本ガイドラインでは,わが国のこういった現状を踏まえて予防目的での抗菌薬使用も必要と判断したが,今後のさらなる検討を期待したい。溶連菌以外の菌の関与については,その可能性を完全に否定することはできないが,扁桃周囲膿瘍等の合併症が疑われる場合以外は抗菌薬投与の必要性は例外的と思われる。海外でも,溶連菌が証明されない場合には抗菌薬の適応がないとされている21)。鑑別疾患として,頻度は低くても重要なのは咽後膿瘍と扁桃周囲膿瘍である。これらは3~4歳までの男児でもっとも起こりやすく,発熱,経口摂取減少,流涎といった非特異的な症状に加えて,頸を動かさない,斜頸,項部硬直といった症状や所見が診断の手がかりとなる。診察にあたっては,本疾患の存在を常に念頭に置き,口腔や咽頭をていねいに観察することが大切である。起炎菌として溶連菌が重要だが,インフルエンザ菌,クレブシエラ,マイコバクテリウムなどがありうるとされている22)。疑う場合は,耳鼻科の対応が可能な専門医療機関へ転送する。療ウイルス感染症には抗菌薬は必要ない。高熱が続き白血球増多やCRP高値となっても自然治癒する。溶連菌感染症の治療には抗菌薬を使用する。その場合,溶連菌以外の菌に抗菌作用が及びにくい薬を使用することが基本である。ペニシリンアレルギーの場合はエリスロマイシンが国際的に認められている第二選択薬である23)。わが国ではマクロライド系抗菌薬に対する耐性菌が増加傾向にあり,今後の動向に注意する必要がある。セフェム系抗菌薬も効果はあるが,肺炎球菌などの耐性化を誘導しやすいので,その使用をできる限り控えることが重要である14)。通常,治療開始24時間以内に解熱する。ペニシリンに感受性があっても治癒しなかったり,再発を繰り返したりする場合があり,いくつかの原因が考えられる。多いのは薬の不十分な服用であるため服薬指導は重要である。新たに別の型の溶連菌に再感染したのであれば再度投薬する。エリスロマイシンを投与している場合は耐性菌を疑い,培養検査の上,感受性のある抗菌薬に変更する。ウイルスなど別の病原体による咽頭炎に罹患していて,検出された溶連菌は保菌状態であるかもしれない24)。咽頭などに典型的所見がなければその可能性が高い。5.まとめ当疾患の原因の多くはウイルスであり,溶連菌感染はむしろ少ない。抗菌薬の適応があるのは基本的には溶連菌感染症のみである。疾患流行状況の把握,咽頭所見と各種の迅速検査を利用することで診断の精度が向上し,抗菌薬の適正使用が推進できると考える。Text]トップに戻る急性中耳炎1.はじめに急性中耳炎は抗菌薬が投与されることの多い疾患であるが,耐性菌の増加にともなう難治化が問題となっている。耐性菌の出現に対して新しく登場する抗菌薬が使用され,さらに高度の耐性菌が増加している。小児科医は,このような細菌と抗菌薬の間で繰り返されてきた困難な問題の解決を迫られている。これまで,わが国における急性中耳炎治療の基本は抗菌薬投与とされてきた。海外での数多くのランダム化比較試験(以下,RCT)の結果から,本疾患は自然治癒傾向が強いことが実証され,抗菌薬の使用を制限した治療が世界の流れとなっている。オランダでは1990年から抗菌薬を原則として使用せず,対症療法のみで経過観察を行う治療方針1)(1999年に改訂2))が実行されている。このような取り組みにより,オランダでの耐性肺炎球菌の検出率は1998年で3%と際立って少ない3)。米国ではこれまで抗菌薬の投与を基本としてきたが,2004年の米国小児科学会のガイドラインでは抗菌薬の使用を制限する方針を初めて認めた4)。本ガイドラインでも,抗菌薬の使用制限を基本とした治療方針を採用する。鼓膜所見(左)鼓膜の色調はスリガラス様であり,鼓膜面の形態は平坦。急性中耳炎(右)鼓膜の発赤、膿性貯留液による軽度の膨隆を認める。鼓膜所見のみでは滲出性中耳炎との鑑別は困難だが,耳痛を伴っていたため急性中耳炎と診断。鼓膜の発赤は軽度であるが,鼓膜全面の強い膨隆を認めるため急性中耳炎と診断。急性中耳炎(左)鼓膜の軽度発赤,鼓膜に複数の水疱形成を認める。