売上高は前四半期比で8.5%増の9億6200万ドル純利益はGAAPベースで1億3520万ドル(希薄後1株当たり0.22ドル)、非GAAPベースで1億6570万ドル(希薄後1株当たり0.27ドル)GAAPベースの売上高総利益率は50.4%と3四半期連続で記録を更新。Huang)、Nasdaq:NVDA)は本日、2011年5月1日を末日とする2012年会計年度第1四半期の業績を発表しました。2012年会計年度第1四半期の売上高は9億6200万ドルと前四半期比で8.5%増、前年同期の10億ドルに対しては4.0%減となりました。(一般に公正妥当と認められた会計原則)に基づく業績では、2012年会計年度第1四半期の純利益は1億3520万ドル(希薄後1株当たり0.22ドル)となりました。これに対し、Intelと新たに結んだライセンス契約に伴う法的係争の整理を含む前四半期の純利益は1億7170万ドル(希薄後1株当たり0.29ドル)でした。前年同期の業績は、1億3760万ドル(希薄後1株当たり0.23ドル)の純利益でした。非GAAPベースでは、2012年会計年度第1四半期の純利益は1億6570万ドル(希薄後1株当たり0.27ドル)となりました。これに対して前四半期における非GAAPベースの純利益は1億4240万ドル(希薄後1株当たり0.24ドル)、前年同期は1億6900万ドル(希薄後1株当たり0.29ドル)でした。GAAPベースの売上高総利益率は50.4%で、3四半期連続で記録を更新しました。前四半期は48.1%、前年同期は45.6%でした。非GAAPベースの売上高総利益率は50.6%で、これに対し、前四半期は48.3%、前年同期は45.7%でした。Huang)は、次のように述べています。「NVIDIAの中核であるGPU事業は堅調で、売上高も利益率も改善を続けています。この四半期は、モバイル事業のTegraが本格的にスタートしました。今後は、TegraスーパーチップとIceraワイヤレス通信プロセッサーという、モバイル・コンピューティング革命においてもっとも重要な役割をはたすプロセッサー、2種類を提供することになります。Iceraの買収はもうすぐ完了する予定で、その日を楽しみにしています。概要2012年会計年度第2四半期については、以下のように予想されます(Iceraの買収を除く)。売上高は、本第4四半期に対して4%から6%増しとなる見込みです。GAAPベースの売上高総利益率は、50.5%から51.5%となる見込みです。GAAPベースの営業費用は3億3200万ドルから3億3600万ドルとなる見込みです。GAAP税率は、14%から16%となる見込みです。2012年会計年度第1四半期および最近のハイライトNVIDIAは、タブレットと携帯電話で使用される3Gおよび4Gのベースバンドプロセッサーのトップメーカー、Iceraの買収について同社と合意しました。590を発売しました。NVIDIAとそのパートナー各社は、市場初となるAndroidスーパーフォンとAndroidタブレットを発売しました。2を採用するとの発表がありました。NVIDIAについてNVIDIAは、1999年にグラフィックス・プロセッシング・ユニット(GPU)を発明した時、コンピュータグラフィックスのパワーを世界に目覚めさせました。それ以来、ポータブルメディアプレイヤーからノートブック、ワークステーションまで幅広い範囲におけるインタラクティブなグラフィックス機器で、継続的かつ驚異的なビジュアルコンピューティングの新しい標準を創り上げてきました。NVIDIAのプログラム可能なGPUの専門的技術は、費用のかからない安価な、そして幅広いアクセスができるスーパーコンピュータによる並列処理の進歩を続けています。米国で保有する特許は1,800以上で、近代的なコンピューティングの基礎となった発見や設計に関するものもあります。日本語サイト//www.nvidia.co.jpをご覧ください。#本参考情報に記載されている記述の中には、NVIDIAコア事業の強さ、Iceraの買収、TegraスーパーチップおよびIceraワイヤレス通信プロセッサーの重要性、2012年会計年度第2四半期の財務に関するNVIDIAの予測、Tegra2プロセッサーの普及に関するNVIDIAの期待、コンピューティングに対するNVIDIA特許の影響など、これらに限らず、将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。(SEC)に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されています。SECに対する提出書類は、NVIDIAのウェブサイトから無償で入手することができます。これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基くものであって将来的な業績を保証するものではなく、法律による定めがある場合を除き、今後発生する事態や環境の変化に応じてこれらの記述を更新する一切の義務をNDIVIAは負いません。Corporationの商標または登録商標です。仕様は予告なしに変更されることがあります。Corporation。