次世代のIoTを担うスマートロックT!NK(ティンク)は、秋葉原から生まれた!おすすめスマートロック次世代のIoTを担うスマートロックT!NK(ティンク)は、秋葉原から生まれた!スマロッカー編集部2017/11/21シェアツイートスマホが自宅の鍵となる・・・「スマートロック元年」と呼ばれる2015年以降、国内でも様々な商品が登場しています。今年11月9日に新たなスマートロック「T!NK(ティンク)」が発売されました。E)の2タイプで販売する「T!NK(ティンク)」は、どんな商品なのでしょうか。福岡に本社を構える「tsumug」は、2015年に設立したスタートアップ企業です。コネクティングロック、いわゆるスマートロックの開発や関連サービスを手掛けています。AKIBA』から生まれました。人と人をつなげて、紡いでいきたいという思いから今の会社名となった「tsumug」には、アライアンスパートナーとしてSHARPが携わっており、資金的支援だけでなくSHARPのこれまでのノウハウを活用してサポートを行っていくとのこと。AKIBA』は、2014年“ものづくり”のための拠点としてオープンしました。Base」では、打ち合わせだけでなく、発表会やセミナーの開催も可能です。AKIBA』は、ハードウェア開発を総合的にサポートするモノづくり施設となっており、多くの会員が日々利用しています。AKIBA便利な機能2018年以降順次出荷されるT!NKは、利用者が安心して使える機能を搭載。オプションサービスを使うことで、利用方法も大きく広がっていきます。多くの方が利用する「LINE」のプッシュ通知にも対応しているため、自宅に取り付けたパネルを誰かが操作した際もすぐに通知が来るようになっているのも安心ですね。1キーシェアリング機能まずスマートロックで一番必要とされる、キーシェアリング(合鍵)機能。暗号化されたネットワークを使って鍵を管理するため、権限を持たない人がアクセスすることはできません。権限付与や解除は自由自在。日時やタイミングも状況に合わせて好きに設定が可能です。不在時の急な家族の訪問やパーティーなどで多くの人が出入りする時など、家に帰ることも出来ないし、何度もドアを開けるのも面倒ですよね。そんな時、一時的に鍵の権限をつけることも可能です。鍵の発行用途、相手によって細かく権限を設定することができ、期間限定や繰り返し利用などで合鍵の発行ができます。3帰宅お知らせ機能(オプションサービス)年々、核家族化が進み、両親が共働きの世帯も増えてきました。ひとり親の家庭も増え、全国およそ145万人がひとり親と言われています。した家族形態が増えた結果、子供が学校から帰ってきて一人で留守番をすることも多くなっており、働くお父さんお母さんは、子供が無事に帰宅しているか心配しながら働いています。T!NKでは、いつ・誰が玄関を出入りしたかを外出先からでも確認できる機能が付けられます。お知らせ機能により、お子様が無事に帰宅したかも通知されるため安心。4遠くの家族も見守れる(オプションサービス)高齢化が進み、一人で暮らす高齢者の数も増える一方です。遠く離れている場合、様子が違うことに気付くことも出来ません。そんな時、見守り機能を使うと、一定期間T!NKの利用がなかったりすると異常を検知し、普段と様子が違う旨が通知されます。外にも出ていないということは、体調崩してるのかな?など、すぐに連絡をして状況を知ることができるので、一緒にいなくても安心して見守ることができます。C」は、2018年8月に一般発売を予定しています。一般向けの料金形態は、以下の通り。パートナー様はキャンペーンとして端末料金は無料となっています。氏が創業した「afero」を日本初採用しています。この2つのIoTプラットフォームにより、LTE通信を使った高い安全性を持つシステムとなっています。今後の展望:未来のサービス参照:Tink特設サイトT!NKでは、今回発表したスマートロック機能に引き続き、将来的には自宅の家電製品などと連動した施錠・解錠システム、宅配業者と連携した自宅内配送サービスなど、IoTを活用したサービスの取扱いを予定しているとのこと。各企業とパートナー契約を結ぶことで、生活に関わる色々なサービスを、T!NKで操作できる仕組みを作り出そうとしています。【予定サービス】ホームコントロールサービス宅内配達サービス玄関集荷サービス不在時家事サービスホームセキュリティサービス関連記事:米Amazonが不在時でも自宅内配送を可能にするサービスを開始まとめ安心で豊かな生活を送るために、人と様々なものをつないで紡いでいく「tsumug」は、今までにない形でのモノづくりを進めていこうとしています。第1フェーズの段階というT!NKは、今後、フリマアプリで話題の「メルカリ」が新規参入するシェアサイクル『メルチャリ』のロック部分を共同開発することを発表するなど、2018年以降の動きにも目が離せませんね。