働きがいがあるとされている会社には変わった制度を導入しているところもあります。他の企業では取り入れられていない制度に進んで取り組むことで、社員の満足度を向上させることができるためでしょう。「働きがいのある会社ランキング」上位入賞の企業とその取り組みの独特さには少なからず関係があるようです。日本が世界に誇れる働きがいのある会社の面白い取り組みの実例も参考にしてみてください。半導体関係の世界シェアに大きく食い込んでいる日本企業には、部署を超えて損害を与えたり迷惑をかけたりした場合に課金される制度と、反対に他部署に恩恵を与えたときに報償がもらえる制度を併用しています。これらの制度を導入することで経費の無駄を削減できるだけでなく、各部署が積極的にどんな時に罰金や報償が発生するかを提案するため知らぬ間により良い制度が確立されていくのです。上から経費削減を言われるよりも、自らが問題意識をもって取り組むことで社員の意識改革にもつながります。ある眼鏡チェーンの企業にはボーナスで経営上利益のほぼすべてを社員に配ってしまうという制度を導入しています。社員のボーナス以上に経営利益が出ている場合は眼鏡を値下げするなどし、会社には一切利益を残さないのです。面白いことに、この企業は金融機関からではなく社員の融資で資金繰りを確保しているといいます。販売している企業は、繁盛店を作らない制度があります。繁盛している店はどうしても混み合い、妊婦や子連れのお客様が買い物を楽しむ余裕がなくなってしまうためです。社員には恩恵がなく働きがいとは関係のない取り組みのようにも思えますが、お客様の立場に立った方針は社員の誇りと意思統一に繋がり、一つの連帯感を生みだします。その他にも、ベーカリーを運営する企業では新入社員に、小麦畑の開墾作業を体験させたり、部品工場では楽しくない仕事になりそうな嫌な取引先は切ってもよいというルールを敷いていたりと面白い制度はまだまだあります。気を付けておきたいのはこのような取り組みは仕組みだけが前に出ても意味はないという点です。社員には、なぜその仕組みが必要なのか・その仕組みでどのようなことが達成できるのかを明確にしておかなければなりません。会社としてのビジョンを明確にし、社員と価値観を共有することが働きがいに繋がるのです。社内に“一体感”をつくるこれまで長く経営をされてきた方の中には、社会も会社も大きく成長することを目指して一丸となっていた高度成長時代からバブルがはじけるまで、社内が活気づいていたことを鮮明に覚えている方もいらっしゃるでしょう。あの頃は社内に“一体感”があり、会社といわず社会全体が活気づいていました。それを支えていたのは、多くのモーレツ社員でした。社内を活性化するキッカケ創り経営者の代表的な悩みに、社内に活気がない、社員がなんとなく元気がない、常に仕事や時間に追われている、組織間に交流がなく事業の幅が広がらないなどがあります。そのため、社内を活性化させるニーズは多く、検討している企業も少なくないでしょう。社内を活性化させることで、文字通り「会社を元気する」ことができますが、どこから手を付けて良いものか思いあぐんでいるケースも多くみられます。そこで、今回は社内を活性化...2017/02/16ランキング,スタッフ・アイズ新刊本のご案内こんにちは、元気な会社をつくるプロジェクトの山本です。9月14日に私の新刊本が発売されます。日本人の80%は不安遺伝子を持っているという研究報告があります。この報告によるとアメリカ人は40%前後です。アフリカ人は27%です。強い社員を育てる育成法2前回の原稿では、自己報酬追求型の社員を育てるための3つのトレーニング法のうち、1つ目である「認められたい気持ちを充足するトレーニング」について解説しました。今回の原稿では残りの2つの原稿について解説します。2つ目のトレーニング法は、「自分自身を満足させたい気持ちを充足するトレーニング」です。生き方・働き方にシフトすることが、経営者自身のメンタルを安定させ、社員のメンタル問題を解決し、ひいてはESを向上させCS向上にもつながる方法だという観点からご説明しました。