ロスチャイルドの金主様:ヘッセン家<ヘッセンの国章>初回記事の金貸しの奥の院は誰か?の分析に基づき、黒い貴族とは具体的にはどのような一族なのか?を見ていく。今回は、ロスチャイルドの金主様であるヘッセン家を取り上げる。2016年世界情勢はこうなる!14~3.11はアメリカの「テロ」である。~福島第一原発事故はアメリカの「テロ」とのこと。地震は人工地震であることは周知の事実となりつつあるが、原発事故は、ほとんどの人は、津波の影響だと思っている。日本の原発の警備は、日本の警備会社が担えないということと、実際にPMCのイスラエルの警備会社が担当しているというところを鑑みると、どうもそうらしい。津波と爆発は別物、津波に乗じての爆発ということだ。なんとも許しがたき思いが高まる。「大本営の発表は「全て真逆が正しい」」(リンク)ということだ。一つ、「ISISは先進国に「イスラム国」への攻撃と、国内テロ対策法案を通過させるためにテロを起こしたのだ。」という認識は重要だ。オーストラリア、フランス、日本、デンマークと、全てテロ対策とイスラム国攻撃参加で国内世論が二分していた国。その後、テロ対策法案をすんなりと通過させている。巻き込まれる日本~2016年、新世界体制の樹立~(ベンジャミン・フルフォード著)からの紹介です。名目に、世界各地に派遣される。アメリカ軍を他国に送り込むには、それなりの理由も必要となるし、活動も制限される。CIAのような諜報機関の工作員は、スパイ活動が主であって、必ずしも武器の扱いに長け、戦闘力が高いわけでもない。ギャングの場合、入国自体や武器の調達が難しい。その点、PMは元軍人やギャングを入社させて、必要な武器と一緒に世界中の重要施設や拠点に簡単に送り込むことが出来る。形式上はアメリカ企業のビジネスマン、現地のアメリカ資本の企業が「ここを警備してほしい」と依頼するだけで、歴戦の兵士を小隊や中隊規模でたやすく他国へ送り込むことが可能なのだ。ネイビーシールズ等の特殊部隊の隊員は、アメリカ国内でも情報が非公開で、軍の生理部に所属していることになっていたりする。テロ対策を名目に誰が隊員なのか分からなくしているのだ。これは日本の特殊部隊も同様で除隊するまでは家族にも隠すほど徹底している。PMCの社員としてシールズ小隊を送り込むこともできるのだ。PMCで「軍隊」や「傭兵」を目的の場所に送り込んで、ISISのような「現地ゲリラ」に仕立てることも出来れば、現地のゲリラをPMCの社員になり済ませてアメリカ本国へと連れ戻すことも出来る。ペーパークリップ作戦で紹介した「人の入れ替え」、さらにグラディオ作戦のための偽物テロリストの活動をPMCでサポートしているのだ。ここで是非、日本人に知っておいてほしい重大情報がある。3.11におけるアメリカの「テロ」である。日本の原発は、日本の大手警備会社が担当していない。国際原子力機関(IAEA)や核拡散防止条約などで、日本の原発、つまり「核燃料」は厳しく管理されている。日本の原発稼動の条件として「信頼できる警備会社と契約」があり、日本の警備会社は適用外となったわけだ。条件に見合う警備会社として契約したのがイスラエルの警備会社「マグナBSP」であった。このマグナBSPはPMCなのである。マグナBSPは、イスラエルの諜報機関「モサド」、さらにCIAが管理している。その気になれば破壊工作のプロフェッショナルを日本の原発にいくらでも送り込めるのだ。原発の操作は、ただの元軍人の警備員には出来なくとも、訓練を受けた専門家なら造作もない。警備員の立場を使えば、日本の原発を「爆破」すること等いくらでも簡単に出来る。説明するまでもあるまい。詳しく知りたい人は、ジャーナリストの事務・ストーン氏の「福島リポート」を読んでほしい。この許しがたいテロは、いつ、世界中の原発で起きても不思議ではない。起きれば甚大な被害が出る場所は、PMCのテリトリーなのだ。PMCも全てが「悪」ではない。その闇のPMCの攻撃を防ぐために戦っている正義のPMCもたくさん存在する。彼らが、今、世界を危機から守っているのだ。◆クライシス・アクターの役割を演じる「ISIS」PMCが問題なのではない。そのPMCを誰が雇っているか、誰に雇われているか。