富士通グループの各国・各地域の拠点情報の一覧です。各国・各地域ごとの拠点情報について、アルファベット順索引からお選びいただけます。戻るデジタルトレンドデジタルトレンドデジタルトランスフォーメーション(DX)DX実現に向けたオファリングデジタルマーケティングワークスタイル変革(働き方改革)サイバーセキュリティハイブリッドITFintech(フィンテック)ブロックチェーン5Gデジタルトランスフォーメーション(DX)富士通が目指すDXビジネス富士通は強みであるAIやIoT、5G、セキュリティなどのテクノロジーと、強固な顧客基盤に支えられた業種業務ノウハウを活かして、お客様、社会が求める価値を実現するデジタルトランスフォーメーション(DX)を追求していきます。様々な業種・業態のお客様との取り組みのなかで得たノウハウに基づき、お客様のデジタルトランスフォーメーションをご支援します。都市インフラ暮らしデジタルマーケティング個々のニーズに合わせ顧客体験価値を向上データ活用によりお客様とのデジタル接点を高度化。システム化に向けたコンサルティングからデータ分析、基幹システム連携、運用保守まで一気通貫で支援します。富士通自らが取り組む「働き方改革」の実践で得たノウハウをベースに、お客様の目指す働き方の実現を支援します。世界に広がる富士通グループ約300社での対策と運用で得たノウハウで、情報を「守る」だけでなく「利活用」する環境を実現。お客様のデジタルトランスフォーメーション(DX)を加速します。脅威に立ち向かう最新技術や社内実践による具体的なノウハウ(資料・ダウンロード)セキュリティマイスターが語る注目のトピックス(コラム)ハイブリッドITICTインフラ全体の最適化で、デジタルトランスフォーメーション(DX)を支えるインフラを実現オンプレミスからパブリッククラウドまで、お客様のビジネス価値最大化に向けた最適なICT環境をワンストップで提供します。様々な業種のお客様とのビジネスで培ったノウハウを活かし、金融機関と異業種、Fintech企業とをつなぐハブとしてイノベーション創出をうながし、金融デジタル革新(DX)を進めます。詳しく関連情報Fintech活用でビジネスはこう変わる(資料・ダウンロード)ブロックチェーン信頼のテクノロジーは、社会をもっと豊かにするあらゆる情報を改ざん不可能なかたちで記録できるブロックチェーンで、企業や業種の垣根を越えた多様なコラボレーションを創出します。DX」ブロックチェーン特集記事一覧5G5G時代のこれからのリアルを。ニューラルな5Gネットワークの創る4つのREALで、富士通は社会を変えていきます。MetaArc(メタアーク)AI・IoTなど最新のデジタル・テクノロジーとお客様・パートナー様との共創により、新ビジネスの迅速な立ち上げや既存システムの最適化を実現します。Zinrai(ジンライ)当社独自の高い技術力や幅広い業種ナレッジ、経験豊富なAI専門人材を強みに、お客様のビジネスに合わせたAI活用をご提案します。Annealer(デジタルアニーラ)デジタルアニーラが不可能を可能にする。社会の様々な分野で存在する組合せ最適化問題を瞬時に解く新しいアーキテクチャのコンピュータです。アリーナソリューション」で、スポーツ業界の発展に貢献します。個人のお客様向け製品コンピュータプラットフォーム富士通のコンピュータプラットフォームはビジネスの成長を支えます。ビジネスやテクノロジー、社員インタビューなどをご紹介しています。各種インターンシップやイベントもこちらからご確認ください。ブロックチェーンが食の安全を守る近年、食の安全に対する意識が高まってきました。スーパーなどで売っている加工食品のパッケージに書かれている原料や添加物の表示を参考にして、食品を購入している人もいるのではないでしょうか。レトルトのパスタソースの原料に「トマト」と書いてあったとしても、それがいつ、どこで、誰が、どのようにして栽培した何という品種のトマトであるかまでは分かりません。野菜や果物、肉、魚など生鮮食料品であれば、大まかな産地は記されていますが、どのような管理を経て、いま手元にあるのかは全く分からない状態です(図1)。異常に安い特売品の食品がなぜその価格なのか、その根拠を知ることができないのが現状です。した状況は、安全な状態といえるのでしょうか。出典:AdobeStockところが、生産から加工、物流まで食品が消費者に届くプロセスをすべて記録しようとする動きが世界中で活発化してきています。いま厳密で信頼性の高い食品管理を実現するためのキーテクノロジーとみなされているのが、信頼性の高いデータを確実に蓄積できるブロックチェーンです。意外に感じる人もいるかもしれませんが、市場で流通している数ある商品の中で、食料品は使われている原料やその由来が最もはっきりしていない商品なのです。自動車は約4000種類、合計約3万個の部品を組み合わせています。それらの部品は、種類だけではなく、その1つ1つが、いつ、どの装置で作られたものなのか、生産条件が詳細に記録されています。市場で不具合が発生した場合には、同じ不具合が起きる可能性がある製品をすぐに特定できます。これに対し食品の管理体制は、これとはほど遠い状況にあります。2018年9月、米国のスーパーマーケットチェーンであるWalmart社は、レタスを供給する業者に、生産段階から店舗に届くまでのあらゆる情報をブロックチェーン上に記録するように求めました。これは、米国でロメインレタスに付着した大腸菌による健康被害が発生したことで問題が顕在化し、その防止措置として取られたものです。ブロックチェーンを採用することで、感染者が出た際には、汚染された農場を迅速に特定できるといいます。中国のネット通販大手のAlibaba社も、食品偽装を防ぐために流通経路の透明化を目指して、ブロックチェーンを活用した情報プラットフォームの試験運用を2018年4月から開始しました。これまで不透明な部分が多かった食品流通にブロックチェーンを導入する効果は極めて大きいとされています。野菜などの生産段階では、IoTの活用によって、産地や品種はもとより、どのくらいの農薬や肥料を使い、どのような天候の中で育てられたのかまで記録できるようになるでしょう。物流の段階では、どのくらいの時間を掛けて、どのような温度管理をしながら運ばれたのかまで分かります。した履歴をブロックチェーンで記録することで、情報の改ざんのない安全・安心な食料を入手できるようになります。同様の方法を発展させれば、アレルゲンの有無やハラル食品の証明など、より付加価値の高い情報も提供できることでしょう。通信/情報処理関連の先端技術、標準化/製品化動向を取材・執筆。2002年「日経バイト」編集長、2005年「日経NETWORK」編集長、2007年「日経コミュニケーション」編集長。その後、「ITpro」、「Tech-On!」、「日経エレクトロニクス」、「日経ものづくり」、「日経Automotive」等の発行人を経て、2014年1月に海外事業本部長。2015年9月より現職。連載コラム「自動運転が作る未来」を執筆中。耐放射線デバイス、SOIデバイスの研究開発に従事。技術戦略担当として、電子・機械分野の事業・技術戦略のコンサルティング事業に従事。企画編集委員として転属。この記事に関するお問い合わせ入力フォームへ当社はセキュリティ保護の観点からSSL技術を使用しております。