検索に移動この項目では、主にフリーソフトウェア財団が提唱する自由なソフトウェア(フリーソフトウェア)のソフトウェアライセンスについて説明しています。無償のソフトウェアについては「フリーウェア」をご覧ください。フリーソフトウェアライセンスとは、フリーソフトウェア財団(FSF)が提唱する自由なソフトウェア「フリーソフトウェア」のソフトウェアライセンスである。外部リンクFSF承認ライセンス[編集]フリーソフトウェア財団(FSF)は、フリーソフトウェアの定義を掲げ、フリーソフトウェアライセンスと名乗ることを承認したソフトウェアライセンスの一覧を保守している[1]。Licenseと互換性があるものとないものに分類している。この一覧では、FSFが様々な理由でフリーでないとみなしているライセンスも掲載している。歴史[編集]1980年代中ごろ、GNUプロジェクトが個々のソフトウェアパッケージについてフリーソフトウェアライセンスを生み出した。バージョン1に全て置換された。1991年のGPLバージョン2は、最も広く採用されているフリーソフトウェアライセンスとなっていった。1990年代中ごろ以降、企業や新プロジェクトが独自のライセンスを作る風潮が始まった。このようなライセンスの氾濫という傾向は、ライセンスの互換性や複雑性という問題を生じさせることとなった[2]。1990年代、フリーソフトウェアライセンスはそれまで存在しなかった問題であるソフトウェア特許に基づいた訴訟からフリーソフトウェアを守るため、特許報復条項などの条項を含めるようになってきた。2006年にバージョン3を起草することになった[3]。2000年代にはTiVo化という新たな脅威が生じ、現行のフリーソフトウェアライセンスの一部はその脅威から利用者を守れないという状況になっている[4]。バージョン2は、まずドイツ、次いでアメリカ合衆国で法廷で合法性が問題にされたことがある。GPLは合法なライセンスで遵守すべきであるとの判決が下っている。よるもので、アメリカの事例はMySQLによるものである。自由を守るため、多くのフリーソフトウェアライセンスは配布者に適用されるべき要求と制約を条項に含んでいる。フリーソフトウェアのコミュニティでは、自由を守る制約と自由を制限してしまう制約の線引きをどこにすべきかについて、盛んに議論が行われている。使用についての制約[編集]ソフトウェアの利用について用途を制限することは、一般にフリーソフトウェアライセンスでは許容されない。軍事目的、ベンチマークや比較目的、倫理的に問題のある目的[5]、営利目的[6]での利用を制限するなどである。このため、そのようなライセンスはFSFでもOSIでもDebianでもBSD系ディストリビューションでも、公認ソフトウェアライセンスとはみなされない。FSFのフリーソフトウェアの定義ではさらに、開発と配布についても制約を課してはならないとしている[7]。したがって、フリーソフトウェアを商品として販売することも許容されており、一般的になってきている。コピーレフト[編集]詳細は「コピーレフト」を参照リチャード・ストールマンが1980年代中ごろに書いたフリーソフトウェアライセンス群は、コピーレフトという概念のさきがけである。コピーレフト条項では、フリーソフトウェアの改変版を配布する際に元のソフトウェアと同じ条件下で配布されなければならないことを述べている。したがってコピーレフトのソフトウェアに対する全ての改良や機能追加もまた、フリーソフトウェアとして配布されなければならない。quo"(代償)などと呼ぶこともある。製品にGPLのコードを使う開発者は、たとえそのオブジェクトコードが対価を要求する製品であっても、そのソースコードを誰でも入手可能にしておかなければならない。その場合、そのソースコードにはその開発者が加えた全ての改変を含める必要がある。GPLのコードを使ったとしても、それを何らかの形で配布するのでなければ、改変部分を他者に明らかにする必要はない。したがって、開発者や組織が私的目的(つまり、そのコードやプロジェクトが販売や配布を目的としていない場合)でGPLのコードを改変した場合、その改変の内容を公けにすることは要求されない。GPL支持者は、派生著作物もフリーであり続けるよう命じることで、フリーソフトウェアの成長を促進し、全ての利用者の参加を要求することになると主張している。特許報復条項[編集]1990年代末以降に書かれた新しいフリーソフトウェアライセンスには、特許報復条項が含まれているものが多い。これは、ライセンス対象のソフトウェアに対して特許権を行使しようとした場合、場合によってはそのライセンスに基づく権利(再配布する権利など)を停止するなどの規定である。特許侵害訴訟を起こした場合にそのユーザーのそのライセンス下の権利を停止することがあるとしている。特許報復条項は、ソフトウェア特許の濫用への対策として生まれた。よって制限を加えようとすることを防ぐ文言を含んでいる。[編集]フリーソフトウェアライセンスの多くは、改変されたソフトウェアを改変していないと主張しないことを要求している。一部のライセンスは著作権表示を要求する。バージョン2がそれで、保証やライセンスに関する情報を表示する対話型プログラムに改変を加えて再配布する場合は、それらの表示を除去しないことを要求している。実際上の問題[編集]ライセンスの互換性[編集]詳細は「ライセンスの互換性」を参照ソフトウェアパッケージ群のそれぞれのライセンス間で要求に矛盾があると、それらのソースコードをまとめて新たなソフトウェアパッケージを作ることはできない[8]。