Noona」では、フランスに帰省中の筆者が、韓国のテレビ局からのインタビューに応じる機会があり、その様子についてつづっている。インタビューが始まる前には、緊張をほぐすために一般的な会話があった。その時点で、韓国語を学んだり、韓国に行った理由などを聞かれたと記している。インタビューの本番になると雰囲気が変化したという。筆者は正直に、まずは語学習得が目的であり、週末には時々コンサートに行ったり、ほかの韓国文化に触れる体験をすることだったと答えた。その後、特定のミュージシャンに関する質問があり、フランス人である筆者がこのミュージシャンを特に好きであるかのように誘導され、最終的にはヒット曲を歌ってみるように言われた。歌えるほど聞き込んでいないため、無理だという筆者に、製作者側はまずこちらが歌うから繰り返して歌ってみてくれと頼んだ。そのため怪しい韓国語で、ほとんど歌になっていない状態でなんとか歌ってしのいだと述べている。最終的に筆者とのインタビュー部分は放映されなかったと説明。K-POPに対して、より高い関心を示しているフランス人とのインタビューが採用されていたと記している。筆者はK-POPは実際にはあまり好みではないとつづっている。フランスで増えつつあるK-POPファンの姿を自国に伝えたい、という韓国のメディアの姿勢は理解できるものの、数曲が好きだというだけでK-POPファンとして分類されたくないと述べている。自身の意見をしっかり持った筆者にとって、韓国のメディアのインタビューは少々強引であり違和感があったようだ。2011以下は、今年の5月に発表されたIMFの国別GDPの予測である。2011最近のフジテレビは少しどうかしているのでは。boy」と書かれたシャツをタレントに着させた。広島投下の原爆の名前だ。フジテレビ系列の東海テレビが岩手県産の米を「怪しいお米セシウムさん」と放送した。被災地のボランティアに、27時間テレビの設営作業を手伝わせた。http://news.nifty.com/cs/magazine/detail/asahi-20110811-01/1.htmしかし、最たるものは、韓流のごりおしであろう。私の研究室の学生に聞いて見たが、「うざい」とのことであった。8月7日に「デモ」が行われた。http://fijidemo87.wiki.fc2.com/この「デモ」は、中国の国営メディアやアメリカのCNNで報道されたが、日本のメディアでは報道されていない。-試験航行に入った中国初の空母。ウクライナ製「ワリャク」の船体を基礎に自主開発を加えたものだが、ロシア製やオランダ製などとそっくりの装備が目立つ。日本の新幹線技術などを導入した高速鉄道の開発と同じ「各国技術の寄せ集め」との指摘も出ている。船の後部に30ミリ機関砲を備えていることが判明したが、中国メディアは「オリジナルはオランダの設計」と伝えている。左舷にはミサイル発射機が設置されているのが見えたが、これも「米国とドイツの共同開発の近距離ミサイル発射機に似ている」(同氏)。設置されていることが確認できたが、米空母ジョージ・ワシントンなどの装置と似ているという。開発中だが、この戦闘機はロシア製「スホイ33」とうり二つだ。空母開発で中国は高速鉄道と同様に、外国の技術をベースに国産化を進めてきた。平氏は「高速鉄道と同様に他国の技術をコピーした上、かなり急いで改修したので、ワリャクは今後いろいろなトラブルが起きる可能性がある」と懸念する。作るのは、難しいのだろうか。日本は約70年前に作っていたが、、。国土は亜細亜の東辺に在りといえども、その国民の精神は既に亜細亜の固陋を脱して西洋の文明に移りたり。然るにここに不幸なるは近隣に国あり、一を支那と云い、一を朝鮮と云う。この記事が書かれてから、約120年経ったが、最近の中国の高速鉄道に関連する事件をはじめとして、中国・韓国の事件を見ると、「一より十に至るまで外見の虚飾のみを事とし」とか「道徳さえ地を払うて残刻不廉恥を極め、なお傲然として自省の念なき」あたりは、今でもあまり変わっていないのかなと思う。2011年8月3日、ベトナムの英字ニュースサイト「ベトナムネット」は、メコン川上流で中国が12基の水力発電ダムをすべて稼働した場合、メコン川は砂漠と化すと報じた。Thien氏の話として伝えられた。メコン川は6つの国を流れ、6000万人の生活を支えている。メコンデルタには今のところ、合わせて12基の水力発電ダム建設が計画されているという。7月末にメコンデルタ最大の都市、ベトナム・カントー市で、ダムのメコン川生態系に対する影響について話し合う会議が開かれた。