設立に関わった雇用主が問題なのだ。話をクライシス・アクター企業「ISIS」に戻そう。残念ながら、このISISが、誰によって設立され、どんな活動をしているのか、2015年3月現在で、正確な情報を得ていない。故にクライシス・アクターのISISと、中東で暴れているISISが同一組織なのか、まったく関係ないのか、まだ確定していない。「イスラム国」ISISの行動は、極めてクライシス・アクター的であるのは断言していいだろう。昨年2014年から先進国をターゲットにしたISISの「テロ」には、一つの共通項がある。そのテロのターゲットとなった当事国は、全てテロ対策法案やイスラム国攻撃について審議していた最中、テロを起こされているのだ。2014年12月のオーストラリア、翌2015年1月のフランス、同年2月の日本とデンマーク、全てテロ対策とイスラム国攻撃参加で国内世論が二分していた、まさに、そのタイミングでISISのテロが襲ったのだ。先に紹介した日本を例に出すまでもなく、正視に耐えない残虐なテロは、反対派の声を潰し、人権侵害になりかねないテロ対策法案をすんなりと通過させる。反対する雰囲気は消し飛ぶ。表面上は、イスラム国をターゲットに攻撃を仕掛けようとした国に対して報復したように見えよう。結果だけを見ればイスラム国は自らの首を絞めるために「テロ」を行なったようなもので、まともな戦略的視点があれば、これらのテロはしなかったはずだ。ただの間抜けと切り捨てるのはたやすいが、おそらくは違う。ISISは先進国に「イスラム国」への攻撃と、国内テロ対策法案を通過させるためにテロを起こしたのだ。何者かに「クライシス・アクター」としての役割を与えられて、それを演じた。考える方が、明らかに整合性が取れる。ショーを演じた代金は、戦争特需でウハウハの軍需産業かもしれないし、人権侵害的なテロ対策を悪用して国内の反対勢力の粛正に目処がついた政治家たちからも「御代」をせしめることができるだろう。何よりアメリカである。追い詰められつつあるワシントンD.C.を牛耳るナチス勢力は、このイスラム国登場で、息を吹き返している。あれほど孤立していたアメリカの国際的なプレゼンスが、イスラム国によって再び高まりつつある。今、アメリカ(ワシントンD.C.)にとって最悪の事態は世界が安定することだ。安定すれば、当然、世界はアメリカ抜きの新時代の枠組み作りに取り組む。その過程でアメリカと「闇の支配者」の悪行は全世界に向けて公開され、権力者達は根こそぎ逮捕され、所有する権力、財産すべてを失ってしまう。それを避ける方法は、たった一つ。世界を大混乱に陥れて、とにかくムチャクチャにする。そのための道具が「イスラム国」という国際謀略なのである。先にも説明したように、アメリカ(ワシントンD.C.)が、その気になれば世界中を恐怖に叩き込むことなどわけはない。PMCというテロネットワークはすでに完成しているのだ。クライシス・アクターによる「でっち上げ事件」の数々は、アメリカに、「ワシントンD.C.に逆らうな」という恐喝のメッセージといっていい。これが、いま、私たちの生きている世界の現実なのである。~円高で経常収支も赤字でよい~今年の初め1$=120円弱だったドル・円為替レートは、以降ほぼ円高ドル安で推移してきており、6月24日に英国のEU離脱が確定したときに一時1$=100円を割り、99円10銭台まで下落した。2011~2016年の短期で見た場合、円/ドル・円/ユーロは若干の円安から2016年より円高へ、円/元は(中国は管理相場制ゆえ)横ばいとなっている(下図)。現時点では1$=100円前後を推移しており、今後も円高は続くと思われる。「世界経済のネタ帳」より「円高」を良しとしない日本政府は、輸出(大企業)を優先するべく「円安」誘導を取る。この自国通貨安の政策は、日本のみならず、今世界の主要国が躍起になって取り組んでいる。2016年世界情勢はこうなる!13~エボラ出血熱の“三文芝居”によってクライシス・アクターの存在が注目された~エボラ出血熱騒動が「やらせ」であるらしいことは、ネットでなんとなくは知っていたが、これほどまでに酷い“三文芝居”だったということは、初めて知った。