抱っこひもの”ヒヤリハット”。)チェックするつぶやく日記を書くツイート写真ママスタまだうまく歩けない小さな子どもを育てるママたちにとって、お出かけ時に欠かせないもののひとつが抱っこひもではないでしょうか。密着することで赤ちゃんが安心してくれるので、家事をするときに大活躍させているママもいそうです。ときどき耳にするのが抱っこひもの事故や、”ヒヤリハット”事件。「つい、うっかり」では済まされないことだけに、細心の注意を払っているママが多いはずなのですが......。日本国内で抱っこひもを輸入・販売する44社で構成される団体「抱っこひも安全協議会」が、「抱っこひもの安全な使用に関する調査」結果を発表しました。「抱っこひも安全協議会」は2018年にも同様の調査をしており、調査結果はそ2o18年と2019年を比較したものもあります。この調査でまず聞いているのが、抱っこひも使用者の実感です。約4人にひとりの26%が「”ヒヤリハット”体験・事故があった」と回答しています。少なくない数字ですが、昨年は31%が「あった」と回答したそうなので、やや減少傾向にはあるよう。この中で実際の事故(被害)があったのは、2%。回答者3,696件の中なので、55件ということになります。その内容は「落下」16件、「打撲」14件、「圧迫」7件、「転倒」5件、「挟む」4件、「そのほか」6件。幸いなことに今回の調査では重い事故(被害)は0件だったそうです。事故(被害)として、もっとも多かったのは「落下」。いえ実際にそれが起きる前に、”ヒヤリハット”を体験したママもいるはずです。その回答を集計した結果が、こちらです。そこから大きく離れて「腕や手などの強い圧迫」が15%となっています。抱っこひもは「下ろすとき」より、「乗せるとき」により注意をどんな状況で事故や”ヒヤリハット”が起こりやすいのでしょう?もっとも多いのは「抱っこひもに子どもを乗せるとき」で、41%。装着時にはバックルを留めるなど子どもから手を離して行う動作があるので、とくに注意が必要なのだとか。子どもが「すり抜け」「そり返り」をする可能性があることも、原因のひとつのようです。装着に慣れるまでは低い体勢で行う、ベッドなどのやわらかい場所で行うなどの対策をしたほうがよさそうです。次に多かったのは「かがんだとき(27%)」と「歩行中(25%)」。使用者が普段通りの行動をしていて、油断しているときが、危ないよう。月齢別の調査結果もあるので、ぜひ参考にしてください。具体的な事例も調査しています。低月齢でもっとも多いのが「正しく使用できない・装着のミスなど(108件)」。ママになりたての使用者も多く、使い方に慣れていないこともありそうです。・折れ曲がり・開脚(37件)」も低月齢に多い事例。低月齢〜12ヶ月くらいまで続くのが「暴れる・そり返り・落下(90件)」と、「すり抜け・落下(73件)」。赤ちゃんはとにかくじっとしていられないものと、認識しておく必要がありますね。実際にあった体験談も、今後の参考にできそうです(コメント後ろの数字は子どもの月齢です)。すり抜け・そり返り「抱っこひもをふだん使っていないダンナが装着した際、バックルの一部を留め忘れてしまった。乳幼児の姿勢・折れ曲がり・開脚など「自分の不注意で赤ちゃんの片足がちゃんと出ておらず、中で折れ曲がった状態になっていました。使用できない・装着ミスなど「説明書を読んでも動画を観ても、首が座ってない子どもへの着け方、足の開き方がわからなかった。「抱っこひもに不慣れな夫が使うとき手伝っていたら、あやうく子どもを落下させそうになりました。低月齢の赤ちゃんほど注意が必要。扱いは慎重に調査からわかったのが、”ヒヤリハット”が多いのは首すわり前の赤ちゃんに使用するときということ。低月齢の赤ちゃんは身体が小さく、自分でバランスを取ることができません。そのために使用者が赤ちゃんをぴったり抱きしめてあげたり、慣れるまでは低い位置で慎重に装着することが大切なのだそうです。装着の難しさを挙げた回答者も多くいましたが、その一因は最近の抱っこひもの進化にもあるとか。新生児から3歳くらいまで使えるようにサイズが変更できたり、抱っこのやり方を複数に替えられたり。便利になった一方で、慣れるまでは使い方が複雑で難しいと感じる人もいそうです。取扱説明書を読み込むこと、内容が難しいようであれば説明補足の動画を参考にしたり、直接メーカーに問い合わせるなど、十分に理解したうえで使うことを、調査ではすすめています。”ヒヤリハット”だけで済めばまだしも、不注意や誤った抱っこひもの使い方が重い事故につながる可能性はゼロではありません。不幸な事故を起こさないためにも、抱っこひもはよくよく注意しながら安全に使っていきましょう。←恐ろしい、抱っこヒモ外し。これで亡くなったら「未必の故意」の殺人罪でしょ。記事・写真の無断転載を禁じます。掲載情報の著作権は提供元企業に帰属します。