31はてブ1Pocket前回は、「思考ノート術」のやり方を紹介しました。今回は、このノートを行うことで、どんな効果がどのようなロジックであるのかについて詳しくご紹介します。(『午堂登紀雄のフリー・キャピタリスト入門』午堂登紀雄)※本記事は有料メルマガ『午堂登紀雄のフリー・キャピタリスト入門』2019年1月28日号を一部抜粋したものです。興味を持たれた方は、ぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。ときお)米国公認会計士(CPA)。現在の私は、何か課題があっても即座に解決方法を探すことができ、即実行に移すようになっているため、ノートに書いて検討するという作業は不要になりました。その地力を作ったのは間違いなくノートを書いてきたからだと思っています。そのため、問題解決能力を高めたい、夢を実現させたいと思っている人には、手で書くノートを推奨しています。思考ノート術を使えば、問題点のあぶり出し、本質的原因の絞り込み、課題の整理、打ち手の抽出が効率的かつ効果的にできるようになります。ものごとの本質をより的確に捉え、論理的思考力や問題解決能力を高めることができるようになるということです。的なトレーニングを紹介します。トレーニング1<なぜ何トレーニング>自分の仕事や会社が抱えている問題点をキーワードとして抜き出し、問題や論点のつながりと思われるキーワード同士を線と矢印で結びます。次に、Why?(なぜ?)理由を問う。次に、HOW(どうすればいい?)を打ち手を出す。What?(だから何?)つまり効果があるのかを問います。トレーニング2<疑似コンサルティング>電車の吊り広告などで、目にとまった企業が、業界内でトップシェアをとるために取り得る打ち手を、それが効果的な根拠とともに3つ挙げます。いわゆるあなたが経営コンサルタントになったつもりで解を考え提言するふりをするという方法です。トレーニング3<疑似ディベート>広告や雑誌のコピーに書いてあることにことごとく反論を試みる方法です。ケータイを小中学生に使わせることに否定的なコピーがあれば、それに対してロジカルに反論してみるのです。これだけのことですが、最初は結構難しいと思います。これも紙に書くことです。紙に書かなければ、思考や発想は中途半端なまま消えていき、結論まで到達させることができません。電車の中で行うようなトレーニング2や3は、つい他のことに興味が移って発想が中断してしまうということになりかねませんから(ただし満員電車の中ではなかなかできないので、スマホのメモ機能をつかってもよいでしょう)。最初のうちは、いかに日常生活の中で深く考えていないか、表面的な思考で理解したつもりになっているかを痛感させられてしまいますが、この作業が書かなくても脳内でできるようになれば、論理的思考力がついたと言えるでしょう。このノートに書いた内容に関して自分でツッコミを入れてさらに練り上げることで、他人からの反論に対しても論理的に説明することができ、相手を説得することができます。私もコラムを書き始めた当初は、ノートで構造図を作ってから書いていました。(PR:ウィット)ついにビットコインは終焉へ。日本人は地方を見捨てるのか。VOICEの最新情報をお届けします。ドル金利の停滞に、反するドル高と巡行する米株高が進行中。(PR:ウィット)貧困でも病気でも死ねない地獄。ビジネスついに始まった45歳以上の大量リストラ。令和で年収300万円以下「貯金ゼロ」世帯が急増へ。貧困層は今まさに非常事態にある=鈴木傾城AIでも5Gでもない。3つの大失策で高まる早期退陣論=斎藤満202X年「ソフトバンク・ショック」に備えよ。「銀価格はこれから強烈に上がる」CMEグループトップの預言は成就するか?老後2000万円は元手30万円から作る。手取りが減っても、扶養を超えて働けば○年で元が取れる=川畑明美2020年最新版:知らなきゃ損するキャッシュレス「ポイント二重取り」講座=岩田昭男ドコモ炎上。景気動向3ヶ月連続悪化、いよいよ長期不況へ突入か。ジム・ロジャーズが言う「早く日本から逃げろ」は本当か?金融のプロが裏読み=俣野成敏ついに始まった45歳以上の大量リストラ。令和で年収300万円以下「貯金ゼロ」世帯が急増へ。人気コーナーシェアランキング1森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑2貧乏人は水を飲むな。「水道民営化」を推進するIMF、次のターゲットは日本3東京五輪の費用、当初7000億から3兆円へ。予算も気候も偽って誘致した責任は誰が...4世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう【大前研一「2018年の...5日本の農業をぶっ壊す種子法廃止、なぜほとんど話題にならない?=田中優6ゴミ分別のウソが物語る「生きづらい日本社会」の正体=武田邦彦7日本の貧困層は飢えずに太る。焦る安倍官邸=山岡俊介10ついに始まった水道民営化、なぜ日本は海外「水道代5倍」の失敗例を無視するのか?マネーボイスをほどよくメールで。総合金融情報メールマガジン。為替週間見通し:ドル・円は伸び悩みか、米FRBは慎重姿勢を堅持へ欧米の注目経済指標:米政策金利は長期間変更なしとの見方もページ内の商標は全て商標権者に属します。VOICE」で提供している記事は、情報の提供を目的としており、投資やその他の行動を勧誘、または推奨する目的としたものではありません。銘柄の選択等、投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本サイトに掲載している全ての記事およびデータについては、その情報源の確実性を保証したものではありません。本サイトの提供情報を利用することで被った被害について、当社および情報提供元は一切責任を負いません。万一、本サイトの提供情報の内容に誤りがあった場合でも、当社および情報提供元は一切責任を負いません。本WEBサイトの記載内容は、予告なしに変更することがあります。