役者はどうも現地調達のエキストラだったようだが、実にお粗末としか言いようがない。こんなデキの悪い「でっち上げ報道」でも、世界的な共認形成には凄まじい威力を発揮するということは注目に値する。その反省もあってか、その後の「でっち上げ報道」では、もう少し手の込んだ演出がなされているようだが、常連の役者が複数の事件に登場するというところまでは、手が廻っていないようだ。この「クライシス・アクター」は、プライベート・ミリタリー・カンパニー(PMC)という民間企業が手配しているとのこと。これはブッシュ一族(もう一つのアメリカ=「闇の支配者」)の「私兵」を組織する企業で、多額の金がこの企業に流れている。国際法に抵触せずに自由に動ける部隊を、傭兵部隊とは別に組織し、テロを演出するというところは抜かりがない。いつまで「テロの自作自演」が通用するのか?今のところ、ネット界挙げて事実の拡散をしていくしかない。巻き込まれる日本~2016年、新世界体制の樹立~(ベンジャミン・フルフォード著)からの紹介です。****************************■エボラ出血熱騒動の茶番劇この「クライシス・アクター」の存在に注目が集まったのは、2014年のエボラ出血熱騒動がきっかけだった。2014年、西アフリカにおいてエボラ出血熱が大流行した。いわゆるパンデミック・フルー(感染爆発)寸前になったと大騒ぎになった。日本でも同年12月、航空自衛隊の大型輸送機を現地に派遣するなど対策を行なっている。ギニアを初めとする西アフリカ諸国では、2014年6月頃より感染が急拡大し、2015年まで世界保険機関(WHO)によれば、感染疑い例も含め2万4018名が感染、9778名が死亡したとされる。実に死亡率は40%を超える。これが「事実」とすれば、大変な事態だ。事実ではなかったのだ。その「嘘」が発覚するきっかけとなったのが、アメリカが世界に誇る二大メディアというのは皮肉であろう。エボラ出血熱「大流行」を積極的に報じてきた欧米メディアは、現地で精力的に取材活動を行い、エボラ出血熱の「恐ろしさ」を世界へ伝えてきた。その中心となっていたのが、ニューヨークタイムズやCNNで、現場のニュース映像を配信した。ニューヨークタイムズが「エボラ出血熱で死亡した」、層テロップをつけて映し出した映像は、昼寝でもしているかのように寝っ転がっている血色のいい黒人青年(笑い)。いや、冗談抜きでそうなのだ。(中略)お粗末さは、これで終わらず、ニューヨークタイムズは先の「エボラ死亡(笑い)青年」の父親にインタビュー。立ち去る父親のジーンズのポケットには詰め込まれたドル紙幣、「割のいい仕事だったな、一杯、やるか」と、今にもスキップしそうな背中に深刻なナレーションを被せていくのだ。因みに「エボラ死亡(笑い)青年」は、別のカットで「暇だなあ」という顔で起き上がっている映像が映り込んでいる。CNNもお笑いではニューヨークタイムズに負けてはいない。CNN製作の「リベリアでのエボラの惨劇」では、男性が救急車に運ばれているシーンがある。アクターの質が悪かったのだろう(現地採用のエキストラ)、勝手に救急車からずり落ちて救急車の下で横になる。救急車にエアコンがなくて暑かったのだろう。次は「小さな子供も被害者に」というテロップで映し出されるのは、元気よく歩いてベッドにお寝むする子ども・・・。下手なお笑い番組より笑えるのである。いや、笑えないのは、このレベルのお粗末さでありながらエボラ出血熱大流行という捏造を信じている人が少なからずいることだろう。映像などどうでもいいのだ。CNNが大々的に報じた、ニューヨークタイムズが取り上げた、その「事実」を持って、ショーというフィクションをリアル(現実)であると、ごり押しする。「一流メディアが事実認定した」―――これを大義名分にして謀略工作を堂々と推し進めていく。ここが「怖い」ところなのだ。(中略)エボラ出血熱における捏造のデキの悪さは、「狂人の笑み」なのだ。何とかに刃物、世界一の軍事力を誇っている相手となれば・・・。これまでアメリカは屈強なギャングだった。ナイフ片手に脅し、カネを巻き上げてきた。それはそれで許されることではないが、まだ、分かりやすい面もあった。