俳句を語りあいましょう。「冷やかに」は、秋になり朝や夕方に膚に感じる冷たさをいうが、初秋にこだわる必要はない。「何も挿さ」ない壺の周りを冷やかな空気が空間を占める。いつも花を挿していた壺は当分、花を挿さずに置こう。壺そのものの趣を愛でてみることにした。「何も挿さず」が、「冷やかに」とよく通じる。どんな「壺」かは説明はないが、どんな壺だろうと興味ひかれる。ワクチンだけに頼るな◎ワクチンがあれば新型インフルエンザの感染を防ぎ、急拡大も抑えられるのではないか。こんな期待が高まっているが、そうした思惑通りに行くだろうか。例年のインフルエンザでも、ワクチンの接種で流行を抑え込めたという例はないからだ。一定の効果はあるだろう。例年の流行でもワクチンを接種すれば症状は軽い、と言われてきた。ワクチンだけには頼れないhttp://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20090827-OYT1T01175.htm『大勢が接種すると、感染拡大のペースが遅れるという効能も指摘されている。ワクチンで重症化する患者が減れば、その分、医師や病院も治療に余裕が持てる。問題は、インフルエンザワクチンの予防効果が低いことだ。接種すれば発症を防げる「はしかワクチン」などと異なる。一般的にワクチン接種には、ごくわずかだが、副作用がある。政府は、インフルエンザワクチンの限界を国民に丁寧に説明する必要がある。大切なのは、ワクチンだけが対策ではない、と理解してもらうことだ。手洗い、うがいは鉄則だ。ほとんどの人に免疫がないので、流行が拡大すれば、感染を免れることはできないという自覚も必要になる。その際、腎臓病などの持病を抱えた人や幼児を除き、通常はほとんどが軽症で済む、ということも覚えておきたい。軽症でも感染を広げない注意は要る。例年のインフルエンザでも、ワクチン不足は各地に不安を広げることが、よくある。新型用ワクチン製造は本格化しているが必要量に追いつかない。国内で約2000万人分が不足する、とも言われている。新型のワクチンを巡る混乱は避けたい。そのためにも、ワクチンをだれに接種するか、優先順位の論議を急ぐ必要がある。医療従事者や新型感染で重症化しやすい人は当然だろう。それでも、現在の供給見通し量では追いつかない。政府は、新型用のワクチン確保に全力を挙げるべきだ。その切り札として、欧米などからのワクチン輸入が有力視されている。安全性を確認する方法や副作用が出た時の詳細な対応が決まっていない。国内では15年前まで、小中学生全員にインフルエンザワクチン接種を義務づけていた。副作用被害に加え効果を疑問視する意見も出て、廃止された。ワクチンへの不信感を広げることがない対応が重要だ。小学6年と中学3年対象の全国学力テストの結果が公表された。全国規模の一斉テストが復活して3年目となり、大阪や沖縄など成績の悪い県が上位に学ぶなど効果が見え始めている。活用し、公教育の充実を図りたい。都道府県別の正答率をみると、秋田や福井、富山などは今回も上位だった。上位県では学校の指導のほか、家庭での学習を習慣づける工夫や規則正しい生活習慣が学力向上に影響していることが今回も裏付けられた。一方で小学生の算数の基礎問題(A問題)を中心に大阪や沖縄などが順位を上げた。大阪では過去2回の成績低迷を受け、橋下徹知事が教育委員会に発破をかけ、学力向上の取り組みを加速させた。授業で計算問題など反復学習を熱心に行った効果が出ているという。沖縄では秋田と教員の相互交換を始めた。教育界ではこれまであまりなかった取り組みだ。大阪や沖縄はまだ全国平均を下回り、応用力など課題は多い。基礎をまず固めることが学力アップにつながることは専門家も指摘している。授業や家庭との連携など工夫してほしい。全員参加の全国学力テストにはいまだに反対する動きがある。日教組は昭和30年代に学力テスト反対闘争を行い、テスト復活の際には北海道教職員組合の一部が妨害する動きがあった。