テレビにだまされないぞぉIIテレビにだまされないぞぉIIテレビの情報番組が変だぞ!と思い始め、じっくり観てるとツッコミどころ満載。無責任コメントに怒り爆発。【※ブログ移動のお知らせ】「テレビにだまされないぞぉ・II」は統合し、「テレビにだまされないぞぉIII」になります。天覧の光榮に浴せる白老アイヌ踊り』(天覧熊祭)。学生リーダー「いま中国人は豚のような生き方。『#人民戦争』の構え。地中海に大日本帝国海軍の慰霊碑。撤回を実現させる沖縄県民の会」GJ☆!ジュネーブの国連人権理事会で豊見城市議(宜保安孝氏)が訴え。“不倫罪”廃止で波紋広がる。日本共産党のチラシは『陸上自衛隊は人殺しの訓練。日本共産党のチラシは『陸上自衛隊は人殺しの訓練。「"偏見なき清算を"欧米の日本研究家187人の声明」に、おばちゃん党の谷口真由美氏がコメントしていたので記録しました朝日新聞さえ「日本の歴史家を支持する声明」としているものを、TBSが「偏見なき清算を」というタイトルにするのって、ある意味分かりやすいですねそもそも日本政府に呼びかける声明じゃないし。関口宏氏「5/6日の水曜日から続けます。日本政府に呼びかける声明を発表しました。否定したり無視することは受け入れられないとしています。実は背景に日本政府が、アメリカの世界史の出版社と著者に向けて慰安婦の記述を書き換えるように指示をしたというか、まっ、依頼をしたというところがあって、それでアメリカの歴史家の方達が、その歴史というのは、その為政者の側が述べるというのもあるかも知れないけども民間がきちんとやらなきゃいけない。凄く有名なジョン・ダウアーさんであるとかノース・フィルドさんであるとかアメリカの学問的にもトップですし、あのー、アジア政策に影響を及ぼすような方達が名前を連ねているというとこが非常ーに大きなとこですね。とこれに関連した歴史的な事実をねじ曲げることなく、そのまま認めるよう求める声明を共同で発表した。・・・この記事を読んで、「学者というのは世界共通でバカの集まりなのか?」と一瞬思いましたが(笑)、気を取り直して一次資料を探して読んでみたら、バカは聯合ニュースの記者の方だと分かりました。ギルバートさんが「そもそも、この共同声明は安倍首相宛ではありません。安倍首相に歴史の直視訴える』というタイトルからしてウソです。この声明は、もともと2015年3月、シカゴで開催されたアジア研究協会(AAS)定期年次大会のなかの公開フォーラムと、その後にメール会議の形で行われた日本研究者コミュニティ内の広範な議論によって生まれたもので、さすがに今回は、韓国メディアの捻じ曲げ報道に困惑という報道も・・・さて、今回の件で驚いたのは、いつも反日的な報道が目につく東洋経済オンラインが、珍しくバランスの良い報道をしていたことです。available.)日米歴史家、韓国メディアの"変化球"に困惑なぜ「5月5日の日米声明」をネジ曲げるのかhttp://toyokeizai.net/articles/-/68890NHKはやはり、過去の日本に否定的な報道という印象です。「慰安婦は天皇からの贈り物」「終戦で殺された」とか「南京で40万人虐殺」なんて大嘘書かれて黙って放っておく方がどうかしてる。それでなくても、中韓が過去の日本を歪めて喧伝している事で、アメリカで日本の子供達が酷いイジメに遭っているんですから。そもそも黙っていたら、国際社会では「事実」と看做されてしまうんです。マグロウヒル社の教科書の記述です。争わなかったのは事実だ。あるので、それが事実として判決の理由中に書き込まれてしまうという事が、非常に日本の名誉を毀損してきた。その結果、いま大変懸念すべき事態がアメリカで起こっている。軍用売春婦で働かせる為に最大20万人の14歳から20歳までの女性を強制的に募集し、天皇からの贈り物だとして軍隊に供用したと。集まりだと教えられている。日本軍は2ヶ月以上に亘って7000人の女性を強姦し、数十万人の非武装兵士と民間人を殺害し、40万人の中国人を殺したと。東京裁判にすら書かれていない事がアメリカの教科書で教えられている。これは決して過去の問題ではなく、現在進行形の、、例えばアメリカに居る日本の子供達の人権が侵害されているものだと思っている。事実関係を争わず、それが全部判決の中に書き込まれ、そしてそれが権威のある日本の裁判所の判決の中の事実認定だという所に大きな原因があると思う。」(中略)安倍総理「このマグロウヒル社の教科書を見て、私も本当に愕然とした。主張すべき点をしっかりと主張してこず、訂正すべき点を国際社会に向かって訂正してこなかった結果、このような教科書が米国で使われているという結果になった。国際社会では決して慎ましくしていて評価される事ではないので、主張すべきはしっかりと主張すべきであり、現在、日本の名誉に重大な影響を与える訴訟も増加しているのも事実。それに対応していく為にも訟務局を新設し戦略的にしっかりと取り組んでいきたい。