leon0228韓国の第19代大統領の文在寅(ムン・ジェイン)大統領は外交手腕を買われている一方、ぼっち状態や海外の反応が話題です。今回は文在寅大統領のG20でのぼっち状態、反日政策や海外の反応、暗殺の可能性をまとめてみました。パク・クネ元大統領は、韓国初の弾劾から罷免され、逮捕・収監となりました。その後に就任したムン・ジェイン大統領は、異常な反日政策を推し進めており、日本はもちろんのこと韓国国内からも批判の声が多く挙がっており「史上最低の大統領」とも呼ばれています。ムン・ジェイン大統領についての詳しいプロフィールはこちら。文在寅(ムン・ジェイン)大統領は「外交の達人」だった出典:https://twitter.com/北朝鮮への外交手腕から「外交の達人」と呼ばれたムン・ジェイン大統領は、一触即発だった米朝の間に入って戦争回避の立役者になったと言われ、南北首脳会談を成功させたことから「外交の達人」と海外から評価されていました。ムン・ジェイン大統領は、米タイム誌アジア版や米オンラインメディア「ボックス」、香港の英字紙「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」など海外メディアから高評価を得ています。ニックネームの数々がそれを物語っています。外交面においてこうした圧倒的な評価に、ムン・ジェイン大統領を支持する韓国国民は誇らしい気持ちになっていたようです。韓国のネットからは2000件以上のコメントが寄せられている。「誇らしい」「謙虚で真面目な大統領」「世界を動かす指導者」「世宗(セジョン)大王以降最も信頼できる大統領」「国内より国際的に大きく認められている文在寅大統領」と称賛コメントであふれており、中には「六つ?確かに合ってるけど、個人的に文大統領にぴったりな表現は『ヒューマニスト(人文主義者)』。人が第一であることを実践的に見せてくれる人」との声も上がるなど、まだまだ多くの表現が出てきそうだ。文在寅(ムン・ジェイン)大統領が”ぼっち”に?国際的に外交手腕が評価されていたムン・ジェイン大統領でしたが、普段の外交の成果が垣間見えるとも言えるG20サミットにおいて、「ぼっちだった」と話題になっていました。出典:https://twitter.com/「外交の達人」と呼ばれた文在寅大統領がG20で”ぼっち”なっていた?2018年11月30日~12月1日の日程で行われた「G20ブエノスアイレス・サミット」において、ムン・ジェイン大統領は各国のリーダーと何のコミュニケーションも取れず”ぼっち”状態に。出典:https://twitter.com/記念撮影で各国のリーダーが集まってくるムン・ジェイン大統領はいち早く真ん中を陣取っていましたが、並びはあらかじめ決められていたと言われています。出典:https://twitter.com/画面右下ではプーチン大統領が話している愛想笑いをずっと浮かべてキョロキョロしているムン・ジェイン大統領に対して、プーチン大統領は鋭い眼光で様子を伺っていましたが、隣の人物と話を始めました。出典:https://twitter.com/後ろの会話に笑顔で頷くも話に入れずムン・ジェイン大統領はキョロキョロしながら、後ろで話していた2人に笑顔を向けて頷き、会話に入りたそうにしましたが、話を振られずに行ってしまい、結局会話に入れませんでした。出典:https://twitter.com/前列では安倍晋三首相とトランプ大統領が話している最前列のセンターに並ぶ安倍晋三首相とトランプ大統領は、始終親しげに話していました。ムン・ジェイン大統領は始終ニコニコ、キョロキョロするばかりで、最後まで誰とも話をすることはありませんでした。以下のYouTube動画で、G20の記念撮影時のムン・ジェイン大統領の”ぼっち”ぶりが確認できます。韓国という国が現在置かれている立場を物語っているような”ぼっち”ぶりです。韓国は儒教の国で見栄の文化のため、ムン・ジェイン大統領は”ぼっち”感を漂わせたくなくてニコニコしていたのでしょう。文在寅(ムン・ジェイン)の反日政策と海外の反応とは出典:https://twitter.com/文在寅大統領は北朝鮮からの避難民の子供ムン・ジェイン大統領の両親と姉は、朝鮮戦争中に韓国に逃れてきた避難民のため、南北統一は悲願であり、反日政策により北朝鮮と足並みをそろえることが目的のようです。ムン・ジェイン大統領は、就任から情勢に合わせて反日発言や対応をしてきた印象がありますが、近年は特に反日的な言動が目立つようになってきました。蒸し返し、「徴用工問題」の異常な判決の決定を認めるなどです。ムン・ジェイン大統領の異常な反日政策は、韓国国民の怒りも大きく買ってしまい、2019年3月の韓国の世論調査会社・リアルメーターの世論調査では、不支持率が50%を超えました。2015年12月28日に日韓外相会談で「最終的かつ不可逆的に」解決をしたとする「日韓合意」が結ばれています。その際、日本政府から元慰安婦支援のための財団に10億円が支払われています。それにも関わらず、ムン・ジェイン大統領が2017年6月20日の米ワシントン・ポスト紙の単独インタビューで「不可逆的」を無視して問題を蒸し返しました。そのため、日本はもとより海外の反応も軒並み批判的な声が挙がっていたようです。