現在の人員体制でマーケティングマネジメントを実施する組織・業務・プロセスづくりブランドをてこに事業成長を実現したい企業および事業、製品のブランド規定、ブランディング企業ブランドコンセプトの体現を事業活動にて実現したい。その他2020年01月21日2020年1月7日―9日@ラスベガスで開催されたCES2020。今年はTOYOTAの東富士でのSMARTCITY構想の発表や、28年ぶりの参加となったAPPLEなどの話題がありました。2020年1月30日17時~20時で、CESバーチャルツアー~動画で巡るCES2020~を開催いたします。限定80名のセッションとなっております。お早めにご応募ください。―博報堂流、未来の事業のつくり方」(日経BP社)で示した。その谷を越えて自走する事業を生み出すためのノウハウをシリーズでお伝えする。IoTで変わる食シーンのいま:ロボットを活用した飲食店の兆し事業変革2020年01月10日IoT元年と言われた2017年からはや一年。『IT』と同じように、IoTは当たり前のように生活や産業の中に溶け込み、人々の意識や生活、そして産業の在り方を変革していこうとしている。これまで単独で完結していた家電が、今後はインターネットとつながることで、ユーザーの属性や嗜好を把握し、くらしをアップデートし続けてくれる。そんな世界が10年後には当たり前のものになっているかもしれない。いったIoT技術は一般家庭だけでなく、飲食業界の常識すらも変えようとしている。IoTを活用し、オーダーから調理、商品の引き渡しまでの一連のプロセスを自動化しようとする事例が出始めている。事業変革を目指すにあたり、それを担う人材のスキルアップやモチベーションアップを狙った社内コンテスト形式の活動を展開している企業は多い。それはQCやCSから、製品・サービス・事業アイデアコンテストなど多岐に渡る。自発的に参加するメンバーが少なかったり、2回目以降の参加率が伸び悩んだりと、うまく成果に結びつく例は少ない。このような活動を進める際、重要なのは仕組みづくりだ。本稿では、上記のようなコンテスト活動における仕組みづくりのノウハウを、3つのポイントと、それを継続・拡大していくフェーズに分けてご紹介する。今回は、ビジョン・ブランドの内部浸透を目的とした新規事業コンテストを例にご説明するが、上記のような活動に共通するものであるため、自社・自組織の内容に置き換えて読み進めて頂きたい。昨今、CRMやSFA、MAツールなどの普及によって顧客行動の可視化が可能になり、よりパーソナライズされたマーケティング活動に取り組める環境が整い始めている。リード獲得から見込み顧客の育成、成約に繋げるまで、デジタルツールは科学的・戦略的にマーケティングを展開していく際の強力な武器となってくれるだろう。この流れに乗り、BtoB企業でもマーケティングを重視する動きが出てきている。我々が相談に伺った企業の中には、そもそもどのような顧客を相手に何を価値として商売していくのか、マーケティングの前段階でつまずいているケースも少なくない。言うまでもなく、効果的なマーケティングを行うためには正しい顧客戦略は不可欠だ。これからの時代に即した顧客戦略とはどのようなものであるか、BtoBビジネスの顧客戦略の構築法とマーケティングの活かし方について、成功事例とともに紹介しよう。事業変革やイノベーションを掲げる企業の多くは、新規事業コンテスト、アイデアソンやハッカソンなど、社内アイデアコンテストの実施を考えたことがあるのではないだろうか。起案のためはもとより、手を挙げる人材を発掘するという意味でも、この取り組みは有効といわれ、実際に広く取り入れられている。一方で、実施にはかなりの手間やコストがかかる割に、参加者が少ない、年々応募が減っていってしまう、新鮮味が薄れたといわれ、いつの間にか形式的になることが多い。実は、社内からアイデアを募る「コンテスト」を進める上で、見落としてはならない心理学的な重要なポイントがある。ここでは、そのポイントと「コンテスト」を成功させるメカニズムをご紹介する。このメカニズムは、社内コンテストのみならず、人材を獲得する/活性化するといったHRブランディングに向けた取り組みにもつながりうるため、そのあたりも念頭に置きつつご覧いただきたい。本シリーズは、ブランディング4つの領域について紹介することで、ブランディングとは何をすることなのか概要を掴んで頂くことを目的としている。ブランド・コミュニケーション」について解説した。ブランド・マーケティング」という領域について詳しく見ていきたい。「なぜ企業主宰型コミュニティーは、注目されているのか?」ブランド構築グローバル2019年11月21日マーケティングのデジタルシフトは隆盛期をむかえ、なかでも様々なブランドが自ら主宰するコミュニティー・マーケティングはもっとも注目を集めている。それは非常に魅力的でかつ難易度の高い「1st.パーティーDB」を形成するための近道であり、持続的なブランドエンゲージメント効果への期待が集まっているからである。一方で企業がコミュニティーに介在することへの違和感や課題も指摘されている。そもそもユーザーコミュニティーとは生活者が自由に語り合える場であり、企業はそこには参加しにくいというセオリーがあったからだ。企業はコミュニティーを活用したマーケティングに対してどのようにアプローチするべきなのか。企業主宰型のコミュニティー・マーケティングを実践してきた経験からその成功要件をまとめた。世界ではアップルやダイソンなど、多くのグローバル企業がデザインの力を巧みに経営に取り入れる「デザイン経営」によって、飛躍的な成長を遂げている。この潮流を受けて、日本企業に対して経営資源としてのデザインの価値を訴えるべく、2018年に経済産業省と特許庁より「デザイン経営」宣言が発表された。多くの日本企業は「デザイン」というものをまだまだ狭義でしか捉えておらず、企業経営やビジネスの文脈で理解・活用することができていないのが実情だ。そこで本稿では、広義の「デザイン」あるいは「デザイナー」が、どのように経営課題の解決に寄与するのかということについて、筆者なりの考えを述べたいと思う。役割を担うのは誰か―マーケティング2019年11月01日コンシューマービジネスや人材採用競争に向き合う経営者にとって、人種・セクシャリティ等の“多様性”というテーマは決して無視できない今日的問題である。2018年、ルイ・ヴィトンのメンズアーティスティック・ディレクターに就任したヴァ―ジル・アブローは、ルイ・ヴィトンにとっては初めての黒人デザイナーであり、今やファッション業界におけるディスラプターといえる存在だ。アブローを紐解くことで次世代の文化牽引者を推察し、我々が捉えておくべき真の多様性の在り方を考える。経営やマーケティングに関する最新の知見・情報や、セミナー開催情報等をいち早くお届けします。