検索に移動この項目では、地震そのものについて説明しています。太平洋岸を中心とした東日本など注1:全て2018年3月6日現在、気象庁の統計[12]。詳細は#日本国外の節参照。2011年3月23日発表の日本政府による試算。原発事故によるものは含まない[14]。(とうほくちほうたいへいようおきじしん)は、2011年(平成23年)3月11日(金)14時46分ごろに、日本の三陸沖の太平洋を震源として発生した地震である[1]。9.0で、日本の観測史上最大規模だった。宮城県で最大震度7が観測された。この地震による被害は「東日本大震災」と呼ばれる[15][16][17]。自然災害[18]とも言われている。2][20][21]。km[4]を震源として発生した。km、およそ10万平方キロの広範囲にわたった。Mw8.2[23]を上回る日本観測史上最大[24][25]であるとともに、世界でもスマトラ島沖地震(2004年)以来の規模で、1900年以降でも4番目に大きな超巨大地震であった[26][27]。地震によって大規模な津波が発生した。m(岩手県大船渡市)を記録する[7]など、震源域に近い東北地方の太平洋岸では、その急峻な地形もあいまって高い津波が甚大な被害をもたらした。津波は関東地方の太平洋岸でも被害をもたらしたほか、環太平洋地域を中心に世界の海岸に達した。地盤沈下により浸水被害が長期的に続いている。1万8,500人の大半は東北の3県が占めた。発電施設被害による大規模停電や一連の震災により、日本全国および世界に経済的な二次被害がもたらされた。発生し、10万人を超える被災者が屋内退避や警戒区域外への避難を余儀なくされた。本地震の特徴として、いくつかが挙げられる。海溝型地震であったこと北アメリカプレートと、その下に沈み込む太平洋プレートの境界部、日本海溝と呼ばれる地域で発生した海溝型地震であった。百数十年間隔で発生する海溝型のM8前後の大地震ではなく、それらが複数同時に発生する連動型地震であった。明瞭に連動型地震と断定されるものであった(スーパーサイクル参照)。千島列島の太平洋沖、九州や南西諸島の太平洋沖ではそれぞれ21世紀に入ってから(特に2004年のスマトラ島沖地震以降)その可能性を示す知見が得られつつあった程度で、地震学界でも強く認識されていなかった。そのため、被害想定でもM8前後の海溝型地震までしか想定されていなかった。本地震後、新たな知見の集約や地震想定を見直す動きが活発化している(#教訓参照)。超巨大地震であったことMw9.0は「超巨大地震」に分類され、19世紀終盤からの世界観測史上数回しか発生していない未曾有の規模であり、日本国内では観測史上最大の規模であった。広範囲で強い揺れを感じたこと規模が大きく震源域が南北に長かったため平行する本州・東日本の広範囲で強く揺れた。減衰しにくい長周期地震動によって名古屋、大阪など遠方でも揺れを観測し建物が損壊した[32]。揺れが長時間続いたこと本震の地震動は東日本全域で6分間以上継続し、長い揺れとして体感された。長周期地震動は10分間以上、地球を自由振動させる超長周期地震動に至っては数十時間にわたって観測された。断層が滑る過程で、強い地震波を放出する破壊が数回に分けて断続的に発生したことが原因だとする説が発表されている。短周期の揺れが主体であったこと地震の規模に比して長周期の揺れは小さく、短周期の揺れが主体であったため、地震による直接の家屋被害は比較的起きにくかったといえる[33]。家屋被害は宮城県と福島県を中心に広範囲に渡って発生している。太平洋岸に数m以上の津波が到達、内陸の浸水が広範囲に及んだ。津波地震でみられるような海溝寄りにおけるゆっくりとした断層の滑りや、津波が高さを増すような複数回にわたる滑りが生じていたことなどが原因だとする説が発表されている[34][35][36][37]。大きな地殻変動が生じたこと東日本全域にわたる東方向への地殻変動や東北太平洋岸の地盤沈下などが、本震により急激に発生、その後も速度を緩めながらゆっくりと進行している。液状化現象が多発したこと関東地方の津波の影響を受けなかった埋立地を筆頭に液状化が顕著に現れた。前震とみられる地震があったこと本地震発生2日前の3月9日、前震とみられるM7.3、最大震度5弱の地震が三陸沖で発生した[38][39]。その地震による震度1以上の余震は、本地震発生当日の3月11日午前まで発生している[40]。東日本では本地震による地殻変動の影響などで、被害をもたらすような地震の発生が促されているとの発表がなされており、警戒が強められている。気象庁、平成23年(2011年)3月11日命名[41]。