東証1部(2462)ライク株式会社この8月にグループのブランド統一が完了した。人生のどの段階においてもなくてはならない企業グループを目指していく考え。詳細ページ2017年08月29日(火)掲載JASDAQ(4783)日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社1Qは前年同期が21.1%の大幅増収であっただけにその反動も考えられたが、きっちり5.7%の増収を確保した。例年静かな1Qだが、今期はしっかりとしたスタートとなっており、事業基盤がより強固になっていることが分かる。東証1部(6250)株式会社やまびこ好調であった米国市場が天候不順の影響で想定を下回り、通期下方修正という新年度のスタートとなってしまった。比較的小幅な修正であり、外部環境に左右されない部分での第2四半期以降の巻き返しが期待される。増収増益で順調なスタートとなった「仕込みのSeason1」の最終年度であるが、FA分野の過熱感、3つの不足の影響、為替動向など各種要因を見極める必要があると会社側は考えている。前回のレポートで「減収が続いているウェイトの大きいEMEA防犯関連の回復動向を注目したい。」と述べたが、第2四半期累計では増収に転じ、期首計画に対しても上方修正となった。東証1部(7191)株式会社イントラスト通期の業績予想に対する進捗率は、売上高24.9%、営業利益28.6%、経常利益29.6%、純利益29.0%。同社にとって新規開業は開業時の負担が重いだけでなく、開業当初の稼働率は低いため、利益への影響が大きい。いった中、1Qは新規開業もなく利益が大幅に改善した。同社の通常運転における実力を示したといえるだろう。東証1部(2687)株式会社シー・ヴイ・エス・ベイエリアコンビニ事業では期初において既存店売上を前年比1.3%減(上期1.5%減、下期1.0%減)と見込んでいた。3月は0.4%減、4月は1.0%減、5月は0.5%減にとどまっている。68.5%営業増益となった1Qは堅調なスタートといえそう。両事業とも2桁の増収増益で進捗率も売上、利益とも3割近辺と好調なスタートとなった。現時点で為替は想定よりも円安傾向であり、市況も国産ナフサは想定を上回っている。値上げの浸透など、今後の製品価格動向が注目される。東証1部(6498)株式会社キッツ上期の予想は、売上高554億円(前年同期比0.8%増)、営業利益40億円(同6.8%減)。進捗率は、売上高52.9%、営業利益48.4%。東証1部,名証1部(8130)株式会社サンゲツ前年同期比減益とはなったが、上期予想に対する進捗率は売上、利益ともに約50%であり、ほぼ計画通りのスタートとなった。東証2部(8912)株式会社エリアクエストサブリース物件の開拓が順調に進んでおり、現在、都心の駅前一等地に190件程度を展開している。サブリースはストック収入による安定成長に加え、長期預り保証金の増加が示すようにキャッシュ・フローにも貢献している。東証1部(9416)株式会社ビジョン通期予想に対する進捗率は、売上高50.0%(前年同期46.8%)、営業利益52.9%(同43.3%)、経常利益52.9%(同40.9%)、当期純利益54.7%(同42.0%)。東証1部(2317)株式会社システナ通期予想に対する進捗率は、売上高25.2%(前年同期22.9%)、営業利益20.3%(同20.1%)、経常利益20.8%(同19.3%)、純利益20.6%(同19.2%)。18/3期も順調な立ち上がりとなった。東証1部(3667)株式会社enish今秋リリース予定の「欅のキセキ」に期待したい。上期に計上した4億32百万円の営業赤字を下期に一掃できるか、注目される。対する進捗率は、売上高20.9%(前年同期22.2%)、営業利益16.1%(同14.7%)、経常利益16.8%(同14.1%)、純利益16.7%(同13.9%)。東証1部(2925)株式会社ピックルスコーポレーション1-3月は昨年の野菜価格高騰の影響があり、全般的に価格が高めで推移した。3月以降、野菜の生育は平年並みに回復し、価格も徐々に軟化したが、白菜価格は4月以降も品薄が続き高値が続いたようだ。東証1部(3134)Hamee株式会社17/4期の反動が懸念されたコマース事業は、足元、堅調なようだ。けん引役の「iFaceシリーズ」は端末保護のため、端末を貸与している法人がまとまった数量を購入するケースもあると言う。東証1部(3194)株式会社キリン堂ホールディングス6月の既存店売上もプラス5.7%となり、前期後半の流れを引き継いで順調な立ち上がりとなったようだ。新しいゲームが配信され、ゲームのライフサイクルが短くなっているが、同社が得意とする位置ゲームはユーザーが長く遊べる事が強み。東証1部(6191)株式会社エアトリ同社は「2020年取扱高1,000億円、各事業のNo.1確立」を目指しているが、その成否は?との質問に対し吉村社長は、「ひとえに『国内航空券と言えば当社』、というブランドが確立できるか否かにかかっている。詳細ページ2017年08月01日(火)掲載JASDAQ(5162)株式会社朝日ラバー17/3期を最終年度とする「V-1計画(第11次三カ年中期経営計画)」は、残念ながら売上、営業利益とも当初の数値目標を下回る残念な結果に終わった。東証マザーズ(6181)株式会社パートナーエージェント2017年6月15日、コネクトシップの新システムは予定通り稼働を始めた。適時開示メール配信サービスでは、株式会社インベストメントブリッジが東証TDnetを通じて収集した適時開示情報を配信しています。