2017/10/19チーム・ビルディング人材戦略・採用イノベーションを生む組織にしたい社員のやる気を高めたいツイートY理論の人間観に立ち戻る不倒不滅(長寿)の企業を実現するための「経営判断の基準」とは何か。今回のテーマは「Y理論経営を基準とする」です。Y理論とは、「人間は生来、働くことが好き」という、働くことに対する人間観のことです。逆に、「人間は生来、仕事が嫌い」という人間観を「X理論」と言います(ダグラス・マグレガーの主張を基にジェックで解釈)。このY理論の人間観に立ち、マネジメント、オペレーション、提供価値(サービス・商品)に至るまで一気通貫させることを「Y理論経営」と呼んでいます。これを、経営の原点とし、立ち戻って判断することが重要です。すると、価値創造につながる社員や組織の美点が見えてきます。その美点を経営トップが見つめ続ければ、社員や組織はそれを敏感に察知し、期待に応えようとします。Y理論に立ったマネジメントは、一人ひとりの働く意欲を引き出すことにもなります。社員同士の信頼を増幅することにもなるのです。これは、良い組織文化をつくることにもつながります。社会や市場をより良くするような理念を実践し、お役立ちのために、新たな価値(サービス・商品)を創造し続ける不倒不滅(長寿)企業をつくる土台になる考え方となるのです。経営判断の基準として、「Y理論経営」を判断基準にすることです。経営トップから「理屈は分かっている。現実は違うのですよ」という葛藤の言葉もよく聞きます。1経営トップから見れば、社員や組織のレベルが低く見える。「考えない社員や組織、依存的な社員や組織」に見えるので、事細かく指示を出すべきか、自主性を重んじるべきかと、葛藤する。2Y理論と言いながら、マネジメントもオペレーションも、美点凝視ではなく欠点凝視が強く、現実とのギャップに葛藤する。このような葛藤を抱えるため、次のような判断に陥ることがあります。1次期経営幹部の人選は、能力が高ければ、X理論的人選が中心となってもよい。2「Y理論は規律に甘くなる」との指摘に、適切な対処ができず、自らの判断を徹底できない。3経営トップに忍耐力が要求される「自立的な価値創造の重視」よりも、目先の業績を追及する「アメ・ムチ型のマネジメント」を容認してしまう。“価値創造の戦略と体制になっているか”で判断せよ。米国のギャラップ社による、生産的な職場を生み出す指標「Q12(キュー・トゥエルブ)」について、第5回目はQ4とQ5について解説する。今回の2つを一言で表すと「承認」についてである。「誰もが強くしなやかに活躍できる社会創出を目指す」というスローガンのもと、時代をリードするスピーカー陣が集まり、多彩なセッションやワークショップが繰り広げられた本イベント。本記事では、HRプロ編集部によるイベント参加レポートをお送りする。「リーダーの指示が納得できない」と感じたときに、指示を受けた部下が“不服そうな態度”を取ることがある。「それはおかしいと思います」などと明確な“不同意の意思表示”をするかもしれない。リーダーが部下のこのような態度に直面したときには、どのようなコミュニケーションが有効なのだろうか。企業はその成長の過程でさまざまな変革が求められる。イノベーションを起こすためには、社員のやる気や可能性を引き出し、組織を活性化させなければならない。その鍵となるのが、人材育成を核としたタレントマネジメントだろう。グローバルなタレントマネジメントソリューションのスペシャリスト集団であるコーナーストーンオンデマンドジャパン社に、経営と人事の視点から、変革のために何が必要なのか解説いただいた。内向的な人の声を活かすチームの中で内向的な人は、ブレーンストーミングの時にペンを取り合ったりしません。彼らはホワイトボードを埋めるのも、アイデアを出すのも、議論も外向的な人たちに一切任せてしまいます。その結果、組織としては一部の人たちのアイデアを集めるだけになってしまいます。声量豊かで大声であることが、頭が一番良い、洞察力が高いことを意味するわけではないのに、いつも同じ少数の口が立つ人たちが議論を牛耳ってしまっていることがあまりにも多く見られます。「どこにでもいるような人が集まって、誰にもできないようなことを成し遂げた。サム・ウォルトンウォルトン氏は、1918年、アメリカ・オクラホマ州にある農場の子供として生まれた。1940年にミズーリ大学を卒業して大手総合量販店チェーンのJ・C・ペニーに入社。あなたにオススメ従業員の約4割が職場のテクノロジー環境に不満。国際調査で明らかとなった課題点とは「いくら働いても疲れない会社にしたい。ログイン会員登録すると会員限定機能や各種特典がご利用いただけます。人気記事ランキング「私はよく社員に「魚屋のおやじになれ」と言う。プロ経営・ビジネス課題に役立つニュース・サービス・セミナー情報をお届けするポータルサイトです。カテゴリ・人気キーワード・課題といった様々な切り口から最適なサービス・セミナー・資料などが検索可能。テーマにした経営者向けフォーラム「経営プロサミット」を開催。課題解決・スキルアップ・市場調査など様々な用途でご利用いただけます。特集・イベント経営プロについて経営プロについて利用規約プライバシーポリシーお問い合わせ広告・情報掲載について。