ランドグルーブ記録を採用。DVD-Video[編集]主に市販ビデオソフトを収録するために策定された規格。System)とよばれる新技術が使用されている。PSシステムが採用されている。DVDではHDiとよばれる対話型操作機能が利用可能である。このHDiはマイクロソフトが中心となって開発されXMLやECMAScript、SMILといったWWW関連技術からなるものであった。DVDプレイヤーで利用できる。全てのプレーヤーにネットワーク端子の搭載が必須となり、インターネットを通じた追加コンテンツの配信が可能である(対応ソフトのみ)。破られ違法コピーが蔓延していることから、CSSに代わる新たな著作権保護機構としてより強固なAACSが採用されている。このAACSは再生専用メディアに限らず、記録型メディアにも対応している。DVD-Videoではリージョンコードによる制御は行われていなかった。DVDの両方の記録層を持つツインフォーマットディスクは記録層の深さが現在のDVDと同じであることからピックアップ用のレンズ共用が可能なため、設計製作上のハードルが低いとされる。DVDソフトで採用されていた。DVDにおいてDVDでのDVD-Videoに対するDVD-VRに相当する規格。DVD-Videoに準拠している。その他の特徴は以下の通り。DVD-Videoプレーヤでは問題なく再生可能なような工夫がされていた[6]。DVD-VRの記録機能を併載する必要が無くなっていた。モードの2種類がある。各映像コーデックに対応していた。DVDプレーヤーでも再生可能である。SOBモード:デジタル放送のMPEG2-TSをそのまま記録するためのモード(MPEG2-TSシステムを採用)。DVD-Video専用プレーヤーでは再生が出来ない。DVDのアプリケーションフォーマットで映像を入れる規格である。DVD」という名称でもよばれDVD-Videoの3倍の帯域幅を持ち、MPEG-2のかわりにVC-1やH.264といったより高圧縮のコーデックを用いることでハイビジョン規格の映像をDVDメディアに保存することが可能である。片面2層8.5GBのDVDに平均ビットレート13Mbpsで85分のハイビジョン映像の記録が可能である。DVDプレイヤーが必要である。DVD9(またはBD9)対応のDVDプレーヤーで再生可能にする事である。DVD9の製品化はなされなかった。BD規格でも同様に、BDのアプリケーションフォーマットを用いたVideo規格としてDVD-Videoの3倍の帯域幅を持つBD9が考えられている。Recのロゴを策定した。AVCなどのコーデックでSDとHDの映像を記録する規格。レコーダーやカムコーダーでの使用を見込んでいた。DVD、もう片面にBDを記録する。2規格が店頭に並び混乱を生じることへの解決策として製品化が進められたが2007年秋に開発中止され、2008年1月のワーナーのBD一本化発表により必要性が無くなった。DVDが読み取りに用いるレーザーは405nmの青紫色レーザーである(BDも同様)。DVDはDVDと同様に記録面から0.6mmの深さに記録層がある(BDは0.1mmの深さに記録層がある)。DVDとの片面2層ツインフォーマットディスクはDVDとBDのツインフォーマットディスクより製造が容易であった。DVDへの橋渡し的役割を果たす」としてコンテンツホルダーに対して採用を呼びかけていた経緯があった。DVD層を不要と感じる一部の消費者は無駄なコストを払うことに抵抗を持っており、賛否両論があった。DVDは片面1層15GB、2層30GBである。対するBDは片面1層25GB、2層50GBである。DVDの30GBと1層BDの25GBをターゲットにコンテンツを制作していた。BD陣営はDVDとの差別化を図るためBDに豊富な特典コンテンツを収録するようになり、また画質の要求も高まって映像ビットレートを高く取るようになったため2層50GBをフルに活用し始めた。録画メディアとしても容量の差が大きな要因となっていた。130分と表示されている。地上デジタルハイビジョン放送(最大17Mbps)ではより長時間の記録が可能であるものの115分と表示され、2時間を切る短さであった。DVDは記録層が0.6mmでディスク厚が1.2mmなので、理論上2層までしか実現できない」といった誤った情報が流布することもあった[7][8]。DVDはDVDの製造機器を一部流用することが可能でありコスト面で有利と言われてきたが、一定の流通量が見込まれるようになった無機型BDメディアの方が結果的に低コストとなった。LTHメディアの発売を国内外の各社が発表した(2008年2月下旬から実際に発売)。