パフォーマティブ・ラーニング「パフォーマティブ・ラーニング」とは、身体を使って他者の前で演じたり、表現したりすること(パフォーマンス)をきっかけにして、内省を深め、自己の振る舞いや他者との関係性に対する気づきを促す新しい学びの手法です。人材育成や組織改革への活用が期待されており、即興的な演劇(インプロビゼーション)を通してこの手法を実践するワークショップが、企業の研修などに導入される事例が増えています。脚本も役もなく、設定さえ決めずに、演者同士がその場で自然発生的に湧いてきたアイデアを受け容れあい、膨らませながら物語を紡ぎ、シーンを演じていく――それが「インプロ」(インプロビゼーションの略)と呼ばれる即興の演劇です。インプロを実際に演者として体験することで参加者本人が変わり、所属する組織も変わる――そんな「インプロ・ワークショップ」が、いま新しい企業研修ツールとして注目を集めています。いわゆる“座学”スタイルの研修では、参加者は従来の学校教育と同じく、主に言語によって一方的に提供される既存の知識や情報を、頭に詰め込むだけです。物事に確たる正解が存在し、それを習得すれば現実の問題に対応できた時代であれば、そうした頭だけの学びで事足りました。めまぐるしく変化する時代や社会に対応していくための答えは、既存の知識の中には存在しません。自ら答えを創り、未来を変えていくための学びこそが必要とされるゆえんです。その新しい学びの可能性を秘めているのが、インプロを通して身体を動かし、日常を揺さぶる「パフォーマティブ・ラーニング」なのです。パフォーマティブ・ラーニングを提唱している東京学芸大学の高尾隆准教授は共著書『インプロする組織』の中で、パフォーマティブ・ラーニングを「パフォーマンスすることで自分を崩し、そして再びつくっていくこと」と定義し、学びとは「知識を詰め込むだけではなく、からだを動かして表現する、それが何かを表現し、それが周りの人に影響を与え、そのことによって当たり前になってしまっていることを批判的に考え直して、変化を引き起こし、また新しい行動を生み出していく」ことの循環であると述べています。組織のメンバーとして活動するビジネスパーソンなら誰でも、さまざまな職務を的確に果たすためには、所属する組織にうまく適応していかなければなりません。組織も、個人に適応を促し、組織社会化させる必要があります。組織に慣れ親しみ過ぎると、そこでしか通用しない価値観や思考パターンにはまり込んで、創造性が鈍り、組織全体も硬直化しやすい。「過剰適応」と呼ばれる状態に陥り、個人も、組織も変化への対応力を失っていくのです。この過剰適応を打破するために、身体の動きを通して、特定の思考回路に凝り固まった自己や組織のメンバーに揺さぶりをかけ、生じた変化をじっくりと内省する――そこに、インプロによるパフォーマティブ・ラーニングの可能性があるのです。インプロは、即興だけにウソがつけません。言葉で自分を偽っても、自然に反応する身体の動きには自分の無意識が立ち表れてくるものです。組織に慣れ親しむあまり、管理されてしまった自己を解放するだけでなく、組織全体を活性化し再構築するきっかけづくりの試みとして、今後ますます注目が高まっていくと思われます。獲得して、組織に適応していくプロセスのことを「組織社会化」といいます。個人が組織に参入するときは、必ずこの組織社会化の過程を通過しなければならないと考えられています。おいて、組織に新しく参入した個人がその成員となるために、組織の価値観や規範を受け入れ、職務遂行に必要な技能を獲得し、組織の人間関係に適応していく過程を組織社会化といいます。する記憶」などと訳されます。いま日本企業に必要な“組織開発”の理論と手法とは(後編)組織開発をどのように進めていけばいいのか、また、その際に人事部はどう関わっていけばいいのかなどについて、組織開発の実践に取り組んでいる研究者の南山大学教授の中村和彦さんに具体的な話をうかがっていきます。~自ら学ぶ風土を作り、持続的成長を実現していくために企業を取り巻く経営環境の急激な変化は、ビジネスサイクルを短縮化し、知識・技術の更新スピードを速めるなど、組織に対して絶え間ない「変革」を求めている。この変革を実現するには、組織として継続的に学習を続け、改善を繰り返していくことが必要だ。いま日本企業に必要な“組織開発”の理論と手法とは(前編)なぜ組織開発が近年注目されているのか?日本企業がどのように組織開発を進めていけばよいのか?組織開発の実践に取り組んでいる研究者の南山大学教授の中村和彦さんに、詳しいお話を伺いました。その有効性は完全には否定出来ないと思います。自律型、軍隊型それぞれの組織が有効に機能するのは、それぞれ一定の条件下によると思いますが、この点...今どきの人事部の組織図とは最近、旧来の人事部で使われていた組織名称が少なくなり、カタカナ、英語表示のものが多くなってきているように思います。日本の社員数1000名以上の会社で、イケてる人事部の組織図、組織名称のトレンドをできれば旧来の名称と比較する感じで教えて頂ければ幸いです。組織マネジメントの評価項目お世話になっております。人事考課の評価項目の一つに、管理職者に対して、組織マネジメントの評価を考えております。一般的な組織マネジメント能力に関する評価項目をご教授いただけますでしょうか。新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。