JavaScriptを有効にして再度、お越しください。抄録いわゆる「日本的経営」は,日本の社会構造や文化に根ざしているがゆえ,その海外移転は困難であると,しばしば指摘される。した見解は正しいのか否かを検証することが,本稿の主要な課題である。度にわたり職務意識に関する現地調査を行った。つの集合的職務意識(構成概念)について判別分析を施し,その結果比較的早い時点で,日本的経営の移転が概ね実現していることが明らかにされた。換言すれば文化的な差異は,必ずしも日本的経営の移転に際して,それ程大きな障害とはならないことが,限定的とはいえ論証されたと言えよう。フォーマットapplication/pdfDIG_NOZAJ201712_003。