東証1部(2925)株式会社ピックルスコーポレーション通期予想に対する進捗率は、売上高76.7%、営業利益89.1%、経常利益90.4%、純利益90.1%。第3四半期(9-11月)の原価率(76.5%)が通期の想定(76.6%)を下回る等、特に利益面で進捗している。東証マザーズ(6033)株式会社エクストリーム大幅な減益が見込まれる19/3期だが、来期に向けて明るい話題が複数出てきた。一つは、新設した採用課によるブランディングを含めた採用強化が奏功し、クリエイター&エンジニア数が増加に転じた事。子会社における不適切な取引行為の判明に伴い決算発表の遅れが長引き、株主・投資家の不安が高まったが、上場廃止という事態には至らなかった。業績もほぼ計画通りであったため、市場は落ち着きを取り戻したようだ。東証2部(9445)株式会社フォーバルテレコム19/3期第2四半期のネット系のストック収益の売上高は、前年同期比22.8%増加と好調に推移した。これは、光コラボレーションモデルの契約件数の拡大などが寄与した。施設サービス事業が堅調に推移しているものの、介護報酬改定の影響を受けたデイサービス事業が苦戦している。人件費の増加も重くのしかかっている。東証2部(3747)株式会社インタートレード同社は2018年12月21日開催の定時株主総会で定款一部変更を決議する。定款の一部変更は、今後の事業展開に備えて活動範囲を明らかにするために、現行定款第2条(目的)につき、目的事項の変更及び追加を行う。東証マザーズ(3989)シェアリングテクノロジー株式会社18年9月期は、増収増益で着地した。今期もコンテンツ投資、「Mover」のブラッシュアップ等主力のWEB事業の一段の伸長に向けた投資を実行しながらも売上、利益ともに大きな伸長を見込んでいる。対象にした日米グローバル第2相試験において、予定していた通り今期中に良好な結果を得ることができた。詳細ページ2019年01月16日(水)掲載JASDAQ(4707)株式会社キタックインタビューにおいて、中山正子社長は高い専門性を持った自社エンジニアについて「心から尊敬し、感謝の気持ちでいっぱいです。」と何度もおっしゃっていた。米中貿易摩擦が強まる中、中国における自動車販売台数の鈍化が懸念されるものの、売れ筋のSUV車向けの採用が多い同社の車載向け製品は現状大きな悪影響を受けていない。東証1部(6050)イー・ガーディアン株式会社ソーシャルゲーム、IoT、仮想通貨、CtoC、シェリング、とセキュリティ領域が広がっている事が高い成長の背景にあり、「現状では、ネガティブな要素が見つからない」(高谷社長)と言う。東証マザーズ(6181)株式会社パートナーエージェント主力事業であるパートナーエージェント事業における2019年3月期第2四半期の新規入会会員数は今期第1四半期及び前期第4四半期を上回った。東証1部(9616)株式会社共立メンテナンス自然災害が相次いだにもかかわらず、上期業績は会社予想を上回り、通期予想の上方修正にもつながった。通期予想や中期計画は保守的な印象。東証1部(9997)株式会社ベルーナトップラインは計画を上回り前年同期比増収で、営業利益は減益とはなったが、こちらも計画をクリアしており、会社側の想定通りの進捗で、通期予想に対しても売上・利益は計画達成を見込んでいる。東証1部(3134)Hamee株式会社データを利活用する事で連続的な価値創造と非連続的な価値創造に取り組んでいく考えである事が中期経営ビジョンで示された。「データを制する者が世界を制す」。これはアリババCEO馬雲(ジャック・マー)氏の言葉だ。東証マザーズ(6094)株式会社フリークアウト・ホールディングス18/9期は未達に終わったものの、大型案件で期ずれが生じたため。国内外で着実に売上を伸ばしており、高い成長性は衰えていない。海外はM&Aを絡めながら急速に成長しており、大きなポテンシャルを秘めている。四半期ベースの紹介数の過去最高更新が続いている。SEOの再強化でサイトへの流入が増加する中、口コミ数も大幅に増大しているようだ。東証1部(6461)日本ピストンリング株式会社2018年度上期は前年同期比で増収増益とはなったが、会社側としては第2四半期における営業利益率の低下を反省点として認識している。詳細ページ2019年01月09日(水)掲載JASDAQ(6890)株式会社フェローテックホールディングス19/3期は最高益更新が見込まれる同社だが、米中貿易摩擦の影響等による半導体投資の減速で来期の業績に不安を感じる投資家は少なくない。同社は総じて楽観的だ。東証1部(7590)株式会社タカショー3Q累計の通期予想に対する進捗率は売上高で74.5%、経常利益では56.1%。前年同期がそれぞれ76.0%、98.6%と進捗にはやや遅れが見られる。国内では人材不足、海外では欧州の販売体制の再構築に課題を残した。東証1部(7839)株式会社SHOEI18/9期は新商品が好調に推移した。19/9期に投入する新商品についてもかなりの貢献が期待できる。期末受注残は前年同期末比11.0%増と伸びているが、足元11月までの受注も生産が追い付かないほどに来ているという。適時開示メール配信サービスでは、株式会社インベストメントブリッジが東証TDnetを通じて収集した適時開示情報を配信しています。