治療用アプリなどデジタル治療(デジタルセラピューティクス、DTx)を推進する7社は2019年10月18日、「日本デジタルセラピューティクス推進研究会」を立ち上げたと発表した。DTxは、治療用アプリのようにデジタル技術を用いて疾患の予防や診断、治療などするソフトウエアを指す。承認取得を目指し、ソフトウエア単独や医薬品、医療機器との併用を目指すものだ。ファーマ、デジタルガレージ。現役の精神科医である鈴木航太氏も含めて、治療用アプリへの期待や課題、未来の医療の在り方などを議論した。デジタルインテリジェンス部専任課長の里見佳典氏が参加した。Labの豊原稔エグゼクティブマネージャーがモデレーターを務めた。パネルディスカッションの様子(写真:スプール)クリックすると拡大した画像が開きますまず精神科医の鈴木氏が、診療を行う立場から治療用アプリの位置付けや期待について解説した。鈴木氏は、「基本的に多くの治療用アプリは予防用アプリと等しいと捉えている」と考えを述べ、予防の段階で治療用アプリに期待することを紹介した。アプリの利用を通じて、活動量が上昇したり、メンタルケアや生活習慣を改善したりといった健康への意識向上につながる可能性がある。他にも、治療への意欲が向上したり、診療と診療の間の空白を埋めたりすることにも役立つとした。アプリには、医師による診療を補助する役割があることも紹介した。鈴木氏は、「精神疾患は根本的な原因がわかりづらく、原因に直接作用する治療薬の開発が難しい。Mate/医師の鈴木航太氏(写真:スプール)鈴木氏は治療用アプリを実用化する上での倫理的な面にも触れた。倫理的な問題として挙げられるのが「ユーザーへの安全性」「医療的な妥当性」「データのセキュリティ」などである。他にも、「現場のニーズよりもテクノロジー優先になっていないか」「電子カルテなどとどう連携するか」「法整備をどのように進めていくか」といった課題も出ている。鈴木氏は「ユーザーが安心・安全に利用でき、現場のニーズなどにも合致したコンテンツの提供が、将来的に求められる」と語った。Mate」の事業に参加していることを説明した。xTECH登録会員(無料)の登録が必要です。reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。著作権は日経BP、またはその情報提供者に帰属します。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。表示切替:スマホ|パソコン。