株式投資の4つのリスク株式投資の4つのリスク2018年10月20日更新Tweet株式投資をして資産を大きく増やしたい人の話は、今やテレビでも雑誌でも良く聞かれるようになりました。いったメディアでは成功体験ばかりにフォーカスし株式投資のリスクについてはあまり言及されていません。株式も値段が動く金融商品である以上、少なからずリスクが伴いますが、リスクがどんなとこで生じるのかを把握しておけばあらかじめリスクも避けることが可能となります。初心者の方は、株式投資を始めると売買テクニックや銘柄選びの方へと先に進んでしまいがちですが、実はリスクを最初に把握する方が重要なのです。そこで、このページでは株式投資に伴うリスクを4つほどご紹介します。どれも重要なリスクなので必ず覚えておきましょう。投資の教科書事務局では、実際に成果をあげている本物のトレーダーの取材に基いて記事を作成しています。この方針を貫き、初心者にも再現可能な手法やノウハウをわかりやすくお伝えします。目次1.価格変動のリスク1.1.現物取引の価格変動リスク1.2.信用取引の売りの価格変動リスク2.ポジションサイジングのリスク3.企業の倒産リスク3.1.スカイマークの事例4.流動性のリスク4.1.銘柄に人気がない場合4.2.銘柄に一時的に流動性がなくなる場合5.[まとめ]それぞれのリスクをできるだけ避けるための方法5.1.株価値下がりのリスクを回避するには5.2.ポジションサイズで損失を出すことを回避するには5.3.企業の倒産リスクを回避するために5.4.流動性リスクを回避するためにまとめ1.価格変動のリスク株には値段(株価)が付いていて、その値段は株式市場が開いている間に上下します。この上下に伴うリスクで、株取引の中でも最も代表的なリスクです。1.1.現物取引の価格変動リスクまず株式の代表的な取引には株式を買って値上がりしたら売却するという取引があります。(株式の現物取引)この場合、株を買った場合には、株価が上がれば利益が出て、下がれば損失が出るという仕組みになっています。逆に80円になっていたら、20円の値下がりとして20,000円(20円×1,000株)の損失となっています。株式の現物の買いには、このような値下がりによる損失のリスクがあることを覚えておきましょう。1.2.信用取引の売りの価格変動リスク一方で、株価を借りることで先に株式市場で売って、後で買い戻して返却をするという取引があります。この場合には先ほどのケースと逆で株価が下がれば利益が出て、上がれば損が出ます。ある企業を100円で1,000株信用売りをし、数日後に120円になっていれば20円の値上がりとして、20,000円(20円×1,000株)の損失となります。逆に80円になっていたら、20円の値下がりとして20,000円(20円×1,000株)の利益となっています。株式の信用の売りには、このような値上がりによる損失のリスクがあることを覚えておきましょう。2.ポジションサイジングのリスク株式投資をする際には自分の資金をどれくらい投じるかによってリスク度合いが異なります。先ほど信用取引の話をしましたが、信用取引には自分が持っている資金や株式などを担保にして自分が持っている資産以上の取引ができるという特徴があります。初心者の段階で信用取引で大きな金額を運用してしますと、思わぬ損失が出ることがあります。これは信用取引によるリスクです。信用取引でなくても、株式投資を始めたばかりの人は株を買う量をどれくらいにすれば良いのかという点で迷う人が多いです。(1銘柄とも言います)100株しか買えないというのであればポジションサイズ上の問題はほとんどありませんが、例えば資金200万円以上ある場合などはどうして良いのかを迷う人もいるでしょう。ほうが良いのか、投資する量やタイミングにより様々なリスクが生じます。3.企業の倒産リスク世の中で株はこわいものだと思われている一つの要因として、この企業の倒産リスクというものがあります。しまい上場(株式市場で取引される状態)が廃止になってしまうことがあります。この廃止になることを、広い意味で倒産と言っているのです。株を保有していた場合、ゼロではありませんが価値が二束三文になります。倒産による上場廃止というのは頻繁にはありませんが、株式投資をする上でこのようなリスクも考慮して行う必要があります。ここで一つ例を見てみましょう。3.1.スカイマークの事例2015年1月当時国内第3位の航空会社スカイマークが破たんしました。負担などで赤字がかさみ、そこに追い打ちをかけるように取引先とのトラブルが起こりました。ちなみに下記のチャートは上場廃止決定後のスカイマークの株価の動きです。株価チャートは株のグラフのことで、中で動いているグラフが下に動くと株価が下がったことを指します。赤枠の中では、株価は一気に値下がり、グラフ側面の数字0の近くまで株価が落ちていることが分かります。