Timber)の普及および発展のための取り組みを行っています。TPP11協定と日EU・EPAの発効等について林野庁からの情報提供です。CLT関連予算のお知らせCLTに関連した平成30年度補正予算と平成31年度予算が公表されました。詳細は各省庁のHPにてご確認をお願いいたします。1024号)の一部改正について、告示が公布されました。...日本CLT協会とは...CLTを建築構造材として使用できるようにすること、また、将来的にはCLTを用いた中層や大規模の建築を可能にすることを目的として、2012年1月に設立されました。2014年4月からは「一般社団法人」となり活動しています。