Worldスティーブ・マックィーンとアーノルド・シュワルツネッガーの二人を究極に愛した私は1990年1月より世界を救う活動を開始。煩悩くんフルスロットルのヤッズさん以外ブログから記事中の文章等をそのまま無断転載するのは堅くお断りします。海に行って本を読みながら日光浴をして過ごしておりました。普及率は、販売台数ではなく、保有台数で計算する必要があります。2015年の一年間で販売された電気自動車・PHEVの台数を、それ以外の車両の2015年の販売台数で割り算しても、その年の販売台数シェアにしかなりません。販売台数シェアも普及を見ていくうえで非常に重要な数字となりますが、携帯電話のように数年で新しい機種に買い替えするような製品と異なり、自動車は耐用年数が比較的長いので、保有台数で見たほうがより正しく動向を把握できると思います。本記事では乗用車と軽乗用車に限定して、数字を見ていきたいと思います。現時点では電気自動車もPHEVもまだ貨物車を置き換えられるほどの性能が出ていないため売れておらず、比較しても意味がないからです。電気自動車とPHEVの保有台数については次世代自動車振興センターのEV等保有台数統計を使います。電気自動車・PHEVは合計してもずいぶんと少ないですね。比較している対象はハイブリッド車だということにご注意ください。電気自動車もPHEVもマイナーな存在なのです。保有台数を調べてみましょう。(自検協)の自動車保有台数を使います。普通車というのはざっくり言うと3ナンバー、小型車は5ナンバーのことです。グラフでは一緒にしてしまいましたが、3ナンバーは微増、5ナンバーは微減、軽自動車は増加し、総保有台数は微増になっています。PHEVの保有台数と全乗用車の保有台数が出ましたので、普及率を出してみましょう。2014年4月から2015年3月までの最新のデータを見ても、電気自動車・PHEVは合わせて11万台、ハイブリッド車は469万台、そして全部で6,051万台ですから全体で電気自動車とPHEVの普及率は0.2%未満、ハイブリッド車ですらまだ8%弱という状況なのですね。2020年時点でハイブリッド車が20-30%、電気自動車・PHEVを合わせて15-20%、燃料電池自動車(FCV)が1%です。ハイブリッド車は仮に全保有台数を6千万台とざっくり入れたとして、目標まで20-8=12%増加しなければなりませんから、あと5年間で720万台=1年あたり144万台。昨年度のハイブリッド車の保有台数の増加は90万台程度ですから、目標達成までにはあと1.5倍の台数が必要ということになります。問題なのは電気自動車・PHEVです。政府目標が15%ということは、あと5年間で900万台=1年あたり180万台!テスラがネバダ州に建設しているギガファクトリーが電気自動車年間50万台分ですから、政府目標の達成はほぼ不可能のように思われます。中国勢の台頭が目立つ結果にランキングを見てもわかるように、20位中なんと8車種を中国勢が占めています。その背景としては、中国の大気汚染は危機的水準に達していて、首都北京は世界で最も大気汚染のひどい都市とされています。主な原因は自動車の排気ガスで、そのため、厳格な環境規制をスタートさせており必然的にEVやPHEVの普及が進むことになりました。加えて、中国の新車販売台数は年間で約2,500万台(日本は約500万台)です。再生可能エネルギーの普及に積極的に取り組んでいるオランダで、2025年までに電気自動車以外の車両の販売を禁止する法案が可決される見込みである、と報じられました。従来のガソリン車やディーゼル車、さらにはハイブリッド車さえも販売ができなくなるという世界に類を見ない法律が誕生することになります。★2025年までに電気自動車以外の販売を禁じる世界初の法案がオランダで提出・可決の見込み科学系ウェブサイトのScienceAlertが報じた内容によると、この法案は化石燃料を燃焼させて動力源にするタイプの自動車を新たに販売することを2025年までに禁止してしまうというもので、オランダの下院議会に提出されて賛成多数の状況にあるとのこと。これまで広く普及してきたガソリンや軽油で走る従来型の自動車はもとより、エコカー時代の寵児としてもてはやされているハイブリッドカーでさえも「排気ガスを排出する」という点において規制の対象に含まれることになります。この法案がそのまま可決されると、販売が許されるのは100%電気の力で走る電気自動車(EV)のみということになり、少なくとも新車販売のレベルでは化石燃料で走る自動車が完全に禁止される状況が世界で初めて生まれることになります。水素を燃料として電力を取り出す燃料電池(FC)車両は規制の対象にならないため販売が許可される見込みです。