住宅について考えますこの広告は、90日以上更新していないブログに表示しています。一つのWEBサイトで、すべての貸したい情報、売りたい情報が公開されている未来をまずは、物件探しに不動産会社に頼らなくてもよくなります。紹介する不動産会社に都合の良い情報を中心に紹介されることは無くなります。探す手間がかからなければ、借りる側と買う側が手数料を払うのはバカらしいですね。賃貸は管理会社または所有者に直接コンタクトして物件を見せてもらい、国土交通省が作成した標準書式で契約をします。契約時の注意事項などは、WEBサイトで簡単に見ることが出来ます。借りる側がかかるのは、管理会社か所有者に払う事務手数料1万円程度だけです。(火災保険は貸主持ちで、保証人・保証料などは無くなり一定の家賃滞納で即刻退去させるようになるのが理想です。※余っている家はたくさん出てくるので、住むところが無い人の一時居住の場所は役所で面倒を見てもらいます。)物件は自分で探せるので、仲介手数料などは必要ありません。所有者は、自分で物件公開をして契約書を作れば1万円の収入、管理会社に任せても訳の分からない費用を払う必要はありません。今後は、賃貸については所有者直のWEBサイト等も出てきているので、所有者直の取引も増えてくるでしょう。管理会社に管理を頼む人は減りはしますが、無くならないでしょう。買う場合はどうでしょうか?物件は自分で探すので、選んでから見学する手配をする必要があります。物件見学は、売る側に付いている不動産会社に見せてもらいます。いで不動産会社がつくことが必要でしょう。不動産という金額の大きくリスクの大きいものを購入するには、やはりアドバイスをする人が重要です。成約報酬という今のスタイルでは、「どんな物件でも買わせれば良い」という今の状況は変わりません。業務量に比例した「コンサルティング料」を支払う形が良いでしょう。頼まないで良いという人は頼まなくても良いですが、実際頼んだ方が良いでしょう。物件価格の3%以上という異常に高い手数料を払う理由は「営業マンの高額な歩合給」と「買わないお客さんへの対応コスト」です。それが無くなれば本気で買いたい人は、コンサルティング料を支払っても得だと思います。物件情報を隠されていないので、たくさんの不動産会社も回らなくて良くなります。売る側の立場だとどうでしょう。売る側は、買主への必要情報の開示や詐欺を防ぐために、やはり不動産会社は必要です。全ての情報は一か所で見ることが出来るので、広告費もいらないですし、物件を見せるだけなら、バイトか退職したシニアの方にコストをかけずに頼めます。売る側の不動産会社も事務仕事だけになるので、物件価格の3%以上という異常に高い手数料を支払う必要はありません。売り側の多くを占めている大手仲介会社の手数料の理由は「高額な本社経費」や「営業マンの高額な手数料連動の賞与」ですので、宅地建物取引業としてしっかり登録されていれば、今後は格安な手数料で業務を行う業者が出てくるので、皆そちらに頼むようになるでしょう。信用力が必要なら、ソフトバンクや楽天、アマゾン、ヤフーなどに資本参加してもらえば良いです。今後5年後くらいからこのような流れになってくると思います。変化に対応できにくい大手から賃貸も売買もダメになってゆくでしょう。人口減で取引が減るので、現在の雇用が維持できなくなり、売り上げは激減して、無理な営業手法がネット発で社会問題になり、衰退してゆくでしょう。面白い時代を見ることが出来そうです。読みました月別アーカイブはてなブログをはじめよう!moksokgさんは、はてなブログを使っています。ブログを報告するスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。