2018個人と法人、所有と利用の関係の再構築へシェアリングエコノミーが喧伝されているが、そこでは、所有と利用という軸だけでなく、供給者と消費者という軸も考慮し、2軸で考察する必要があるだろう。原始時代は、所有と利用も、出し手も、受け手も分離しておらず、まさに、家族的であった。それが、現在は、供給者たる企業と、消費者たる大衆が分離し、所有も移転(売買)、また利用という形も増えた。これは、同時に、GDPを増加させた(GDPの定義)。フローは、企業からであり、その逆は一部である(せいぜい、リサイクル等)。今後は、この4象限の中で、組合せが多様化し、それが、更に、GDPを押し上げる。個人データや家庭でのエネルギーが、どんどん企業に売られていくだろう。チャネルも、双方向化、ダイナミック化する。これまでのチェネルは、法人から個人への物流、情報流(広告)、個人から法人の決済はメインであり、マーケティングも、それが中心だったが、3通り、4通りになっていく。スマホやIoTを利用して、このトレンドに乗ったビジネスモデルが増えている。これらの4象限の、それぞれの立ち位置を考慮して、ダイナミックなビジネスモデルを取り入れる企業が新しい時代の勝者となろう。