保護具・機器類と異なり、標識自体が物理的に人間の身を守るものではありません。危険箇所の警告や安全な方向に誘導する目的をもって、文字や図記号を使って人々に伝達する役割を持っています。掲示または表示を義務付けられています。近年、安全に関する国民意識の高まりから、安全衛生標識の適用範囲も生産現場から街へ、そして家庭などで目にするようになりました。災害の発生を未然防止するためには、安全衛生標識も、その対応手段の一つとして機能します。設備に欠陥があった場合、その対策までの間、設備・機器の使用を禁止にする必要がありますが、完全に封鎖できれば良いですが、それが出来ない場合には、応急の対策とともに『使用禁止』或いは『立入禁止』などの安全衛生標識を掲げることによって、労働災害を未然に防止することができます。