SudoTweetShareHatenaRSSTweetアニメ放送メディアのドラスティックな再編が始まった。エンタテインメント(SPEJ)と三井物産は、それぞれが子会社とするアニメ専門チャンネルのアニマックスとキッズステーションを経営統合することを明らかにした。Holdingsを設立する。株式会社アニマックスブロードキャスト・ジャパンと株式会社キッズステーションの2社を子会社に置く。複数のアニメ専門チャネルを運営する持株会社となる。アニマックスの加入世帯数は863万、有料チャンネルでは国内最大だ。キッズステーションも803万世帯に達している。獲得で激しい競争をしてきた。した2社の経営統合は、アニメ業界、放送業界に大きな驚きを与える。ディ・ケーのアニメ製作子会社日本アドシステムズの共同出資により設立された。有力企業を株主とすることで人気タイトルを数多く調達し、アニメ分野の国内トップチャンネルの地位を築いている。キッズステーションは、アニマックスよりさらに早い1993年に設立された老舗だ。三井物産のほか、東京放送ホールディングス、ジュピターテレコム、ホリプロが出資する。住友商事を親会社にし、近年は映画・アニメビジネスへの攻勢を強めている。Holdingsの株主・出資構成は明らかにされていないが、経営統合はアニマックス主導色が強い。新会社の代表取締役にはSPEJ、そしてアニマックス代表取締役の滝山正夫氏が就任する。3月31日付で、滝山正夫氏はキッズステーションの代表取締役にも就任する。Holdings、アニマックス、キッズステーションの4社の代表取締役を兼任する。これは三井物産が出資を残したまま、経営権をソニー・ピクチャーズへ移管したように映る。経営の中核でないアニメ・放送事業から三井物産が一歩引いたかたちだ。事業の海外展開の面で協力するとみられる。アニマックスにとっては、キッズステーションとの統合で経営に規模の効果がでる。有料アニメ放送局間での競争状況が弱まることで、事業のリソースを多角化に向けられる。ビジネスの競合として急激に台頭する有料映像配信にも対抗することも可能になる。経営統合についてSPJEと三井物産は、実際に共に取り組む事業として映像配信を挙げている。日本だけでなく海外も視野に入れているとする。これまでも海外にアニマックスブランドの放送や配信サービスはあったが、いずれも米国ロサンゼルスに本社を持つソニー・ピクチャーズの事業で、日本のアニマックスは経営にタッチしていない。2000年代半ばには積極的にグローバル展開をしたが、近年は伸び悩んでいる。今度は日本からのビジネスになりそうだ。海外向けのアニメ配信では、先日、先行企業のクランチロールが有料会員100万人突破を発表した。Strike」を17年1月にスタートさせた。Holdingsがこれらに対抗する勢力になるのか、今後の展開が注目される。Holdingsのライバルは配信に限らない。国内でも放送事業を展開するディズニーやカートゥーンネットワークなどの放送局、さらに国内の数々の有料映像配信プラットフォーム、AbemaTVのような新たなかたちの配信サービスもそうである。した企業に対抗する鍵が、アニメ作品の製作や商品化である。CREED』などの製作に参加している。近年は、アニメ製作は減っていたが、今後は同社が主導のアニメ製作も増えそうだ。