Eさんは、バイクでドライブをしていた際に、相手方の車と出会いがしらで衝突する事故に遭いました。この交差点には信号機がありませんでした。自己の相手方は、自賠責保険には加入しているものの、任意保険には加入していませんでした。この交通事故でEさんは舟状骨骨折のけがを負い、主治医から手術を受ける必要があると宣告されていました。Eさんは、健康保険を利用して自費で診療をしていたので、今後の流れなどを把握するために弁護士に相談されました。加害者が任意保険に加入していないということだったので、Eさんの加入している人身傷害保険が使えないかアドバイスしました。Eさんは乗っていたバイクに任意保険をかけていなかったため、自分の保険で補てんすることもできない状況でした。加害者の資力が問題になるので、十分な賠償を受けられない可能性が残念ながら高いと判断しました。舟状骨骨折で手術というEさんの現状からすれば、後遺障害が残る可能性があり、適切な後遺障害の認定を受けることができれば自賠責保険から最低限の賠償を得られるため、被害者請求の具体的な方法や今後どのような検査を受ける必要があるかなどのアドバイスをしました。相談の時点では、警察にはけがの報告をしておらず、物損扱いの状況だったため、すぐに診断書を取得して、警察に届け出ることも説明しました。Eさんも、Dさんと同じく加害者が任意保険に加入しておらず、十分な賠償を受けることが困難な状況でした。その中でも自賠責保険への被害者請求の手続や後遺障害診断を受けるために必要な検査などアドバイスすることができ、Eさんの今後の不安を多少なりとも取り除くことができました。このような場合、少しでも負担を軽減するためには健康保険を利用することが不可欠です。病院の中には、交通事故では健康保険は使えず、自由診療だと説明するところもあるようですが、そのようなことはありません。健康保険を利用するためには、第三者行為による傷害届の提出が必要になります。舟状骨骨折についてはこちらをご覧ください。※実際の事例を題材としておりますが、事件の特定ができないようにイニシャル及び内容を編集しております。