47はてブ2Pocket昼は鉄道駅で貨車への荷物の積み下ろし、夜はウェイターのアルバイト。17歳のソロスは、学費と生活費をすべて自分で稼がなくてはなりませんでした。1人、ジョージ・ソロス氏は、1930年8月12日生まれ。England”)と呼ばれています。Management)会長。ジム・ロジャーズが「北朝鮮の内部崩壊」を確信するワケ=東条雅彦ソロスは、投資家であるとともに慈善家という2つの顔を持ちます。投資で財をなした人は、ほぼ例外なく慈善家という顔も持っています。彼は1947年、17歳でロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)に入学したものの、家庭の事情から、学費と生活費をすべて自分で稼がなくてはなりませんでした。昼は鉄道駅で貨車への荷物の積み下ろし、夜はウェイターをして授業料を稼ぎましたが、その日の食事代にも事欠いたことが少なからずあったそうです。金融界に入ったのは彼の夢であった「哲学者として自立するのに十分な資産を稼ぐことが目的だった」と述べており、必ずしも投資に興味があった訳ではないようです。ちなみに、彼のLSEでの専攻は哲学でした。Fund)を立ち上げます。ファンドの名称はヴェルナー・ハイゼンベルクの不確定性原理を基礎とする量子力学の「quantum(量子)」にちなんで名付けられました。ファンドは1973年からの10年間で、4200%のリターンという驚異的な成績をあげました。総資産は設立から30年で260倍になったので、最初に100万円預けていれば2億6000万円になった計算です。イングランド銀行に戦いを挑む以前よりソロスは、イギリスの経済力に比して、通貨ポンドが政府により異様に高く固定されていると考えていました。イタリアによるリラの7%切り下げを契機として1992年、ソロスは短期間に巨額のポンド売りを行いました。これによりポンドは大きく下落しましたが、イギリスはユーロ導入に向けポンドをERMのルールに基づき固定させる必要があったため、イギリス政府・財務省はポンドの下落に対し徹底的に買い向かいました。資金が尽きてソロスに敗れ、固定相場制から離脱しERMを脱退、ユーロ導入を断念することになったのです(ポンド危機)。この戦いでソロスの得た利益はなんと総額2500億円、イングランド銀行が白旗を掲げる最後のたった1日で1200億円を稼いだそうです。ソロス様様?この結果、イギリスは統一通貨ユーロへの参加を断念したのですが、このことがかえってその後のイギリスの繁栄をもたらしたのですから、世の中、何が良いのか分かりません。背伸びをして統一通貨ユーロに参加したイタリア、スペイン、ギリシャ等の南欧諸国が経済的に疲弊し、ユーロの恩恵を受けているドイツがその恩恵の大部分をそれら南欧諸国救済のために支出している、という状況を見ると、イギリスにとっては、ソロス様様と言ってよいのかもしれません。VOICEの最新情報をお届けします。(PR:ウィット)貧困でも病気でも死ねない地獄。ビジネスついに始まった45歳以上の大量リストラ。令和で年収300万円以下「貯金ゼロ」世帯が急増へ。貧困層は今まさに非常事態にある=鈴木傾城AIでも5Gでもない。3つの大失策で高まる早期退陣論=斎藤満202X年「ソフトバンク・ショック」に備えよ。「銀価格はこれから強烈に上がる」CMEグループトップの預言は成就するか?老後2000万円は元手30万円から作る。手取りが減っても、扶養を超えて働けば○年で元が取れる=川畑明美2020年最新版:知らなきゃ損するキャッシュレス「ポイント二重取り」講座=岩田昭男ドコモ炎上。景気動向3ヶ月連続悪化、いよいよ長期不況へ突入か。ジム・ロジャーズが言う「早く日本から逃げろ」は本当か?金融のプロが裏読み=俣野成敏ついに始まった45歳以上の大量リストラ。令和で年収300万円以下「貯金ゼロ」世帯が急増へ。人気コーナーシェアランキング1森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑2貧乏人は水を飲むな。「水道民営化」を推進するIMF、次のターゲットは日本3東京五輪の費用、当初7000億から3兆円へ。予算も気候も偽って誘致した責任は誰が...4世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう【大前研一「2018年の...5日本の農業をぶっ壊す種子法廃止、なぜほとんど話題にならない?=田中優6ゴミ分別のウソが物語る「生きづらい日本社会」の正体=武田邦彦7日本の貧困層は飢えずに太る。焦る安倍官邸=山岡俊介10ついに始まった水道民営化、なぜ日本は海外「水道代5倍」の失敗例を無視するのか?マネーボイスをほどよくメールで。総合金融情報メールマガジン。為替週間見通し:ドル・円は伸び悩みか、米FRBは慎重姿勢を堅持へ欧米の注目経済指標:米政策金利は長期間変更なしとの見方もページ内の商標は全て商標権者に属します。VOICE」で提供している記事は、情報の提供を目的としており、投資やその他の行動を勧誘、または推奨する目的としたものではありません。銘柄の選択等、投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本サイトに掲載している全ての記事およびデータについては、その情報源の確実性を保証したものではありません。本サイトの提供情報を利用することで被った被害について、当社および情報提供元は一切責任を負いません。万一、本サイトの提供情報の内容に誤りがあった場合でも、当社および情報提供元は一切責任を負いません。本WEBサイトの記載内容は、予告なしに変更することがあります。