やりっぱなし「PDDD」のデジタル施策など無意味、PDCAを回す本来の目的を明確にせよ!企業Web担当者初級講座やりっぱなし「PDDD」のデジタル施策など無意味、PDCAを回す本来の目的を明確にせよ!PDDDが起こってしまう問題点を挙げて、PDCAを回していくためのコツを紹介します。noteで書くネット広告やデジタルマーケティング施策はPDCAを回すべきだけど、PDCAが回らず、PDDD(やりっぱなし)の状態になっていませんか?特にネット広告やデジタル領域では、PDCAを回して改善をおこなっていくことが重要です。この記事では、PDDDになってしまう問題点を挙げ、PDCAを回していくためのコツを紹介します。記事末では、もっと詳しくデジタルマーケティングについて学びたい方のために本記事を執筆したアドビシステムズ井上氏のセミナー情報も掲載しています。ネット広告とPDCAの強みを再確認PDCAを回していくためのコツを紹介する前に、ネット広告・デジタルマーケティングの強みとPDCAを回すメリットを確認していきます。ネット広告・デジタルマーケティングの強みは、さまざま挙げられますが次のようなことでしょう。お客様の反応を数値化できるその数値を活かしてPDCA、テスト、カイゼンができる活動の成果を計測して、数値化せずに報告することのは、ただの活動報告であり、自分の仕事の価値を示せていません。PDCAを回すことは、次のようなメリットがあります。設計ではなく、お客様の反応に基づいて、より適切なコミュニケーションを判断・改善できます。それを実施せずに、広告を出稿して終了のPDDD(やりっぱなし)では、ネット広告の良いところを使いこなせていません。現実としては前述したとおり、実施することでいっぱいでPDCAができていない。やりたいけど、どうしてよいかよくわからない。PDDDになってしまっていることが多いのも事実でしょう。PDDDに陥りやすい理由ネット広告を使うことが目的になっているから?さて、なぜ、マーケティング施策のPDCAが回らず、PDDD(やりっぱなし)になってしまうことが多いのでしょうか。主な理由としてあげられるのは、次のようなことでしょう。上司や事業部から軽い感じで振られたり、代理店から提案されてなんとなく施策が始まったりしていませんか。「残りの予算でネットのプラン作っておいて」と事業部から依頼される「流行っているらしいから、とりあえずこれやってみよう」と上司から言われるそんな状況から始まり、気づけば実施、修正、次の企画もスタートしなければいけないと、予算も増えず、負のサイクルになっていたりするのではないでしょうか。PDCAを回していくためには「広告を入稿して終わり」という考え方から「広告を開始してからが本当のスタート」という考え方に変えていくことが重要です。そのうえで、上手く回していくコツは次のようなものがあります。これは「手段」であり、「目的」ではありません。施策を始める段階で計測、PDCAまでをセットとして考える実施する前に「目的」を決め、「計測」、「PDCA」のスケジュールと予算を含めた設計する必要があります。施策を行うときは、自社を含めたビジネスやマーケティングの大きな視野からスタートし、課題・目的を基にただ単に「使う」のではなく、「課題・目的」を解決・達成するために何を、どのように使うか、そして何を計測するか、を定めなければいけません。予算金額・目的によっては、ウェブサイトの改善など、他のデジタルマーケティングを行うほうがいい場合もあります。リアルの活動など別の施策を選択したほうが効果が高い場合もあります。「テスト」の要素を入れ、大きく、小さくテストを繰り返す違う仮説を元にした別のメッセージの広告クリエイティブを追加する。新しいメディアを試してみるなど、すべての予算を1つの広告で設計しするのではなく、一部を違う形で小さくテストをしてみるというのもPDCAの1つです。したリソースの確保する上記にあげた予算だけでなく、チームとして確実にリソースを確保することが重要です。テストなどを専門に行う人材・チームを持つことを含めて上司・経営者が考えるべきではないでしょうか。受け皿となるページも含めた全体設計のなかでPDCAも考えるTVCM、雑誌広告などは、広告単体でもある程度成り立ちます。ネット広告の場合、広告だけで目的をほぼ達成できることもあれば、広告はあくまでデジタルコミュニケーションを行うためのきっかけで、受け皿となるページやサイトで「伝える」「行動を促す」といった設計が必要なこともあります。広告だけで目的がほぼ達成できたとしても、そのバナー広告をクリックした先のウェブページやランディングページ、そこからの導線を含めて設計しなければ、本当の目的を達成できないばかりか、お金をかけて広告を出したにもかかわらず、お客様の期待を裏切ってしまうかもしれません。