D/E(1-t))の関係式を使って,株主資本コストを算出し,加重平均からWACCを計算することもできる。このように,WACC法は,時価総額を求めたいのに,それを算出するために時価総額が必要であると言う矛盾を抱えている。一般的に,経営者が目標としたり,業界で適正だと考えれているD/E水準を適応することが一般的である。APV法は資本構成に依存しない純粋な事業価値を算出できるので,便利である。いってWACCがいらないわけではない。WACCは投資のハードルレートとして重要な意味をもち,重要な概念である。02日EVAEVAとは、投資家にとっての価値が一年あたりどれだけ創造されたかを表す指標である。投下資本*WACCなどと書けます。ここで投下資本とは、その事業に使用されている固定資産と運転資本の合計、ROICはNOPLAT/投下資本です。マッキンゼーはこれをエコノミックプロフィットと呼んでいます。式を見るとわかるように、ROIC-WACCは、資本コストを差し引いたネットの利回りを表しており、それに投下資本をかけることで、企業価値の増加分を表していることがわかります。高いROICを達成したとしても、WACCが高ければ企業価値増加分にはその事業が貢献していないことがわかりやすく評価できます。利回り(リターン)はあくまでリスクに見合っていないといけないのです。この評価指標の弱点として、短期的であるということがあげられます。ある新規事業を考えた場合、初めの段階は、研究開発費や広告費など多額の投資を必要としますので、価値は後半になればなるほど大きくなります。EVAはこれを考慮せず、初期はマイナスをだしてしまいます。その事業はPLCのどの段階で、投資する時期なのか、回収の時期なのかを理解したうえでEVAを使わなければならない。02日WACCは事業の正しいリスクを表しているか?企業が投資判断をするとき、IRRやNPV、EVAを用いる。事業は、その事業のCFのリスクに見合ったリターンを上げなければいけない。そのリスクはどうやって、誰が判断するか。それは投資家が、判断する。投資家、特に株主は、リスクに見合った価格で株価を取引する。その株価にはCAPMを通じてリスクが組み込まれている。よって、事業のリスクは、株価から測定するのである。ここで注意しなければならないのが、市場が効率的であるという前提の上で、上の議論が成立する点である。十分に情報があり、十分に流動的であって初めて、事業のリスクを反映した株価が形成される。過去、日本企業はメインバンク制の下にあった。投資家とは銀行のことであった。同時に株式は持ち合い分を含んでおり、メインバンク以外の投資家にとって、効率的な市場にあるとは言いがたかったと思われる。この場合、事業のリスクに見合った株価はつけられず、つまり、WACCが事業のリスクを表していなかった可能性があるのである。企業がメインバンク制から脱却し、直接金融で資金調達する場合、このような状態のまま、IRRやNPVを使って投資判断を行ったら誤った意思決定を行ってしまう可能性がある。非上場企業(将来上場を考えている場合)の場合も同様で、自分の事業はどれだけのリターンをあげる必要があるのかを知るためには、上場企業のWACCを参考にし、上場する前から、ただしいリターン水準を常に心がけている必要がある。メッセージを入力してください。