彼らによれば、ひとつの職業において、多くの労働者たちは容易に自動化されがたいタスクに特化するのだという。あろうと、企業がこうした労働者たちをロボットに置き換えるという保証はない。置き換えるかどうかを左右するのは、自動化のコストと、この脅威に反応して賃金がどれくらい変化するかだ。ある産業で特定の仕事をこなすロボットが導入されたとしても、生産性の改善によってその企業で新しい雇用がつくりだされるかもしれないし、他の職業が拡大できるかもしれない。産業ロボットが地元のアメリカ労働市場に及ぼした均衡の影響を検討している。モノの受け渡し・包装など)を遂行するようプログラム出来るものをいう。この定義では除外される他のタイプの資本もある。コーヒーマシン)が除外される。150万〜175万台ある。Robotics.ロボットの利用状況は、経済全体に均一にいきわたるには程遠い。した産業のなかには、メキシコからの輸入との競争にさらされているものもある。その一方で、中国からの輸入とオフショアリングはまたちがった産業に影響をもたらしている。示されているとおりだ。このモデルでは、ロボットが遂行するタスクの割合は産業ごとにさまざまで、さまざまな産業に特化した労働市場とのトレードがある。このモデルは雇用と賃金への影響全体を分解し、雇用を失う労動者に及ぼされるマイナスの置き換え効果と、もっと広い経済に行き渡るプラスの生産性効果にわけている。このモデルからは、ロボットが地域の労働市場(我々の応用事例では通勤ゾーン)にロボットがおよぼす正味の影響を要約するのにこうした地域でのロボットの普及度合いが使えることがわかる。この普及度合いは、全国19産業分野でのロボット合計数に、その産業分野の労働市場におけるロボット利用割合を掛けたものとして定義される。これを算出するために、我々は統計局データから得られた各ゾーンでのロボット利用割合を計算する。このバラツキを見ることで、こうした地域ごとの労働市場において賃金・雇用に産業用ロボットがもたらした影響を推定できる。2007ロボット普及状況の数値を計算するにあたって懸念されるのは、アメリカのさまざまな産業によるロボットの採用は、それぞれの産業が抱える問題(あるいは好機)への対応かもしれないしそうした産業のある通勤ゾーンの地域経済が抱える問題あるいは好機への対応かもしれない、という点だ。した交絡要因の影響を除外するため、我々は技術の進展にともなうロボットの普及に関心を絞った。やっているのと同様のことだ)。我々の研究結果からは、ある通勤ゾーンでのロボット普及度合いと雇用とのあいだに強い関連があることがわかる。ロボットが普及している地域では、1990年から2007年にかけて雇用と賃金がともに低下した。低下は頑健かつ有意だ。6.2人が仕事を失っているのにひとしい。した数字からはロボットが普及した通勤ゾーンはそうでない地域にくらべて雇用と賃金の両面で悪化していることが示唆されるものの、必ずしもそこにはアメリカ全土でのロボットの影響が反映されているとはかぎらない。ある通勤ゾーンでロボットが採用されたとして、それによって生産コストは下がりうるし、貿易をつうじて他の産業が経済の他の部分で雇用をつくりだすこともありうる。した間接的便益は、横断面分析〔同じ時点で異なる地域を比較する分析〕では見過ごされてしまう。した利得を考慮するため、ロボットによって通勤ゾーンどうしの貿易ができるようになる影響を再計算したところ、雇用と賃金の影響はもっと小さかった――ただし、それほど大きな差ではない。正確な影響度合いを左右するのは、さまざまな場所で生産されるモノどうしの代替の容易さ、ロボット導入によるコスト削減、地域の労働供給の弾力性だ。低下する(ロボット1台あたり約3人の労動者が仕事を失うのにひとしい)。明らかに、実装されうるロボット以外のイノベーションはいつでもある。労働力を代替できる他のいろんな技術の影響を誤ってロボットによるものに数えてしまっているかもしれない〔と考える向きもあるだろう〕。IT資本の増加で調整しても、我々の研究結果は同じだった。ロボット普及度合いは他のさまざまなトレンドと弱くしか相関していない点に留意されたい。ロボット普及度合いをはかる我々の数値は、ロボット時代以前の1970年から1990年までの雇用と賃金のトレンドと関連していない。定型作業の雇用減少、オフショアリングの機会で調整しても、我々の結果は変わらなかった。ロボットの普及した通勤ゾーンでは、雇用への影響がもっとも強くあらわれたのは、定型の手作業・ブルーカラー・組立およびその関連の職業、大卒未満の労働者たちだった。完全に影響をまぬがれる人はいないらしい。2)、差し引きでプラスの影響が及んでいるグループはひとつもなかった。(2017).今後の影響これは最初の一歩にすぎない。ロボットをはじめとするさまざまな労働力代替技術の普及がもたらすさまざまな帰結の総体を推定する他の方略によって、我々のアプローチは補完されることだろう。我々が推定したマイナスの影響は興味深いと同時に驚きでもある。〔ロボットが導入された産業・職業とは別の〕他の産業や職業で〔雇用・賃金の低下を〕相殺する雇用増加が少ないのは、意外なところだ。36万から67万の範囲にかぎられていた。ロボットが予想通りに広まれば、将来起こる雇用喪失はもっと大きくなるだろう。産業用ロボットの全世界台数が2025年までに4倍増えるという「積極的な」シナリオも描いている。