関する最新の情報をお知らせする、国立国会図書館のサイトです。online”が掲載されています。記事によると、同大学では、2012年から、初年次の学生向けの図書館オリエンテーションとしてスカベンジャーハントを実施してきましたが、入学者の増加からクラス単位での実施が困難となり、図書館ツアーや講義形態に置き換わったとのことです。データ入力に係る職員の労力軽減が問題となっていました。オンライン化には、低所得者層のスマートフォンの所持率が懸念材料でしたが、スマホの普及拡大や、スカベンジャーハントは少人数のグループ単位で参加することからスマホの共有が可能との判断のもと、大学が契約しているオンラインアンケート作成・分析ツールQualtricsを用いてスカベンジャーハントが作成され、2016年から館内で実施されました。Libraries”を正式公開したことを発表しました。ツールはACRLのウェブサイト上で公開されており、登録を行うと無料で利用することができます。Outcome”は、米国図書館協会(ALA)の1部門である公共図書館協会(PLA)が2015年に開始した、公共図書館のサービスやプログラムの効果を測る利用者調査のためのオンラインツールを無料で提供するプロジェクトです。2018年6月から10月に大学図書館向けに同様のプロジェクトを実施するための実証実験を行った結果、調査項目として7つの領域が定められ、2019年4月に正式公開することが予定されていました。Framework”の草案を公開しました。Force”が策定したもので、6月3日までフィードバックを受け付けるとともに、ACRLの2019年大会においてもパネル・プレゼンテーションが開催されます。Outcome”の実証実験を2018年10月末で終了したことを発表しました。Outcome”は、ACRLと同様に米国図書館協会(ALA)の1部門である公共図書館協会(PLA)が2015年に開始した、公共図書館のサービスやプログラムの効果を測る利用者調査のためのオンラインツールを無料で提供するプロジェクトです。ACRLは、大学図書館向けに同様のプロジェクトを実施するためPLAと連携し、2018年6月から実証実験を行っていました。デジタル及び特別コレクション、空間、図書館テクノロジー)が定められました。調査ツールは、2019年4月のACRL会議で正式公開される予定です。(ACRL)は、学術コミュニケーションと研究環境に関する研究課題のドラフト版を公開しました。同協会はドラフト版に対するコメントを2019年1月4日まで募集しています。今回の研究課題は、人員やコンテンツ、システムに関する問題に取り組むことで、コミュニティーが学術コミュニケーションシステムをよりオープンで包摂的かつ公平になるよう促すことを意図し作成されました。ACRLは、2019年の春に研究課題の最終版を公開することを予定しています。ACRLの学術環境委員会(ReSEC)は、今回の研究課題で取り上げている新たな領域を研究する図書館員に、少額の助成金を提供するプログラムを企画しています。(ACRL)の出版部門が、大学のオープン教育資源(OER)に関して調査したホワイトペーパーを公開しました。ホワイトペーパーは、米国の大学教員を対象に教材の選択に関する調査を行い、回答約1,400件を分析したもので、米国の大学におけるOERの開発と普及の概要がまとめられています。教員が教材をどのように発見・評価・選択するかを検討し、教材を探すことやOERの導入に特有の問題について考察しています。閲覧には登録が必要です。(ACRL)の出版部門が、大学図書館のマーケティング活動に関して調査したホワイトペーパーを公開しました。デジタルリソースに焦点を当てて資金や人材の調達を行なっている館などを概観しています。閲覧には登録が必要です。用いられた進化した技術を取り入れた改訂版では、大学図書館におけるメディア資料の管理とサービスのための新しい課題と機会を取り扱っています。改訂の目的は、大学図書館がメディア資料・サービス・プログラムを開発するにあたって考慮し、解決する必要がある主要な課題を提示することにあり、同ガイドラインでは、図書館の所蔵するメディア資料を教員や学生の教育・学習・調査に取り入れるためのベストプラクティスを示しているとしています。(ACRL)が、学術図書館員による研究成果のオープンアクセス(OA)に関する方針の改訂案を発表しました。2016年に承認された後に寄せられた意見をもとに、ACRLの学術環境委員会(ReSEC)が、あらゆる種類の研究成果のOAを含み、また、引用モデルを提供するために改訂したもので、2018年7月1日まで意見を求めています。Libraries)を公開した。近年の特殊コレクション・アーカイブ資料(以下「特殊コレクション等」)に対する関心の高まり及び特殊コレクション等によるサービスの価値を示す必要性が,基準の策定につながったと考えられる。基準策定の背景に触れながら,基準の内容を紹介したい。関連情報(レファレンス協同データベース)各地の図書館等の被災情報等について(外部リンク)saveMLAKTwitterでの情報提供を行っています。目次をRSSで配信しています。