健康社会学者(Ph.D.)2018年1月16日100%印刷?クリップクリップしました一方、「スキルアップが必要」と回答した日本の労働者の割合は8割を超え、世界平均の7割より高かった。関連する銘柄が目立つ」と書かれていたので、余計にイヤな気分になった。年明け早々、企業の景気の良さは方々から伝えられているけれど、“人”に関するニュースはお寒いものばかり。賃金の上昇は十分とは言えず、非正規の割合は増えるばかりだ。冒頭の記事でも「労働者一人当たりの生産性を高めることが不可欠になっている」と指摘されているし、その必然性は疑いの余地がないはずだ。「本気で生産性を上げる気なんてないのでは?」と暗澹たる気分になった。実際「一人当たりの教育訓練費」は減少傾向にあり、労働関係に関わる研究者たちは数年前から警鐘を鳴らし続けている。ところが一部の優良企業以外は、その声が全く届いていないのが現状である。景気が回復しても人材への投資が増えないこれまた日経新聞が昨年の12月17日付の記事に、その理由も含め丁寧にまとめているので、ちょっとばかり長いが併せて紹介する。企業が毎月支出する「従業員1人当たりの教育訓練費」は1112円(2016年)で、ピークの1991年(1670円)と比較すると500円も少ない。従業員の雇用で生じる現金給与以外の費用(労働費用)に占める割合は1.4%と、最低だった2011年と同水準だった(厚生労働省調べ)。現金給与を除く[画像のクリックで拡大表示]つまり、これまでの「景気が良くなれば人材に投資する」という傾向が、見事に崩壊しているのである。記事では、教育訓練費が激減している理由を3つにまとめている。・正社員に計画的な職場内訓練(OJT)を行う事業所は60%。・社外研修などの「OFF-JT(オフJT)」は正社員74%、非正規は37%。健康保険料などの法定福利費は1人当たりの支出で月8万6622円(16年度)。総人件費に占める割合は04年の11%に対し、14%近くに上昇(ニッセイ基礎研究所)。・正社員にかかる1時間当たりの人件費は非正規の2.4倍に達し、非正規増加の一因になっている。・情報化投資(IT投資)は計画ベースで5582億円。・優先度の高い投資は、製造業の首位は「国内有形資産」で58%、2位は「研究開発」の44%。3位(42%)に後退。......どれもこれも「なるほどね」といった分析であるとともに、「人は単なるコストでしかない」という企業側の本音を改めて痛感させられる数字である。23:27先日、母校の研究発表会に同窓生として案内があり、卒業して30年ぶりに最先端の研究を垣間見ました。生物工学系ですが遺伝子工学の技術研究が進んでいるのに感動しました。コンピュータネットワーク、携帯電話など、技術はどんどん進歩しています。ミドルも学んでいく必要性があると思います。私も河合様の取り上げられた記事を見ました。1月8日、15日の日経記事には「科学技術で未来を描け」の題で日本の科学技術研究の国際的な減退傾向に対する脱却意見も興味深く読みました。社員や研究者への教育支援が世界に取り残されたようです。個人的意見ですが、必ずしも、社員教育をすれば足りるとは思いません。社員側も会社の態度がどうであれ、自ら学び勉強、研究する事が最も大事だと思います。寄りかかり社員が会社を潰します。15:52昭和半ばなら、高卒で入社→働きながら夜間の大学へ、というのがあったようですね。バブル崩壊後の日本では、ほぼ神話のような話です。その上、非正規が続々と増えている時代なので、企業が人に投資する幻想は見ない方が精神衛生上良いと感じてしまいます。私は非正規ですので、全て自腹です。社外講習会があっても、有休取って自分で支払って。給料が低いので、何万もする講習会には行けません。教育の費用枠で講習会へ出かける、同年代の社員を見送るのが当たり前の生活になっています。会社のお金で行った講習会なのだから「知識のお裾分け」があってもいいかなぁと思います。テキストの回覧なし、行ったもん勝ちだから。グチャグチャ言わずに生活費を切り詰めてでも勉強すれば済むんでしょうが、格差を前提にせず「勉強しろ」「資格取れ」とか言われてもなぁ、とやや後ろ向きになっている人もいるんじゃないんでしょうか。少なくとも、私はひと月に何度か陥ります。22:59「現代の日本においてはトレーニング、スキルという概念が希薄で重要視されない。」このトレーニングやスキルという概念と今の日本の画一的な教育、スペシャルな資格とは似てはいるが違うものである。それが故にここにも書かれたような問題を引き起こしている。そのため対策としてはトレーニング、スキルという概念を日本にきちんと再導入すべき。