乳児の急性中耳炎でよく見られる所見である。耳痛などの症状がなく,鼓膜所見のみによる診断では急性中耳炎と滲出性中耳炎の厳密な鑑別は困難なことが多い。このようなときには滲出性中耳炎として経過をみる。急性中耳炎の診断は,急性の耳漏(鼓膜穿孔由来)がみられる場合か,あるいは中耳に貯留液を認め,かつ急性感染の症状あるいは所見が1つ以上認められる場合とする。中耳貯留液の存在は鼓膜の膨隆で判断する。急性感染症状は耳痛(乳児では涕泣,不機嫌,耳を触るなど)とし,急性感染所見は鼓膜の明らかな発赤,強い膨隆あるいは水疱形成(鼓膜の限局性の膨隆として観察される)とする。48~72時間は対症療法のみによる経過観察とする。48~72時間後に発熱や耳痛などの症状の改善がなければ抗菌薬の投与も選択肢とするが,抗菌薬を投与しない場合には注意深い経過観察を続ける。経過観察中でも,症状の悪化がみられたときはできるだけ速やかに診察を行う。7日間は抗菌薬を投与せず,外耳道の洗浄や清拭などの処置のみで経過観察する。発熱や耳痛などの症状を伴うときは基本方針に従う。鎮痛薬としてアセトアミノフェンの10~15mg/kg/回の投与とする。2歳以上ではイブプロフェンの5mg/kg/回の投与も選択肢とする。急性中耳炎以外の重症細菌感染症の合併を常に考慮する。3歳未満で39°C以上(1歳未満では38.5°C以上)の発熱のときや,全身状態が重篤なときには,「重症群」として「フォーカス不明の発熱のガイドライン」に従う。work-upの一環として鼓膜穿刺あるいは鼓膜切開による中耳貯留液の培養も選択肢とする。経口抗菌薬の第一選択はアモキシシリン(以下,AMPC)とし,60mg/kg/日の5日間投与とする。投与開始後48時間までに症状の軽快がなければ,90mg/kg/日まで増量するか,他の経口抗菌薬あるいは非経口抗菌薬に変更する。外来での非経口抗菌薬の第一選択はセフトリアキソンとし,1日1回50mg/kgの1~3日間点滴静注とする。発熱や耳痛などの症状の消失が確認できれば,鼓膜所見の残存にかかわらず抗菌薬投与は5日間で終了する。抗菌薬の増量や変更後も発熱や耳痛の軽快がみられず,鼓膜所見の改善もなければ,乳様突起炎などの合併も疑われる。耳鼻科専門医と連携し,鼓膜切開による貯留液の排膿,細菌培養および抗菌薬の静脈内投与を行う。消失までは,鼓膜所見や聴力に注意しながら経過観察を続ける。3ヶ月以降も中耳貯留液が残存する場合には,滲出性中耳炎と同様の管理とする。鼓膜の局所陥凹や日常生活で困る程度の難聴がみられる場合には,慎重に経過観察を続けるか,小児の聴力検査が可能な施設を紹介する。難聴の程度が軽く鼓膜の形態異状もなければ,1~3ヶ月ごとの経過観察を中耳貯留液の消失まで続ける。抗菌薬の適正使用には正確な診断が前提となる。抗菌薬の必要性のない滲出性中耳炎と急性中耳炎の鑑別は現実には難しい。本ガイドラインの診断基準はBluestoneら5)や米国小児科学会4)の診断基準をもとにしたが,どちらも急性に発症した症状や所見があることを条件としている。鼓膜所見の急性発症を実際に確定する方法はない。このため,急性発症の所見として鼓膜の明らかな発赤,強い膨隆あるいは水疱形成(鼓膜の限局性の膨隆として観察される)とした。乳児では鼓膜の発赤がみられないことも多く,強い膨隆や水疱形成の所見は重要である。発熱を急性症状とする診断基準もある。発熱は急性中耳炎の1/3~2/3でみられる症状であるが,先行するウイルス感染に伴う発熱と区別できないこと,また高熱のときには他の感染病巣や菌血症が存在する可能性が高いとされていること5)を考慮して,今回の診断基準には採用しなかった。鼓膜の強い発赤を認めるが,中耳貯留液がない場合は鼓膜炎と診断する。強い耳痛を伴うことや急性中耳炎へ移行することも多く,実際の対応は急性中耳炎と同様とする。滲出性中耳炎は,中耳貯留液を認めるが急性感染の症状や所見がない場合に診断される。鼓膜は内陥していることも腫脹していることもある。中耳貯留液の性状は漿液性から膿性のものまである。乳幼児では耳痛の有無を明確に判定することができないため,急性中耳炎との鑑別が困難なことも多い。