Partners(ジェムパートナーズ)は、映像コンテンツ視聴サービスを利用するユーザーとその利用実態に関する調査を実施した。いった契約形態別に利用率を調査したところ、「定額制」ではSVOD(定額制動画配信サービス)の利用率が昨年に続き堅調に伸びた。昨年比+3.6ptの22.2%を記録し、昨年僅差で超えた有料放送を大きく引き離す結果となった(図1)。レンタル」「購入」分野におけるビデオソフト(図2の青線)は、DVD・BDレンタルが昨年比-3.6ptの21.6%になった。DVD・BDセルもこれまで微減傾向だったが、今年は昨年比-2.3ptとなり、フィジカル市場の縮小が進んだ。めてSVODの利用率がDVD・BDレンタル、およびセルの利用率を上回ることが判明した(図2)。「サービスカテゴリ別のよく観るコンテンツTOP5」によると、SVODでは「日本のドラマ」が昨年比+4.4ptと大きく伸長した。2019年は各SVODプラットフォームが、日本向けのオリジナルドラマ制作やテレビドラマのスピンオフ配信に注力し、ヒット作が多く誕生。結果、昨年よりもユーザーの興味を引き、SVOD利用率上昇の一翼を担った(図3)。「サービスカテゴリ同士の併用状況」を見ると、映画館ユーザーのSVOD利用率が昨年比+5.6ptと大きく増加、33.0%となった(図4)。同値は2018年も前年比+5.8ptの27.4%を獲得しており、上昇傾向にある。SVODユーザーの映画館併用率も昨年比+1.9ptと伸長。映画館、SVODの相互利用が拡大していることがわかる。一方で映画館ユーザーによるDVD・BDレンタルとの併用状況は昨年比-5.6ptの35.4%、DVD・BDセルとの併用状況は昨年比-3.7ptの31.5%と大きく落ち込んでおり、映画館ユーザーにおいてもフィジカルから動画配信へと移行していることがわかった(図4)。記事一覧インタビューリサーチマンガクイズ×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。