あるライセンスで「改変版では、広告で開発者に言及しなければならない」とし、別のライセンスでは「改変版には追加の帰属条項を含めてはならない」とある場合、両方のライセンスのソフトウェアをまとめようとすると、両方の要求を同時に満たすことができないため、再配布できないことになる。したがって両者のライセンスは非互換である[9]。ライセンスの氾濫[編集]詳細は「ライセンスの氾濫」を参照ライセンスの氾濫はライセンスの非互換問題を複雑化させる。ソフトウェア開発者やディストリビュータは、読まなければならない法律文書が増え、負担を強いられる。ライセンスの氾濫は1990年代末ごろその動きが見られるようになり、2000年代初めにさらに増大した。2005年にはこの現象が問題として認識されるようになり、新たなライセンスを作ることは不適切と言われるようになった。一部のコピーレフト条項を含むフリーソフトウェアライセンスは、そのコピーレフト条項に従い、二次著作物のソフトウェアライセンスに源著作物と同一もしくは同等のライセンスを課することを要求する[10]。源著作物のソフトウェアライセンスの制約によっては、ソフトウェアのソースコードの開示や、二次著作者の広告条項の義務、連携ソフトウェアへのライセンス適用などの必要性が生じる。関連ライセンス[編集]BSDライセンス[編集]BSD系オペレーティングシステムのユーザーや開発者は、ライセンスに対してGNUなどとは異なる立場をとっている。ようなコピーレフト型ライセンスは無駄に複雑で制約的だと考える点である[11]。GPLでは、GPLのコードを改変したものもGPLでリリースすることを要求するが、BSDライセンスではそうではない。基本的にBSDライセンスの唯一の必要条件は原著者への謝意を表明することであり、ソースコードをどう使うかについては何の制限も設けていない。結果としてBSDのコードはプロプライエタリ・ソフトウェアでも使え、単に原著者を表示しさえすればよい。実際、WindowsやmacOSのインターネット・プロトコル・スイートの実装は、BSDライセンスのソフトウェアから派生したものである。BSDライセンスの支持者は、ソースコードについてあらゆる権利を認めているという点でGPLよりもフリーであり、パブリックドメインの次のフリーだと主張する。このため、BSDライセンスのコードは商用ソフトウェアで広く使われている。GPLの支持者は、フリーソフトウェアから他者がフリーでないソフトウェアを作る自由は、必要な自由というよりも権力の不公平さの形式の一種だと主張している[12]。あるソフトウェア製品が全てオープンソースであっても、それらのライセンスがGPLと互換性がないために、GPLでライセンスされたコードを取り込むことができないということがある。BSDのような許容型フリーソフトウェアライセンスでライセンスされたコードは、コピーレフト型(例えばGPL)のプロジェクトに取り込むことができる。このとき原作者の承諾を得る必要は全くない。対照的に、GPLのコードをBSDライセンスに変更するには、著作権者全員の承諾を得る必要がある。したがって、この2つのライセンスはある意味で互換性があるが、それらを組み合わせた全体を配布する場合、許容型ライセンスではなくGPLにしなければならない。BSD系の既存のフリーソフトウェアは、中核部分にGPLのコードを含めないようにしており、他に選択肢がない場合やGCCのように圧倒的に機能差がある場合のみGPLのものを採用している。OpenBSDプロジェクトでは、GPLライセンスのツール群を排除するためにBSDライセンスの代替ツールを採用しようとしており、新たにツールを開発したり、古いコードを再利用しようとしている。いう判定基準を採用している。ついては、Debianは承認しているが、FSFは承認していない。デュアルライセンスの形で使うことが多いため、あまり問題にはなっていない。ついては、Debianはディストリビューション内の文書についてもDFSGを適用すると決めた。FSFは、文書はソフトウェアとは質的に異なるため、要求も異なってしかるべきだとしている。呼ぶ)を含まない場合に限ってGFDLをフリーと認めることになった。承認したライセンスの一覧を保守している。OSIとFSFは、広く使われているフリーソフトウェアライセンスについては全て一致して承認している。ないライセンスの承認していないためである。その他のライセンス[編集]フリーソフトウェアのほとんどは誰が見てもフリーソフトウェアライセンスと呼べるライセンスを採用している。フリーソフトウェアライセンスと呼べるかどうか議論の絶えない例も多い。バージョン1.xはOSIが認めたものの、FSFやDebianは認めなかった。OSIとFSFは認めたが、Debianは認めていない。License(英語版)をOSIだけが承認した[14]。2011年5月9日閲覧。2009年11月6日閲覧。2012年5月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年5月25日閲覧。2009年11月6日閲覧。2001年12月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年2月27日閲覧。2009年10月6日閲覧。2009年11月6日閲覧。2009年11月6日閲覧。2009年11月6日閲覧。フリーソフトウェアについての見方が書いてある。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。