どこか狂ってしまった感がある。「まとも」ではない雰囲気を醸している。ある意味、現在が最も危険という見方もできるのである。実際、エボラ出血熱騒動では、「ホルムアルデヒド」というエボラ出血熱のような症状を引き起こす薬剤をアフリカ各所の井戸や水源にばら撒いていたとリベリアのメディアが報じている。逮捕された犯人は「いくつかの水道会社も飲料水への毒の混入に関与している」と証言、WHOが発表した死亡者数は、エボラではなく、この毒物が原因と言っていい。政府関係者は、エボラ出血熱「でっち上げ報道」に恐怖したが、一方、ネットユーザーの多くは、素直に「たちの悪いねつ造報道」と受け入れた。その結果、世界的な「大事件」の多くがショーやフィクションではないかと疑いの目を向けるようになった。して浮かび上がったのが「クライシス・アクター」という存在だったのである。ここで重要なのは「クライシス・アクター」というファクターを入れれば、過去、アメリカの行なってきた自作自演テロを簡単に説明できるようになる、という点だ。CIAといった諜報機関だけでなく、こうした「でっち上げ」「ねつ造」をサポートする機関や組織が、アメリカの自作自演テロを可能にしてきたわけだ。クライシス・アクターは「民間企業」だ。ただの私企業ではない。多くのクライシス・アクターは「PMC」(民間軍事会社)の一部門か、グループ会社なのだ。日本のエキストラ派遣会社と違い、犯罪や暴力を必要とするクライシス・アクターに向いた人材が、元々PMCには豊富に揃っていたからであろう。ここでPMCについても触れておこう。PMCの名が世に広まったのは、1990年代、アメリカ各地で頻発した内乱で活躍して以降のこと。大企業の保有する鉱山などの警備や要人警護、さらには政府軍や反政府軍に雇用されて戦闘に参加することも多かった。傭兵部隊や外人部隊(エトランジェ)と決定的に違うのは、純粋な意味で「兵士」ではないという点だ。戦闘に参加する場合もPMCはインストラクター、作戦のアドバイスや兵士の訓練に限られている。故に軍服や階級章も付けない。そのためPMCの扱いは、あくまでも「民間人」。戦闘に参加しながらもジュネーブ条約などの「国際人道条約」の対象外となる。人道条約では捕虜の保護や戦闘行為のルールが定められている。条約対象外のPMC社員が敵兵を殺した場合、単なる殺人罪となるし、敵側に捕まった場合、捕虜としての保護もされず、条約で禁じられている拷問や自白剤の使用も許されてしまう。逆に傭兵や外人部隊は、雇用先の国家の兵として扱われて条約の対象となる。逆に言えば、PMC社員は、戦地で「国際人道条約」に縛られることがない。敵兵の拷問、民間人の虐殺、略奪といった、あらゆる非合法な活動が出来るのだ。これが傭兵や外人部隊ならば、国籍が違おうとも彼らを雇っている雇用先の国家を条約違反で訴えれば言い。ところが、PMCの社員が行う非合法活動は単なる犯罪行為となるため、インターポールに国際指名手配をするしか手はないのだ。アメリカ(闇の支配者)が国際的な謀略を行なう格好な組織がPMCなのである。事実、アメリカ政府は、9.11直後、PMC「ブラックウォーター」の最大取引先となって、アフガニスタンやイラクでの戦争に投入してきた。ブラックウォーターは、その後、2010年、モンサントに買収されてXeからアカデミへと名前を変えながら、最大手企業として君臨している。その実態は、ブッシュ一族の「私兵」、いや「突撃隊(SS)」といっていい。ジョージ・W・ブッシュ政権時代、アメリカ国防総省の監察官だったジョセフ・シュミッツが、この組織の管理・運営を仕切っているのが何よりの証拠だろう。事実、9.11の前日、3兆ドル、日本円にして300兆円が、この旧ブラックウォーター(現アカデミ)という「ブッシュSS」に流し込まれたといわれており、文字通り、もう一つのアメリカ軍=「闇の支配者軍」となっている。イギリスの黒い貴族:ヴェルフ家<イギリス王室ウィンザー家の人々>初回記事の分析に基づき、黒い貴族とは具体的にはどのような一族なのか?を見ていく。今回は、イギリス王室を支配し、その後米国支配の礎を築いていったヴェルフ家を取り上げる。