古いアパートの原状回復には欠かせない畳についてご紹介アパートのマンションに賃貸で住んでおり、新しい新居に引っ越しすることが決まれば、その旧マンションは原状回復して貸主に返す必要があります。原状回復は元の状態に戻すことなので、自分が何か部屋のものを壊したり汚したりしたなら、原状回復して元に戻す必要があります。原状回復で気になるのは、畳の部分かもしれません。畳の場合は貸主が負担するのか、借主が負担するのか、どのように原状回復するのか分からないこともあります。この点について紹介していきます。畳はどこまで原状回復するのか畳の原状回復を行う際に、貸主か借主どちらが負担するかについては、表側は貸主負担が原則になります。その理由は畳の表替えには、次の入居者を確保するためのものなので、貸主が畳の原状回復の金額を負担する必要があります。国土交通省のガイドラインでも、次の入居者を確保する目的で行う設備の交換や化粧直しのリフォームは経年劣化や通常損耗によるための修繕なので、貸主が負担すべきと言われています。このことからすると、基本的には貸主が畳の原状回復の金額を負担しますが、借主に故意や過失によって違反がある場合は注意が必要になります。それには、タバコを落として畳が焦げてしまった、重い家具を置いてしまい畳が凹んでしまった、飲み物をこぼしたのを放置して畳にカビを生えさせてしまった、などです。このような状況であれば、借主の過失によるものとして、畳の原状回復を行う必要が出てきます。仮にもし借主が畳を過失によって損傷してまった場合、全てを借主が畳の原状回復の費用を賄うということではありません。1畳のみによる損傷であれば、その1畳のみを原状回復としての費用として負担することで問題なく、全ての畳の原状回復の費用を払う必要はありません。アパートを借りる際に、契約で畳の原状回復は借主負担と言われることもありますが、これも場合によっては有効になる場合と無効になる場合があるので、その点も考慮しておく必要があります。畳はこのように原状回復することができます。畳の原状回復の工事内容とは畳の原状回復には3種類の方法があります。畳の片面がきれいな場合は「裏返し」を使用する方法、畳の表面を張り替える場合には、「表替え」をする方法、畳の本体全体を新しくする場合には「新調」する方法があります。畳の張り替え交換の目安の時期としては、2〜5年くらいで「裏返し」を行い、「裏返し」を行なって5年〜7年くらいで「表替え」、10〜15年くらいで「新調」のリフォームを行うと良いです。畳の「裏返し」とは、名前の通り畳表を裏返して再利用する方法です。畳の裏側であれば、表側よりもきれいになっているので、ひっくり返すことで表で目立っていた傷や日焼けを隠して、畳の見た目を綺麗にすることができます。1日で終わることができるので、手間もかかりません。「裏返し」をしたときにもシミや日焼けなどが付いている場合や、すでに5年以上使用している畳の場合は裏返しではなくて「表替え」が良いです。「表替え」の場合は畳表と畳縁を新しくする方法になっており、畳床は既存の物をそのまま利用します。見た目が新品のようになります。作業時間は1日で済むので、早く終わります。全てを新しくする方法になります。既存の畳を採寸して、新しい畳が完成したら入れ替えます。施工にかかる日数は2〜10日ほどになります。畳にも張り替えの方法がいくつかあります。畳の構造は非常にシンプルになっているので、どの製品も使用する部位にはほとんど違いがありません。素材のグレードによって仕上がりや耐久性に差が生じます。畳の素材としては、「畳表」があります。平行に張られた経糸に対してイグサを緯糸として交互に織り込んで作った「ゴザ」のことになります。保温性や断熱性に優れています。「畳床」は畳の中心部と言えるところであり、稲わらを何層にも重ねています。一般的な住宅では2級品が多く使用されています。「畳縁」という種類もあり、畳の側面に縫い付けてある生地のことになります。畳表の補強や畳同士の隙間を埋める役割を担っており、無地のものから細かいものまであります。無地の地から細かい柄がある物まで豊富な種類となっています。畳の材質にはいろいろなグレードがあり、グレードによって値段なども変化してきます。次に、施工にかかる費用ですが、裏返しの施工価格は1畳約4000円ほどになり、表替えの施工価格は約5000円〜20000円になり、新調は約10000円〜35000円になります。これは、費用の相場となっており、グレードによって値段の価格は変化していきます。畳の種類や施工法によっては値段が高くなることもあるかもしれませんが、畳の原状回復を行う際は、このように利用することができます。