XP」のサポートが終了。Embedded」についても2016年1月に期限を迎えてしまう......。OSの移行を前向きに検討するときなのではないだろうか。7」への乗り換えを前提に、その移行ポイントを解説する。XP」の製品サポート期限が2014年4月9日(日本時間)で終了します。8」への移行が急ピッチで進められています。製品サポートがなくなると、何が一番困るのかというと、マイクロソフトからのセキュリティ更新モジュールが提供されなくなることです。OSを移行していない場合、万一、セキュリティホールが発見されても、そのままの状態で使い続けなければなりません。これではセキュリティリスクが高すぎるため、業務(ビジネス)などでの継続利用は難しいといえるでしょう。組み込み機器で使用されているOSはどうなるのでしょうか?「組み込み機器は、インターネットに接続されていないから大丈夫!」といった声をよく聞きます。外部から完全に遮断されていて、セキュリティリスクが全くない製品もあるかもしれません。インターネットに接続されていなくても、USBメモリなどでデータやログの抽出を行ったり、アプリケーションプログラムの置き換えを行ったりすることもあるでしょう。した際に、意図しないところで、外部から悪意のあるプログラムが入り込む可能性も十分に考えられます。インターネットに接続されている場合と比較して、その可能性は低いといえますが、ゼロではありません。XP自体がセキュリティの脅威に対して弱い設計となっています。XPが採用されている製品は、可能な限り、新しいOSへ移行することをオススメします。OS)の製品サポート期限(予定)を以下に示します(表1)。XPと同じく2014年4月にサポートが切れてしまいます。Embedded」に関しては、2016年1月にサポート切れとなります。XPを採用した組み込み機器を取り扱っているのであれば、そろそろ新しい環境への移行を検討し始めた方がよいと思います。そこで悩むのが「どのOSへ移行するか」です。移行先候補としては、以下の3つのOSが考えられます。3つのOSごとのメリットとデメリットについても記載してありますので併せてご覧ください。Embeddedからの移行そのものは簡単です。加えて、サポート期限が2019年まで延びるという魅力があります。XPなので、OS自体のセキュリティ性という点では見劣りします。新しいOSで追加されたさまざまな機能を活用して製品そのものの価値を高めたいところです。Interface)の実現、起動時間の高速化など、新しい機能が非常に魅力的です。OS自体のセキュリティ性も向上しています。サポート期限は2020年まであるので、十分といえます。Packも既にリリースされているなど、品質の安定性にも大きな魅力があります。余談ですが、新しいOSを追い求めず、できるだけ安定した既存OSを選択するのは日本人に多く見られる特徴だそうです。逆に、海外では新しいOSが出たらすぐに製品に採用したくなるそうです。Standard最新のWindowsストアアプリへの対応ができることもあり非常に魅力的です。PCやタブレットでおなじみのタイルベースで使い勝手の良いデザインが特徴です。ストアアプリのUIを使って、見た目と使い勝手が優れたアプリケーションを提供できます。7よりもさらに3年長く、2023年まで有効です。7(以降、WES7)を採用したいと思います。ここからは移行する際のポイントを、次の4つのカテゴリに分けて解説していきます。一般的な非互換性による影響Windowsの内部バージョンの差異Windowsの内部バージョンが異なることにより、移行後の動作で問題が発生する可能性があります。XPとWES7の内部バージョンには、表2に示すような違いがあります。XPかどうかなどをチェックしているケースでは、当然期待した値が返ってこないため問題が発生します。フォルダパスの差異Windowsの各種フォルダパスが異なることにより、問題が発生する可能性があります。XPとWES7のフォルダパスには差分があります。「マイドキュメント」の場合は、以下のような違いがあります(表3)。7のフォルダパスの違い(マイドキュメント)このため、アプリケーションでマイドキュメントのパスを決め打ちしてコーディングしているようなケースでは、WES7で正しいパスへのアクセスができない場合があります。実際には、WES7でサポートされている「接合ポイント」という機能が提供するリダイレクトにより、フォルダパスの違いによる問題は救済されます。救済はされますが、アプリケーションでは、「SHGetFolderPath()」などの適切なAPIにより、パスを取得するコーディングを心掛けることをオススメします。接合ポイントの具体的な内容については後ほど説明します。リソース管理、接合ポイント。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。