2019人事の成り立ちから日本の人事制度を再考する理科大MOTでは、2020年3月で、新MOTとなって、初めての修了生を出すことで、完成年度を迎える。HRの重要性その中で、科目として、必要だという意見が多かったのは、HR、人事制度である。確かに、人事は、少子高齢化、働き方改革、AI導入等の中で、改革が必要であり、最もホットなトピックスでもある。奥の院で企業に固有これまでは、日本企業の中では、人事部門は、奥の院であり、あまり外部との接触もなく、企業毎に独自の制度を確立しているように思われる。リストラ等の面も含め、分析した。賃金面などは電機労連の関係で横並びだが、それ以外は、各社各様であり、かつ、他社との交流は少ないようであった。まで、オーナー系/非オーナー系、伝統から新規ベンチャーまで、広く人事担当者とお会いし、ついでに、人事制度を聞くが、まさに多種多様だ。自身も、野村という独特の人事制度の企業で初の年俸制対象となり、その後は、英系のクラインオートベンソン、統合され、独系のドレスナー、さらに、伝統ある米系のJPモルガン、また、国内銀行系のみずほ、と多くの人事制度の対象となった。転職が多く外国人も多い、調査部門のトップとして、人事部門(国内もグローバルも)とも議論、採用や評価、教育制度も導入してきた。起業したヘッジファンドでは、こうしたグローバル大企業の例も参考に、独自のシステムも設計した。最新のHR理論こうした中で、専門外だが、人事に関連する書物を、アカデミックなものから、実践的なもの、トレンディなものまで読み込み、勉強し、人事担当者や経営トップと会う場合の仮説作成に使っている。