社員の生産性を重視した場合、機械ではなく人間なのですからモチベーションの維持・向上に努めていく必要があります。経営者の視点からすれば、理想的な結果を得るまで業務に邁進して欲しいものですが、ワークライフバランスという言葉と意味が浸透してきた今日において、従業員がよりプライベートの充実を重視するようになっている以上は時代に適した就労環境へとフィットさせていく必要があります。就労環境が従業員にとって不利と感じる要素が多ければ、気軽にブラック企業という言葉で評されるとともに、SNSなどを中心に誰もが拡散できてしまう時代ですので、これまで以上に働きがいの感じられる就労環境の整備に経営者は敏感であるべきといえるでしょう。社内のキャリアパスや評価制度の見直しをおこなっていくことで働きがいのある会社となっていくことは事実ですが、ワークライフバランスを取っていくことで、働きやすい会社であるとの評判が得られますので、より魅力的な会社として優秀な人材を確保しやすくなっていきます。働きがいのある会社として高い評判を得るためにプライベートに融通の利く会社は自然と働きがいのある会社として認識されやすいものです。誰もが働くために生きるのではなく、生きるために働いているという概念を持つことで、社内の就労環境整備もスムーズなものとなっていきます。ノー残業デーを設けたり、有給休暇を上司に率先して取得したり、などの施策を大企業が積極的におこなっている以上、それらを貴社の従業員も知識として得ているだけに、模倣できる部分は取り入れていくことがおススメです。産休や育児休暇を取得しやすい社内の雰囲気を整えていくことで、女性の働きやすさを整備していくことも大切です。女性を大切にしている会社として評判を得ていくことで、これからも進んでいく女性の社会進出にも対応しながら、常時戦力を確保し続けることができます。ワークライフバランスの高い会社の特徴としては、女性の働きやすさを重視している点が挙げられ、産休・育休の取得が自然なものとなっているほか、復職後の時短勤務・フレックス制の導入までケアしており、女性の定年退職者を生み出しています。社内に“一体感”をつくるこれまで長く経営をされてきた方の中には、社会も会社も大きく成長することを目指して一丸となっていた高度成長時代からバブルがはじけるまで、社内が活気づいていたことを鮮明に覚えている方もいらっしゃるでしょう。あの頃は社内に“一体感”があり、会社といわず社会全体が活気づいていました。それを支えていたのは、多くのモーレツ社員でした。社内を活性化するキッカケ創り経営者の代表的な悩みに、社内に活気がない、社員がなんとなく元気がない、常に仕事や時間に追われている、組織間に交流がなく事業の幅が広がらないなどがあります。そのため、社内を活性化させるニーズは多く、検討している企業も少なくないでしょう。社内を活性化させることで、文字通り「会社を元気する」ことができますが、どこから手を付けて良いものか思いあぐんでいるケースも多くみられます。そこで、今回は社内を活性化...2017/02/16ランキング,スタッフ・アイズ新刊本のご案内こんにちは、元気な会社をつくるプロジェクトの山本です。9月14日に私の新刊本が発売されます。日本人の80%は不安遺伝子を持っているという研究報告があります。この報告によるとアメリカ人は40%前後です。アフリカ人は27%です。強い社員を育てる育成法2前回の原稿では、自己報酬追求型の社員を育てるための3つのトレーニング法のうち、1つ目である「認められたい気持ちを充足するトレーニング」について解説しました。今回の原稿では残りの2つの原稿について解説します。2つ目のトレーニング法は、「自分自身を満足させたい気持ちを充足するトレーニング」です。生き方・働き方にシフトすることが、経営者自身のメンタルを安定させ、社員のメンタル問題を解決し、ひいてはESを向上させCS向上にもつながる方法だという観点からご説明しました。