わからないと不安になってしまいますよね。実際働き始めたとして、収入は多ければ多いほどいいはず、そう思いますが、生活費は、子供の有無でも違います。子どもがいたとしても、実家の助けの有無などの状況しだいで、公的援助が受けられなかったり様々なので難しいところです。育てる必要があるのか、ないのか。いたとして、一人なのか、二人なのか。これだけでもずいぶん違いますね。離婚後の生活で、実際にどれくらいの収入でどれくらいの生活ができるかをシュミレートしてみました。もらえれば生活できるんじゃないですか?養育費を確実にもらえると計算に入れて頼りにしている人も多いですよね。実際に養育費を1年以上払い続けている人は、2割もいないというデータがあります。養育費を払う、という約束があるにもかかわらずですよ。それに、もちろん子供がいなければ養育費はもらえません。収入が全くない状態では子供と生活できません。今現在、離婚前で全く収入がない場合には、すぐに仕事を探しましょう!パートで働いている場合には、働く時間を増やしたり、契約社員や正社員になる可能性を探ったり。子供を預ける必要がある場合には、勤務時間が長ければ長いほど保育費もかかってしまいます。延長保育は、保育費というお金のこと以上に、ぽつーんと待っている子供をイメージすると心も痛みます。子供が小さいとなおさらですね。そこがジレンマなんですね。経済的な目安がわかっていれば、自分の生活に合わせた働き方も選べるはずですよ。住んでいる地域や子供の年齢など、事情はいろいろあると思います。それぞれの家庭環境があるので一概には言えないのですが、ざっと試算してみました。差し引き、月に約130,000円の手取りがあればOK!ということになります。東京都の場合で試算しましたが、東京以外だと「児童育成手当」がなかったり、物価が安かったり、子どもの数など、ある程度は変動があります。いっても、パートやアルバイトなどの非正規雇用者と正規雇用者では、収入に倍近い開きがあると言われていますよね。子供が大きくなれば教育費が増えることが多いので、収入を上げるために、年々自分をどんどん磨き上げていく必要があります。離婚のときに問題になるのは、子供がいれば親権、そして財産のことがほとんどです。離婚したいと思いつつ、離婚を言い出した後は、夫婦二人が冷静に話し合うことが難しくなります。離婚後の生活どころか、こじれて「離婚」も話し合えないとも多いです。離婚について話し合う前に家の財産チェックをしておいた方がいいです。大まかでいいのでまずは、この家にどれくらいの夫婦での財産があるのかを把握することです。電化製品など細かいものは後回しです。その際には、現在の自宅の価値と住宅ローンの残高はあらかじめ計算しておくと、有利に離婚条件を展開できる可能性があります。ネットでならおよそ60秒で、かんたんに自宅の不動産価格がわかります。絶対に損しないために、売ったらいくらかチェックしてみてください(無料です)実際にどれくらいの収入でどれくらいの生活ができる?毎月の収入に項目ごとのパーセンテージをかけると、おおよその目安になります。仕事をこれから決める場合には逆の考え方もできます。最低ラインの目安を書き込んで計算するんです。そこからせめてこれだけの収入は確保した方がいい、という目処が立ちますからね。そのほかにも、引っ越し費用などを含めて、離婚後3ヶ月分の生活費としておよそ100万円は準備します。いう状況になると、心細く、精神的にもまいってしまいますからね。離婚直後はそれなりにお金は出ていってしまうものだと覚悟しておいたほうがいいです。他人の評価より収入を確保を優先にする小さい子どもがいる場合、子供を保育園に預けて仕事をやっていると「愛情不足になるのでは?」と心配になりますよね。実際、子供が小さい時は、周りのママや先生にはよく言われます。「お母さんが、がんばればがんばるほど子供には負担がかかるんですよ」と。言われても、子供のために仕事をしているのに、どうしろっていうの?とか悩む時期も出てくるはずです。「まだこんなに小さいのに保育園に預けて働きに出るなんて、わたしはなんて冷たいんだろう」と思って泣けてきたりするんですね。小さい時期に一緒にいられないことに、すごい罪悪感を感じてしまうんです。収入を守るならば犠牲にするのは時間です!小学校に上がって子供の手がかからないころになると、風向きが変ってくることがあります。担任の先生には「よくこんな良い子に育てましたね」と褒められたりします。他人の評価なんてそんなもんです。気にしないで自分を貫いて、わからないことは相談しながら生活をしていけばいいのです。離婚したからといって、無理くりに『育児と家事はわたしの仕事』と思いこむ必要はないんですね。離婚後の生活や法律などについて、悩んでいたり知りたいことがあれば、まずは家庭裁判所に行くといいです。「離婚できるか、できないか」の判断はしてくれませんが、主に手続き的なことであれば、わかりやすく教えてもらえます。