地球の裏側から攻撃を行う米空軍の無人航空機(ドローン)操縦者たちは、ストレスによる離職が多い。空軍は、年間15,000ドルのボーナスを支給するなどして引き止めを図っている。(US)Tweet遠隔地から攻撃を行う米空軍の無人航空機(ドローン)操縦者たちは、ストレスによる離職が多い。空軍は、新人パイロットを迅速に養成するとともに、任務を続けるよう現役パイロットを説得する新計画を導入した。この計画には、2016年から現役パイロットに年間15,000ドルのボーナスを支給することが盛り込まれている。(RPA)の操縦訓練を受けたパイロット約1,200人のうちの「相当数」は、任務の終了時期が近づいており、その後は空軍を辞める意思を示しているという。一方で、新しいドローンパイロットの訓練プログラムを進めても、空軍の人員配置基準に必要な数の半分程度しか補充できない。したことから、残ったパイロットにはより多くのストレスがかかっており、空軍はギャップを埋めるために、指導教官を日常の飛行任務につかせなければならなくなっている。空軍のドローンパイロットの多くは、ネヴァダ州ラスヴェガス近郊のクリーチ空軍基地に勤務している。長時間シフトで、遠く離れた世界のどこかの飛行戦闘ミッションに当たり、戦闘を終えたらスイッチを切り替えて日常生活に戻らなければならないという毎日の状況は、ドローンパイロットたちの士気を徐々に低下させる(ミサイルの着弾状況が鮮明に見えることも、ストレスになる(日本語版記事)という)。辞めるパイロットが増えるほど、残ったパイロットにかかるプレッシャーはさらに強くなる。空軍はすでに、空軍州兵や空軍予備役軍団のパイロットのほか、民間契約企業も一部活用して、現役の空軍パイロットのストレスを少しでも軽減する努力をしている。4月には、日常のドローンによる「戦闘空中哨戒」の回数を、10月までに現在の65回から60回に減らす取り組みを開始している。人員不足が起こる原因の一端には、空軍がドローンパイロットを、有人航空機の操縦訓練を受けたパイロットから引き抜いてきたことがある。空軍がドローンプログラム用に新人パイロットを養成したのは2011年が最後で、ドローン操縦を専門とするパイロットの教育施設もなかった。現在空軍は、新しいパイロットを年間190〜300人養成できるプログラムを準備している。空軍はこうした計画のために、予算の再配分もしようとしている。そこには、ドローンの追加購入費用1億ドルのほか、地上の管制施設やドローンのフライトシミュレーターの改良、さらに教官を追加採用する費用などが含まれている。NewPROMOTIONテクノロジーが拡張するスポーツとアートの可能性:東京2020は世界の若者の希望となるかPROMOTION謙虚に耳を澄ませば、建築はやがて「未来の記憶」になる。──田根剛PROMOTIONこれまでにない「新しい材料」を生み出す。それがよりよい社会をつくるから。JINSが目指す未来のアイウエアPROMOTION足にも地球にも優しい「ジ・オニツカ」という“革新”PROMOTIONあまねく人に社会復帰の機会を。そのために、わたしは農業を続ける。──小島希世子PROMOTION七大陸最高峰を最年少制覇した南谷真鈴、「クルマで移動する自由」を体感する。群雄割拠のゲームビジネスの世界へようこそ:但木一真連載『ゲーム・ビジネス・バトルロイヤル』序章NATURE太陽系で最も“過小評価”されている水星、その岩だらけの姿:今週の宇宙ギャラリーCULTURE『キャッツ』そのものに“罪”はない。