これによりさらなるBDの低価格化が見込まれている。ROM規格のディスク製造コストでもBDは不利と言われてきたが、松下電器産業が試験製造ラインをハリウッドに建設するなどして映画スタジオ各社にコストの不安を払拭するよう努めたことがBD支持の拡大につながった。DVD陣営は孤立無援の状態へと陥った。ビデオ規格[編集]インタラクティブ機能[編集]HDi(旧・iHD)と呼ばれるインタラクティブ機能が採用されている。XML、CSS、SMIL、ECMAScriptなどの技術が使われている。採用されており、インタラクティブ機能をサポートしている。JavaはJavaを基礎技術としている。DVDにiHDが採用されBDでもiHDを採用する提案がなされていたが採用は見送られた。DVDとBDの両方でAACSと呼ばれるコピープロテクト機能が採用されている。これに加えてBDではAACSが無効化されたことを検知して、再生を停止することが出来るBD+が採用されている。参入企業[編集]家庭用AV分野やノートPC分野に強い東芝、DVDドライブシェア世界一でありPCやMPEGといったデバイスに強いNECの2社で第3世代光ディスクメディアの主役を握ろうとしていた。3はBDを採用)で標準対応すると表明するとBDとの第3世代光ディスク規格をめぐる争いは激化の一途をたどった。その争いはかつてのベータマックスとVHSによるビデオテープ争い以上といわれてきた。DVD陣営の中核企業であるワーナー・ブラザースグループがBD陣営にも参加することを表明。DVDのみを支持するハリウッド企業はユニヴァーサル・ピクチャーズのみとなり、ハリウッド映画ソフトの売上シェアの約8割がBDを支持することになった。両規格を支持することを発表した。マイクロソフトに配慮したものとみられている。DVDのみでの発売となるとした。スティーヴン・スピルバーグが監督した作品に関しては対象外となっていた[9]。DVD陣営からの1億5,000万ドルの見返りがあったためであると複数の米メディア[10]が伝えていた。DVDへの供給を取りやめると発表しBD1本に絞ることを明らかにした[11]。DVDへの供給は2008年5月まで続けるとしている。DVD陣営の割合は2割ほどに落ち込み、規格争い終結のきっかけとなる。これに伴いニューライン・シネマは既にBDへの独占供給へと移行した[12]。DVD陣営からの離脱を準備ないし検討しているとの報道もなされた[13][14]。2月11日、米量販店大手ベスト・バイと米オンラインDVDレンタル大手・ネットフリックスが別々にBDを優先的に支持すると発表。2月15日、米小売り最大手にして米国内のDVDソフトの約4割の販売シェアを誇るウォルマート・ストアーズがHD-DVDソフトの店頭取扱停止を2008年5月末までに行い、2008年6月以降はBD製品だけを扱うと発表した[15]。DVD取扱停止によりますますBD一本化への流れが加速した。DVD陣営の中心である東芝が全面的な撤退を発表。規格争いは事実上終結することとなった。DVDプロモーショングループが解散。名実共に歴史に幕を下ろした。支持企業一覧[編集]この支持企業リストは東芝の撤退が決まる前のものである。Associationにも参入を表明している企業[18][19]。DVD・BDの両者の長所を生かした規格を共同開発することで合意したと報道した。これにより第3世代光ディスクは一つに統一された規格となり、ユーザーやコンテンツ製作者のメリットは大きなものになることが期待された。その後の報道によれば、この交渉は難航した末に中断された。以降は互いに譲歩することなく交渉が再開されないまま2005年8月末には両陣営共に『交渉は時間切れ』として自陣営規格の本格的な製品化へ動き出した。これによりベータマックス対VHS戦争の再来が不可避となり、2006年に規格争いが本格化した。規格の主導権争いもさる事ながら、余りにも両者の設計思想に相違点が大きかった事が原因と見られる。DVD陣営への反感と第3世代光ディスクの普及の遅れにつながった。BDとの規格争いに負けたらその時は土下座すると発言[20]。DVDプレーヤーを発売する予定としていたが2005年9月、米国の映画産業の意向により米国内での発売を2006年春に延期すると発表した。AACSのライセンスの発行が遅れているためとしていた。2006年になると当時はまだ形勢がはっきりしなかったため両規格への対応を決めるメーカーが増え、趨勢が決まる前に両規格対応のドライブが主流となる可能性も考えられた。DVD両方のディスクに対応できるプレーヤーの発売が発表された。