(実店舗・ネット販売)の4種類に分かれます。銀行はゆうちょ銀行、地方銀行を含め誰もが普段利用している銀行のことです。保険会社は資産運用という観点から担当者が投資信託を提案したりというケースが多いです。店舗証券会社は投資をしない人はあまり馴染みがないかもしれませんが、都市部はもちろん地方でも中心街であればだいたいどこにでもあります。野村証券やSMBC日興証券等の大手なら全国どこにでも支店があります。ネット証券会社はそれら証券会社が提供しているオンライン取引タイプのものです。楽天証券やマネックス証券等ネット専門で実店舗を持たないネット証券会社ものもあります。運用会社直販とは実際ファンドを運用する会社が直接販売しているものを指します。このうち現在投資信託を所有している多くの人は銀行や保険会社の窓口で購入しているわけですが、これから購入しようと検討していてこのページに辿り着いた人はあえて銀行や保険会社の窓口で購入する必要はありません。いや、むしろこの中で一番買ってはいけない販売窓口は銀行や保険会社であると言えます。本ページでは投資信託を購入する窓口の特徴とおすすめ出来る購入窓口を紹介します。上記4つの販売会社のそれぞれの特徴をまとめると下記の通りとなります。メリットは特になし投資信託を知るきっかけになるくらい。メリットは特になし銀行に比べれば購入できるファンドが豊富。ネットで気軽に買える。選べるファンドの種類が多い。購入するファンドを自分で判断する必要がある。ネットで気軽に買える。購入手数料は無料の所がほとんど。選べるファンドが少ない。銀行等の窓口で投資信託を買ってはいけない投資信託の入門本などでは銀行や証券会社の窓口は相談に「乗ってくれる」や「説明をしてくれる」というメリットが書かれていたりしますが、窓口でオススメされるファンドに良いものはほぼないと思っていた方が良いです。いうのも銀行等の窓口で担当者がオススメしてくるものは全て銀行や証券会社が儲けるための投資信託(ファンド)だからです。すれば金融を扱った商品にすぎません。金融会社は個人や会社にお金を貸して利息を得たり、投資信託を売ってその手数料によって利益を得ています。そのため銀行側にとって投資信託を買ってくれる人は顧客でしかなく、自分達が最も儲かるファンドを進めてくるのが投資信託業界の現状です。金融庁が主要行9行と地方銀行20行の窓口で投信を買った客全員の今年3月末と購入時の投信の評価額を比べた。顧客が払う手数料も引き、実質的な「手取り」を試算すると、46%の人の運用損益がマイナスで、損をしていたという。購入した時期にもよるが、株価が上昇基調で比較的「損をしにくい」環境のなかで、比較的多くの人が損をしていたことになる。金融庁問題提起:朝日新聞デジタル銀行預金の場合元本が保証されているので預けて減るなんてことはありませんが投資信託の場合必ず「元本保証はありません」と明記されているため、いくらお金が減ろうが販売会社に責任を追及することは出来ません。窓口で購入するメリットはほとんどありません。あるとすれば銀行や保険会社から提案されて投資信託をしようと思うきっかけを作ってくれることくらい。投信をすでに知っていて、されこれから始めようと思っている人には何は何のメリットもありません。手数料もネットで購入するより高い場合がほとんどです。投信はネットで購入するのが基本インターネットが普及した現在、投資信託も株取引と同じようにネットで簡単に購入することが出来るようになっています。銀行や証券会社ではその店舗で取り扱っている一部のファンドしか購入できませんがネットからなら一般公開されているほぼ全ての投資信託を購入することが可能です。それらの投資信託を条件で絞込みができ、自分が投資したいファンドを見つけることも可能です。絞り込むことができ、買いたいファンドをいつでも(ファンドによってはいつでも買えないものもあります)購入することが出来ます。ネット証券会社はどこがオススメ?ネット証券会社で最も利用者が多く、取り扱っている商材が多いのはSBI証券です。この2社のどちらかを登録しておけば投資信託に限ってはよほど販売経路が限定的なファンドでない限り買えないものはないでしょう。手数料に関してもこの2社より安くなるケースはほとんどないので安心して取引が出来ます。販売されている投資信託は実に5千種類以上と言われています。銀行の窓口では数種類の中からでしか選ぶことは出来ませんがネットだと一つの証券会社だけでも数百種類の中から選ばないといけませんから大変です。このファンド選びを他人(銀行や証券会社の担当者)に任せると必ずと言って良いほど失敗します。国内で売られている投資信託の大半が失敗案件ばかりだからです。実際にインターネット上では投資信託で大損をしたという声で溢れています。失敗するのかというと自分で考えて良いファンドを選ばないからなんですよね。投資信託を運用している会社、販売している会社はみんなから集めたお金を基に運用して手数料で儲けているわけですから極論を言ってしまえばそのファンドが成功しようが失敗しようが自分の懐は痛くもかゆくもありません。儲けた方が運用会社も儲かるので利益を出そうと努めるわけですが、実際長期的に資産を増やしているファンドはごくわずかです。失敗したくなければ投資信託選びはどういうファンドが良いかをしっかり勉強して自分で信頼出来そうな情報を集めて自分で決める必要があります。運用会社直販のファンドはどうか投資信託の購入窓口には運用会社が直接販売するものもあります。ありがとう投信のありがとうファンドやユニオン投信のユニオンファンド、さわかみ投信のさわかみファンド、セゾン投信のセゾン・バンガード・グローバルバランスファンド等がそれにあたります。カテゴリ:直販型投資信託を見るこれら直販のファンドの特徴は自社が運用するファンドのみしか取り扱わず、逆に他社が運用するファンドも販売していません。そのため直販型の投資信託は独立型とも呼ばれたりします。直販型の投資信託は銀行や証券会社に手数料を支払う必要がないので購入手数料が掛からない(ノーロードと呼ばれる)ものが多く、また運用に掛かる手数料も比較的安いものが多いです。販売されている投資信託はそれらの系列会社が運用しているものがほとんどです。日本株3.7ブル』はもちろんSBI証券の子会社が運用しています。拡販されるため資金が集まりやすいです。一方でありがとう投信を始めとする独立系のファンドは銀行や証券会社と提携をしていないため、自社の運用で資産を増やすしかありません。そのため独立系ファンドで長期的に運用されているものは運用によって着実に資産を伸ばしているものが多いのが特徴です。ファンドと独立系ファンドのどちらが良いかとは一概には言えず、そのファンドの運用方針や自分の求める資産運用方針によって変わってきます。オススメしている投資信託は基本的に「買ってはいけない投資信託」です。現在ありとあらゆる業界で「お客様にとって良い商品を販売することが自分の利益に繋がる」というwin-winの考え方が拡まりつつありますが、投資信託を始めとする金融商品業界はまだそのレベルまで達していません。日本は投資をする人がまだまだ少なくちゃんと勉強する人はもっと少ないので、言葉は悪いですがいくらでも客を騙して売り付けることが出来ます。自分でネットで選ぶのは少しハードルが高いかもしれませんが、着実に資産を伸ばしたければ自分で判断して本当に良いファンドに投資しましょう。「基準価額が下がっている投資信託を買ってはいけない理由」コメントをどうぞ返信をキャンセルする。下がっている投資信託を買ってはいけない理由サラリーマンでも投資は出来る?!投資信託は副業になるのか投資信託は積立で買うべきかスポットで買うべきか増加が良いとは限らない。