このようなときは滲出性中耳炎として経過をみる。重症度分類としては,耳痛と発熱で評価する方法6)や鼓膜所見で分類する方法などが提案されている。急性期の中耳炎の管理でもっとも重要なことは,他の重症細菌感染症の合併を予防することである。このため,「重症群」を「フォーカス不明の発熱」の項で血液検査の対象とされる症例とし,その診療指針に準ずる。中耳炎の診察の実際は「小児科医のための中耳炎診療マニュアル」7)等を参照していただきたい。耳痛,発熱,耳漏などの症状が消失していれば,鼓膜所見の改善がなくても「軽快」として2~3日後に判定する。軽快していなければ7日後に再判定する。症状の消失および鼓膜の発赤や膨隆などの所見(中耳貯留液残存は除く)が消失していれば,「初期治癒」として7日後に判定する。軽快していなければ14日後に再判定する。中耳貯留液が消失していれば,「最終治癒」として14日後に判定する。治癒していなければ,1ヶ月,2ヶ月,および3ヶ月後に再判定する。これらの評価基準は,実際の診療における治療目標ではない。急性中耳炎の治療で重視されることは症状の軽快であり,鼓膜所見の完全な消失ではない9)。Buchemらが人口15万人のこの地で行った二つの研究に基づいている。彼らは,1981年のLancet誌上で急性中耳炎171名(2~12歳)を対象としたRCTを発表し10),無治療群40例,鼓膜切開単独群36例,AMPC投与単独群47例,鼓膜切開+AMPC投与群48例の4群間の治療効果を比較した。耳痛は初診時には各治療群で98%,100%,94%,94%にみられたが,24時間後では28%,28%,28%,35%,7日後では10%,11%,6%,10%と各群間に有意な差はなかった。鎮痛薬の使用頻度は各群ともに30%程度で,ほぼ同率であった。鼓膜所見の異常は7日後には各群で49%,49%,40%,44%にみられたが,14日後では28%,25%,10%,11%と,鼓膜切開の有無にかかわらず抗菌薬投与群でわずかに少なかった。耳漏は,初診24時間後には鼓膜切開未施行群で15~20%,鼓膜切開施行群で64~69%にみられた。7日後には,鼓膜切開単独群で18%,他の3群で5~8%と鼓膜切開単独群に多くみられたが,14日後では各群とも0~5%で最終的には有意差はなかった。このように,抗菌薬の使用や鼓膜切開の施行の有無で治療効果に大きな違いはなかった。Journal誌上で,後にオランダのガイドラインとなる治療方針「発病後3~4日までは鎮痛薬と点鼻薬のみの治療。耳漏は14日後まで経過観察」を4,860例(2~12歳)で実行しその結果を発表した11)。このうち耳痛または発熱が3~4日間以上持続した「遷延例」126例(2.7%)に対して,鼓膜切開単独群,AMPC投与単独群,鼓膜切開+AMPC投与群の3群でRCTを行った。耳痛は,24時間後,7日後,14日後で3群間に有意差はなかった。耳漏や鼓膜所見の異常は,7日後および14日後には鼓膜切開単独群で他の2群に比べ有意に多かったが,AMPC投与単独群と鼓膜切開+AMPC投与群の間で有意差はなかった。全対象例のなかで遷延例以外に抗菌薬が投与されたのは,他の感染症の合併例で4.5%,14日間以上の耳漏持続例で1.5%であり,最終的に94%は無治療のまま治癒した。遷延例中2例(全体の0.04%)で乳様突起炎が発症したが,ともに鼓膜切開とAMPC内服による外来治療で治癒した。この二つの研究は,その後の各国での治療方針に大きな影響を与えた。2004年の米国小児科学会のガイドラインでは,重症例を除き抗菌薬を投与せずに経過観察をすることを認めた。2歳未満では,重症化のリスクが高いことを理由として抗菌薬投与を原則としている4)。この点に関して,Damoiseauxらは12)6ヶ月から24ヶ月未満の240例を対象としたRCTを行い,低年齢児でも経過観察による方針で問題がないことを報告している。14),いずれの報告でも急性中耳炎に対する抗菌薬の治療効果はわずかであることが示されている。