主としてわが国の短期公社債に投資するとともに、わが国の国債証券先物取引(長期国債標準物)の売建額が、原則として信託財産の純資産総額の5倍程度になるように調整を行う。通常、公社債の価格は金利が低下した場合上昇し、金利が上昇した場合下落するが、ファンドの基準価額は長期債金利が上昇すると上昇し、長期債金利が低下すると下落する。2個別企業分析により、成長企業(市場平均等に比較し成長力があり、その持続が長期的に可能と判断される企業)を選定し、利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資を行う。3個別企業分析にあたっては、日本および世界の主要拠点のアナリストによる企業調査結果を活かし、ポートフォリオ・マネージャーによる「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。4ポートフォリオ構築にあたっては、分散投資を基本としリスク分散を図る。5株式への投資は、原則として、高位を維持し、信託財産の総額の65%超を基本とする。6「ファミリーファンド方式」により運用を行なう。7日本の株式の代表的な株価指数であるTOPIX(配当金込)をベンチマーク(運用目標)とし、長期的にベンチマークを上回る運用成果をあげることを目標とする。ファンドのポイント1日本企業の成長力に注目し、広く日本市場全体に投資機会を求めるファンド。2全世界にまたがる調査網を活用、世界的視野でのボトム・アップ・アプローチで運用に臨む。...ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けるが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属する。したがって、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがある。ファンドは預貯金とは異なる。