リコーやNECといった企業が両規格対応のための安価な部品開発に成功していたため他のメーカーからも両規格対応のプレーヤーが発売されることも予想されたが、片方のみのプレーヤーに比べて割高なため普及は進まなかった。DVD-Rへの記録はメリットが薄いためか非対応となっている)。ディスクが発表されたものの製造コストが極めて高く、第3世代光ディスクの規格争いは混迷の中にあった。DVD事業からの撤退表明により規格争いが終結した。2008年1月頃に於いて、ドライブ開発メーカーはかつてのベータマックス対VHS戦争の時のように勝ち馬に乗る形でBD規格に流れていた。フォーマット戦争の終了[編集]2002年にこの規格が誕生したものの6年足らず(製品化からは僅か2年弱)で終了となった。DVDプロモーショングループが行い、BD陣営と対立した。DVDの方が少なかったが、DVDフォーラムの権威を借りて業界標準にふさわしいフォーマットであると主張する構図となっていた。DVDは苦戦を強いられるという向きが強かった。DVDソフトの売れ行き不振露呈を招いてしまった。DVD陣営は苦境に立たされた。DVDを主唱する東芝が撤退を検討しており、同月中にも決定を発表する見込みと報じられた[21][22]。DVD事業についての記者会見を開催。DVD事業を終息する」と正式発表[23]し、「異なる規格が併存することによる自社事業への影響、消費者への影響の長期化をかんがみ、早期に姿勢を明確にすることが重要と判断した」と説明した。DVDレコーダーならびにプレーヤーの開発/生産は中止され出荷も縮小し2008年3月末には事業を終息させる。DVDドライブについても量産中止すると発表。DVDドライブ搭載モデルの生産を打ち切った。これで第3世代光ディスクの規格争いに事実上終止符が打たれ、BDへの完全一本化が決定する形となった[25]。DVDは名実共に歴史に幕を閉じた[26]。対応は次の様になるとされている。DVDプレーヤー(再生専用機)は日本市場で約1万台、海外を含めて約70万台が販売された。テレビ放送を録画できるレコーダーは日本で約2万台販売された。DVDドライブは日本で約2万台、海外を含め約30万台を販売した。2008年3月末から開発、製造および販売を順次取りやめ全面撤退となるが補修用部品は製造終了後8年間は保有してサポートするとしている[27][28]。DVD記録用メディアはメディアメーカーに継続した製造と販売を要請し調整を図るとしている[29]。2008年2月28日、東芝は新聞広告によってこの事業終息に伴う次の7つの対象製品を発表した。DVDレコーダー・プレーヤー販売の全面終了を発表[30]。Disc対応機器(プレイステーション3対象外)との交換対応を2008年3月31日まで実施した[31]。DVD-RWの発売中止を発表した。DVD-RWメディアを生産するメーカーは存在しなくなった。トウシバ)」で販売すると発表した[32]。ソフトメーカー側の動きとしては規格争いの終結に伴い、各メーカーがBlu-ray参入を発表した。DVDのみで発売されていたタイトルのBlu-ray化も行った。エンタテインメントに販売を委託する形でBlu-rayに参入し、松竹も同年秋に参入した。DVDソフトの生産は中止され、以降に発売予定だったタイトルも発売中止や初回限定生産となることが多く見られた。DVDにムーブされたコピーワンスのデジタル放送コンテンツはBlu-rayやさらなる次世代ディスクへの再ムーブが現状では出来ないため、ドライブの修理が出来なくなった時点で再生が困難となる事が予想される。終息宣言直後の2008年2月には社長(当時)の西田によって「Blu-rayへの参入予定はない」と明言していた[33]が、2009年6月の株主総会の席では「SDメモリーカードの将来的な規格開発においてBlu-ray陣営との協力が重要になる」[34]としてBlu-ray参入に含みを持たせる表現に変わっている。その後、2009年7月18日に東芝は現行DVDに加えて新たにBDの再生専用機の2009年内の発売を発表した。再生専用機を先行発売する理由として海外ではテレビ番組のインターネット配信が進んでおり、日本で主流の録画再生機の需要増大が見込めないためであると見ていた。発売後の需要状況を見て録画再生機も新たに発売した(当初はOEM供給であったが、2010年にレグザブルーレイを新規開発の上で発売)。DVD-RやCPRM対応DVD-RAM・DVD-RWの再生には非対応)。DVD-ROMドライブ搭載PCが数社から発売された。