1982年から5年間続いた政権は、強固な日米同盟を築いたことで知られる。両国は見事な連携を見せた。ジャーナリストの徳本栄一郎氏が米国のレーガン大統領図書館に眠る公文書をひもとき、「ロン・ヤス」関係の真実に迫る(週刊新潮18年1月18日号より再掲載)。***過去の歴史を振り返ると、たった一つのごく短い言葉が世界の流れを変える引き金となった事例がある。今から三十数年前に録音された極秘の音声テープ、その中の「目標は撃墜された」という言葉もその部類だったのかもしれない。昨年来日したドナルド・トランプ大統領は安倍晋三総理とファーストネームで呼び合い、ゴルフを楽しんだが、そんな2人をマスコミは「ドナルド・シンゾー」関係などと書き立てた。この報道を目にしてどうしても思い出すのが、今から30年余り前、当時のロナルド・レーガン大統領と中曽根康弘総理の所謂(いわゆる)、「ロン・ヤス」関係である。就任間もない1983年1月に訪米した中曽根はワシントンで初の日米首脳会談に臨み、この時にレーガンは一目で日本の新総理を気に入ったという。「朝飯か、レーガンとの内輪の食事をした時に、レーガンが私に『私のことをこれからはロンと呼んでくれ、貴方をヤスと呼んでいいか』と言うので、『イエス・サー、OKだ』と答えて、ファーストネームで呼び合うようになりました。レーガンが命名した『ロン・ヤス』という略称は、ホワイトハウスと官邸に新しい関係ができたことをアピールするために積極的に広めました。)折しも80年代初めの日本はバブル景気に向かい始め、その膨張する経済力は米国と深刻な摩擦を引き起こしていた。その中で「ロン・ヤス」関係は日米のトップを強い絆で結び、関係改善に大きく寄与したとされた。■「ジャパニーズ・テープ」の機密報告よく知られているように、米国では一定の期間を経た公文書は機密指定を解除される。レーガン政権の記録を保管するのはカリフォルニア州シミバレーにあるレーガン大統領図書館だが、昨秋ここを訪れた際、私は“中曽根ファイル”とも言うべき大量の文書を入手した。ホワイトハウスや国務省、CIA(中央情報局)などが作成した物で、そこには彼らが対日政策を練る過程が生々しく残っていた。撃墜の責任を回避するソ連を追い詰めたのが、「ロン・ヤス」関係で日本からもたらされた宝石のようなインテリジェンスだった。1983年9月1日の午前3時半頃(日本時間)、ニューヨーク発アンカレッジ経由ソウル行きの大韓航空007便ボーイング747型旅客機がサハリン沖上空で突如、消息を絶った。その後、同機が予定された航路を大きく逸れてソ連領空を侵犯し、迎撃したソ連戦闘機によりミサイルで撃墜された事が明らかになった。これにより日本人28名を含む乗員・乗客の269名全員が死亡、民間航空機では最大級の悲劇として世界を震撼させた。事件発生直後よりワシントンには世界中から情報が寄せられたが、国務省が9月5日に作成した機密報告が手元にある。ソ連や各国政府の反応、乗客の捜索状況など最新のインテリジェンスを記載した文面で、その中に「ジャパニーズ・テープ」(日本の音声テープ)という項目があった。「ソ連機パイロットの交信テープを国連安保理に提出させるとの当方の要請を日本政府は最高レベルで承認した。ソ連が火曜日の安保理会合前に撃墜の責任を認めた場合は立場を変えるかもしれないという。日本政府は大統領が月曜夜に行う演説でテープに触れる事にも異存はない」(国務省オペレーション・センター報告、第10号)この時点でソ連はまだ撃墜の事実を認めておらず、それどころか機体の形が似た米軍の電子偵察機RC-135との誤認を示唆し責任転嫁とも言える態度を取っていた。それを覆したのが日本の防衛庁だった。海を挟んで国境を接する北海道の稚内、根室などには最新の技術を備えた自衛隊のレーダーサイトや通信傍受施設がある。「ウサギの耳」と呼ばれる部隊は24時間体制でソ連機の航跡や地上基地との交信を監視、傍受し、そこには当然ミサイルを発射したスホーイ戦闘機も含まれた。知ったのは、その日の午前4時頃でした。午前6時頃に、私は外務省、防衛庁からも報告を受けた。事情が正確に把握できたのは昼頃でした。夜中になって、やるなら思い切ったことをやらないと駄目だと考え、自衛隊が傍受していたソ連の戦闘機と樺太の基地との交信記録を米側に提供することを、早期に決断しました。