オランダ国内ではすでに電気自動車の普及が進んでおり、2015年にオランダ国内で登録された自動車のうち9.6%は電気自動車だったとのこと。エコ意識の強い社会らしい法案ということになりそうですが、さすがに法律施行までの「期間が短すぎる」として実現不可能とする意見もでており、今後は議論を重ねて法案化の時期の変更や採用の可否そのものが議論されて落としどころが決まることになりそう。自動車業界からの反応も無視することはできなさそうです。EVsによると、2015年にオランダ国内で販売されたEVは約4万3000台で、全自動車の販売台数約45万台の9.6%を占めていたとのこと。仮に2015年時点と同じ市場規模で全ての自動車販売がEV化されるということになると、中古車販売を含めたEVの市場規模は約10倍にもなるため、各メーカーや市場参入を狙っている新規メーカーにとっては新たなチャンスということにもなり得る状況。Researchの調査によれば、アジア地域での電動二輪車の市場は拡大し続け、現在4,000万台強の市場が、2018年には6,500万台以上に成長していくそうです。グラフを見ての通り、中国が圧倒的です。圧倒的な市場が立ち上がっていることを物語っています。中国製の電動バイクにも弱点はありますその一つはバッテリーの過充電による劣化が早いことその弱点をついて日本のベンチャー企業のテラモーラースは電動バイクでアジアに進出し、徐々に受け入れられてきています普通のスクータータイプの電動バイクはもちろんインドやバングラデッシュ、ベトナム、フィリピンと次から次へと海外進出し電動バイクも買えない庶民の為の乗り物も電動にして先行していた中国製の悪いバッテリーからシェアを奪いだしています日本では原付きバイクを含むバイクの燃費は良くガソリンも安いので、まだまだ走行距離や充電時間が解消されない電動バイクに魅力を感じる人は少ないので、大手メーカーが大きく宣伝をしていませんが、途上国ではガソリンの方が電気代より高い国も多く公害問題も含め電動バイクに買い換える需要が高いのです★テラモーターズ電気自動車と電動バイクで大きく飛躍しだしている中国ですがインドでも2014年にWHOが発表したPM2.5の大気汚染ランキングでワースト1がデリーでワースト20都市に13都市もインドの都市が入っているほど大気汚染が深刻であり、インド政府も2020年までに電気自動車&電動バイクを普及させる政策を発表しました。インドは人口で中国を抜こうとしている超大国でありますから公平に見ても、今の現状で高価な燃料電池車が水素ステーションを整えて中国とインドの両大国に普及できる要素は見当たりませんノルウェーやオランダ、ドイツ、アメリカなど環境意識が高い国民がいる国では走行距離や受電時間、充電ステーションには、まだ不満はあってもガソリン車から電気自動車に買い換える大きな流れがあり高価な車が買えなくて大気汚染が深刻な途上国では電動バイクが売れている流れがあることが今回の記事でわかってもらえるかと思えますが日本は政府も一緒に燃料電池車推しの政策があり、電動バイクに関しては週6日都内でタクシーで走っている俺でさえ1台も走っているのを見たことがないのが日本の現状です次にバッテリーについてですが電気自動車用のバッテリーは世界市場の95%以上を日本と韓国そして中国の3カ国で占めています2015年度では日本のパナソニックが39.7%で1位、2位は日産とNECの合弁会社であるAESC(オートモーティブエナジーサプライ)で23.6%で2位を占めている。炭素材料を使った試作品で既に200Wh/kg超を達成しているそうで、2020年以降の実用化を想定した検討を進めているそうです。Nano社の協力を得て負極に炭素材料に代わるSi(シリコン)系材料を使うことで更に上を行く300Wh/kg超えを目指しているとか。同社は3年前にトヨタ自動車とポスト・リチウムイオンバッテリーの開発で技術提携しており、その実現が期待されます。ホンダも正極に三元系材料(NMC:ニッケル・マンガン・コバルト)、負極にSi系材料を採用することでエネルギー密度の向上を目指しているそうで、2030年頃を目処に電解質に固体材料を用いる全固体バッテリーの実用化についても検討している模様。このように次世代バッテリー開発競争が世界的に本格化しており、EVやPHVの普及加速に向けた地盤固めが着実に進んでいるようです。Worldスティーブ・マックィーンとアーノルド・シュワルツネッガーの二人を究極に愛した私は1990年1月より世界を救う活動を開始。煩悩くんフルスロットルのヤッズさん以外ブログから記事中の文章等をそのまま無断転載するのは堅くお断りします。最近記事のRSS最新コメントのRSSリンク管理画面このブログをリンクに追加するブロとも申請フォームこの人とブロともになるQRコード。