DVD-ROMドライブはDVDスーパーマルチドライブも兼ねている。再生専用規格に対応したドライブの発売はBDよりも1ヶ月先行したものの、記録型ドライブの投入はBDの方が早かった。DVD陣営のNECも2006年秋発売の機種でBDドライブを採用する結果を招いていた。7月14日に東芝が録画再生機の「RD-A1」を発売する予定だったが、生産が遅れているとして7月28日発売に延期となった。DVDの記録は-Rのみとなる。フロントパネルに「VARDIA」のロゴが入っている。同機はデジタルとアナログのチューナーを1つずつ搭載していた。DVD両規格の記録と再生に対応し読み込みや書き込みが技術的には可能になるドライブ向けシステムLSIセットのサンプル出荷が開始された。DVDプレーヤー」が20,790円(税込)で発売された。360はHDMIに対応していなかったためデジタル転送ができなかった。2007年以降HDMI端子搭載の本体が市場に出回るようになり搭載機ではデジタル転送も可能になっている。DVD導入の選択肢であった(東芝が欧米でプレーヤーを大幅値下げするまでは)。DVD-ROMドライブ「HDV-ROM2.4FB」がバッファローより37,000円で発売された。1層/CD・DVDの各種メディアの再生に対応した。東芝より新型プレーヤー「HD-XA2」が11万円前後(2007年1月下旬に延期)、「HD-XF2」5万円前後で発売された。Ver.1.3相当に対応(Ver.1.3のどの機能まで対応しているかは不明)等の機能向上がみられた。DVDレコーダー/プレーヤー用システムLSI「EMMA3」のサンプル出荷を開始した。DVDに特化した物で「HD-XA2」と「HD-XF2」に採用されているが、BDにも対応可能なため先に開発されていたドライブ向けシステムLSIと同じくコスト削減と両対応の用途への使用も可能であった。DVDがBDの3倍売れている。」と発言していたが、年末時点で拮抗した。DVDの倍以上となり差を広げていった。DVDプレーヤーの年内販売台数が世界計で約10万台になるとの見通しを発表した。同年3月31日の「HD-XA1」発表時の目標は年度内100万台で「年末に売れてしまえばそこで決まる」と自信を見せていた。DVD機器が普及したと発表した。HDDの2機種を6月末に発売と発表した。DVD-RWには対応していない。DVDとBD世代のレコーダーシェア7割を目標にしていた。DVD製品総計で30~40万台としていた。DVD/HDDレコーダー発表会で様々な発言や発表を行った。国内の専用プレーヤーが累計で1万台以下、北米で累計15万台と発表。北米の専用プレーヤー累計シェアで6割であることが発表された(この発表を基にすると高価格帯のBD専用プレーヤーは10万台と思われ、両HD世代のプレーヤーの伸び悩みが露見した)。今回の発表会を睨んだとものと思われるキャンペーンでさらなる低価格とバンドル戦略(5本無料クーポンも別途継続中)を行った結果、5月に一時的に専用プレーヤーの単月のシェアで7割程度になったことも発表。した低価格戦略にもかかわらず、前回4月の発表時の北米の専用プレーヤー10万台から5万台しか上積みできなかったことも同時に露見した。した事から東芝は、今年初めの北米プレーヤーの販売計画を180万台から下方修正し100万台とした。DVDがBDに比べ1台のハードに対するタイトル販売数が多いと発表されたが、アタッチレートが4:1となる根拠であるそれぞれのハードウェア販売数とタイトル販売数のデータは示されていない。これは北米でのビデオタイトル販売数累計でBDがシェア7割を占める事が関係していると思われる。DVD-RW対応ドライブを搭載したノート型パソコンを発売すると発表した。Recにも対応していた[36]。2008年[編集]1月14日、東芝は2007年9月以降北米で発売した「HD-A3」、「HD-A30」、「HD-A35」の3機種の価格を同13日より最大で半額に値下げしたことを発表した。値下げの理由として、年末に実施していた期間限定割引プロモーションでの販売が好調だったためとしている。Concierge」サービスを1月よりスタートすることも明らかにした。DVD機器すべての生産中止を決定した(販売は継続)とNHKが報道した[21]。DVD関連事業から撤退すると発表した[25]。Meetingで承認された。2009年[編集]7月18日、東芝は現行DVDに加えて新たにBDの再生専用機の2009年内の発売を発表した。DVD製品の修理受付を終了することを発表[37]。DVDの映画などが暗号解除されてBitTorrentなどのネットワークに流出するという事件がおきた。