)及び不動産関連の株式等を実質的な主要投資対象とし、相対的に高い配当収入等の確保と信託財産の成長を図ることを目指す。「REITプレミアム(カバードコール)戦略」の活用により、オプションのプレミアム収入の獲得を目指し、ファンドのトータルリターンの向上を目指す。原則、相対的に金利水準が高く、成長性が高いと考えられる6通貨の為替取引を行い、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)の獲得を目指す。原則、毎月18日(休業日の場合は翌営業日)の決算時に収益の分配を行う。当ファンドは、「ファンド・オブ・ファンズ」である。「ファンド・オブ・ファンズ」においては、株式や債券などの有価証券に直接投資するのではなく、主として複数の他の投資信託(ファンド)を組入れることにより運用を行う。当ファンドは、リート等に投資するとともに、オプション取引および為替取引を活用する。保有する不動産の状況等の影響を受けて変動する。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となる。不動産向けローンに投資するモーゲージリートの価格は、上記のリスクに加えて保有するモーゲージの信用価値及びモーゲージの担保となる不動産評価損による影響を受ける。■カバードコール戦略の利用に伴うリスクファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、リート等への投資と当該リート等に係るコールオプションを売却するカバードコール戦略を利用する。カバードコール戦略では、コールオプションの権利行使価格以上にリート等の価格が上昇した場合には、その値上がり益を放棄するため、カバードコール戦略を行わずにリート等に投資した場合に比べ、投資成果が劣る可能性がある。コールオプションは、時価で評価するため、リート等の価格が上昇した場合や価格変動率が上昇した場合等には、売却したコールオプションの価格の上昇による損失を被ることとなり、基準価額の下落要因となる。コールオプションの売却時点でオプションプレミアム相当分が基準価額に反映されるものではない。期間、市場での需給関係等複数の要因により決まるため、当初想定したオプションプレミアムの収入の水準が確保できない可能性がある。カバードコール戦略において、リート等価格下落時に、カバードコール戦略を再構築した場合、リート等の値上がり益は、再構築日に設定される権利行使価格までの上昇に伴う収益に限定されるので、その後に当初の水準までリート等の価格が回復しても、ファンドの基準価額は当初の水準を下回る可能性がある。ファンドでは実質的に個別銘柄ごとにカバードコール戦略を構築するため、リート等価格上昇時の値上がり益が個別銘柄ごとに限定される結果、投資成果がリート等市場全体の動きに対して劣後する可能性がある。換金時に伴いカバードコール戦略を解消する場合、市場規模や市場動向等によっては、コストが発生し、基準価額に影響を与える場合がある。財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがある。この場合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となる。取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合がある。する不動産の状況等の悪化及びそれらに関する外部評価が悪化した場合には下落することがある。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となる。発行体の倒産や債務不履行等の場合は、リート等の価値がなくなることもあり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合がある。■為替変動リスク主要投資対象とする投資信託証券は、主に外貨建資産へ投資し、原則として選定通貨に対する為替取引を行うため、選定通貨の対円での為替変動による影響を大きく受ける。投資対象資産の為替変動を選定通貨で完全に回避することができないため、投資対象資産の発行通貨の為替変動による影響を受ける場合がある。選定通貨の金利が投資対象資産の発行通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなる。(NDF)を利用する場合がある。NDFの取引価格は、需給や対象通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合がある。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該選定通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合がある。変化等の影響を受けやすく、また市場規模や取引量が小さいこと等から有価証券等の価格がより大きく変動することがあり、ファンドの基準価額が大きく下落することがある。