18時01分2016年夏のローカル開催も1週を残すだけとなった。終了し、10日からは中山、阪神の2場で番組区分上の秋季競馬が始まる。この時期も札幌で1開催(4週)があったが、東日本大震災の翌年である12年に開催日割が大幅に見直され、9〜10月の札幌開催は姿を消した。函館を含めた北海道全体の枠も、従来の32日(函館、札幌各16日)から、26日(函館12日、札幌14日)と大幅に削減された。その後、札幌が改修工事中のため休催となった13年は函館のみが24日に。札幌が新装開場となった14年は12年と同じ函館12、札幌14日に戻り、昨年は札幌、函館各12日。今年はといえば、暦の関係で祝日開催の組み方が前年と異なり、その結果、新潟のローカル(第3場)開催が1週増え、年間でも新潟の日数は2日増の26日となったが、北海道は据え置き。函館は10年、札幌は14年とスタンド新装から日が浅いとあって、道内の関係者の間でも開催削減への不満を口にする人は多い。昨年、当コーナーで番組編成について扱った際に触れた通り、JRAにとって「日割」は極めて重要な事項の1つである。近年の日割は、年間36開催288日という法的に定められた上限の中で、地方競馬との協調関係を維持しつつ、いかに売り上げ拡大を図るかという使命を帯びている。以前は各競馬場の開催日数が長く固定されていた。36という開催数の根拠は、現存する10の競馬場に横浜(根岸=現在は馬の博物館)、宮崎(現在は育成牧場)を加えた計12場で各3回という計算だった。1991年の競馬法改正で横浜、宮崎は開催可能な場から除外されたが、戦後はずっと休催が続いていた。)が2開催ずつ分担する形が長く続いた。加えて、1開催の日数も8日に固定され、調整の余地自体が少なかった。ところが、07年の競馬法改正に伴う省令改正で、1開催の日数も「12日以内」という幅を持たせた形となった。この改正は、番組編成の自由度を高めるための規制緩和で、以後、各競馬場の開催日数も微調整が繰り返されることになる。した規制緩和が進められた時期は、JRAの売り上げ低迷が続いていて、日割の設定も「背に腹は変えられぬ」という雰囲気が色濃く漂っていた。11年の東日本大震災以降は、売り上げの期待できる4大場に少しでも多くの開催日数を割り当てる「本場シフト」の傾向が見え始めた。本場開催を増やすには、まず体育の日のような祝日に土〜月曜の3日間開催を組む方法がある。祝日は地方競馬の主要レースが多く組まれ、地方との調整が必要だが、当時は中央・地方間の発売協力が劇的に進展し、ハードルは一気に下がった。祝日使用の上限は年4日で、JRA内部の調整で本場を増やすとなれば、必然的にローカル場を削ることになる。ここで削減のターゲットになったのが北海道だ。「夏バテ」対策で2場開催に?目につくのは9〜10月の札幌が姿を消した部分。この時期の「表」開催は中山と阪神だが、多くの人が感じている通り、少頭数で番組担当者の頭痛の種だ。続きはプレミアムサービス登録でご覧になれます。野元賢一このコラムでは、コラムニストに解説してほしいテーマを募集しています。競馬で気になっている話題を、下記フォームからお寄せください。オールウェザーの将来性を問うこのコラムに注目するこのコラムをシェアするこのコラムをツイートする野元賢一このコラムの通知を受け取りますか?このコラムの通知を受け取りますか?すでにお気に入りに登録しています。1964年1月19日、東京都出身。87年4月、毎日新聞に入社。長野支局を経て、91年から東京本社運動部に移り、競馬のほか一般スポーツ、プロ野球、サッカーなどを担当。移り、関東の競馬担当記者として現在に至る。ラジオNIKKEIの中央競馬実況中継(土曜日)解説。著書に「競馬よ」(日本経済新聞出版)。日本は何をしてこなかったのか?12月8日の競馬は、国内外とも話題の多い日となった。国内メーンの阪神JFではレシステンシアが鮮やかに逃げ切り、無敗の3連勝でGI制覇。(無料公開)ちょうど1年前にも、当コラムでジャパンCの外国遠征馬が著しく減っている問題に触れたが、今年はついに遠征馬が姿を消した。気象災害の多発で問われる競馬開催のあり方2019年10月は、競馬に限らずスポーツ全般と気象災害の関係について、考えさせられることが多い月となった。存在意義を問われる『サマーシリーズ』9月の中山、阪神開催が29日で終了し、10月から舞台は東京、京都、新潟に。秋競馬も佳境を迎える。問われる大量種付けの功罪わずか11日の間に、日本の競走馬生産界を代表する2頭の種牡馬が、相次いでこの世を去った。ディープインパクトは17歳(7月30日没)、キングカメハメハは18歳(8月9日没)だった。