入社後の皆さんの成長を支援するリゾングループの体制についてお話しします。入社後の成長こそが本物の実力を養うチャンス職種紹介にもあるように、リゾングループは“ふるさとまちづくり”のマインドや前向きな姿勢があれば、資格の有無などは大きな問題ではないと考えています。新卒の皆さんは社会人としての在り方を学び、これから大人として成熟していく時間。中途で入社される方は、これまでのキャリアで培った実力をリゾングループという環境の中で最大限に発揮していく時間です。「いままで」よりも「これから」が大事だと考えているのです。リゾングループは入社後の皆さんの成長を可能な限り支援していくための体制を整えています。現在の体制が万全というわけではありません。皆さんが入社後にどんな成長をしていきたいのか。会社と対話を続けながら、体制もどんどん進化させていかなければなりません。自分が変わろうとすることが、会社をもより良く変えていくことに繋がる。それがどんなときも変わらないリゾングループの姿勢なのです。多彩な研修制度リゾングループは皆さんが一日も早く会社に慣れ、任された仕事を全うできるよう最大限のサポートを行っていくことにしています。そのひとつが、この研修制度です。リゾングループが何よりも大切に考えている“ふるさとまちづくり”への姿勢。これらのマインドは、リゾングループの社員一人ひとりを支え、結ぶものでもあります。した考え方や仲間との絆を深めるためにも、入社後の研修は重要な意味を持っています。社会人となり、企業人となった皆さんのための様々な研修を行います。注目は、なんと言っても会長自ら指導する研修です。一般の方にはちょっと分かりにくい、リゾングループ独自のマインド「LIZOVATION®」についてじっくりと解説します。ひとつ、名物となっているのが「公案坐禅研修」です。リゾングループにとって「禅」は思考方法や物事の整理方法の基礎となっている重要な教えです。社員としてこの「禅」に初めて触れるのが「公案坐禅研修」です。こちらも会長をはじめ役員などが全霊で向き合います。ハードな研修になりますが、達成したときの感動や一体感は言い尽くせないものがあります。この新入社員研修の中では各種業務研修はもちろん、自動車運転研修なども行います。不動産事業を行っている以上、お客さまを乗せて物件をご案内します。した際にも安心・安全を提供できるよう先輩社員に指導してもらいます。配属されてから行われる研修です。入社から3ヵ月を機に、各支店で導入されている独自の賃貸管理システムについてのフォロー研修を行います。新入社員研修のときは、必死に取り組むため分からない部分もそのままになりがちです。そこで、ある程度実際の業務に携わった上で、この賃貸管理システムに関しての不明点・自信がない点を明確化し、習得していきます。一人ひとりが自信をもって業務に取り組めるようバックアップしていきます。会社での仕事にも慣れてきたころに、新入社員一人ひとりとの面談を行います。人間関係や仕事上の悩みなど。この時期にはいろいろな悩みが生まれてきます。した悩みもしっかりとフォローし解決していくことができるよう、研修担当者や総務部が皆さんからヒアリングを行います。[中途採用者向け]中途入社研修スキルを持った中途社員の方が、より一層活躍できるようリゾングループのマインドや行動理念を含む「LIZOVATION®研修」を行います。「LIZOVATION®」については配属先でも説明を行いますが、この研修は集団での研修。今後の会社生活の上での助けとなる仲間を作る絶好のチャンスになっています。リゾングループで仕事をする上で「LIZOVATION®」の考え方は非常に大切なもの。理解してもらえるよう、役員自ら研修に携わります。四半期に1回、全社員が一堂に集まり、会社の方向性を確認する機会を設けています。それが四半期研修です。この研修ではプロジェクトや事業の進行状況、会社が「LIZOVATION®」実現のために取り組んでいることなどを共有する大切な時間です。リゾングループ全社員が集合するため、この研修は朝霞市や新座市の市民会館を貸し切って実施しています。営むために不可欠な宅地建物取引士の資格取得を目指し、外部講師による勉強会を開催しています。対象は不動産業に携わる部門の社員に限らず、希望者を広く募って開催しています。リゾングループは入社後の資格取得を幅広く支援しています。外部で開催されるセミナーや公演の内容を社内のイントラネットでいつでも閲覧できるようにしています。外部研修に参加できなくても、業務関連の知識や情報を積極的に共有できます。新たな支援制度を作ることも新しい取り組みを行い、会社をより良く変えて行くことができるのもリゾングループの特徴です。皆さんがぜひ行ってみたい勉強や取得したい資格、視察など。何をしたいのか、そしてなぜ必要なのかなど。皆さんの本気の意思と行動を、社会人として、そして企業人として適切なかたちで会社に示してください。その想いと行動が新たな制度や商品の誕生に繋がるかもしれません。