Japanによる「働きがいのある会社ランキング」の2019年版です。Japanは、従業員の声と会社の施策の「働きがいのある会社」を世界共通基準で年次調査し、「働きがいのある会社ランキング」を発表しています。これは、調査に参加を希望した企業の中から一定水準に達した企業を「ベストカンパニー」として認定するもので、日本では従業員数により、大規模部門(1000人以上)、中規模部門(100〜999人)、小規模部門(25〜99人)の3カテゴリーに分けて発表しています。日本での発表が13回目となる2019年版には計480社の企業がエントリーし、145社がベストカンパニーに選出されました。大規模部門ではクラウド型顧客関係管理(CRM)システムを提供するセールスフォース・ドットコムが、中規模部門では出張・経費請求書のクラウドサービス事業を営むコンカーが、小規模部門では求人メディア「Green」やビジネスマッチングアプリ「yenta」を運営するアトラエが第1位に選出されました。2019年版ランキングは以下の通りです。設定を有効にする必要があります。強い組織はプロダクトマネジメント視点で作るWeb業界で注目される気鋭の起業家2人が、組織や働き方のこれからについて語り合った。できることとできないこと日本の広告運用の現場にも自動化がようやく浸透し始めています。いえ、全てが自動化に切り替わるかというと、それも現実的ではないようです。連載の最後に、自動化の現在地について解説します。電通が「健康に働くための指標」を開発するため、全国1万人の会社員を対象とした調査を実施しました。できる働き方改革:デジタルマーケティング運用業務の「脱ブラック化」へ向けてメンバーズがやったこと複雑化するデジタルマーケティング運用業務はともすると過重労働の温床になりがちだ。このイメージを払拭し、「働き方改革」に率先して取り組むのがメンバーズだ。「愛の告白」はわずか0.5%——クックパッド調査Loading知っておくべきマーケティングのトレンド解説や新着記事の一覧など、役に立つ情報をお届けします。『調査のチカラ』トップへ利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。