よって環境中に拡散した放射性物質は31種類としている。論争や見解が分かれる。放出量が多かったとされるヨウ素131(半減期が8日)は甲状腺に蓄積するため、事故直後の内部被ばくを憂慮しなければならない。)らの研究グループは、福島県が2011年10月から実施している甲状腺がんの超音波スクリーニング検査のデータを分析。論文を国際環境疫学会の医学雑誌『Epidemiology』(インターネット版)に発表した。記者会見し、次のように強く訴えた。よる放射性物質の大量放出の影響によって、福島県の青少年の甲状腺がんが多発している。「1986年にソ連(現・ウクライナ)で起きたチェルノブイリ原発事故で4年以内に判明した14歳以下の甲状腺がんの多発と同様の現象が起きている。チェルノブイリと同じように被ばく5年目以降の多発は避けがたい。福島県が行なってきた甲状腺がんの超音波スクリーニング検査(先行検査)は、事故当時18歳未満だった福島県民約38万5000人を対象に段階的に実施された。このうち、2011~2013年度に検査を受けた30万476人の甲状腺がん発症率は100万人当たりおよそ3人だった。約20〜30倍だった。この発症率を1975~2008年に国立がんセンタ−が調べた全国の年間発生率と比較しても、約12〜50倍の高率だった。事故当時18歳未満だった104人が甲状腺がんを発症していると発表したが、スクリーニング検査による精度の向上や治療が不要な過剰な陽性診断を理由に、発症と原発事故の因果関係を否定している。これに対して、津田教授は「精度向上や過剰診断は2~3倍あるいは6~7倍程度なので、1桁の上昇しか説明できない。全国平均の12~50倍もの高い発症率は、統計学的な誤差の範囲をはるかに超えている」と国や福島県の主張を批判している。原因不明で治療法がなく多くの患者さんが回復をあきらめていた難治性のむちうち症。東京脳神経センターで進む独自の治療で、めまい、動機、吐き気などの全身症状やうつ症状などの不定愁訴が大幅に改善しているという。その具体的な成果についてお話を伺った。