この世の常識と陰謀論のはざ間でスマートフォン専用ページを表示この世の常識と陰謀論のはざ間で日本や世界で起きている出来事に対して適切に判断する目を養うサイトです。今のあなたの生活や家族・大切な人達を守るために、巨視的な見方で一つ一つの出来事を検証していきます。これから訪れるグローバル化の激流に飲みこまれないように、きちんと対応できる能力を身につけていきましょう。なり、有効性に関するニュースもまた見受けられるようになりました。本当に接種が有効なのでしょうか?今回は特に、子宮頸がんワクチンについて取り上げ考えてみたいと思います。質疑応答のやりとりです。薬剤師でもある参議院議員の方の核心をつく質問と厚生労働省担当者の回答から分かったのは次の内容です。~7'58")・・・・・・ということです。ここで、性行為をする一般女性がHPVウィルスに感染し軽度異形成以降のガンに進行する現象に関してHPVワクチンが果たす有効性を計算してみましょう。もとに次の計算で求められます。とっては効果がない又は必要性がないことになります。100分の1程度です。ガイドラインの内容を厚労省担当官は答えています。~7'58")これではもはやHPVワクチンを痛い思いをして体内に注入するメリットは限りなく小さいのではないでしょうか。当議員の調べではHPVワクチンとして承認されている、サーバリックスは38倍、ガーダシルは26倍(重篤な副作用はサーバリックスは52倍、ガーダシルは24倍)としており、厚労省担当官も全体として約40倍の頻度であることを認めています。9'16")このワクチンの恐ろしいところは、その副作用の多さとともに重症度が高いことです。厚労省によると、接種後の意識消失などの症例は2012年3月までに、サーバリックスで683例、ガーダシルで129例。うち転倒して頭を強く打ち付けたり、鼻を骨折したりするなどの二次被害も併せて51例あったとのことです。産経新聞)そして現在では、2013年末までに医療機関から報告があっただけでも副反応の件数は984件で、そのうち入院など重篤な例は88件に上っています。?!でもそれすらもまだ不幸中の幸いかもしれません。「全国子宮頸癌(がん)ワクチン被害者連絡会」が発足しています。(3月25日発表会見)東京杉並区内の女子中学生の例では、接種直後からしびれと痛みを感じ始め発熱、おう吐が継続し入院。退院後もしびれなどのため車いすの状態が続き、自分の名前なども分からない状態でした。今は快方に向かっているものの割り算ができないなどの障害が残っているとのことです。アメリカの状況はどうでしょうか。重い副作用の症例にはもはや目を覆うばかりです。・・・この子たちの状態に対する責任をいくら追求しても健康が戻ってくるわけではありません。後悔先に立たず、あとの祭りなのです。ワクチンは気軽に打つものではないようです。吟味してから接種するかどうかを決めるべきです。子宮頸がんワクチンを勧めている方の有効性の記事を読むと、HPVウィルスに感染する頻度の高さやワクチンの効果について言及しています。それらは一般的な事を述べているだけだったり、ワクチン接種有効性の一部分を拡大して全体に当てはめ、いかにも多くの人にとって有効だと錯覚させているように感じられます。私はそんな記事を読むと次のよう状況を連想してしまいます。「今の生活を続けていてリストラにあったら大変です。この3億円宝くじを買えば希望が得られます。多少の出費はありますがたいしたことはありません。「今の生活を続けていて子宮頸ガンになったら大変です。このワクチンを打てば安心です。副作用の危険もありますがたいしたことはありません。さあ、接種しましょう!打たなければガンになるかもしれませんよ!!」でも実際には冒頭の厚労省担当官との質疑応答動画でも分かるように、ワクチンを打つことによって子宮頸ガンにならないという有効性は限りなくゼロ、ワクチンの効果はほんとんどなく副作用ばかり目立つ状況なのです。知らないということは罪です。あなたもあなたのお子さんも、身近にいる大切な人達がある日突然不幸のどん底に落ちないよう、気をつけてください。どこへ行っても逃れられない殺し屋の魔の手。そんな話はテレビのサスペンス劇場限定でしょうか。いえいえ、以下の話を知ってしまったあなたはゆったり落ち着いてコーヒーなど飲んでる気分ではいられなくなるかもしれません。・・・よく食品添加物の有害性の話をすると「国の安全基準を満たしているから心配いらない」という話を聞きます。食品の安全性に関する根拠としてはWHO(世界保健機関)の許容一日摂取量等の基準がしばしば引き合いに出されます。いった理由を聞くと多くの人たちは一応の安心感を得ると思います。意識されていないようですがWHOの基本となる考え方は知っておいたほうが良さそうです。国連予測では2050年には90億人を超えるとされています。この急増している世界の人口を国連やWHOは減らしたがっているということです。その削減対象は第三世界ばかりではなく、あなたや私、そして私たちの家族も含まれているかもしれません。2009年3月の国連人口部会の方針では「後発発展途上国において出生率低下を加速するのに必要な事は何か」という報告がなされています。端的に言うと子どもが生まれにくくする方策を考えているということです。世界の人口を約10億人に減らすように要請しています。