破綻するということが決定すると、株価は0に近づきなおかつ売りが殺到するために、すぐには売却することができなくなるのです。破綻直前に最低取引単位である1,000株を保有していたとしても、残念ながら数十万円の損失が出てしまいます。4.流動性のリスク流動性とは、簡単にいうと株式の売買しやすさのことをいいます。株は買う人と売り人がいるから売買が成り立つものです。ある銘柄を売りたい人が多くて、買いたい人がほとんどいない状態では株の売買は成り立ちません。この状態を「流動性が低い」といいます。銘柄の中では、流動性が高く売買したい時にいつでも自分の希望に近い値段で売れる銘柄もあれば、流動性が低いために保有している株を自分の希望価格で売りたくても売れないような銘柄もあります。人気がなくて流動性が低い銘柄も存在しています。そのような銘柄は購入した後、もし売りたいとなったときにその株を欲しいという他の投資家が安い値段を提示し買いの意思を示している時が多いです。しても売らなければならなくなった時には、その投資家の買い値段で売る必要があります。これも流動性が低い状態、つまり流動性リスクが高い状態だと言えます。1,000円で購入した銘柄があったとして、気が変わってすぐに手放したくなった場合に、買った価格より1円安い999円で売却できる銘柄もあれば、20円下の980円でしか売却できないような銘柄もあるという話です。例を出してみましょう。下記は注文状況をひと目で把握することができる「板」と呼ばれるものです。ここでの板の詳しい解説は省きますが、向かって左側の赤枠を見ると1600と1596にそれぞれ赤と緑の色がついてます。これこのうちのどちらかが現在の直近の値段です。重要なのはその価格の上下です。向かって左側の板では1600の上が、1601,1602,1603と値段を開けずに注文が入っていますが、向かって右の痛板では色付きの1552円の上が、1590、1600、1610と値段が飛んでいることが分かります。このように取引高(人気)のそれほどない銘柄では、上記のように注文板の値が飛んでいる、つまり流動性の低い銘柄が多く存在しています。このような銘柄を購入する際には売るときのことも考えて購入するべきです。4.2.銘柄に一時的に流動性がなくなる場合ある銘柄に業績が大きく悪化したというニュースが出たとします。その次の日にその銘柄に投資家の売りが殺到した場合、売買が成立しないのに株価だけが下がっていく現象が生じます(売り気配と言います)。これも売るに売れなくなるという一種の流動性のリスクです。さきほどのスカイマークのチャートでも株式を売りたくても売れないという状態になっていましたが、例えば業績の大幅な悪化、事業の先行き不透明の露出などでは「ストップ安」と呼ばれる現象が起き、一時的に売りが殺到して株が売れない状態に陥ることがあります。株式取引において流動性はとても大切なものなのです。5.[まとめ]それぞれのリスクをできるだけ避けるための方法5.1.株価値下がりのリスクを回避するには株価の値下がりを回避するには値が下がらない株を選ぶことが一番の正攻法となりますが、実際に投資をしてみるとそれはほとんど不可能なことが分かります。しても自分が思った通りに株価が動かない場合には、その銘柄をあきらめてほかの銘柄に乗り換えるという決断が必要な時があります。その一つの手段に損切りがあります。損切りとは、意に反して保有株が値下がり始め、明らかに値下がりが続きそうだと判断した場合に、その保有株を売却して損失を確定することを指します。損失が発生してしまうことは仕方ないこととして、その損失をできるだけ少なくすることが資産減少リスクの回避につながるのです。参考記事:損切りで投資の利益を最大化させるための具体的手法(※デイトレ用の記事ですが、中長期投資にも考え方は適用可能です)5.2.ポジションサイズで損失を出すことを回避するにはポジションサイズで損失を回避するには以下の一言に尽きます。人間なので株式投資をする際にはどうしても感情が伴います。自分の経験に沿わないポジションサイズで投資を行うとどうしてもテクニックや知識だけではカバーできない損失が発生してしまうものです。具体的には初心者の内は、少量のポジションサイズを心掛け、中級者以上になったら信用取引などを併用して本格的な売買に移る方が良いでしょうポジションサイズに関しては下記の記事にて詳細に解説しています(※デイトレ用の記事ですが、中長期投資にも考え方は適用可能です)参考:最も効率良く資産を増やすポジションサイジングの基本(※デイトレ用の記事ですが、中長期投資にも考え方は適用可能です)分散投資のメリット・デメリットと資産を安定的に増やす方法5.3.企業の倒産リスクを回避するために企業の倒産件数は年間ベースでみると少ないですが、実際に保有している株式が倒産するリスクはゼロではありません。