広告やウェブサイトなど全体として、どうお客様に知っていただき、経験をしていただくか、導線・体験(Experience)をうまく設計、構築して、お客様のニーズに応じて改善していくことが重要なのです。広告と受け皿となるページを組み合わせたPDCAを実施し、テストも必要になってきます。6月に開催される講座で私が担当するコマでは、こうしたことを具体的な事例を交えてもっと詳しい説明をしていきます。各社の状況に合わせたワークショップを通じて「今」と「これから」に使える考え方を身につけていただきたいと思います。記事の最後に、日本のインターネット広告費の現状をまとめておきます。ネット広告やデジタルマーケティングの全体像をとらえるために活用してください。電通が公開している「2014年日本の広告費」を見てみると、総広告費が3年連続で増加(前年比102.9%)しています。6年ぶりの6兆円に回復したことも大きく影響していますが、2014年のインターネット広告費は初めて1兆円超え、1兆519億円(前年比112.1%)と増加しました。テレビメディア広告費の1兆9,564億円には及ばないものの、2004年にはラジオ広告費を上回り、2006年には雑誌広告費を上回り、そして2009年に新聞広告費を上回って、毎年確実に増加しています。参考:http://www.dentsu.co.jp/news/release/2015/0224-003977.htmlインターネット広告費を押し上げた理由の1つに、従来の個別メディアの枠を買うといったバナー広告から、スマホやタブレットの領域で伸びている検索連動型広告や、RTBと呼ばれるリアルタイムの入札形式など新しいアドテクロジーを利用した運用型広告が伸び、5,106億円を占める状況になったことが挙げられます。した広告運用型の新しい広告やアドテク(アドテクノロジー)では、他のメディアで一般的だった既存の枠を購入して、同じようなクリエイティブを掲載する、という考え方は通用しません。受けページ」これらを組み合わせた複雑な設計が必要になってきます。実施するときは、一気に展開するのではなく少しずつ範囲を広げ、ステップアップしながら、さまざまな試みをスタートさせることが重要になってきます。将来は運用型広告のような仕組みが、TVやOOH(街頭広告)などでも同様に使われるかもしれません。現在のネット広告、デジタルマーケティングだけでなく、将来の「デジタルが当たり前の世界」に向けて、個人だけではなく組織としてPDCAを回して、ラーニングを積み重ねて準備・最適化をしていかなければ、ならないのではないでしょうか。本記事の筆者アドビシステムズの井上氏が具体的な例を示しながらさらに詳しく解説するセミナーが開催されます。初級講座」は、企業Web担当者として身につけておくべき、ウェブ・マーケティング・業務・プロジェクト管理・Web戦略などに関する基本的な知識とスキルを身につけるための講座です。講師の話を聞く座学だけでなく、講師から出されたお題や自社の例に対して、受講者が自分で考え、手を動かして学べます。アドビシステムズの井上氏をはじめ、4人の豪華講師陣に学ぶ集中講座です。最新の開催情報はセミナーページをご覧ください。ヘアケアカテゴリーを中心としたオンラインマーケティングを担当、2008年から外資製薬企業のイーライリリーにてeBusiness変革業務に従事。Marketing全般の統括・促進と企業ブランディング活動を担当。最近(過去90日間)の記事で、Facebookの「いいね!」が多かった記事をお見逃し無く。ネット広告への強い嫌悪感、テレビや新聞の倍以上に。いいね!私は変人コレクター。CEM」の提供を開始LINEのマーケ活用術――ナーチャリングからリピーター醸成まで解説するセミナー2/20開催MaaSが普及したら「自家用車を手放すことを検討する」48%【アクセンチュア調べ】2019年にもっとも注視されたテレビCMは、クボタ「壁がある。空間を創造する、業界最大手グローバルメーカー!!★★ブランディング戦略担当を募集空調制御システムでの最大手企業です。2/19(水)@ステーションコンファレンス東京リピーターを呼び込む「究極の集客方法」。リピーターを呼び込む「究極の集客方法」。2019年12月すべて見るインフォメーションWeb担のメルマガを購読しませんか?Web担の記事がコンパクトに毎週届くメールマガジン「Web担ウィークリー」は、10万人が読んでいる人気メルマガ。忙しいあなたの情報収集力をアップさせる強い味方で、お得な情報もいち早く入手できます。編集後記サイトマップFAQ(よくある質問とその答)Web担に広告を掲載しませんか?購読者数10万人のメールマガジン広告をはじめとする広告サービスで、御社の認知向上やセミナー集客を強力にお手伝いいたします。