2016年世界情勢はこうなる!12~テロという名の「ショー」~著者は、自作自演のテロを「本当に人を殺す「裏のハリウッド映画」」と揶揄しているが、これまでの記事や今回紹介する記事を見ていくと、言い得て妙である。その「演出」手法も「ヒーロー映画」よろしく「勧善懲悪」。ヒーロー:アメリカが、悪いやつら:テロ組織をやっつけるというワンパターンストーリー。脇役が常連のシリーズもの。映画は人々を洗脳するために作られてきたという側面があり、映画⇒洗脳が洗脳⇒映画という発想に反転したに過ぎない。(参考:アメリカ発『世論操作』)まさしく、著者曰く:『テロという名の「ショー」』なのである。以前の記事で紹介した、ドイツ―スペイン―日本・・・の多重スパイ:ベラスコの証言に『「子供の遊び」でしかない戦争』というのがあったが、重大事件を装う割にはいろいろなところで「詰めが甘い」感覚がするのも、この『遊び』が背景にあるからなのかもしれない。巻き込まれる日本~2016年、新世界体制の樹立~(ベンジャミン・フルフォード著)からの紹介です。1964年「トンキン湾事件」→ベトナム戦争参戦。ここで紹介するだけで、これだけの戦争をアメリカは仕掛けている。その手口が全て自作自演とのこと。この演出によって多くの人々が実際に犠牲になっている。その目的である戦争によってさらに数え切れない犠牲者が生まれている。許せない思いが込み上げてくる。金貸し勢力のスパイの証言(3)~金貸しの手によってつくられた歴史が「正史」~にもあるように、歴史は彼らの意のままに作られている。巻き込まれる日本~2016年、新世界体制の樹立~(ベンジャミン・フルフォード著)からの紹介です。****************************■アメリカ「自作自演テロ」の手口・その1――メイン号事件まず、紹介したいのは「メイン号事件」だ。19世紀、アメリカとスペインは「米西戦争」に突入する。その結果、勝利したアメリカはスペイン領だったキューバ、グアム、フィリピンなどを次々に支配下に納めただけでなく、中南米一体をアメリカの勢力下に置くこととなった。中南米を支配したいアメリカ政府はスペインとの戦争を望んでいたが、アメリカ市民の多くは南北戦争の傷跡が生々しく、戦争には断固、反対していた。そこで仕掛けられた謀略が、「メイン号事件」なのである。1898年、アメリカの戦艦メイン号が爆破沈没される。アメリカの新聞は、「これは一方的なスペインのテロだ」と報じたことでアメリカ世論は一気にスペインとの戦争に傾き、開戦へと突入していく。戦争になることを知っていたかのようなアメリカ軍の手際の良すぎる対応から、当時から「メイン号爆沈は本当にスペインの仕業だったのか」と疑問視する声は存在していた。アメリカ軍による自作自演のテロという国際謀略説は、事件から70年を過ぎた1970年代になって「真実」だったと証明された。アメリカ海軍自身がスペインの騙まし討ちではなく、自作自演だったという事実を正式に認めているのだ。次に第一次世界大戦にアメリカが参戦した切っ掛けとなった「ルシタニア号」事件を紹介しよう。こちらも1915年、イギリス船籍客船ルシタニア号がドイツUボートによって撃沈、アメリカ人128人を含む1198人が犠牲となった事件である。それまでアメリカ市民は参戦に否定的だった。戦争は大西洋の向こう側の出来事。戦争特需でアメリカ経済は史上空前の好景気に沸いている最中、どうして銃を手にとって闘わなければならないのか、というわけだ。その厭戦気分を一変させたのがルシタニア号撃沈事件だった。アメリカのメディアは、ドイツが客船を一方的に攻撃、多くのアメリカ市民が「虐殺された」と大々的に報じた。その結果、「悪辣なテロを起こしたドイツ許すまじ!」と、世論は参戦へと向かう。(中略)そのルシタニア号事件にも謀略説があった。ルシタニア号は軍需物資を運ぶ「イギリス海軍のチャーターした偽装輸送船だった」という説である。実は撃沈したドイツは、長らく、そう主張していたのだ。(中略)実際、積荷目録には船倉に173トンの弾薬と記入されており、そうなれば国際法に照らしても敵国に軍事物資を運ぶ船への攻撃は合法となる。