行った大手企業は約30%を超えており、2004年の14.2%から回をおうごとに実施率が高くなっています。本記事では、企業が従業員満足度調査を行う目的、メリットについて解説します。方向性ほか、自分の仕事と環境全般にどのくらい満足しているかを示す指標です。従業員は、それぞれがいろいろな思いを抱きながら働いています。・仕事も会社も好きだ・給与はあまり高くないけど、人間関係がよいから・成長できる環境だから厳しいけどここでしばらく頑張る・仕事も組織もあっていないけど辞める勇気がない・優良企業に転職するために、ここで2~3年スキルを身につけたいなど、世間一般の企業と自社を比較したり、自分のキャリアプランを真剣に考えてその企業にとどまる価値があるかを考えたりします。人はよりよい理想を思い描くものなので、従業員満足度が100点になる企業はほとんどありません。従業員満足度が低すぎると離職率が高くなるなどマイナスの影響が出てくることは研究でわかっています。ついて従業員満足度調査とは、従業員満足度が実際にどのくらいの高さかを測定する調査です。企業が自社で独自に調査する場合と、外部の企業に依頼してWebや書面で匿名のアンケート調査を行って結果を出す場合があります(多くはありませんが記名式の場合もあります)。質問項目は調査の目的に合わせて変更可能であり、市販の質問項目を活用しても自社オリジナルの質問項目を設定しても問題ありません。総合的な従業員満足度を調査する場合は全社的に行います。質問項目も多岐にわたります。個別の施策のリサーチや検証のために従業員満足度調査を行う場合は、テーマをしぼって限定的に実施することもできます。以下のような目的で行われることが一般的です。従業員の満足度は、会社で働いている姿を見るだけでは、なかなかわからないからです。上司や人事部から評価される立場の従業員は、不満があってもそれをそう表に出せません。仕事にやりがいを感じ満足度が高い社員であっても、日本人の場合は自慢と誤解されそうなポジティブな表現をさける傾向もあります。昔なら居酒屋、最近ならSNSを見るとわかるように、従業員はさまざまな本音を持っています。不満だけに限りません。匿名で行うと、企業は従業員の満足度はもちろん、自社の現状の課題、各施策の成功可能性、企業ビジョンの浸透度合い、社内コミュニケーションが円滑かなどさまざまなことを把握できるでしょう。企業にとって従業員満足度を向上させるメリットは何か?従業員満足度を高めても生産性が上がるわけではないからムダという意見もあります。従業員満足度は米国を中心に100年近く研究されてきたテーマであり、従業員満足度が高くなると、以下のメリットがあることがわかっています。生産性に直結しなくても間接的な影響は十分あると言えるでしょう。1.従業員の定着率向上(離職防止)まず、従業員満足度が高くなると社員があまり辞めなくなります。多くの研究で「従業員の不満足度が原因で離職を招く」という因果関係は確認されています。ブラックな職場環境であれば当然、従業員は脱出を考えます。昨今の若い方は、終身雇用がもう成り立たないと理解している人が大多数なので、スキルアップのための転職に肯定的です。従業員満足度を高めると、優秀な社員に長く働いてもらうことができるようになり、新たな人材を採用、教育するコストを減らすことができます。従業員満足度が高いと顧客満足度が高くなることも研究でわかっています。サービス業で関係性が強いという研究結果がでています。従業員は自分が満足していると、お客様により満足してもらうような働きをするのです。これは、余裕がある人ほど他人に親切なことを考えればもっともな話です。顧客満足度が高い=従業員満足度が高くなるという関係性は確認されていません。最近の就職希望者は会社を選ぶ際にSNSや口コミサイトの評判をチェックします。大手口コミサイトの発表する「働きがいのある企業ランキング」は在職者や元社員の口コミをもとに作成しているので精度が非常に高く、かなりの影響力があるようです。会社のHPや求人広告をどんなに見栄えよくしても、実際に働いたことのある社員の評価ほどの説得力はありません。既存社員の従業員満足度を高めることが、採用力の向上につながる時代なのです。これは残念ながらものすごい成果をだすわけではなく、弱い関係性が判明している程度です(メタアナリシス分析手法での相関係数:0.25~0.30程度)。誰もが満足度の高低にかかわらず常に高い成果を出し続けるかと考えると、状況によって多少の成果の差がでるという考えがむしろ自然です。考えると弱い関係性があることは理解しやすいと思います。個々の従業員が出すわずかな差がトータルで見れば決して小さくない場合もあるでしょう。改善、顧客満足度の向上などにつなげていくことができます。企業が従業員を大切に考えていることの表明であり、企業と従業員との本音のコミュニケーションの手段だと言えるでしょう。経験豊富なスタッフがご用件について柔軟に対応します。