民主党は全員参加型を見直し、抽出調査へ縮小する方針という。抽出調査では参加しない学校などの課題が分からない。全国規模で自身の成績の位置が分かる全員参加の学力テストの教育効果は大きい。学力テストをめぐっては市町村や学校別の成績公表をためらう教育委員会などが少なくないことも問題だ。今回同時に行われた調査では保護者や地域の人たちに自校の成績を説明している学校は約7割にとどまる。政府の規制改革会議の調査では学校別成績について保護者の約7割が公表を望んでいる。これに対し、市区教委の約9割は公表すべきでないとし、親との意識の差が大きい。競争や評価を嫌うなれ合い体質の教委の意識改革も必要である。学力向上の取り組みは緒に就いたばかりだ。刺激し合う流れに水を差してはならない。「読書が好き」「宿題をする」「朝食を毎日食べる」「家の人に学校の出来事を話している」......。これらは「正答率が高い傾向が見られる」子供たちという。大切だが、改まって全国調査をやり初めて知るような事柄ではない。2教科で4月に一斉実施された。それぞれ知識の「A」と活用の「B」に分かれる。今回も成績は過去2回と大きな変化はなく「知識はあるが活用の方は苦手」という平均像がまた描かれた。冒頭に例示したように、質問用紙で普段の勉強ぶりや生活のアンケートをし、成績と照合した。肝心なのは、では子供をどう読書好きになるよう導くか、家族とのコミュニケーションをどう促すかなど、具体策だ。文科省は調査結果に授業の工夫例も付けてはいるが、学校現場に必要なのは、より細かく多様で有効な処方せんである。読解力の成績が低下したことを契機に導入された。第1回で今回と同傾向の結果は出た。毎回50億円以上もかけて全員参加方式の調査(悉皆調査)を続けるのは無駄と言わざるを得ない。昨年、自民党の「無駄遣い撲滅プロジェクトチーム」もこれを挙げた。学力実態掌握は抽出調査で足りる。悉皆だと順位を意識し準備学習する学校も出て、調査目的にそぐわなくなる可能性も生じる。文科省は「全国での位置が分かり、指導に生かせる」と言うが、膨大な答案処理で4カ月かかり、最終学年の2学期にこれをどう生かせよう。学力とともに緊急の教育課題は、格差などによる「機会不均等」だ。委託調査で、親の年収差で学力テストの正答率に差異があることが裏づけられた。小学校100校、保護者5800人を抽出した結果だ。都道府県別順位にまた関心が集まりそうだ。ほとんどが平均正答率の+−5%以内で、ばらつきは小さいと文科省は説明する。30日の総選挙は、民主党が「政権交代」するだろう。慣れない「政権与党の民主党」が、不具合の垂れ流しをするだろう。「政治と金」の問題以外に一番の課題は、「お礼人事」である。スティクホールダーの数が多く、一斉に「甘いお礼」を要求する。子燕が口を広げる様に。その後に、「大きな負担」が国民に残される。「ばらまき」で代弁されるす利権の要求は、膨大な金額になるだろう。「官僚を敵に回す」のであるから、守りは手薄になる。労働組合思考だから、生産より消費(分配)。日本の経済は、パイの拡大を求めている。その政策は苦手の様である。民主党の政策では、国家の基本の安全問題が揺るぎ、教育方針が日教組迎合の方向に向き、「ばらまき行政」で大きな政府になる。そのつけは、未来の子孫に回す。自民党は、解党的な出直しをすることだ。登録の前に、必ず利用規約をご確認くださいませ。読者の方には、メルマ!からオフィシャルメルマガ(無料)をお届けします。非表示コメント一覧コメントを書くこの記事にコメントを書く上の画像で表示されている文字を半角英数で入力してください。※コメントの内容はこのページに公開されます。発行者さんだけが閲覧できるものではありません。コメントの投稿時は投稿者規約への同意が必要です。コメントはありません。俳句から力を頂いています。社説の斜め読みから新しい姿で再出発をします。俳句を中心とした生活情報です。メルマガ『おいおい』とBLOG俳句『はいはい』を連携させます。