この場合、アメリカ政府が批判すべきは、民間客船を「軍の偽装輸送船」に仕立て、それを隠蔽してきたイギリス政府だ。この「事実」が明らかになれば、アメリカ世論は「対イギリス」で参戦せよ、となってしまう。歴史が変わる重大な事件だったのである。ルシタニア号事件の謀略計画は、ドイツ側にはルシタニア号がイギリス海軍の偽装輸送船であるという情報を流し、そこに多くのアメリカ市民を乗せて、わざと撃沈させる。イギリスとアメリカが共同で「対独参戦」のために仕掛けた罠といっていい。世界史を変えた重大事件だけに2000年代半ばからルシタニア号事件の再検証が活発となる。その成果として沈没した船の引き上げなどから「偽装輸送船」だった証拠が数多く見つかった。動かぬ証拠を突きつけられたイギリス政府は、事件からちょうど100年過ぎた2014年、ついに「事実」と認めた。アラモ砦の闘い○「トンキン湾事件」→ベトナム戦争参戦1964年、北ベトナムのトンキン湾で北ベトナム軍の哨戒艇がアメリカ軍駆逐艦に2発の魚雷を発射した。これをきっかけにアメリカは本格的なベトナム戦争に突入するわけだが、もちろん、これもアメリカによる自作自演であった。事実、1971年6月、ニューヨークタイムズのニール・シーハン記者は、7000ページに及ぶペンタゴン・ペーパーズと呼ばれる機密文書を入手、トンキン湾事件がアメリカによる謀略だったことを突き止めているのだ。2005年以降、ベトナム戦争に関する機密指定が解除されて、数多くの機密文書が公開となり、これらが全て「事実」だったと証明されている。アメリカによる謀略だったことは、もはや「常識」のレベルになっていよう。日本軍に先制攻撃をさせるように、ときの大統領のルーズベルトの命令を受けた太平洋艦隊司令官は、2隻の空母と新鋭艦19隻を外海に移動させ、老朽艦16隻だけ真珠湾に残した。これらの状況証拠もあって、「卑劣な日本軍の騙し討ち」はもはや古くから定番の「謀略論」であり、その後、公開となった外交文書から事実と判明している。その実態は、想像以上に悪辣であったことを日本人は理解すべきであろう。この謀略を成功させるためにルーズベルトは、日本軍の侵攻を察知した司令官をわざわざ「更迭」までしている。真珠湾のレーダーを不能にする工作を行い、日本軍の潜水艦が入港できるように海門を開くように指示。日本の戦闘機が撃ち易いように艦船を直線に配置する「気遣い」までしているのだ。して日本の攻撃を成功に導いたあと、2400名のアメリカ兵が日本軍の「騙し討ち」で「虐殺」されたとアメリカ中に流し、当時の反戦気分を吹っ飛ばしたわけだ。○「アラモ砦」→メキシコ攻撃(真珠湾攻撃の元ネタ)1835年、当時メキシコ領であったテキサスに移住したアメリカ人達が「非道」なメキシコ軍によって一方的な攻撃を受け、アラモ砦で徹底抗戦。アメリカ軍がすぐさま援軍を向かわせるも、時すでに遅し、勇猛果敢に戦った男たちは全員、玉砕していた・・・というのが一般的な情報であろう。テキサス州を割譲させた、アメリカ建国史上の重要な事件の一つとなっている。この「アラモ砦」事件の真実は、一般的な史実とは全く違う。テキサスに移住したアメリカ人は農民ではなく、テキサスの独立運動を起こすために訓練を受けた「工作員」(アメリカ軍兵士)。メキシコ軍が攻撃するのも当然だった。アラモ砦に追い詰められた工作兵士達は、アメリカ政府に何度も援軍を要請するが、政府は「無視」を決め込んで見殺しにする。アラモ砦が全滅したあと、「メキシコ軍によって虐殺された」と宣伝、対メキシコ戦争の口実にしたのだ。多くの自国兵士を「犠牲」にして戦争を仕掛ける。アラモ砦の「成功」が、真珠湾の謀略となっていることに気付くだろう。アメリカは建国以来、常に、この方法で対外戦争を仕掛け、国内世論を参戦に誘導し、国際世論を味方につけてきた。アメリカの関わった戦争は、全て同じ手口なのだ。その手口はすっかり見抜かれている。バレバレの工作なのだ。ベネツィアの黒い貴族:サヴォイ家<サヴォイ家の紋章>前回記事の分析に基づき、ベネツィアの黒い貴族とは具体的にはどのような一族なのか?を見ていく。今回は、大航海時代に、現代に至る金融制度の基礎をつくったと言われるサヴォイ家を取り上げる。