ファンドの運用開始日のことです。人生に例えると、生年月日です。ファンドの運用を継続する期間(満期日)のことです。ファンドの決算を行う期間の最終日です。ファンドの資産状況を評価し運用報告書を作成します。ファンドの決算で確定した運用成果の中から一定額を投資家に分配することをいいます。毎決算時に分配方針に基づいて行います。分配金は税引き後自動的に全額再投資されます。ファンドの資産を管理する会社のことです。日本では信託銀行が一般的です。代金を支払い投資信託を購入することです。原則としていつでもご購入のお申込みをしていただけます。(但し、ルクセンブルグの銀行またはロンドンの銀行の休業日を除く)お申込価額はお申込日の翌営業日の基準価額です。投資信託を購入する単位のことです。投資信託を売却し現金に換えることです。原則としていつでもご換金(解約・買取)いただけます。(但し、ルクセンブルグの銀行またはロンドンの銀行の休業日を除く)換金価額はお申込日の翌営業日の基準価額です。代金は原則として、お申込日から起算して7営業日目以降にお支払いたします。投資リスク当ファンドは、実質的に株式、公社債および金等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式、公社債および金等の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、投資元本が割り込むことがあります。※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。外国投資信託(円建)への投資を通じて、主に日本を含む世界の株式および公社債ならびに金などに分散投資を行い、信託財産の成長と利子・配当等収益の確保を図ることを目的に運用を行います。投資にあたっては、委託会社が各資産の収益とリスク見通しを分析して指定投資信託証券の中から選択し、その配分比率を決定します。組入資産および配分比率については、適宜見直しを行います。主要投資対象資産(投資信託証券)は、1世界の高配当利回りの公益株、2新興国の高配当利回り株、3世界主要国のソブリン債券、4新興国の米ドル建てソブリン債券、5資源国の現地通貨建てソブリン債券、6金または金を対象としたデリバティブ取引の6資産とします。外貨建資産については、為替ヘッジを必要を判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。ファンドが投資する主な国・地域、資産(株や債券など)のことです。ファンドの運用に際し、目標とする指標のことです。日本株に投資するファンドであれば、日経平均株価やTOPIXが代表的なベンチマークです。ファンドの運用をする際の基本的な考え方や手法のことです。外貨建資産に投資する場合、為替変動により収益が大きく変動します。為替変動の影響を抑えることを為替ヘッジといいます。ファンドを購入する際に販売会社(銀行、証券会社)に支払う手数料のことです。購入申込金額に手数料率2.75%(税抜2.5%)を乗じて得た金額とします。お申込手数料には消費税等相当額がかかります。ファンドを換金する際に販売会社(銀行、証券会社)に支払う手数料のことです。換金(解約・買取)手数料はかかりません。ファンドを中途解約する際に投資家が支払う費用のことで、解約代金の中から一定額を信託財産に残すお金のことです。信託財産留保額はありません。ファンドを運用・管理してもらうための経費として、信託財産より差し引かれる費用です。年率0.968%(税抜0.88%)※当ファンドが投資対象とする投資信託証券の運用報酬等を加えた実質的に負担する信託報酬は最大年率1.628%(税抜1.48%)程度です。より変動するため、事前に表示することはできません。ファンドの決算を行う期間の最終日です。ファンドの資産状況を評価し運用報告書を作成します。ファンドの値段(価値)のことです。組入れられている株式や債券の価格を反映して、毎日変動します。ファンドの運用成果の一定額を決算ごとに投資家に分配するお金のことです。ファンドの基準価格が一定期間にどれだけ上昇(下降)した程度を表す比率のことです。ファンドの決算を行う期間の最終日です。ファンドの資産状況を評価し運用報告書を作成します。ファンドの値段(価値)のことです。組入れられている株式や債券の価格を反映して、毎日変動します。ファンドの運用成果の一定額を決算ごとに投資家に分配するお金のことです。ファンドの基準価格が一定期間にどれだけ上昇(下降)した程度を表す比率のことです。1.37*決算情報は直近決算12期分を表示しています。*分配金は税引前です。このページのトップへ投資信託のご購入の際は、最新の投資信託説明書(目論見書)等により必ず内容を十分ご確認のうえ、ご自身でご判断ください。●投資信託は、預金ではありません。●銀行で取り扱う投資信託は、預金保険および投資者保護基金の対象ではありません。●投資信託は、値動きのある有価証券(外国証券については為替変動リスクもあります)等に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本および分配金が保証されるものではありません。●投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。●投資信託の設定・運用は、各運用会社(投資信託委託会社)が行います。この画面は信頼できると判断される情報を基に株式会社NTTデータ・エービックが作成したものですが、その正確性、完全性を保証するものではありません。投資判断の参考としての情報提供を目的としており、投資勧誘を目的とするものではありません。●運用実績等に関する数値はあくまで過去の実績であり、お客さまの将来における運用成果をお約束するものではありません。記載内容は作成日基準のものであり、将来予告なしに変更されることがあります。Readerがインストールされている環境でご覧いただくことが出来ます。Readerはアドビ社のホームページからダウンロードして下さい。