がん研究センター」は8月30日、科学的根拠に基づき、受動喫煙による日本人の肺がんリスクは「ほぼ確実」から「確実」と評価。受動喫煙の防止を「努力目標」から「明確な目標」と提示した。ところが、これに対して「日本たばこ産業株式会社(JT)」は翌日、同社ホームページ上に社長名で「受動喫煙と肺がんリスクの関連性は明確ではない」とする反論を掲載。「受動喫煙と肺がんに関わる国立がん研究センター発表に対するJTコメント」https://www.jti.co.jp/tobacco/responsibilities/opinion/fsc_report/20160831.htmlそこで同センターは9月28日、<JTコメントは、当センターが行った科学的アプローチを十分に理解せず、その結果、受動喫煙の害を軽く考える結論に至っている」と<反論への反論>で痛烈に批判したのだ。「受動喫煙と肺がんに関するJTコメントへの見解」http://www.ncc.go.jp/jp/information/20160928.html国立がん研究センターが<肺がんリスクが確実>としたのは、国内の論文9本を統合して解析し、家庭内で受動喫煙がある人は、ない人に比べて肺がんになるリスクが1.3倍高いという結果によるものだ。同センターの<反論への反論>では、科学的な立場からこの発表に至った背景を提示。JTのコメントについて、さまざまな論文を引用しながら見解を説明し、「受動喫煙によるリスクは科学的に明確である」と断言。問題である」と返した。ネット上では、「科学的に完全論破しているのが最高」「いい大人のキレ方」と賞賛の声が上がった。今年の「世界禁煙デー」(5月31日)では厚生労働省の研究班が、受動喫煙が原因で死亡する人が、国内では年約1万5000人*に上るという推計結果を発表。73人)で年間死亡数を推計。原因不明で治療法がなく多くの患者さんが回復をあきらめていた難治性のむちうち症。東京脳神経センターで進む独自の治療で、めまい、動機、吐き気などの全身症状やうつ症状などの不定愁訴が大幅に改善しているという。その具体的な成果についてお話を伺った。