ここでは,Rosenfeld8)による9文献の1,892症例(効果の判定時期により文献数と症例数に変動がある)のメタアナリシスの結果を紹介する。短期効果として,耳痛や発熱などの症状は,発病24時間後の比較では抗菌薬による治療群で59%が軽快し,無治療群の59%と同率であった。2~3日後では治療群で91%,無治療群で87%は軽快し,その差は有意であるが4%とわずかであった。4~7日後では治療群で93%,無治療群で88%が軽快し,有意差はなかった。このように,症状の改善に対して抗菌薬のわずかな効果がみられたが,実際には鎮痛薬で対応できるため臨床的な意義は乏しい。7~14日後での鼓膜所見の異常(中耳貯留液の残存は除く)は治療群で86%,無治療群で73%が軽快し,有意差がみられたが,無治療でも70%以上が軽快していた。中耳貯留液の残存率でみた長期効果では,1ヶ月後の残存率は治療群で37%,無治療群では40%で有意差はなく,3ヶ月後(2文献での374症例)でも治療群で21%,無治療群では26%であり,有意差はなく治療効果を実証できなかった。このように,抗菌薬を使用しなくても多くは自然治癒していくことがわかる。細菌の耐性率が増えれば抗菌薬の効果は減少するため,上記の報告で認められるわずかな治療効果も失われる可能性がある。海外でのデータには耐性菌が少ない時代のものが多く含まれているため,耐性菌の多いわが国での実状とは異なる可能性がある。残念ながら,わが国からのRCTによる報告はないため,無治療群と抗菌薬治療群の単純比較試験(対象375症例)を参考にすると,2歳以上で耳漏の持続期間を短縮した以外は,耳痛の持続期間,1週間までの軽快率,2週間までの初期治癒率,1ヶ月,2ヶ月,3ヶ月までの最終治癒率に抗菌薬の効果は認められなかった15)。この結果から推測すると,抗菌薬のわずかな効果もわが国ではさらに減少している可能性がある。嘔吐や下痢,発疹などの有害事象の発症頻度は無治療群で10%,抗菌薬投与群では17%であり,抗菌薬による有害事象のリスクは約2倍(オッズ比1.97)となる13)。抗菌薬投与の根拠として乳様突起炎や細菌性髄膜炎などの重症感染症の予防があげられている。乳様突起炎については,米国のBermanは抗菌薬の登場以前の20%から0.1%以下に減少したことをあげ,抗菌薬の効果は大きいとしている16)。Buchemは,抗菌薬を使用しなくても乳様突起炎の頻度は0.04%で,この合併症の減少は抗菌薬のためではないとしている17)。抗菌薬の登場以前は合併症のない急性中耳炎は重視されず,相対的に重症合併症の頻度が高くなったとする意見もある18)。このほかに,オランダでの乳様突起炎の発症率は3.8人/10万人/年であり,抗菌薬の使用が多い米国の2倍とする推計19)もあるが,2,368症例を対象としたメタアナリシスでは,乳様突起炎の発症頻度は無治療群で2/1802(0.11%),抗菌薬治療群で4/566(0.71%)と治療群で多かったという報告もある20)。いずれにしてもその頻度はまれであり,予防のために抗菌薬を使用する根拠とはならない。急性中耳炎に併発する細菌性髄膜炎は乳様突起炎を含む急性中耳炎から直接波及したものではなく21),鼻咽頭の細菌叢から菌血症を経て発症するものである。このため,鼻咽頭の細菌叢から経耳管的に発症する急性中耳炎とは発症機構が異なり,直接の関係はないとされている5)。23),我々も375症例中に菌血症を2例(0.5%)経験した15)。この菌血症に対しては,経口抗菌薬による細菌性髄膜炎の発症予防効果は不十分であり24),抗菌薬の非経口投与が必要とされている。このように発熱をともなう急性中耳炎においては,菌血症を含む他の重症細菌感染症を見逃してはならない。発熱がある場合は「フォーカス不明の発熱」のガイドラインを参照する。これは抗菌薬の効果がもともと少ないことが理由とされる。このため,本ガイドラインで提案した抗菌薬の選択や投与量は薬理学的な考察による。インフルエンザ菌やモラキセラ・カタラーリスは自然消失傾向が強く,初期の抗菌薬の選択は肺炎球菌を対象としたものとなる。