++トップページへ最新号へバックナンバーへ刊行誌紹介へお問合せへのマークがついているものは記事の内容がご覧になれます。■エンジニアリング・ダイジェスト■EDITORIAL購読のお申し込みはこちら奇妙なスーダン油田採掘権とても奇妙なニュースである。システムズ・インターナショナル・グループ(SIG)」がスーダンの油田の石油・天然ガス採掘権を獲得した。契約額は1億ドルで、25年間程度の権利を得る見通しだという。夏までにスーダン側と合弁企業を設立し、約1年間かけて地質調査を行い、日本の総合商社と契約し開発する考えのようだ。約70億バレルで「カフジ油田の約2倍」という巨大な規模だとスーダン側は説明している。これだけの規模の油田の採掘権を全く無名の小さなNGO関連企業が獲得するということがまず納得行かない。大規模油田の開発には当然ながら大きなリスクが存在する。その巨大なリスクを、全くの素人集団がコントロールできるわけがない。スーダンはついこの間まで内戦状態にあったような国であり、カントリーリスクは極めて高い。関連法体系など、国としての制度整備も不十分であるはずであり、そうした面でのリスクを排除していくにはスーダン政府に対して圧力をかけられるだけの力が開発側にも必要だ。SIGは50億円の資金を調達したとしているが、資金を集められるかどうかだけでの問題ではない。信用のない会社による石油開発プロジェクトにどこが乗れるのか。某新聞では「石油開発は国や大企業の仕事という常識を覆した」と評しているが、むしろ、「常軌を逸した」という表現のほうが正しいだろう。スーダン側の姿勢もおかしい。大規模油田の採掘権の話では、オイルメジャーなど石油開発の力を持つ企業に話を持っていくのが普通だ。採掘権の国際入札もせずに、素人にポンと採掘権を与えるなど、本気で資源開発を考えているとは思えない。東シナ海の問題でも同じだが、日本は資源を獲得するかどうかが問題で、その経済性の検討は二の次という考えが強いようだ。経済性がなければ獲得しても意味がないのだ。そこをきちんと押さえられなければ、詐欺に引っかかることになるだろう。プロジェクト活発化するベトナムベトナム初の大規模製油所建設プロジェクトで、先ごろTechnipと日揮などのグループが正式にEPC受注契約を交わした。中国の成長に目を奪われがちだが、アジア地域で2番目の高度成長を続けているベトナムでもプロジェクトが活発化する気配を見せている。石化プロジェクトブーム、リソース危機を招くエンジニアリング企業に大きく影響ECN誌・ACN誌など英国の化学業界3誌が昨年来の石化ブームとその影響を共同調査による特集記事としている。そのうちエンジニアリング業界に関連する人的資源不足と材料供給関連のレポートを紹介する。石化プロジェクトのブームはエンジニアリングコントラクターと機器供給業者に大きな影響を与えている。本誌でもその問題を指摘してきたクリーン開発メカニズム(CDM)。このほど、CDMの活用によるプラントビジネスの課題と提言をまとめた。Sanatiの5社連合は、UAEドバイ市庁から、世界最長の無人運転鉄道システムを受注した。受注したのは中近東初の全自動無人運転システム一式。受注額は1〜2期工事あわせて約3,600億円。2路線、総延長70kmにおよぶ都市交通システム。契約金額は都市交通では過去最大となる。60km、トンネル約10km、車両基地などを建設する。契約はフルターンキー契約で、工事は2期に分けられて実施される。鉄道システム一式を三菱重工〜三菱商事が担当。News中国で石炭ベースメタノールプラント計画タイオイル、PXを増産へタイNPC、マプタプットのクラッカー増強で入札へ印LNGターミナル増設でSLカタールで160万t/yクラッカー計画Rabighでアラムコが入札サウジSharq、クラッカーを近く発注へサウジTasnee、クラッカーで近く発注へサウジPMDCのコンプレックスでFlourがPMCイラン肥料プラントで技術評価完了へ岡山県津山ガス、LNG基地に着工タイトル○...日本的経営論の原点となった「日本の経営」の著者で、終身雇用という言葉の生みの親、アベグレンが半世紀に及ぶ日本企業経営研究の集大成として「新・日本の経営」を書き下ろした。アベグレンは90年代は“失われた10年”ではないという。再設計が必要となり、デフレが続くなか、この再設計に丸十年を要したのであり、この企業と産業の再設計はいまではほぼ終わり、日本の企業は本来の活力を取戻しているという。日本的経営の中心は企業と従業員の関係であり、最大の柱、終身の関係という社会契約は守られており、共同体としての性格は変わっていない。若干の変容があるが、日本的経営は基本的に守られ、それが日本の強みとする。確かに日本企業は、アベグレンのいうように、ほとんど日本的経営を変容させずに復活した。確かに日本的経営や日本社会の特質が日本企業の高品質・高技術を支えている。ところで日本の大手企業にとって、多国籍化は今後の成長の鍵だ。トヨタ自動車は日本的労使関係の輸出・定着をめざしている。社会関係の異なる国に日本的経営を移植することは至難の技である。日本を離れたならば、グローバル経営を基盤とするしかないのだ。○...生来の運動神経のにぶさ、小さい頃から大の運動嫌いであった。子供のころ、周りは喜ぶ運動会から逃げ出したくなったのを記憶している。そのせいかどうか、当時の子どもが熱中した草野球に見向きもしなかった。プロ野球にも興味がわかなかった。長嶋をあのように崇拝するのか全く理解できなかった。プロ野球の話題について行けなかった訳ではない。「アンチジャイアンツ」としてである。周りの殆どが巨人ファンの中では異端者であった。最近はその異端ぶりを十分に発揮できる機会が少なくなってしまった。巨人があまりに低迷しているからである。最近は巨人戦テレビの視聴率は下落の一途だ。従って、巨人ファンの友人もプロ野球の話題を避ける。その友人も、また一般の論調も巨人が弱くなった原因をこういう。「金にあかせて大物を引っ張ってくる。4番バッターばかり」と。大金を支払った選手は出さざるを得ない。これから伸びる選手の出番はないということか。大物は獲得する頃は最盛期を過ぎ、下り坂なのは自明であるはずだ。