交信記録を私の手元に持ってきたのは、内閣調査室でした。ところが、防衛機密保持の上から、後藤田官房長官や防衛庁の幹部は提供に消極的でした」(前掲書)ソ連の欺瞞を突き崩す切り札とも言えた音声テープだが、じつはそれを公にするのは日本にとって両刃の剣だった。いうのは、日本が傍受しているのを知ったソ連は直ちに周波数を変えたり通信連絡網を組み替えるなどの対応策を取る。なれば今までのような傍受は不可能となり、機能回復までに数年を要するかもしれない。交信記録の暴露は自分も痛手を負う「ハチの一刺し」だったが、中曽根は躊躇しなかった。「私はソ連を全世界の面前でやっつける絶好のチャンスだと思い、交信記録を提供して日本の傍受能力が多少知られたとして、この場合には損はないと考えたのです。強化する意味もありました。レーガンに知らせてやるのは、得になることはあっても、損になることはないと、私は反対意見を押し切って、機密情報をアメリカに渡しました」(前掲書)そして一旦公表すると決めると、日米は見事な連携プレーを見せた。緊急記者会見を開いて傍受記録の一部を発表し、ソ連に撃墜を認めるよう求めた。すると、そのわずか30分後にレーガン大統領がホワイトハウスの執務室から全米にテレビ演説を行い、ソ連の行為を「人道に対する罪」と非難し制裁措置を発表した。この席でわざわざソ連機のパイロットの会話を聞かせるという芸の細かさで、両国の連携ぶりは危機を通じて発揮された。■ソ連を追い詰めた一幕9月10日、ジョージ・シュルツ国務長官は駐日米国大使館に緊急の暗号電報を送っている。国務省の言語専門家がテープ解析を続けた所、聞き落としていた重大な箇所に気付いたという。電子技術で雑音を消した音声を聞くと、ミサイルを発射する直前に「機関砲を連射する」という声が入っており、それを知った米国政府関係者は真っ青になった。ソ連は領空侵犯機に曳光弾による警告射撃を行ったと主張し、米国側の言い分と真っ向から対立していたからだ。緊急電報でシュルツ長官は、「わが方の信頼性の観点からも、この新情報は速やかに公表すべきだ」とし、米側が用意した声明案を日本側に渡して翌11日の午前9時(米国東部時間)までに公表すべしと伝えた。すると防衛庁の防衛局長は11日の午後10時過ぎ(日本時間)に記者会見を開いて日米の分析結果を発表、これは時差の関係上、米側が指定したのと全く同じタイミングであった。このテープはニューヨークの国連安保理の会合で存分に威力を発揮する。議場に設置された5台のテレビ画面にはソ連機の交信の音声とテロップが流され、ミサイル発射後に「目標は撃墜された」という声が響くと議場は息を呑んだように静まり返った。有無を言わせぬ証拠を突きつけられて、ソ連もようやく民間機撃墜を認めたのだった。■親あいなるロンこの危機の最中の9月9日、中曽根総理がレーガン大統領に送った親書の電文が手元にあるが、日本語の文面は「親あいなるロン」で始まっている。「わが国の安全保障に深い係りのある自衛隊の交信テープの公開は、私にとつて重大な決断を要するものでありました。本事件の重大性、とりわけ国際民間航空の安全に関するちつじよの回復と維持、そしてソ連が人道上及び国際法上負つている義務を全うせしめることの強い必要性にかんがみ、同交信記録のテープを貴国と共同で提出し、国際世論の一層のかん起を図ることを決断した次第です」(原文ママ)そして米国政府も中曽根のジレンマは十分承知していたようだ。駐日大使館経由で送られたレーガンの返信は「親愛なるヤス」で始まり、「この悲劇の中で日本が果たしてくれた極めて貴重かつ効果的な役割について君に感謝したい」と結んでいた。自国の情報活動を犠牲にしてまでも傍受記録を渡してくれた日本への感謝が伝わるが、その間にもソ連によるプロパガンダ工作は続いていた。事件直後からソ連軍首脳は近くを米軍の電子偵察機RC-135が飛行していたと主張したが、今度は偵察衛星との関係を取り上げ始めた。大韓航空機はアラスカのアンカレッジを40分遅れて離陸したが、それは米偵察衛星フェレットDがサハリン上空を通過する時間に合わせるためだったという。RC-135が、オホーツク海と日本海には対潜哨戒機P3Cが飛行して大規模な情報収集を行ったとし、これは長文の論文として9月20日付のソ連共産党機関紙プラウダに掲載された。米情報機関もただ指をくわえて見ていた訳ではない。