pneumoniae(PRSP)にも対応できる。セフェム系抗菌薬に比べ中耳貯留液中の薬剤濃度も高くなる。このため第一選択薬はAMPCの60mg/kg/日とし,効果がなければ90mg/kg/日まで増量するか第二選択薬へ変更する。resistant(BLNAR)等の耐性インフルエンザ菌に対するMIC値が低い第3世代セフェム系抗菌薬とするが,実際の臨床効果は不明である。急性中耳炎の治療のなかで耳痛への対応はもっとも重視されるべきである。小児の耳痛に対しアセトアミノフェンとイブプロフェンの2剤だけが安全性と有効性を認められている34)。本ガイドラインでもこの2剤の積極的な使用を推奨する。わが国では,耳痛に対して鼓膜切開がしばしば行われている。耳痛に対する鼓膜切開の有効性に関するRCTとして5編の文献が検索できた。11),あるいはLorentzenら35),乳児ではEngelhardら36)の報告では鼓膜切開の有効性は否定されている。Roddeyら37)は,強い耳痛例に限れば,鼓膜切開群では12例中10例が8時間後に軽快し,対照群では10例中5例が軽快したことから鼓膜切開を有効としているが,症例数が少ない。Buchemら11)は,強い耳痛例について,抗菌薬+鼓膜切開群では25例中22例が24時間後に軽快し,抗菌薬単独群では18例中17例が軽快したことを報告し,抗菌薬投与の条件下ではあるが鼓膜切開の有効性を否定している。このため,安全性などを考慮すれば,鼓膜切開は耳痛に対して第一選択として推奨される治療法ではないとされている3)。小児の救急医療の場で中耳炎は非常に多い疾患である。このため休日への対応は重要な課題である。Prescription:SNAP)38)を提案した。急性中耳炎に抗菌薬の有効性が少ないことを記載したパンフレットを保護者に渡し抗菌薬を処方するが,実際の投与は1~2日後の保護者の判断に任せる方法である。わが国は,欧米諸国と異なり外来受診が容易な国であるため,この方法を日常診療で採用する必要性はない。救急医療体制の現状を考慮すれば,休日前でかつ発熱や耳痛が強い症例に限りSNAPを考慮してもよいと思われる。本ガイドラインはオランダのガイドライン1)に準拠したものとなっている。原則として抗菌薬を使用しない方針を採用した最大の根拠は,10年以上も前から問題なく実行されているこのガイドラインの存在にある。本ガイドラインでは2つの点を変更した。第一点は,オランダのガイドラインでは耳漏が14日間持続したときにのみ抗菌薬の投与を認めているが,本ガイドラインでは7日間の持続とした。Buchemらの報告では無治療でも7日後に77%,14日後には87%が消失し10),我々のデータでもそれぞれ73%,87%が消失していた15)。このため,抗菌薬の投与開始を14日後から7日後に変更しても抗菌薬投与例は10%程度増加するだけであり,日本での実情を考慮して抗菌薬の投与を7日後からとした。第二点は,オランダのガイドラインでは2歳未満は24時間後再診とされていたが,高熱のときや症状が重篤なときの対応を明確化し,年齢による治療方針の違いをなくした。その後に改訂されたオランダのガイドラインでは年齢による治療方針の違いは削除されている2)。繰り返す急性中耳炎では保護者の不安が強く,さらに通院の負担も多い。通常6ヶ月間に3回以上あるいは12ヶ月間で4回以上急性中耳炎が発症した場合に反復性中耳炎とされている。経過観察(急性中耳炎が発症したときのみの治療),抗菌薬の予防投与,および鼓膜チューブ挿入の効果に関するいくつかのRCTがある。Casselbrantら41)の2年間の観察結果では,急性中耳炎の発症は経過観察群で1.08回/年,予防投薬群で0.60回/年,チューブ挿入群で1.02回/年であった。中耳貯留液が認められた期間はそれぞれ3.6ヶ月,2.4ヶ月,1.6ヶ月であった。1回目の再発までの期間はそれぞれ8.2ヶ月,22.1ヶ月,11.2ヶ月であった。この結果から抗菌薬の予防投薬およびチュ-ブ挿入は有効な治療方法であるとした。