不動産投資の入門編2016/12/07収益物件購入前に参考にしたいおすすめハザードマップ4選シェアTweet日本は昔から地震大国と呼ばれ、地震とは切っても切れない関係にあります。そのため、法の改正や耐震設計基準の変更など、地震への対策が行われてきました。近年大きな地震が発生し、沢山の建物が倒壊しました。関東でもM7以上の地震が30年以内に起こる確率は70%と非常に高く、不動産投資を行う上で、どの地域が危険なのか、被害を受けやすいのかを把握することは非常に大切です。自然災害が及ぼす被害予測を知るためにはハザードマップを調べることが重要ですが、ハザードマップという名前は知っていても、実際に活用している人は意外と少なく、認知度は3~4割程度と言われています。ここでは、収益物件の購入前にリスクを確認できるよう、おすすめハザードマップを紹介します。公開するハザードマップのサイトオープンは2007年、ほとんどの自治体で発行されているハザードマップをまとめたサイトです。その他、地震や火災など各自治体で独自に行っている情報も見ることができるのが特徴です。2014年には「重ねるハザードマップ」をオープンしました。2次災害が起こりやすい地域などを重ねて確認することができます。地盤に関する情報を見ることができます。住所から検索しマップ上から地盤の強さを確認することができるサービスです。軟弱な地盤の上に建設された物件の場合には、対策がされているかを事前に調べる必要があります。弱い、強い地域などを見ることができるため、物件購入にあたり一つの目安として考えると良いでしょう。揺れやすい地盤は朝日新聞社が公開している地震、地盤に関する情報サイトです。非常に簡単で分かりやすく使い勝手の良いサイトです。予想される地震の規模などを知ることができます。丈夫なマンションであっても地盤が軟弱であれば安全性は下がります。★★★★★それぞれの自治体で発行されているハザードマップです。東京では23区25市(東大和市を除く)から公表されています。市町村から公表されており、ピンポイントで調べることができるので、知りたい情報にたどり着きやすいのが特徴です。総合的に評価し色分けしています。使いやすいマップになりますので皆さんも活用してみてください。まとめ不動産投資を行う前にハザードマップを確認することで、近い将来に予想されている関東での大地震に備えることができます。購入した物件から30年後も収益を得られるように被害を受けにくい地域で物件を選ぶことをおすすめします。現地の大学院にてMBAを取得。現地新聞社で4年間働き、事情により帰国。その後、広告代理店を経て、2016年1月よりメディア・マーケティング担当として現職へ。じるるメルマガ登録でじるるの最新記事をお届け!物件情報、セミナー情報などお得な情報も配信!10秒で簡単!メルマガ登録はコチラ×じるるの最新記事をお届け!10秒で簡単メルマガ。