Co.,LTD.)は、兵庫県伊丹市に本社を置く、タイヤ・自動車部品等のメーカーである。TIREに変更予定[1]。ゴム、シートクッション、スポーツ用品の製造・販売を行う大手企業として知られる。創業当初より、旧三和銀行の融資筋にあったことから、みどり会(UFJグループ)に属する企業の一社でもある。TIRES(トーヨータイヤ)のブランド名で、「専用タイヤ発想」をコンセプトに、それぞれの車種に合う自動車タイヤを製造しており、特に海外での評判は高い。対米向けにはNITTO(ニットー)ブランドもあり、これまでは日本では逆輸入でしか入手できなかったが、2006年以降、NITTOブランドのタイヤも日本で販売。タイヤのシェアは国内第4位に位置する。ターンパイク」に名称が変更された。2008年5月16日、同業のトップメーカーであるブリヂストンと業務・資本提携を発表した。東洋ゴム化工株式会社と合併し、東洋ゴム工業株式会社(資本金950万円)に社名変更。マレーシアのタイヤメーカー「シルバーストーン」を傘下に置くと発表。東京本社に置かれていた本社機能を大阪本社に移転。東京本社を東京支店に、大阪本社を本社に名称変更。本社を兵庫県伊丹市に移転[2]。TIRE株式会社に変更予定[3][4]。除く各都道府県に営業拠点を持つ。TIRESのプレミアムブランドシリーズ。快適性を追求したCT01に始まり、SUV/LUV専用のS/TとスポーツタイヤのT1Rが追加、従来TRAMPIOシリーズにあったサーキット向けのR1R、R888が編入された。TRANPATH(トランパス)シリーズミニバンやSUVなど、腰高で重量のある車に対応したシリーズで、国内向け商品の主力。内外非対称パターンと高い剛性で偏磨耗防止と高い安定性を実現した。Sports、A/T、M/Tがあるが、SUV向けフラッグシップのS/TがPROXESシリーズに編入されたのに対し、大型高級ミニバン向けのLuはフラッグシップながらPROXESではなくこのシリーズに残されているところにブランド戦略が表れている。2011年3月にMPシリーズの5代目モデルとなるmpFが発売された。TRAMPIO(トランピオ)シリーズスポーティタイヤのシリーズ。現行品は高速ツーリング向けのVimodeのみ。以前はTRAMPIOブランドでモータースポーツへの参戦も積極的に行っていた。ツーリングカー向けタイヤに強く、全日本ツーリングカー選手権でチャンピオンを獲得したこともある。DRB(ディーアールビー)ストリート系スポーティータイヤ。優れたスタンダードタイヤシリーズ。WALKERをベースに改良した次世代低燃費タイヤ。TEO(テオ)シリーズ静粛性と燃費の良さを重視した、主にセダンおよびコンパクトクラス向けのシリーズ。Plusの登場とともにTRANSAS(トランサス)シリーズから改称。OPENCOUNTRY(オープンカントリー)シリーズオフロード車専用ブランド。北米にて先行展開した後、日本国内にも導入された。GARIT(ガリット)シリーズスタッドレスタイヤのシリーズ。アイスバーンに対する引っかき性能を高めるために、鬼グルミの殻を粉砕した粒を配合しているのが特徴。2006年秋発売のG4が標準現行品だが、先代のG30も廉価品として量販店のセット品として発売されている。2007年には非積雪地域向けのPxを追加したがやはり中心はG4である。行列のできる法律相談所(日テレ)※2017年10月より。ZERO(日テレ・水曜中盤ナショナルセールス枠)※2017年4月より。その他、不定期で様々な番組に提供する事がある。スタジオのある朝日放送の本社社屋が当社の江戸堀本社社屋の近隣(ほたるまち)にある縁で、7時台前半の天気予報のコーナースポンサーに付いている。免震ゴム・防振ゴムの性能データ改ざん問題(後述)が発覚した2015年には、CMや提供クレジットの放送を一時自粛していた。1970年代の一時期のみ金曜ロードショー(日本テレビ)驚きももの木20世紀(ABCテレビ)世界まる見え!テレビ特捜部(日テレ)※長年提供していたタケダの後継。※ニットータイヤ近年、複数の格闘技団体のリングコーナーポストに広告を掲載している。2012年11月3日トーヨータイヤの広告イラストを新潟県出身者である新沢基栄が手掛け、『ハイスクール!奇面組』とのコラボレーションとして掲載[12]。同社の断熱パネルが不正に認定を受けていたことが判明した。当初断熱パネルの性能試験を受ける際、サンプルには燃えにくい物質を混ぜていた。販売される製品には、その物質は使われていなかった(製品は、認定基準の1/3程度の性能しかない)。問題の断熱パネルは1992年から販売され、学校など176の建物で使われている(東洋ゴム工業が、改修工事を行う予定)。性能の偽装は、歴代の担当者が把握していた。2007年10月、「ニチアス」の耐火性能の偽装が発覚し、この時点で初めて上司に報告があり、偽装が明らかになった、とされている。免震ゴムの性能データ改ざん国土交通省は、東洋ゴム工業(発覚時は、東洋ゴム化工品に事業が移管されている)が製造・販売した建築物の免震機構に用いられるゴム製部品について、不良品の出荷や性能データの偽装があったと発表。データ偽装が行われていた製品(3種類)は同日付けで大臣認定が取り消された[15]。日本国内の自治体の庁舎・マンション・病院で使用されており、棟数は55に及ぶ[16][17]。これを受けて同社は2015年6月に山本卓司社長らの引責辞任を発表した[18]。同法違反罪で法人としての東洋ゴム化工品が起訴された。東洋ゴム工業と同社元役員ら8人については証拠不十分として嫌疑不十分、東洋ゴム化工品の元役員ら10人は、社内処分を受けたなどとして起訴猶予処分となった[20]。防振ゴムの性能データ改ざん東洋ゴムは、2005年以降に製造し、国内18社に納入した189種類、計87,804個の防振ゴムで不正が確認したと発表した。納入先に確約した規格値に満たない場合にデータを改ざんして報告したり、実際に試験を行っていないのに過去の試験のデータを転記したりしていた。製造は免震ゴムと同じ子会社の東洋ゴム化工品の明石工場(兵庫県稲美町)で行われており、製品は電車や船舶などに使われる。JR東海とJR西日本は、同日に車両の一部に問題のゴムを使用していることを明らかにした[21]。上記の免振ゴム、防震ゴムと一連の不正問題が続いたことから行われた社内調査について、日本経済新聞は「社内調査ずさん。複数の取締役が不正の事実を認識しながら問題が発覚した後も情報を再度修正していたことがわかり、ずさんな調査と組織ぐるみの先送り体質が浮き彫りになった」と趣旨で、企業統治元年と位置づけられた2015年において社会的批判が強まっていることを厳しく指摘した[22]。東洋ゴムは、2009年以降に100%子会社の東洋ゴム化工品が製造した、計129,015個のシートリングについて、納入先に提示した回数の検査を実施せず、過去の合格データを転記するという不正が確認されたと発表した。社員は調査に対して「面倒くさかった」と話している。(宮城県岩沼市)が、煤塵処理の許可を受けていない業者・『ピアエンジニアリング』に対し、工場から排出された煤塵の処理を委託していたとして、茨城県警から同工場ならびに同社本社が家宅捜索を受けた[23][24]。洋泉社MOOK〉、2010年。978-4-86248-468-0。徳間書店、2014年。978-4198637927。