ファンドの運用開始日のことです。人生に例えると、生年月日です。ファンドの運用を継続する期間(満期日)のことです。ファンドの決算を行う期間の最終日です。ファンドの資産状況を評価し運用報告書を作成します。ファンドの決算で確定した運用成果の中から一定額を投資家に分配することをいいます。年1回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。ファンドの資産を管理する会社のことです。日本では信託銀行が一般的です。代金を支払い投資信託を購入することです。下記の日を除き、いつでもご購入いただけます。購入申込日の翌営業日の基準価額(1万口あたりで表示しています。投資信託を購入する単位のことです。投資信託を売却し現金に換えることです。下記の日を除き、いつでもご換金(解約)いただけます。換金(解約)受付日の基準価額です。換金代金は原則として換金(解約)受付日から起算して6営業日目からお支払いします。投資リスク信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界各国の株式、債券および為替取引ならびに派生商品(先物取引およびオプション取引等)に投資しておりますので、各ファンドの基準価額は変動します。したがって、受益者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。通じて、日本を含む世界各国の株式、債券および為替取引等ならびにこれらに関連する派生商品(先物取引およびオプション取引等)を実質的な主要投資対象とします。各ファンドの指定投資信託証券には、債券型ファンド、株式型ファンド、絶対収益追求型ファンドがあります。ファンドが投資する主な国・地域、資産(株や債券など)のことです。ファンドの運用に際し、目標とする指標のことです。日本株に投資するファンドであれば、日経平均株価やTOPIXが代表的なベンチマークです。ファンドの運用をする際の基本的な考え方や手法のことです。外貨建資産に投資する場合、為替変動により収益が大きく変動します。為替変動の影響を抑えることを為替ヘッジといいます。ファンドを購入する際に販売会社(銀行、証券会社)に支払う手数料のことです。購入申込日の翌営業日の基準価額に申込口数を乗じて得た額に、上限を3.3%(税抜3.0%)として、販売会社が定める料率を乗じて得た額とします。ファンドを換金する際に販売会社(銀行、証券会社)に支払う手数料のことです。換金(解約・買取)手数料はかかりません。ファンドを中途解約する際に投資家が支払う費用のことで、解約代金の中から一定額を信託財産に残すお金のことです。信託財産留保額はありません。ファンドを運用・管理してもらうための経費として、信託財産より差し引かれる費用です。信託財産から支払われます。投資する投資信託証券の一部には、実績報酬が発生するものがある場合があります。信託財産中から支払われます。※監査費用は、監査法人などに支払う各ファンドの監査に係る費用です。※これらの費用等は、運用の状況等により変動するため、料率、上限率等をあらかじめ表示することが出来ません。ファンドの決算を行う期間の最終日です。ファンドの資産状況を評価し運用報告書を作成します。ファンドの値段(価値)のことです。組入れられている株式や債券の価格を反映して、毎日変動します。ファンドの運用成果の一定額を決算ごとに投資家に分配するお金のことです。ファンドの基準価格が一定期間にどれだけ上昇(下降)した程度を表す比率のことです。ファンドの決算を行う期間の最終日です。ファンドの資産状況を評価し運用報告書を作成します。ファンドの値段(価値)のことです。組入れられている株式や債券の価格を反映して、毎日変動します。ファンドの運用成果の一定額を決算ごとに投資家に分配するお金のことです。ファンドの基準価格が一定期間にどれだけ上昇(下降)した程度を表す比率のことです。-3.04*決算情報は直近決算12期分を表示しています。*分配金は税引前です。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。値動きのある証券(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。【投資信託にかかる手数料等について】ファンドごとに設定された販売手数料および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費等をご負担いただきます。※投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれのファンドにより異なりますので、お申込の際は、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」を必ずご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンド購入価額によっては、分配金の一部または全部が実質的には元本の一部払戻に相当する場合があります。37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ制度)の適用はありません。・投資信託は、預金や保険契約ではありません。保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には、投資者保護基金の対象とはなりません。●この画面は信頼できると判断される情報を基に株式会社NTTデータ・エービックが作成したものですが、その正確性、完全性を保証するものではありません。投資判断の参考としての情報提供を目的としており、投資勧誘を目的とするものではありません。●運用実績等に関する数値はあくまで過去の実績であり、お客さまの将来における運用成果をお約束するものではありません。記載内容は作成日基準のものであり、将来予告なしに変更されることがあります。Readerがインストールされている環境でご覧いただくことが出来ます。Readerはアドビ社のホームページからダウンロードして下さい。