下記は日本医師会のホームページからそのまま転写いたしました。俊(日本医師会副会長)わが国は、明治政府が近代国家を目指す一環として西洋諸制度を受入れ、医学についても西洋医学を導入した。この西洋医学が今日までのわが国の国民の健康に如何に貢献して来たかは論じる必要のないところである。この西洋医学が感染症や外傷治療などに絶大な効果を上げてきたことにも異論のないところである。時代とともに疾病構造が変化してきた。産業形態を含む社会環境の変化に伴い、人々の生活環境も変化し、いわゆる「現代病」と言われる精神疾患や慢性疾患等が増加してきたのである。これらに対応する現代西洋医学のあり方が必ずしも患者のニーズに応えられるものではないことを背景に、欧米諸国においては統合医療と称するものが登場してきたのである。割合が多いと報告されたことが大きな影響を与えることになった。Medicine)の調査が始まったとされている。わが国においては、厚生労働省が『「統合医療」のあり方検討会』を設置し、2013年2月に報告書として「これまでの議論の整理」を公表している。Life:生活の質)を向上させる医療であり、医師主導で行うものであって、場合により多職種が協働して行うもの」と位置付ける』としている。これはNCCAMが「統合医療」を、「従来の医学と、安全性と有効性について質の高いエビデンスが得られている相補・代替医療とを統合した療法」としている定義と異なり、「統合医療」の安全性・有効性に関わることが不明瞭で、医療安全が最優先されているとは言えない。伝統医療などを融合していくことは、将来的に患者の利益に繋がることはあるとしても、現時点のわが国の統合医療は、1定義が明確にされていない、2多種多様かつ玉石混淆、3エビデンスに乏しく、今後の収集が必要、4患者の安全・安心のための情報不足、と言える。このような現状の中で、「統合医療」を何が何でも推進すること、あるいは闇雲に否定することは医の倫理の視点に立った場合、医学・医療を実践する医師としては正しい姿勢とは言えない。安全性・有効性が確立していない療法を患者に提供することは、医の倫理の立場からは大いに疑問のあるところである。医師を信頼し、安心して治療を受けられるよう患者に対して根拠に基づく医療(EBM)を提供しているが、それは医師の基本姿勢であると考える。統合医療におけるCAMも患者の医療安全を最優先すべきであり、それにはEBMが必須である。前述のとおり、現時点での統合医療は玉石混淆でエビデンスに乏しいため、患者の安全・安心は十分に確立されているとは言い難い。藁をもつかむ気持ちの患者の求めに応じて、エビデンスを追求することなしに統合医療を推進することは適切とは言えない。憂慮されることは、統合医療の推進を医療費削減に繋げようと目論む者達の存在である。少子高齢社会の影響で医療費増加は必然であるが、統計データの国際比較によれば、わが国の医療費は決して高額とは言えない。長年に亘る医療抑制策が医師の偏在・不足を生じさせ、地域医療の崩壊を招いていることを再認識しなければならない。医療は国家にとっての大事なインフラであり、国民の安心・安全の基礎といえる。医師はこの国民のための医療を守り、さらに発展させなければならないのである。よると、「統合医療とは、さまざまな医療を融合し患者中心の医療を行うものです。経験的な伝統・民族医学や民間療法なども広く検討しています。Medicine)においては、「統合医療」を、「従来の医学と、安全性と有効性について質の高いエビデンスが得られている相補・代替医療とを統合した療法」と定義している。リンパ系等の身体構造・組織に着目した行為(カイロプラクティック、マッサージ等))に分類している。することを目的としている。相補・代替療法や伝統医学等については、必ずしも医師等の4医療従事者により提供されるものに限らず、医師等以外の者により提供される場合や、利用者自らが利用している場合がある。Life:生活の質)を向上させる医療であり、医師主導で行うものであって、場合により多職種が協働して行うもの」と位置付けることとした。検討会では、近代西洋医学と組み合わせる療法の範囲については、エビデンスの程度や有害性の如何に関わらず、あらゆる療法を一括りにして議論することに対して疑問が呈される等、相当議論があったところである。今後、療法の有効性だけでなく安全性に関する知見の集積状況も踏まえながら、療法の範囲について整理していくことが必要である。検討会では、どのような療法が用いられているかは各国の事情により異なっていることから、各国の事例を参考にしながら、日本にふさわしい「統合医療」を展開していくべきとの意見があった。科学が文化国家の基礎であるという確信の下、行政、産業及び国民生活に科学を反映、浸透させることを目的として、昭和24年(1949年)1月、内閣総理大臣の所轄の下、政府から独立して職務を行う「特別の機関」として設立されました。係る公募(2次公募)についてはこちらのホームページをご覧ください。叫ばれつつありますが、保健も近代西洋医学と伝統東洋医学を統合した保健が必要ではないでしょうか。広義の統合医療分野の保健である統合保健のカウンセラーを養成します。10章第40条に「日本医師会に日本医学会を置く」とされ、日本医学会は、日本医師会と密接な連携の下に、「医学に関する科学および技術の研究促進を図り、医学および医療の水準の向上に寄与する」ことを目的としている。日本医学会は上記の目的を達成するために、次のような事業を行っている。福祉施設経営の研究及び評価を行う非営利団体です。未病情報ネットワーク未病とは?○健康状態の範囲であっても著しく病気に近い身体または心の状態を言います。他覚症状(検査の結果が異常又は他人から分かる病気症状を他覚症状と言います。医療交流を通じて世界平和活動の一助となるように努めたいと考えます。経済団体等の多くの団体が発起しています。TechEngage.テキストのコピーはできません。