混同されることが多いが、成人病は加齢による疾病の区分、生活習慣病は生活習慣による疾病の区分であり、両者間で重複する疾病も多いものの、あくまで別個の概念である[2]。3大死因で58.2%を占めている[17]。1.3%2017年(平成29年)の死因割合は次の通りである。喫煙は上位4死因すべての危険因子であり、「予防可能な最大の死因」とされている。約740万人2002年(平成14年)の調査では、人口のほぼ半分に相当する47%がこの3つのいずれかに該当するとされる[19]。痛風は男性に集中しており、患者数は推定30-60万人、その予備軍である高尿酸血症は成人男性の20%とも言われる[20]。発症年齢もかつては50代だったのが30代へと若年化している。肥満は中年以降に多く、2006年には40-70代の男性で30%以上、女性では若干少なく20-30%が肥満である[21]。肥満は3大死因を含めたこれらの疾患のリスクを上げる。対策[編集]日本での生活習慣病の原因としては、総じて、タバコの煙や、いわゆる食生活の「西洋化[6]」、運動不足が原因であるとされている。がん発生原因の30%に関わっているとする報告もあるが、食生活の欧米化との関連で生じている傾向が強いのは乳がんや前立腺がんや大腸癌であると考えられている[8]。日本の食事習慣は、1950年から1975年の間でも劇的に変化した[6]。牛乳は15倍、肉、鶏肉や卵は7.5倍、脂肪は6倍に摂取量が増加し、一方、米の消費は0.7倍に減少してきた[6]。した傾向は、若い世代や、金銭に余裕がある人々、また農家ではなく、都市の住民により強い[6]。食生活の状況を改善することを目的として「日本型食生活」が提唱され、食生活指針や食事バランスガイドなどが策定されている。炭水化物を中心として食べ、動物性食品を適度にし、野菜も食べ、塩分や甘い飲食品を控えるなどの指導がなされる。沖縄は、2000年代初頭には世界に名だたる長寿地域であったが、(アメリカの占領の歴史から)食の欧米化が全国よりも早く脂肪の摂取量が全国平均より高く、肥満の多い地域となった[9]。その結果、2010年代には65歳以下の若い世代の男女の、心筋梗塞や脳梗塞などいわゆる生活習慣病の増加による死亡の早さから、平均寿命が下がってきており、NHKは「長寿崩壊の危機」として特集した[9]。タバコもがん発生原因の30%に関わっているとされ、もっぱら肺がんに関連しているが口腔や尿路のがんの主要な原因でもある[22]。財務省が日本たばこ産業の株の半数以上を保有しているため、喫煙規制や禁煙に関する動きが進みにくかったと渡邊昌が指摘している[23]。健康日本21では、食生活、運動、タバコなどの項目について一次予防に重点に置いて目標値を定め実行を推進している。脂質の食事摂取量を減らすよう指導してきたが、2014年3月発行「日本人の食事摂取基準」(2015年版)において、脂質(コレステロール)の目標量は設定されなかった[24]。これは、生活習慣病の重症化予防を目的とした、脂質の目標量を設定できる科学的根拠は十分でないとの判断による[24]。高齢者ではコレステロール摂取量を制限するとたんぱく質不足を生じ、低栄養を生じる可能性があるとして注意喚起がなされた[24]。この基準は2015年度から5年間使用する。提唱そのものは、1970年代後半から聖路加国際病院の院長であった日野原重明によって「習慣病」という名称が[15]、また川久保清によって1990年に「生活習慣病」という名称の提案がなされている[16]。現在でも成人病センターや保険の成人病特約等一部で「成人病」という名称が使われることがある。