そのスキルという概念が重要視されない現象は(a)日本社会は均一であるという間違った前提、(b)少年漫画の悪影響(特訓)によって引き起こたのでは?と考えています。簡単に書けばスキルとは特殊なものではなく個々人がトレーニングすることによって得られるもの、そしてトレーニングとは個々人それぞれに実施するもので画一的な教育とは別物であるというものです。17:51まさに統計のマジック。データの見方が全く現実に即していないとしか考えられない。全体の平均?「研修が十分ではない」「研修費用が十分ではない」なら分かる。業務に必要なのに会社が負担しない研修の割り合い?自腹?いやいや、あり得ない。少なくとも自分の属する製造業では他社も含めて知る限りで聞いたことがない。業務に必要と認めないが本人だけが言い張っている勉強代や、逆に会社の基礎研修では満足できない向上心旺盛な社員が自主的に行っているもの等が誤カウントされているのでは?別の理由にしても、何らかの海外との文化や意識の違いが現れているだけでしょう。あまりにも現実離れしているように見える統計データは鵜呑みにできません。そのようなデータが生まれた理由を考えることから始めたいですね。結論として、コラム著者自身が言うとおり「海外と比べても意味がない」と思ってしまいました。15:56年初のトップのコメントで、ワークライフバランス、業務時間の管理の徹底、空いた時間は業務改善に向けた自己研鑽をしてください・・・、と。残業代(収入)を減らしながら、自腹で会社の役に立つ能力(ITスキル等?)をつけてほしいということ平気で言う経営者の発想がわからない。時間管理を現場のワーカーや中間管理職に任せるものではない。それは、自宅にサービス残業を持ち帰れと言っていることと同義ではないか。精神論では解決しない。制度や仕組みの導入が不可欠。会社の業務がやりがいがあって、面白ければ、自分の金と時間を使ってでも勉強します。言って、それに甘えないでほしいということではないか。人財というなら、しっかり投資(時間と金)をかけるべき。これらのフレーズは今も変わらない。現代は「ヒト」の前に形容詞がつく。「成果をあげる」という形容詞である。私の勤めている企業でもこの点は明確である。成果を出している従業員に対する育成は極めて手厚い一方で、成果を出していない従業員には何の支援もない。いう手厚いコースが用意されている。グローバル競争に晒された営利企業なのだから、当然のことである。人材は世界中から集めればよいので、企業は何も困ることはない。日本国民という括りで全体を底上げしたいのであれば、それは国の責任でやるべきことであろう。08:10日本の会社がアメリカの会社を買収して子会社化しました。数年後、買収した会社のキーパーソンの多くが転職して、業績はガタ落ち。最終的には、その会社を買った価格の何分の一かで売却。ある話で、そこには様々な問題があるのですが、典型的なのは、日本から出向してきた人がトップになるケースで、その会社でしか通用しないスキルではなく、もっと一般的なスキルの向上に対する投資を渋るというのがあります。自分で自分の首を絞めるのか、いまだによくわからない。19:40いつも十把一絡げで、話が進むから、納得できない。自分の主張に都合の良いデータばかり出てる気がして。研修対象はどんな人?どんな研修のことを言ってるの?もっと掘り下げてほしい。本当に日本に足りないところを。本当に日本の状況が危機的な状態かもしれませんが、「勤務先が費用を負担したセミナーへの出席やオンライン講座の受講」をラッキーと思って使う人(国民)もいれば、面倒くさいって使わない人(国民)もいる。日本の男女比もそれが出ているのでは。何の研修に行ってるんでしょう。基礎教育レベルの低い国では、強制的に参加させられる人もいるのでは。日本なら、時間外の強制はできないですよね。研修制度も労働条件も、国ごとに違うから、まず、データをアジャストしないといけないのでは?いま、ミドルとしてシンガポールで働いていますが、こっちは、日本で言う「意識高い系」で勉強している若い国民は多いですよ。hoppingで成功するかどうかは別だし、全体的にホワイトカラーに偏っていて、玉石混淆です。地道にコツコツじゃない。掘り下げてほしいと、たまにコメントしますが、あまり変わらないですね。無料のコラムを書くために、そんなに時間が取れないのかもしれませんが。18:57>「定年まで会社にしがみついてやる!」と保身に走る“粘土層“そもそも企業人事の基本コンセプトがこれを評価する仕組みになっている。若いころは安い給料でこき使われ、長期間滅私奉公し組織の論理に精通した人が、4~50代になってから管理側に回って高い給料をもらう...、という。