DVDのバックアップツールであるBackupHDDVDが公開され、原理的に2007年1月までのコンテンツは全てコピーが可能となった。LAでは想定済み問題であり必要手段を講じるとしたため、今後発売されるコンテンツに関してはこの方法でコピーできなくなる。限定的とはいえAACSが策定されて1年もかからずにコピーが可能となったことがハリウッドを代表とするコンテンツ供給側の方針などに影響を与えるとする懸念がある。DVD同様不正コピーされている)[38][39]。発売された製品[編集]以下に記載するのは2008年2月19日までに発売された代表的な製品である。全ての製品が東芝の撤退により生産完了となっている。DVDレコーダー[編集]概要[編集]記録型光ディスクに記録できるレコーダーとしては、DVDレコーダーの次の世代にあたる。2006年に最初の製品が登場した。DVDにデジタルハイビジョン放送を、ハイビジョン画質(水平解像度1080本)のままで長時間記録できるのが最大の特徴であった。DVDに記録するのが代表的だが一部の機種を除きDVDレコーダーと同様、記録型DVDに標準画質(水平解像度480本、MPEG-2形式)に変換して記録できる。可能な機種も登場している。DVDレコーダーの普及も期待されていたがBDレコーダーの台頭、東芝の撤退により消滅。Rec機能搭載のDVDレコーダーが登場したことにより現在では記録型DVDにもハイビジョン放送をハイビジョン画質のままで記録することが可能となっている。搭載し、地上・BS・110度CSデジタル放送をHDDに録画できる。DVD-Rに品質を損なわずに保存できる。DVDへの直接録画も可能。DVD-RにBSデジタル放送(24Mbps)で約81分、地上デジタル放送(17Mbps)で約115分の記録が可能とされているが地上デジタルのハイビジョン放送は連動データ放送を除くと概ね13~14Mbps程度であり(放送局によって異なる)その場合は片面1層で2時間30分近くの記録が可能となる。デジタルチューナー内蔵DVDレコーダーのVARDIA・RD-Sシリーズと同等の機能を搭載している。機能の詳細はVARDIAを参照。DVDレコーダーにも引き継がれており、発売された全機種でDVD+R/+RWへの録画は不可能。DVD-Rの1種類のみであるため、多数の規格が混在するDVDのように選択に困ることはまず無い。DVD-RWはレコーダーとしては対応機種及び録画用メディア未発売のままとなった。AVCで再圧縮し、ハイビジョンのままでより長時間の記録ができる機能を搭載している。同時期以降に発売された殆どのBDレコーダーや一部のDVDレコーダーにも同等の機能が搭載されている。DVDに最大で7時間程度のハイビジョン記録が可能となる。地上デジタル放送の画質を大きく損なわずに保存するためには8Mbps程度が必要とされる(映像の内容や再生環境・見る人の主観によって異なる)が上記のように地デジのビットレートは13~14Mbps程度であるため、それを12Mbpsなどのモードで再圧縮しても記録効率がさほど上がるわけではない。DVDと同様の形式でデジタルハイビジョン放送を記録できる機能。DVDメディアの価格が下がるまではユーザーに重宝されていくと考えられていた。BDレコーダーに搭載されているAVCRECとの最大の違いとしてDVDへ(HDDにTS録画した際と同様)無劣化のMPEG-2形式での記録が(1層で30~40分、2層で1時間30分程度ではあるが)可能な点であり、アニメなどの15~30分程度の番組を録画する時など使い方によってはDVDへの記録時に必ずH.264圧縮を受けなければならず最高画質のモードでも多少の劣化を受けるAVCRECよりも自由度が高い。現状では東芝1社のみの採用のため、パナソニック・三菱などが採用するAVCREC以上に今後のサポートが懸念されている。Rec対応DVDレコーダーを発売している。DVD-Videoを再生する単体の機器で、2006年に最初の製品が登場した。対抗規格のBDプレーヤーとともにDVDプレーヤーの次の世代にあたり、BDプレーヤー同様テレビ番組を録画保存する習慣が殆どない海外諸国での普及が見込まれていた。BDプレーヤーの台頭、東芝の撤退により消滅。日本ではわずか3機種が発売されただけであった。DVD両対応プレーヤーが販売されていた。DVD-ROMのほか、現行型DVDやCDの再生も行える。DVD-Rは後期の製品で対応した。DVDを再生する事ができた。DVDドライブとして使用可能であった[40]。WarnerがBlu-rayに一本化。