このままではせっかく日本が提供してくれたテープの効果が半減してしまう。このためCIAはプラウダに論文が載ったのと同日、それに反論する報告書を作成している。「トップ・シークレット(極秘)」のスタンプが押された2枚の文書は、ソ連の言い分を“事実と虚構、半端な真実の寄せ集め”と片付けて真っ向から否定した。P3Cが飛行していたのは事実だが現場から2000海里も離れており、またRC-135が活動したのは撃墜後6時間経ってからだったという。普通、米軍の偵察活動は極秘とされ、CIAがこうした報告を出すのは極めて異例で、そのせいか執筆者の名前も含めて文面の一部が黒塗りにされている。米ソが最も鎬(しのぎ)を削ったのはサハリン沖の海底に沈んだ大韓航空機の機体、特にブラックボックスの発見だった。ブラックボックスとは頑丈な金属製の容器に入れられた飛行記録計とボイスレコーダーで、高度や速度、方位などの飛行データを磁気テープに記録し、操縦室内の会話を録音する。それを回収して解析すれば撃墜時の様子や正規の飛行ルートを逸れた理由が分かるはずだった。9月下旬、ホワイトハウスのシチュエーション・ルーム(危機管理室)に出された機密報告を読むと、米軍が現場に派遣した艦船の位置、ブラックボックスが発する信号音探知の様子が詳細に分かる。その周囲ではソ連側も必死に機体を探しており、サハリン沖はまさに一触即発の緊張が漂っていた。■共産主義崩壊の予兆だが、これについてはソ連の方が一枚上手だったようだ。ソ連崩壊後、ロシア政府は事件に関する資料をICAO(国際民間航空機関)に提出したが、それによるとすでに彼らは10月中旬ブラックボックスを回収していた。それを隠蔽しただけでなく、何と捜索を続けるふりをして米軍を翻弄していたのだ。後日、ブラックボックスを解析したICAOは大韓航空機のパイロットがINS(慣性航法装置)の操作を誤って航路を逸れた可能性があるとの報告書をまとめたが、269名の乗員・乗客を乗せた機体はまさに東西冷戦の最前線に飛び込んでいったのだった。)と語ったが、事件から1カ月余り経った10月7日、ホワイトハウスにUSIA(米文化情報局)から提出されたメモがある。東欧の小国ブルガリアに駐在する米大使からの報告に関する内容だった。USIAとは教育や文化などの交流促進を図る米政府機関で、それによるとブルガリアの週刊誌が大韓航空機事件を報じた際、米国の海外向けラジオ放送ボイス・オブ・アメリカに言及したという。共産圏のマスコミが宿敵の国営放送の報道を紹介する、ごく些細なエピソードかもしれないが、これは即ちブルガリアの市民がソ連の公式発表を信じていない事を意味した。東欧諸国の人心はすでにソ連から離れ始めており、それはマグマのように地下深くに溜まって胎動を産み、やがてベルリンの壁崩壊、ソ連解体へ繋がっていく。あの事件が「共産主義崩壊の予兆」とする中曽根の言葉はまさしく正鵠を射ていたと言えた。■東京でのある昼食会その引き金となった日本からの音声テープは今、カリフォルニア州のレーガン大統領図書館の書庫に眠っている。オーディオ・カセット・テープ2本」、「作成日時1983年8月31日」(注・事件発生時の米国の日時)とあるだけだ。職員に聞いても、それ以上は答えられないとの回答であった。東西冷戦の終結に貢献したのは日米首脳が互いにファーストネームで呼び合う「ロン・ヤス」関係だったが、ここで素朴な疑問も湧き起こる。冒頭で紹介したレーガンの親密ぶりは本当に初対面の中曽根に惚れ込んだせいなのか。仮にも超大国の指導者がそれほど感情の赴くままに動くものか。機密解除された米側の記録を読むとやはり実態はかなり違った。その裏には、日本国内での中曽根の脆弱な政治基盤、本人の性格、これらを米国の国益のため最大限利用する綿密なシナリオを描いた人間がいた。ハリウッドの俳優出身のレーガンはそれを完璧に演じきったに過ぎない。「ロン・ヤス」関係の陰の演出者とも言うべき男たち、その活動は中曽根政権が誕生する直前、1982年11月の東京でのある昼食会から始まっていた。主なテーマに取材活動を続けている。日本占領』(新潮社)、小説に『臨界』(新潮社)等がある。各記事のタイトル・本文・写真などすべてのコンテンツの著作権は、それぞれの配信社、またはニフティ株式会社に帰属します。Corporation。