスパイの証言(3)~金貸しの手によってつくられた歴史が「正史」~』でも明らかなように、金貸し及び金主(欧州貴族)が裏で支配する「正史」は、ほとんどが表には出てこなかった。その意味で、「全て真逆が正しい」。9.11に始まり、ボストンマラソンも、最近のパリの爆破事件も・・・これら大事件の捏造・演出は、いまや定番として、ネットでの暴露により徐々に人々に周知されつつある。それらを演ずる大根役者も顔写真入りで、すでに有名人となっている。このような状況にもかかわらず、いつまでも演出を続けるのは、昨今のテレビ番組同様、裏の支配勢力も打つ手がなくなっていることを物語っている。今こそ、打倒!!裏の支配勢力のチャンスと言える。この機に乗じて、「正史」を暴いていきたい。