そのため倒産の可能性の高い企業を前もって確認しておくことができれば、倒産銘柄を掴まずに済むはずです。具体的には株を表面的な値動きだけで見るのではなく、財務状態や事業展開の好不調などを把握してすることで倒産前に保有している株を売却できることもあります。大手取引先とのトラブルや業務提携の解消、業績の長期的な低迷などがそれに当たりますそのような銘柄は、証券取引所によって「継続前提に疑義のある企業」として要注意のレッテルを張られていることがあります。企業リスク回避のための知識として覚えておきましょう。下記記事では倒産に陥る可能性のある企業を掴まないための知識を解説していますので参考にしてください。参考:上場廃止になる株を掴まないために知るべきたった3つの知識5.4.流動性リスクを回避するために流動性リスクに関しては、常日頃から銘柄の出来高が少なすぎないかのチェックと注文板のチェック(株価の値段が大きく飛んでいないか)をして流動性が高いかどうかを把握するようにしてください。意識的に流動性が高いかどうかをチェックしてれば、一番容易に避けることのできるリスクです。まとめここでは株式投資に伴う4つのリスクをご紹介しました。当然のことながらリスクはいつ現実のものとなるかは誰にもわかりません。リスクがどのようなものなのかを前もって知り、その可能性が高いシーンを選んであらかじめ除外しておくことでリスクの現実化に当たることが少なくなるはずです。上記4つのリスクはおさえておいてください。使っている証券口座とは当サイトで証券コンテンツを執筆している遠藤氏とavexfreak氏のノウハウを実践するなら、口座選びを徹底する必要があります。投資でプロフェッショナルな実力を持つ遠藤氏は、「口座を選びは、利益の出し方を決めるものであり、自分に合った選び方をするべきだ」と言っています。そんな遠藤氏が利益を最大化するために実際に使っている口座は、『プロが初心者へおすすめ│証券会社ランキング・比較』で詳しく解説しています。21年間の株式投資で2億6000万円以上の利益をあげているavexfreak氏は、『おすすめネット証券はこれだ!総合ランキングで主要5社徹底比較』で、自身の視点で「これだ!」と思える証券会社を解説しています。期待できる注目の投資手法です。実際、ふりーパパ氏自身、これまで4億円もの利益を株式投資で稼いでいます。銘柄選定も慣れてくると30分程でできるので、選定から投資まで時間がかかりません。中長期の投資法なので、頻繁に相場を見る必要もありません。そのため、自分の趣味や仕事に集中することができます。この無料動画セミナーを見ると、次の3つのポイントが学べます。・成長株の発掘に便利なサイト・売買のタイミング・成長株の見極め方ふりーパパ氏の具体的な手法を、この動画セミナーで具体的にお伝えします。皆様は、公募増資、売出(PO)というイベントに参加されていますでしょうか?もし参加していないとすると、せっかくの収益チャンスを逃しているかもしれません。時価総額とは、企業の規模を表したもので、その企業の価値を示しています。時価総額が高ければ、その企業に期待をしている投資家が多いということになります。企業を分析したり、投資をするときには、会社の規模を意識することが大切になります。「TOPIX」があります。日経平均株価の方が有名で、ご存知の方も多いでしょう。機関投資家はTOPIXをベンチマーク(指標)にして運用を行っています。時価総額は、企業の規模を表すもので、国際比較が容易にできる一つの指標です。※時価総額ってなんだろうと思った方はコチラの記事を参考にしてみてください。本記事では、そんな時価総額のランキングを世界規模で比較し、その傾向をつかむことで、成長している株式分割のメリットとデメリットのまとめ株式分割とは、文字通り、「企業が現在発行している株式を分割すること」です。企業が株式を分割をすると、たとえば1株が2株に、1株が4株に増えます(企業によって分割数は異なります)。ETFは、上場投資信託とよばれ、東京証券取引所(東証)など証券取引所に上場しています。株式投資の利益には2種類あります。株の売却益である「キャピタルゲイン」と配当や株主優待などの「インカムゲイン」です。この2つの違いを詳しくご説明させていただきます。Quotationの略で、日経225先物取引やオプション取引などで最終的な決済期日で決済するための特別な価格のことです。大相場の予兆!出来高との違いはこれだ!売買代金は、出来高と並ぶ注目度をはかる重要な指標の一つです。この記事を読むことで、以下の3つのことができるようになります。この記事を読むと、あなたは、その失敗から卒業して、しっかりと損切りができるトレーダーになることができます。税金の知識デリバティブ先物オプション。