情報ネットワークの整備が研究開発に与える影響については,86%の研究者があると回答しており,具体的には,1)研究者どうしのコミュニケーションが容易になる,2)成果の普及が早くなる,3)研究開発に要する期間が短縮できる,4)新たなシーズ,ニーズの発掘が容易になるといったプラス面の影響を挙げた者が多くなっている。マイナス面の影響としては,情報交換等の頻度・量が増え煩雑になることを挙げた者が2割強とやや多くなっているほかは,アイデア等の盗用,直接対話の減少などを挙げた者はほとんどいない。インターネットなどの利用目的このような電子メール等を中心としたネットワークの利用に加え,コンピュータ・ネットワークを活用して,遠隔地との共同研究や遠隔操作による実験が実施されるようになるなど,新たな取組も始められている。(ITER)計画では,茨城県那珂町,米国のサンディエゴ,ドイツのガルヒンクの3ヶ所に,日本,米国,EU及びロシアの4極の研究者が集まって設計を行う共同中央チームが設置され,共同中央チーム間はもとより,4極それぞれの国内チームともコンピュータ・ネットワークにより設計データのやりとりなどが行われている。これにより,各チームが連携,協力しながら,チーム間の距離,時差を克服して工学設計活動を進めている。立った協力の課題の一つとして推進されている地球観測情報ネットワーク(GOIN)イニシアチブにおいては,地球観測情報等の流通・利用の促進を目的として,日米の情報システムの相互接続及び相互運用性の確立をめざして検討が進められている。このほか,インターネット上に仮想研究室を開設し,研究者たちが直接顔を合わせずに共同研究を行う試みや,インターネットを活用して海外の加速器を遠隔操作する実験などさまざまな試みが進められている。このような分野における情報化のさらなる進展により,従来できないと思われていたことができるようになるなど,研究効率の一層の向上が期待される。(今後の課題)上述のように,研究開発活動の現場における情報化は大きな効果をもたらしているが,他方,我が国は,ネットワーク回線速度,データベースの充実度,ネットワーク利用を支援するアプリケーション・ソフトウェアの整備などの面において米国に比較すると立ち後れており,これらの点での一層の整備・充実が今後の課題である。対し日本は最高で6Mbpsと,大きな開きがあったが,その後我が国でも整備が進み,科学技術庁が運営する省際ネットワーク,文部省学術情報センターが運営するネットワークSINET等で50Mbpsの基幹回線が整備されている。second)は,1秒間に伝送できる信号(O又は1)の量を表す単位。lMbpsは,1秒間に日本語の文字約6万字文の情報(40字×40行のA4約40ページ文の情報)を伝送できる速度に相当する。今後のあり方について」においても,我が国におけるデータベースやソフトウェアの整備の遅れを指摘し,質・量の両面からみた研究情報資源(コンテンツ)の一層の充実などの必要性を指摘している。