投資初心者の疑問を解決して、ステップアップしていく新連載。)」について調べているようです。登場人物のご紹介ユリコ:証券会社の中堅社員。入社8年目ケンタロー:証券会社の新入社員ケンタローの調査ケンタロー:ユリコ先輩!「つみたてNISA」についてどんな魅力があるか、調べました!ユリコ:何か分かった?ケンタロー:「一般NISA」は、投資信託だけではなく、株にも投資できるし、投資できる枠も年間120万円で「つみたてNISA」の年間40万円より多いから、やっぱり「一般NISA」の方が魅力的なのかなぁ、と思って調べたんですが......。パート1ケンタロー:2つの「NISA」は、利益(値上がり益や配当・分配金)が非課税になることは同じなのですが、年間の投資上限金額は、「一般NISA」が120万円に対して「つみたてNISA」は40万円。ユリコ:金額が違うね。ケンタロー:一方、「一般NISA」で投資した場合、その利息や分配金が非課税になる期間は5年間なんですが、「つみたてNISA」の非課税期間は20年間!ユリコ:「期間」も違うよね。ケンタロー:「つみたてNISA」が若者に人気なのはこの「期間」が理由かもしれません。ゆうこと?ケンタロー:こないだ、70代のお客様にこの「つみたてNISA」の魅力を話したんです。したら、「そりゃ分かるんだけどさー、20年後に生きてるかどうか、分かんないよね。」って言われたんです。「一般NISA」でいいと。「一般NISA」は比較的年齢層が高い層が多く、「つみたてNISA」は比較的年齢層が若い層が多い理由のひとつは、「期間」かもね。(NISAの考え方>つみたてNISAと一般NISA。パート2ケンタロー:もうひとつ、「つみたてNISA」のメリットがあります!ユリコ:なんか声が力強くなってきたね。ケンタロー:それは、「つみたてNISAの対象商品の要件」っていうのがあるんです!ユリコ:あ~そんなのあったな。1.指定されたインデックスに連動するもの2.マーケットから継続的に選択・支持されていること・ETF(上場投資信託)3.指定されたインデックスに連動する一定のETF参考資料:金融庁資料(P8-13)ケンタロー:要は、投資信託かETFが対象ってことなんですが、更に読み進めると「結局、株が入っていないとダメ!」ってことに気づくんです。株式及び公社債及びREIT、のいずれか」。お客様に聞かれたら、なんて答えるの?ケンタロー:確かに、一つ一つの株式を見れば値動きが大きいものもあるんですが、株式市場全体として見ると長期のつみたて投資には向いているんです。ポイントは、長期で毎月同じ金額で分散投資することと、個別株ではなくて、分散投資をしている株式のインデックス(指数)に投資をすることです。(参考資料:長期投資の買い時。下げ相場も長期積立投資では、メリットがある!?金融庁が株式のインデックスを中心に、投資信託とETFに対象を絞っているっていうことは、多分なんですけど「長期つみたて投資で見た場合に、大損はしにくい商品、ある程度の値上がりが期待される商品」って捉えているんじゃないでしょうか。ユリコ:なるほどねぇ。インデックスなら市場全体の値動きになるから、個別で株式を買うよりは値動きの変動を抑えることが期待できるもんね。ケンタロー:ですよね!ユリコ:それに、債券だと値動きは小さいし、利金は入ってくるけど、ある程度利回りがないと魅力的な収入にはならないしね。ケンタロー:ですよね!!ユリコ:経済が成長すれば、株価もある程度は上がるだろうから、長期的に見れば値上がり益(キャピタルゲイン)も期待できるし。ケンタロー:ですよね!!!ユリコ:それに、販売手数料とか、信託報酬とかも金融庁が指定した水準より低くなきゃいけないことになっているでしょ。投資家からしてみれば、安いコスト(手数料等)で投資が可能になるように指定されているわけじゃん?ケンタロー:ですよねーーー!!!ユリコ:いいじゃん。パート3ケンタロー:最後に、とっておきのヤツ、行きます!ユリコ:まだあるの?ケンタロー:「つみたてNISA」の商品って、「金融庁お墨つき」の「長期でつみたて」にふさわしいって感じじゃないですか。下がってたら「今月分は安く買える」し、20年間続ければ、20年後にキャピタルゲインを得られる確率が高まると考えられます!例えば今年積み立てた40万円を20年間保有すれば、20年間、非課税の分配金を受け取った上に、20年後にはキャピタルゲインだって出てるかもしれない!ユリコ:なんか、勢いづいてきたね!ケンタロー:「つみたてNISA」の期間が20年もあるっていいですよね。ユリコ:投資は「時間」が大きな味方になるから、長いほうがいいよね。して、金融庁が「つみたてNISA」の有効期間を20年に設定したのって、実は「検討に検討を重ねて」決めたのかもしれないね。なかったの?本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、お客様ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。