スーツ大手「青山商事」が業績悪化。bizSPA!フレッシュビジネスキャリアライフスタイルマネーガジェットコラムTOPビジネススーツ大手「青山商事」が業績悪化。店長からはハードな仕事を嘆く声もスーツ大手「青山商事」が業績悪化。ビジネス紳士服大手4社が、2018年度の最終決算において減収減益となっている。※画像は「青山商事」公式サイトより紳士服大手4社とは、はるやまホールディングス、コナカ、AOKIホールディングス、そして青山商事を指す。最大手である青山商事は5月15日に3月期決算を発表。3月期決算の売上高は約2503億円、前期比では1.8%減だが、純利益で見ると57億円(前期比50.1%減)と大きく落ち込んだ。紳士服業界の不振、なぜ?減収減益には、紳士服販売チェーン「洋服の青山」を中心とした中核事業での落ち込みの影響が大きい。3月期決算におけるビジネスウェア事業の売上高は約184億(前期比2.3%減)、営業利益で見ると29.1%減と、落ち込みの大きさがわかる。青山商事は、ビジネスウェアの不振の理由を、オフィスウェアのカジュアル化・クールビズ化の拡大、そして暖冬であったことも響いたと分析している。少子高齢化による生産年齢人口の減少など環境的な変化に対応できなかったことも、業績不振の理由としてあげている。6月7日には、2010年から国内展開してきた「アメリカンイーグル」事業を本国に譲渡する方向で検討していると発表した。今年2月にはカジュアル業態「キャラジャ(CALAJA)」を完全閉店させるなど、カジュアル事業離れと、ビジネスウェア事業への注力ぶりが顕著だ。2.0業界全体の落ち込みにより、岐路に立たされているといえる青山商事。ここで、青山商事の歴史を紹介したい。紳士服の普及と同社の発展は、重なる点が多い。青山商事は1964年に広島県府中市で創業。当初は、紳士服だけでなく食料品・飲料品なども取り扱っていた。創業から10年後にあたる1974年に、業界初の郊外立地の紳士服専門店となる青山西条店(広島県東広島市)を出店。1985年には全国50店舗を達成、1991年には売上高868億円で業界1位の座についた。その後も拡大を続け、現在では全国に「洋服の青山」を812店舗展開するほか、中国・台湾にも出店している。リーズナブルで若年層から支持を集める「ザ・スーツカンパニー」も青山商事が展開する業態のひとつである。創業時はたった4人、しかも青山社長とその兄弟3人でのスタートだった。「Yahoo!ファイナンス」によると、現在の単独従業員は4010人。平均年齢は35歳で平均年収は490万円。よると、30代後半の平均給与は442万2000円なので、約50万円ほど平均を上回っている。菅谷圭祐は他にもこんな記事を書いていますヤマダ電機、大塚家具を子会社に。攻めの経営と社員の声に温度差?求人サービス「an」が終了。運営するパーソルキャリアとは?JR東日本、就活で人気のワケ。上司に年賀状って送るべき?上司世代100人に聞いてみたファミマ、希望退職を募集。兄弟姉妹のトホホな話20代男子がもらった/送ったウザLINE借金苦に陥る若者たちアクセスランキングアイドルに数十万円を貢ぐ28歳の弟。完全にセクハラ!20代男子が後輩に送ったキモすぎるLINE帰省時は「家族でパチンコ」の夫に、妻がキレた。黙らせた父の謝罪くら寿司が大幅減益。食事を過度に減らすのはNG。ライザップトレーナーが語る「ボディメイク術」LINEで振り回すワガママ彼女。松屋「シュクメルリ」で話題のジョージア料理。「風邪でもないのにマスク」する若者は、40代から見て不快か?アマゾンに潜む「悪徳業者」の見分け方。Reserved.twitterfacebookinstagramTOPへ戻る。