xTECH/日経エレクトロニクス次世代2次電池の開発は、最近は海外メーカーの動きが目立つ。全固体電池の量産に中国メーカーが名乗りを上げ、負極でSi系活物質の割合を80~100重量%に高めたと主張する例も出てきた。一方で、次世代正極の利用は電解液の分解という壁にぶつかっている。今後の大きな発展には、液体、固体を問わず次世代電解質の開発がカギを握っている。エネルギー密度が高い次世代2次電池へのニーズは高まる一方だ。第1部で紹介したように、全固体電池の量産が民生品向けで始まりつつあるが、それ以外でもさまざまな要素技術の開発が同時並行的に加速している(図1)。Si系負極の課題解消が進み、電解液の革新待ちに2次電池の技術開発における最近のトレンドをまとめた。全固体電池は小容量の民生品向けでは出荷が始まりつつあるが、大容量のEV向けなどは試作品はできても、量産技術に課題がある。負極ではSi系材料が台頭し、従来のカーボン系材料と置き換わりつつある。多くはまだSiの重量比が50%以下だが、同80~100%といった技術も登場してきた。セルの性能を大きく引き上げるには負極だけでは力不足。高電位と高容量密度の正極材料は幾つか開発されているが、既存の電解液(主成分はLiPF6)が高電位電極で分解してしまうため使えない。電解液に大きな技術革新が求められている。エリーパワーがイオン液体の実用化にメドをつけるなど、その兆しは見えつつある。[画像のクリックで拡大表示]中でも目立つのが、大きく2つの動きだ。(1)電気自動車(EV)向けの全固体電池を実用化し量産しようという動き、(2)負極に次世代材料を使う動きである(図2)。Si系負極の両方で海外メーカーによる実用化、量産化の動きが目立っている。100%の負極で高いエネルギー密度と一定の耐久性を実現する例も出てきた。(写真:各社)[画像のクリックで拡大表示](1)のEV向け全固体電池については、海外、特に米国で特定のベンチャー企業に日本を含む世界中の企業から数十億円から100億円超の資金が集まり始めた。最近はこの動きについに中国企業も参戦。Development(清陶能源)が2018年末に年産0.1GWh規模の全固体電池の製造ラインを構築し、2020年には年産0.7GWh規模で量産すると発表した。量産する電池の重量エネルギー密度は当初は300Wh/kg。実験室では400Wh/kgを実現しており、量産でも徐々にこれに近づけていくとする。この先は有料会員の登録が必要です。「日経エレクトロニクス」定期購読者もログインしてお読みいただけます。xTECHには有料記事(有料会員向けまたは定期購読者向け)、無料記事(登録会員向け)、フリー記事(誰でも閲覧可能)があります。有料記事でも、登録会員向け配信期間は登録会員への登録が必要な場合があります。プレイヤーなど各サービスの全貌、業界別の参入機会・可能性などを解説。世界最大のファウンドリーが日本で求人エレキ世界最大のファウンドリーが日本で求人あらゆるプロセスで顧客ニーズに対応セキュリティも万全な新IoT向けマイコン毎月更新。「世界No.1製品」を生み出し、生産するための開発設計プロジェクトの実践方法を学びます。LED」と「量子ドット(QD)」に関する最新動向を解説します。その先に求められる成熟のため...テスラ「モデル3/モデルS」徹底分解【ECU編】50個以上におよぶECUを分解写真付きで解説。顧客に響くシステム提案メソッド顧客が目指すビジョンや課題を理解し、顧客自身も気づいていないニーズを見つけ出して解決策を提案するための方法を解説します。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。