20)は12編のRCTの結果から,急性中耳炎の発症は臨床研究に登録される前は少なくとも1年間に3~4回以上であったが,その後は経過観察だけでも1年間に1.6回の発症に減少していることを指摘し,急性中耳炎は成長とともに減少していく疾患であるため,治療の選択には慎重であるべきだとしている。長期の予防投薬や鼓膜チューブの挿入にはさまざまな問題点があり,まだ診療方針は確立されていない。このため本ガイドラインでは1年間は経過観察のみとすることを推奨する。治療法の最終決定は担当医の判断によるが,各治療方法の選択はその利点と問題点についての十分な説明と同意をもとに行われるべきである。5.まとめ急性中耳炎は大多数が自然治癒する予後良好の疾患である。多くのRCTからの結論は,抗菌薬の投与でわずかな短期効果(耳痛や発熱の改善)がみられるが,聴力の低下に直接関係する長期効果(中耳貯留液の消失)はないことである。このため耐性菌の増加を考慮すれば経口抗菌薬を制限した治療方針を基本とすべきであり,治療は患児のQOLに関係する耳痛の軽減および重症合併症の防止を目指したものとなる。わが国は海外諸国に比べ外来受診が容易で恵まれた医療状況にある。このため,患児のQOLや安全性を損なうことなく抗菌薬の使用を制限した方針の実行は十分に可能であると思われる。[Medline]トップに戻る急性副鼻腔炎1.はじめに急性副鼻腔炎は上気道炎に普通に合併する疾患である。その多くはウイルスが原因であり自然治癒する。細菌性副鼻腔炎との鑑別が難しいこともあり,膿性鼻汁を理由に抗菌薬が処方される傾向にある。海外の臨床研究をもとに本疾患の診断法の現状を考察し,耐性菌時代にふさわしい治療法を提案したい。症状として鼻汁や鼻閉があり,所見として膿性鼻汁あるいは後鼻漏を認める疾患とする。咳嗽や発熱などの症状を伴うこともある。大部分はウイルスが原因であり,膿性鼻汁がみられても10~14日間は抗菌薬を使用しない。診断し,抗菌薬投与を考慮する。画像診断はウイルス性と細菌性を鑑別できないため通常は必要ない。治療に反応しない例や合併症を伴う時,再発を繰り返す場合にのみ適応となる。細菌性副鼻腔炎であっても60~79%が自然に軽快するので,重症感がなければ抗菌薬なしで慎重経過観察する。抗菌薬を使う場合,その選択は中耳炎のガイドラインに準ずる。副鼻腔炎は病期の長さから急性(10~30日),亜急性(30~90日),慢性(90日以上)に分類される。ここでは急性副鼻腔炎を取り扱うこととする。1歳未満では副鼻腔自体が未発達であるため,本ガイドラインの適用年齢を1歳以上の小児とする。副鼻腔は骨質で区画された洞窟状の構造をなしており,繊毛を有する上皮細胞で内張りされている。篩骨洞と上顎洞は出生時にすでに存在しているが,前者だけが含気しており,後者の含気は4歳以降になる。他の副鼻腔の発達はもっと遅く,蝶形骨洞は5歳頃から,前頭洞は7歳前後から発達しはじめ思春期頃に完成する1)。したがって,年齢が低いほど副鼻腔炎にはなりにくいと考えられる。副鼻腔は,粘液繊毛浄化機能により通常は無菌的に保たれている。洞からの排出口は中鼻道に開口するが,1~3mmと非常に細いため粘膜の浮腫や機械的因子で容易に閉塞される。その原因として,もっとも頻度が高いのはウイルス性上気道炎,ついでアレルギー性炎症である。閉鎖された副鼻腔は陰圧となるため再開口のとき鼻道の常在菌を引き込むことになり,細菌数が多い場合などに細菌性副鼻腔炎が発症する2)。2)原因病原体ウイルスではライノウイルスやパラインフルエンザウイルス,アデノウイルス等の各種の上気道炎ウイルスが原因病原体である。細菌では肺炎球菌が35~42%,インフルエンザ菌とモラキセラ・カタラーリスは同率の21~28%であり,急性中耳炎のものと共通している。その他に溶連菌と嫌気性菌も同率の3~7%認められる3)。AAP)Kristoらの調査によると、感冒の児の60%でCの所見が見られたが、ほぼ全員が自然に軽快した6)。実は急性副鼻腔炎の頻度はとても多い。感冒は鼻副鼻腔炎(rhinosinusitis)とも呼ばれ,副鼻腔にもウイルスが進入し炎症が起きている。