それによると、中国が上流で12基の水力発電ダムをすべて稼働した場合、2025年までにはベトナムの電力輸入量は電力需要全体の5%以下に下がるが、その代わりメコンデルタの下流は干上がると指摘された。これに対し、中国外交部の秦剛(チン・ガン)報道官は昨年3月、「メコン川の水位が下がるのは中国のせいだとする言い方は完全に事実と異なる」と反論。北京大学の東南アジア問題の専門家、張錫鎮(ジャン・シージェン)教授も「こうした論調は非政府組織とマスコミが勝手に騒いでいるだけ」との見方を示している。ベトナムは、本当に大変だ。ベトナムが中国を激しく嫌っている理由が分かる。デジ化で加速するテレビ局“負の連鎖”7月24日の地上デジタル放送への完全移行が目前となった。アナログ放送の画面にはカウントダウンが常時表示され、総務省やテレビ局などの関係者は追い込みに躍起になっている。テレビ局の最大の不安は「テレビ離れ」の加速だ。地デジ化は電波の有効利用を目的とした国策。移行後に空く電波は、携帯電話や防災など次世代通信へ割り振られる予定で、テレビ局の収益にはつながらない。これを機に、テレビを見ない人が増える懸念が強まっている。野村総合研究所の山口毅主任コンサルタントは、「地デジ化後はテレビ視聴世帯数が100万減少する可能性がある」と指摘する。この数字は全国5000万世帯の2%に相当。単純に考えると、単価が上がらなければ、2%分の広告収入が消える計算だ。ルタイム視聴」で26%。増えた人の割合が最も多いのが「パソコンでのネット利用」で35%と、新旧メディアの勢いの差は歴然だ。アターゲットとする10代と20代でテレビ離れが進む。バラエティ特番を濫発ただでさえ、テレビ局の足元の経営環境は厳しい。「ついに昨日、19時台の民放は全局、視聴率が1ケタになった(関東地区)」。対し、「当然だ」などの声が上がった。19時台はゴールデンタイム(19~22時)のスタートを飾る花形であり、これまでは考えられなかった出来事だ。テレビ広告料金は多くの場合、視聴率に連動して決まる。広告収入が伸びない中、各局とも制作費が安いバラエティ番組を強化。別々の番組を作るより効率がよく、「放送時間が2倍でも制作費は2倍にならない」(関係者)からだ。収入下落、再び制作費削減に走り、番組が低質・同質化する悪循環に陥っている。今秋には、BS局への新規参入があるほか、米大手テレビ局3社が運営する巨大ネットメディア「Hulu(フールー)」の日本上陸もささやかれるなど、逆風は続く。3月に死去した業界の重鎮、日本テレビ放送網の氏家齊一郎会長(当時)は2月の本誌インタビューで「業界は7~8年で5000億円近く売り上げを減らした。1局分が消えた計算だ。生き残るには弱者からパイを奪うしかない」と指摘した。今後は泥沼の競争が待ち構えている。浙江省温州市の高速鉄道事故を受けた主要駅責任者の匿名の証言を掲載、鉄道当局が事故直後に車両を地中に埋め「証拠隠滅」を図ったとの見方に関し、同責任者は「以前からそうしてきた。今回はメディアの関心が高かっただけ」と指摘した。同責任者は「鉄道当局は問題が起きるとまず責任逃れを考える」と批判。高速鉄道の信号系統などの緊急対応能力が劣っていることは「組織内部では秘密ではない」とし、「当直は運転士と無線で連絡が取れたはずだ」と人為ミスの可能性に触れた。同紙は事故調査の不徹底などを批判する8ページの特集記事を掲載した。-中国の鉄道省にしてみれば、従来と同じように処理しただけなのに、今回は大騒ぎされて困惑したということなのだろう。それにしても、人命なんかどうでも良い国なのだ。-東アフリカの飢饉、中国への農地売却も一因=独政府高官2011/07/29(金)ドイツ連邦政府アフリカ事務担当のギュンター・ヌーク氏は、「アフリカの角」と呼ばれるアフリカ大陸東端地域の深刻な飢饉について、一部の国が中国に大量の農地を売却していることが原因の一つだとの見方を示した。ドイチェ・ベレ(中国語電子版)が伝えた。ヌーク氏は独紙フランクフルター・ルントシャウの取材に対し、エチオピアを例に挙げて「土地の売却はごく一部のエリートに大きな利益をもたらすが、エチオピア政府が農業生産構造の改善にもっと注目してはじめて、多くの農村住民にとって手助けとなる」と述べた。「中国がアフリカで行っているすべての事がお粗末という訳ではないが、関係国に輸出用穀物を生産させることで、結果的に小規模農家の土地と生存基盤を奪い、アフリカに大きな社会矛盾を生じさせている」と指摘した。同氏はさらに、「アフリカは本来、年に2-3回穀物が収穫できるなど、食品供給を確保するための自然条件が備わっている」とし、「災難は人為的なものだ」と述べた。一周遅れで、欧米と同じようなことをしようとしているのであろうか。